(57)【要約】  回転電機は、ロータコイルは、第１ロータティース（１２２Ａ）に装着され、第１端面（１２５Ａ）に第１磁極の磁気を帯びさせる第１ロータコイル（１２３Ａ）と、第２ロータティース（１１２Ｂ）に装着され、第２端面（１１５Ｂ）に第２磁極の磁気を帯びさせる第２ロータコイル（１１３Ｂ）と、第３ロータティース（１２２Ｂ）に装着され、第３端面（１２５Ｂ）に第１磁極の磁気を帯びさせる第３ロータコイル（１２３Ｂ）とを含み、第１端面（１２５Ａ）の周方向中央部と第２端面（１１５Ｂ）の周方向中央部との間の距離（Ｌ１）と、第２端面（１１５Ｂ）の周方向中央部と第３端面（１２５Ｂ）の周方向中央部との間の距離（Ｌ２）とを異ならせた。
2010140209.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周面に複数のロータティース（１２２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ｂ）が形成されたロータコア（１１１）と、前記ロータティース（１２２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ｂ）に装着されたロータコイル（１２３Ａ，１１３Ｂ，１２３Ｂ）とを含み、回転可能に設けられたロータ（１１０）と、
前記ロータ（１１０）と対向するように配置されたステータ（１３０）と、
を備え、
前記ロータティースは、第１ロータティース（１２２Ａ）と、前記第１ロータティース（１２２Ａ）と隣り合う第２ロータティース（１１２Ｂ）と、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）に対して前記第１ロータティース（１２２Ａ）と反対側に設けられた第３ロータティース（１２２Ｂ）とを含み、
前記第１ロータティース（１２２Ａ）は、前記ステータと対向する第１端面（１２５Ａ）を含み、
前記第２ロータティース（１１２Ｂ）は、前記ステータと対向する第２端面（１１５Ｂ）を含み、
前記第３ロータティース（１２２Ｂ）は、前記ステータと対向する第３端面（１２５Ｂ）を含み、
前記ロータコイルは、前記第１ロータティース（１２２Ａ）に装着され、前記第１端面（１２５Ａ）に第１磁極の磁気を帯びさせる第１ロータコイル（１２３Ａ）と、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）に装着され、前記第２端面（１１５Ｂ）に第２磁極の磁気を帯びさせる第２ロータコイル（１１３Ｂ）と、前記第３ロータティース（１２２Ｂ）に装着され、前記第３端面（１２５Ｂ）に第１磁極の磁気を帯びさせる第３ロータコイル（１２３Ｂ）とを含み、
前記第１端面（１２５Ａ）の周方向中央部と前記第２端面（１１５Ｂ）の周方向中央部との間の距離（Ｌ１）と、前記第２端面（１１５Ｂ）の周方向中央部と前記第３端面（１２５Ｂ）の周方向中央部との間の距離（Ｌ２）とを異ならせた、回転電機。
【請求項２】
前記ロータコアは、環状に形成されたロータヨーク部（１０９）を含み、
前記第１ロータティース（１２２Ａ）と、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）と、前記第３ロータティース（１２２Ｂ）とは、前記ロータヨーク部の周面に等間隔に設けられると共に、
前記第１端面（１２５Ａ）には、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）に向けて張り出す第１張出部が形成され、前記第３端面（１２５Ｂ）には、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）から離れるように張り出す第２張出部が形成された、請求の範囲第１項に記載の回転電機。
【請求項３】
前記ロータコアは、環状に形成されたロータヨーク部（１０９）を含み、
前記第１ロータティース（１２２Ａ）と前記第２ロータティース（１１２Ｂ）との間は、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）と前記第３ロータティース（１２２Ｂ）との間よりも狭くされた、請求の範囲第１項に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ロータコアは、環状に形成されたロータヨーク部（１０９）を含み、
前記第１ロータティース（１２２Ａ）と、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）と、前記第３ロータティース（１２２Ｂ）とは、前記ロータヨーク部（１０９）の周面に等間隔に形成され、
前記第１ロータティース（１２２Ａ）は、前記ロータヨーク部（１０９）の周面から離れるにつれて、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）に近接するように形成され、前記第３ロータティース（１２２Ｂ）は、前記ロータヨーク部（１０９）の周面から離れるにつれて、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）から離れるように形成された、請求の範囲第１項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記第１ロータティース（１２２Ａ）および前記第１ロータコイル（１２３Ａ）と、前記第２ロータティース（１１２Ｂ）および前記第２ロータコイル（１１３Ｂ）と、前記第３ロータティース（１２２Ｂ）および前記第３ロータコイル（１２３Ｂ）とは、複数設けられ、
前記第１ロータコイル（１２３Ａ）および前記第３ロータコイル（１２３Ｂ）は互いに接続されると共に、前記第２ロータコイル（１１３Ｂ）同士は互いに接続され、
前記第１ロータコイル（１２３Ａ）および前記第３ロータコイル（１２３Ｂ）内を流れる電流の流通方向を整流する第１整流器（１２４）と、前記第２ロータコイル（１１３Ｂ）同士を接続する第２整流器（１１４）とをさらに備えた、請求の範囲第１項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機に関し、特に、出力の向上が図られた回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から各種の回転電機が提案されている。たとえば、特開２００５−０８０４７９号公報（特許文献１）に記載された電動モータは、モータハウジングの内部に回転可能に設けられたアマチュアと、アマチュアと対向してモータハウジングの内面に設けられた１対のマグネットとを備えている。【０００３】
そして、アマチュアは回転軸に固定されたアマチュアコアを有しており、アマチュアコアに形成された１０個のスロットには、巻線が収容されている。スロットは形状が相違する４種類を有している。【０００４】
実開昭６１−０８４６７４号公報（特許文献２）に記載された回転電機は、固定子と、回転可能に設けられた回転子とを備える。回転子には、界磁巻線が装着され、固定子には、エキサイタ巻線と、電機子巻線とが装着されている。そして、エキサイタ巻線および電機子巻線からの磁束によって、界磁巻線内に電圧が誘起され、界磁巻線内に誘導電流が流れる。そして、誘導電流が界磁巻線内を流れることで発生する磁束によって、上記電機子巻線およびエキサイタ巻線の電圧を高めている。【０００５】
さらに、特開２００８−０８６１６１号公報（特許文献３）に記載された回転電機は、ステータとロータとを備え、ステータには、ステータコイルが設けられており、ロータには、ロータコイルが設けられている。そして、ステータコイルには、同期電流にロータ励磁用電流を重畳させた電機子電流が供給されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−０８０４７９号公報
【特許文献２】実開昭６１−０８４６７４号公報
【特許文献３】特開２００８−０８６１６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ロータにロータコイルを装着した回転電機において、ステータからの空間高調波を利用して、ロータコイルに誘導電流を発生させている。そして、この空間高調波は、ロータティース間距離を半波長とする基本波と、ロータティース間の距離を１波長とする倍長波とを含む。【０００８】
ここで、上記実開昭６１−０８４６７４号公報に記載された回転電機および特開２００８−０８６１６１号公報に記載された回転電機においては、各ロータティースは等間隔に設けられている。このため、倍長波磁束は、全てのロータティース内で同じ方向となる。これにより、倍長波磁束はロータコア内で互いに反発し、ロータコア内部にまで入り込まず、ロータティースの先端部で外部に押し出されてしまう。【０００９】
このため、ステータからの空間高調波を十分に利用することができず、ロータコイルが誘起される誘起電圧が小さく、十分な励磁を得ることが困難なものとなっていた。【００１０】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、空間高調波を効率よく利用することができ、駆動効率の高い回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る回転電機は、周面に複数のロータティースが形成されたロータコアと、ロータティースに装着されたロータコイルとを含み、回転可能に設けられたロータと、ロータと対向するように配置されたステータとを備える。そして、上記ロータティースは、第１ロータティースと、第１ロータティースと隣り合う第２ロータティースと、第２ロータティースに対して第１ロータティースと反対側に設けられた第３ロータティースとを含む。さらに、上記第１ロータティースは、ステータと対向する第１端面を含み、第２ロータティースは、ステータと対向する第２端面を含み、第３ロータティースは、ステータと対向する第３端面を含む。そして、上記ロータコイルは、第１ロータティースに装着され、第１端面に第１磁極の磁気を帯びさせる第１ロータコイルと、第２ロータティースに装着され、第２端面に第２磁極の磁気を帯びさせる第２ロータコイルと、第３ロータティースに装着され、第３端面に第１磁極の磁気を帯びさせる第３ロータコイルとを含む。さらに、上記第１端面の周方向中央部と第２端面の周方向中央部との間の距離と、第２端面と第３端面との間の距離とを異ならせる。【００１２】
好ましくは、上記ロータは、環状に形成されたロータヨーク部を含み、第１ロータティースと、第２ロータティースと、第３ロータティースとは、ロータヨーク部の周面に等間隔に設けられると共に、第１端面には、第２ロータティースに向けて張り出す第１張出部が形成され、第３端面には、２ロータティースから離れるように張り出す第２張出部が形成される。【００１３】
好ましくは、上記ロータは、環状に形成されたロータヨーク部を含み、第１ロータティースと第２ロータティースとの間は、第２ロータティースと第３ロータティースとの間よりも狭く形成される。【００１４】
好ましくは、上記ロータは、環状に形成されたロータヨーク部を含み、第１ロータティースと、第２ロータティースと、第３ロータティースとは、ロータヨーク部の周面に等間隔に形成され、第１ロータティースは、ロータヨーク部の周面から離れるにつれて、第２ロータティースに近接するように形成され、第３ロータティースは、ロータヨーク部の周面から離れるにつれて、第２ロータティースから離れるように形成される。【００１５】
好ましくは、上記第１ロータティースおよび第１ロータコイルと、第２ロータティースおよび第２ロータコイルと、第３ロータティースおよび第３ロータコイルとは、複数設けられる。さらに、上記第１ロータコイルおよび第３ロータコイルは互いに接続され、第２ロータコイル同士は互いに接続され、第１ロータコイルおよび第３ロータコイル内を流れる電流の流通方向を整流する第１整流器と、第２ロータコイル同士を接続する第２整流器とをさらに備える。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る回転電機によれば、ステータからの空間高長波を効率よく利用することができ、回転電機の駆動効率の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る回転電機を模式的に示す断面図である。
【図２】本発明に係る回転電機１００を模式的に展開した展開図である。
【図３】三相のステータコイル１５２が作る空間高調波のうち、基本波磁束成分と、倍長波磁束成分とに着目したグラフである。
【図４】本実施の形態２に係る回転電機に設けられロータの一部を展開した展開図である。
【図５】図４に示されたロータ１１０の変形例を示すロータ１１０の展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１から図５を用いて、本発明に係る回転電機について説明する。
図１は、本発明に係る回転電機を模式的に示す断面図である。この図１に示すように、回転電機１００は、回転シャフト１４０に固定され、回転中心線Ｏを中心に回転可能に設けられたロータ１１０と、このロータ１１０の周囲を取り囲むように環状に形成されたステータ１３０とを備えている。
【００１９】
ステータ１３０の内周面は、ロータ１１０の外周面と対向しており、ステータ１３０の内周面とロータ１１０の外周面とは僅かに離れている。
【００２０】
ステータ１３０は、環状に形成されたステータコア１５０と、このステータコア１５０に装着されたステータコイル１５２とを備えている。
【００２１】
ステータコア１５０は、環状に形成されたステータヨーク部１５３と、ステータヨーク部１５３の内周面に間隔を隔てて形成された複数のステータティース１５１とを備えている。そして、ステータコイル１５２は、各ステータティース１５１に巻回されている。
【００２２】
このように、この図１に示す回転電機１００は集中巻型の回転電機である。そして、ステータコイル１５２は、Ｕ相コイルと、Ｖ相コイルと、Ｗ相コイルとを含み、３相コイルとされている。
【００２３】
ロータ１１０は、環状に形成されたロータコア１１１と、このロータコア１１１に装着されたロータコイル１１３，１２３とを備えている。ロータコア１１１は、環状に形成されたロータヨーク部１０９と、このロータヨーク部１０９の外周面に間隔を隔てて形成された複数のロータティース１１２，１２２とを備えている。
【００２４】
そして、各ロータティース１１２には、ロータコイル１１３が巻回されており、各ロータティース１２２にはロータコイル１２３が装着されている。ロータティース１１２およびロータコイル１１３は、複数設けられており、各ロータコイル１１３同士は互いに直列に接続されている。なお、ロータコイル１１３同士は、ダイオード（整流器）１１４を介して短絡されている。そして、ロータティース１２２およびロータコイル１２３は、複数設けられており、各ロータコイル１２３同士は互いに直列に接続されている。そして、ロータコイル１２３同士は、ダイオード（整流器）１２４を介して短絡されている。
【００２５】
そして、ロータコイル１１３を流れる電流方向は、ダイオード１１４によって規定されている。その結果、ロータティース１１２の外周端面がＳ磁極（第２磁極）の磁気を帯びる方向に電流がロータコイル１１３内を流れる一方で、ロータティース１１２の外周端面がＮ磁極の磁気を帯びる方向に電流は流れない。
【００２６】
また、ロータコイル１２３を流れる電流方向は、ダイオード１２４によって規定されている。その結果、ロータティース１２２の外周端面がＮ磁極（第１磁極）の磁気を帯びる方向に電流が流れる一方で、ロータティース１２２の外周端面がＳ磁極の磁気を帯びる方向に電流は流れない。
【００２７】
なお、本実施の形態に係る回転電機１００は、ロータティースは、１２個、ステータティースは、１８個、設けられている。
【００２８】
図２は、本発明に係る回転電機１００を模式的に展開した展開図である。なお、この図２において、上段には、ステータ１３０の展開図が示されており、下段には、本実施の形態に係る回転電機１００のロータ１１０の展開図が示されている。
【００２９】
この図２に示すように、ステータ１３０のステータティース１５１は、等間隔に配置されている。
【００３０】
そして、ロータ１１０は、ロータティース（第１ロータティース）１２２Ａと、ロータティース１２２Ａと隣り合うロータティース（第２ロータティース）１１２Ｂと、ロータティース１１２Ｂに対してロータティース１２２Ａと反対側に位置するロータティース（第３ロータティース）１２２Ｂとを備えている。さらに、ロータティース１２２Ａに対してロータティース１１２Ｂと反対側には、ロータティース１１２Ａが設けられている。
【００３１】
各ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ａ，１２２Ｂは、いずれも、ロータヨーク部１０９からロータ１１０の径方向に延びている。各ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ａ，１２２Ｂの径方向端面１１５Ａ，１１５Ｂ，１２５Ａ，１２５Ｂは、ステータ１３０の内周面と対向するように配置されている。
【００３２】
ここで、ロータティース１１２Ａの径方向端面１１５Ａの周方向中央部をとおり、径方向に延びる仮想軸線を周方向中心線１１６Ａとすると共に、径方向端面１２５Ａの周方向中央部を通り、ロータ１１０の径方向に延びる仮想軸線を周方向中心線１２６Ａとする。さらに、径方向端面１１５Ｂの周方向中央部をとおり、ロータ１１０の径方向に延びる仮想軸線を周方向中心線１１６Ｂとする。そして、径方向端面１２５Ｂの周方向中央部をとおり、ロータ１１０の径方向に延びる仮想軸線を周方向中心線１２６Ｂとする。
【００３３】
そして、周方向中心線１２６Ａと周方向中心線１１６Ｂとの間の距離Ｌ１と、周方向中心線１１６Ｂと周方向中心線１２６Ｂとの間の距離Ｌ２との距離とは、互いに異なるように、各ロータティースが配置されている。なお、この図２に示す例においては、距離Ｌ１の方が距離Ｌ２より小さくなっている。
【００３４】
その一方で、周方向中心線１１６Ａと、周方向中心線１２６Ａとの間の距離は、周方向中心線１１６Ｂと、周方向中心線１２６Ｂとの間の距離と一致しており、距離Ｌ２とされている。この図２において、分割点Ｄ０〜Ｄ３は、ロータヨーク部１０９をロータティースの数に等分（１２等分）する分割点の一部である。そして、各分割点Ｄ間の距離を距離Ｌとする。
【００３５】
この図２に示す例においては、周方向中心線１１６Ａは、分割点Ｄ０をとおり、周方向中心線１１６Ｂは分割点Ｄ２を通る。そして、周方向中心線１２６Ａは、分割点Ｄ1に対して分割点Ｄ０と反対側に位置し、周方向中心線１２６Ｂは分割点Ｄ３に対して分割点Ｄ２と反対側に位置している。
【００３６】
すなわち、この図２からも明らかなように、ロータ１１０は、各径方向端面１１５Ａ，１１５Ｂがロータコア１１１の周方向に等間隔に配列するように設けられた複数のロータティース（基準ロータティース）１１２Ａ，１１２Ｂを備えている。さらに、ロータ１１０は、上記ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂ間に設けられ、径方向端面１２５Ａが、上記ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂの一方に近接するように配置されたロータティース１２２Ａをさらに備えている。
【００３７】
図３は、三相のステータコイル１５２が作る空間高調波のうち、基本波磁束成分と、倍長波磁束成分とに着目したグラフである。この図３の横軸は、ロータ１１０の周方向の位置を示し、縦軸は、磁束の方向および磁束量を示す。
【００３８】
この図３に示すように、距離Ｌが基本波磁束Ｐ１の半波長となっており、距離Ｌが倍長波磁束Ｐ２の全波長となっている。
【００３９】
そして、基本波磁束Ｐ１の腹部は、分割点Ｄ０，Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３に位置している。分割点Ｄ０，Ｄ２での基本波磁束Ｐ１の方向と、分割点Ｄ１および分割点Ｄ３での基本波磁束Ｐ１の方向は反転している。
【００４０】
また、分割点Ｄ０，Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３は、倍長波磁束Ｐ２の腹部となっている。そして、各分割点Ｄ０，Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３における倍長波磁束Ｐ２の方向は一致している。
【００４１】
ここで、図３に示すように、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂにおける基本波磁束Ｐ１の方向は、周方向中心線１１６Ａ，１１６Ｂにおける基本波磁束Ｐ１の方向と反対方向となっている。
【００４２】
上記図２に示すように、基本波磁束Ｐ１は、たとえば、径方向端面１１５Ａ，１１５Ｂからロータ１１０内に入り込み、径方向端面１２５Ａおよび径方向端面１２５Ｂから出て行くように流れる。このように、基本波磁束Ｐ１が流れることで、ロータコイル１１３，１２３Ａ，１２３Ｂに誘起電圧が生じ、各コイル内に電流が流れる。
【００４３】
そして、周方向中心線１１６Ａ、周方向中心線１１６Ｂ、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂにおける倍長波磁束Ｐ２の方向は、いずれも、一致している。
【００４４】
その一方で、周方向中心線１１６Ａ，１１６Ｂには、倍長波磁束Ｐ２の腹部が位置しているため、周方向中心線１１６Ａ，１１６Ｂにおける倍長波磁束Ｐ２の大きさは、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂにおける倍長波磁束Ｐ２の大きさよりも大きい。
【００４５】
このため、図２に示すように、径方向端面１１５Ａ，１１５Ｂからロータ１１０内に入り込む倍長波磁束Ｐ２の磁束量は、径方向端面１２５Ａからロータ１１０内に入り込む倍長波磁束Ｐ２の磁束量よりも多い。
【００４６】
そして、径方向端面１１５Ｂからロータ１１０内に入り込んだ倍長波磁束Ｐ２は、ロータヨーク部１０９内をとおり、図２に示すように、径方向端面１２５Ａ，１２５Ｂからロータ１１０外部に放射される。同様に、径方向端面１１５Ａから入り込んだ倍長波磁束Ｐ２の一部は、ロータヨーク部１０９内をとおり、径方向端面１２５Ａから外部に放射される。
【００４７】
このように、倍長波磁束Ｐ２が流れることで、各ロータコイル１１３Ａ，１１３Ｂ，１２３Ａに誘起電圧が発生し、各ロータコイル１１３Ａ，１１３Ｂ，１２３Ａが励起する。
【００４８】
このように、本実施の形態に係る回転電機１００によれば、基本波磁束Ｐ１のみならず、倍長波磁束Ｐ２をも利用して、各ロータコイルに電圧を誘起させることができ、回転電機１００の駆動効率の向上を図ることができる。
【００４９】
さらに、基本波磁束Ｐ１および倍長波磁束Ｐ２を用いて、ロータコイルを励起させることができるので、各ロータコイルの巻回数を低減することができ、ロータ１１０および回転電機１００の小型化を図ることができる。
【００５０】
（実施の形態２）
図４を用いて、本実施の形態２に係る回転電機について説明する。なお、図４に示す構成のうち、上記図１から図２に示された構成と同一または相当する構成については、同一の符号を付してその説明を省略する場合がある。
【００５１】
図４は、本実施の形態２に係る回転電機に設けられロータの一部を展開した展開図である。この図４に示すように、各ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ａ，１２２Ｂは、等間隔に設けられている。
【００５２】
具体的には、ロータヨーク部１０９側に位置するロータティース１１２Ａの付根部の周方向中心線１１８Ａは、分割点Ｄ０をとおり、ロータティース１２２Ａの付根部に置ける周方向中心線１２８Ａは分割点Ｄ１を通る。
【００５３】
同様に、ロータティース１１２Ｂの付根部の周方向中心線１１８Ｂは、分割点Ｄ２をとおり、ロータティース１２２Ｂの付根部の周方向中心線１２８Ｂは、分割点Ｄ３を通る。
【００５４】
そして、ロータティース１２２Ａおよびロータティース１２２Ｂの各径方向端面１２５Ａ，１２５Ｂには、張出部１２７Ａ，１２７Ｂが形成されている。張出部１２７Ａは、ロータティース１１２Ｂに向けて張り出しており、張出部１２７Ｂは、ロータティース１１２Ｂから離れるように形成されている。各張出部１２７Ａおよび張出部１２７Ｂは、回転中心線Ｏ方向に延びており、回転中心線Ｏ方向に配列するロータティース１２２Ａ，１２２Ｂの一方の端面から他方の端面に亘って延びている。
【００５５】
このため、径方向端面１２５Ａの周方向中心線１２６Ａと、径方向端面１１５Ｂの周方向中心線１１６Ｂとの間の距離Ｌ３は、分割点Ｄ１および分割点Ｄ２間の距離Ｌより小さく、周方向中心線１１６Ｂと周方向中心線１２６Ｂとの間の距離Ｌ４は、距離Ｌより大きくなっている。
【００５６】
このため、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂは、倍長波磁束Ｐ２の腹部から外れており、その一方で、周方向中心線１１６Ｂは、倍長波磁束Ｐ２の腹部に位置している。これにより、径方向端面１１５Ｂからロータ１１０内に入り込んだ倍長波磁束Ｐ２は、ロータヨーク部１０９内を通り、径方向端面１２５Ａ，１２５Ｂから外部に放射される。
【００５７】
このように、倍長波磁束Ｐ２が流れることで、各ロータコイルに誘起電圧を起こすことができ、回転電機１００の駆動効率の向上を図ることができる。
【００５８】
このように、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂが、倍長波磁束Ｐ２の腹部から離れた位置に位置させる構成としては、上記図４に示すような構成に限られない。たとえば、図５に示す構成をも採用することができる。
【００５９】
図５は、上記図４に示されたロータ１１０の変形例を示すロータ１１０の展開図である。この図４に示すように、各ロータティース１１２Ａ，１１２Ｂ，１２２Ａ，１２２Ｂは、等間隔に設けられている。その一方で、ロータティース１２２Ａは、ロータヨーク部１０９の周面から離れるにしたがって、ロータティース１１２Ｂに近接するように形成されている。さらに、ロータティース１２２Ｂは、ロータヨーク部１０９の周面から離れるにしたがって、ロータティース１１２Ｂから離れるように形成されている。
【００６０】
このような例においても、周方向中心線１２６Ａおよび周方向中心線１２６Ｂが倍長波磁束Ｐ２の腹部から離れると共に、周方向中心線１１６Ｂが倍長波磁束Ｐ２の腹部に位置する。
【００６１】
これにより、倍長波磁束Ｐ２が、径方向端面１１５Ｂから入り込み、ロータヨーク部１０９を通って、径方向端面１２５Ａまたは径方向端面１２５Ｂから外部に放射される。
【００６２】
このように、倍長波磁束Ｐ２が流れることで、各ロータコイルに誘起電圧を起こすことができ、回転電機１００の駆動効率の向上を図ることができる。
【００６３】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、回転電機に関し、特に、ロータティースおよびロータコイルを備えた回転電機に好適である。
【符号の説明】
【００６５】
１００  回転電機、１１０  ロータ、１１２，１２２  ロータティース、１１３，１２３  ロータコイル、１１４、１２４  ダイオード。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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