【事件の表示】
　特許第２９７６３１３号「電子写真感光体」の請求項１、２に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第２９７６３１３号の請求項１、２に係る特許を維持する。
【理　由】
Ｉ．手続の経緯
　本件特許第２９７６３１２号に係る手続きの概要は以下のとおりである。
平成３年６月１３日　　　特許出願（特許法第４１条に基づく優先権主張、　　　　　　　　　　　　平成２年６月１３日）
平成１１年９月１０日　　特許の設定登録
平成１１年１１月１０日　特許公報発行
平成１２年５月８日　　　特許異議の申立て
平成１２年７月２８日付　取消理由通知
平成１２年９月２６日　　意見書及び訂正請求書
平成１３年１月２５日　　申立人からの上申書
平成１３年２月２７日付　訂正拒絶理由通知
平成１３年５月１５日　　意見書及び訂正請求書
　　　　　〃　　　　　　平成１２年９月２６日付訂正請求の取下げ
平成１３年６月２０日　　申立人からの上申書
　
II．訂正の適否
１．訂正事項
　特許請求の範囲の【請求項１】にある「電子写真感光体。」と「一般式［Ｉ］」の間に、「但し、前記チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるものである。」を挿入する。
　
２．訂正の目的の適否、新規事項追加の有無、及び特許請求の範囲の実質上の拡張又は変更の存否
　上記訂正は、特許請求の範囲の請求項１に記載された「チタニルフタロシアニン顔料」を、本件明細書に記載された合成例１ないし４の「１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるもの」に限定するものであるから、願書に添付された明細書に記載された事項の範囲内の訂正であって、特許請求の範囲の減縮を目的とするものである。また、上記訂正は、実質上特許請求の範囲を拡張し又は変更するものではない。
　
３．訂正の適否の結論
　以上のとおり、上記訂正請求は、特許法等の一部を改正する法律（平成６年法律１１６号）附則第６条第１項の規定によりなお従前の例によるとされる、特許法第１２０条の４第３項において準用する平成６年法律第１１６号による改正前の特許法第１２６条第１項ただし書き、第２項及び第３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
　
III．特許異議申立について
１．本件発明
　本件請求項１及び２に係る発明は、訂正後の特許請求の範囲の請求項１及び２に記載された以下のとおりのものである。
「【請求項１】真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料と、下記一般式［Ｉ］〜［III］ で表わされる化合物の少なくとも一種とを含有することを特徴とする電子写真感光体。
但し、前記チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるものである。
　一般式［Ｉ］
［式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし、Ａｒ１〜Ａｒ２の少なくとも１つは置換基としてアミノ基（置換アミノ基を含む）を有する。ｎは０又は１の整数を表わす。］
　一般式［II］
［式中、Ａｒ５ 及びＡｒ６ はそれぞれアルキル基又はアリール基を表わし、Ａｒ５ とＡｒ６ とが結合して環を形成してもよい。Ｒ１ は水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はハロゲン原子を表わす。］
　一般式［III］
［式中、Ａｒ７ 及びＡｒ８ はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし，Ａｒ９ はフェニレン基を表わし、Ｂはベンジル基又はフェネチル基を表わす。］
【請求項２】前記チタニルフタロシアニン顔料が示差熱分析において８０℃から１２０℃の間に吸熱ピークを有することを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。」
　
２．特許異議申立の理由の概要
　特許異議申立人は、下記の甲第１号証ないし甲第５号証及び参考資料１ないし８を提出して、
（１）訂正前の請求項１及び２に係る発明は、本件出願前に頒布された刊行物である甲第１号証に記載された発明と同一であって、特許法第２９条第１項第３号に規定する発明に該当すること、及び、
（２）訂正前の請求項１及び２に係る発明は、本件出願日前の特許出願であって本件特許出願後に出願公開された甲第２号証乃至甲第５号証の願書に最初に添付された明細書に記載された発明と同一であり、本件特許発明の発明者とそれら先行発明の発明者とが同一ではなく、本件特許出願の出願時において本件特許の出願人とそれら先行発明に係る出願の出願人とが同一でもないから、請求項１及び２に係る発明は、特許法第２９条の２第１項に規定する発明に該当すること、
から、請求項１、２の各発明に係る特許は取り消されるべき旨主張する。
　なお、参考資料３ないし８は、特許異議の申立て期間経過後に、前記上申書に添付して提出されたものである。
　　　　　　　　　　　　　　記
甲第１号証：特開昭６４−１７０６６号公報
甲第２号証：特開平３−１２２６５３号公報
甲第３号証：特開平３−１２３３５９号公報
甲第４号証：特開平２−２１４８６７号公報
甲第５号証：特開平３−２６９０６４号公報
参考資料１：電子写真学会誌、第２９巻、第３号（１９９０）、第２５０〜　　　　　　２５８頁
参考資料２：ＩＳ＆Ｔ’ｓ　Ｓｅｖｅｎｔｈ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　　　　　　Ｃｏｎｇｒｅｓｓ　ｏｎ　Ａｄｖａｎｃｅｓ　ｉｎ　Ｎｏｎ−　　　　　　ｉｍｐａｃｔ　Ｐｒｉｎｔｉｎｇ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ　　　　　　Ｏｃｔｏｂｅｒ　６−１１、１９９１、第２６９〜２７５頁
参考資料３：Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　Ｉｍａｇｉｎｇ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇ　　　　　　ｙ、ｖｏｌ．１７、Ｎｏ．５、Ｏｃｔ．／Ｎｏｖ．、１９９１　　　　　　第２０２〜２０６頁
参考資料４：Ｊａｐａｎ　Ｈａｒｄｃｏｐｙ’８９論文集　第１０３〜１０　　　　　　６頁
参考資料５：特開平１−２９１２５６号公報
参考資料６：特開昭６３−１８８１５２号公報
参考資料７：特開平１−２２１４６１号公報
参考資料８：特開平３−３５２４５号公報
　
３．甲号各証及び各参考資料に記載された発明
甲第１号証：
(１−１)特許請求の範囲
「ＣｕＫα特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの主要ピークが少なくとも９．５度±０．２度、９．７度±０．２度、１１．７度±０．２度、１５．０度±０．２度、２３．５度±０．２度、２４．１度±０．２度及び２７．３度±０．２度にあるチタニルフタロシアニンを含有する感光体。」
(１−２)第２頁右下欄第１３行〜第２頁左上欄第２行
「本発明の第１の目的は、特に６００ｎｍ以上の波長光に対して高い感度を有するチタニルフタロシアニンを用いた感光体を提供すること・・・・第２の目的は、繰り返し使用による電位安定性の高い感光体を得ること・・・・第３の目的は、帯電能に優れた感光体を提供すること・・・・第４の目的は、反転現像プロセスに最適な感光体を提供することにある。」
(１−３)第３頁左上欄第１４行〜右上欄第３行
「本発明によるチタニルフタロシアニンは、既述したα型チタニルフタロシアニンとは異なるものであって、第１図に示すように、ＣｕＫα１．５４１ÅのＸ線に対するブラッグ角度（誤差２θ±０．２度）が９．５、９．７、１１．７、１５．０、２３．５、２４．１、２７．３に主要なピークを有するＸ線回折スペクトルを有している。α型チタニルフタロシアニンのＣｕＫα１．５４１ÅのＸ線に対するブラッグ角度は・・・・であるので、α型とは全く異なる結晶形を有する。」
(１−４)第３頁左下欄第４行〜右下欄第６行
「本発明によるチタニルフタロシアニンの製造方法を例示的に説明する。まず、例えば四塩化チタンとフタロジニトリルとをα−クロロナフタレン溶媒中で反応させ、これによって得られるジクロロチタニウムフタロシアニン（ＴｉＣｌ２Ｐｃ） をアンモニア水等で加水分解することにより、α型チタニルフタロシアニンを得る。これは、引き続いて、２−エトキシエタノール、・・・・等の電子供与性の溶媒で処理することが好ましい。次に、このα型チタニルフタロシアニンを５０〜１８０℃、好ましくは６０〜１３０℃の温度において結晶変換するのに十分な時間撹拌もしくは機械的歪力をもってミリングし、本発明のチタニルフタロシアニンが製造される。なお、上記のα型チタニルフタロシアニンの別の作製方法としては、ＴｉＣｌ２Ｐｃ を望ましくは５℃以下で硫酸に一度溶解もしくは硫酸塩にしたものを水または氷水中に注ぎ、再析出もしくは加水分解し、α型チタニルフタロシアニンが得られる。」
と記載され、
(１−５)
　合成例１においては、α型チタニルフタロシアニンと、磨砕助剤として食塩、分散媒としてポリエチレングリコールをサンドグラインダーに入れ、６０℃乃至１２０℃で７乃至１５時間磨砕し、水及びエタノールで磨砕助剤、分散媒を取り除いた後、２％の希硫酸水溶液で精製、ろ過、乾燥して、上記特定結晶型のチタニルフタロシアニンを得たこと、
(１−６)
　合成例２においては、フタロジニトリルと４塩化チタンよりジクロロチタニウムフタロシアニンを合成し、それを濃アンモニア水中で加水分解して、α型チタニルフタロシアニンを得たこと、
(１−７)
　実施例１には、合成例１で得たチタニルフタロシアニンとポリビニルブチラール樹脂とを用いて、アルミニウム蒸着ポリエステルフィルム上に電荷発生層を形成し、その上に、下記構造を有する化合物例１をポリカーボネート樹脂と共に塗布して電荷輸送層を形成して、電子写真感光体を作成したこと
が記載されている。
　
甲第２号証：
(２−１)特許請求の範囲
「電荷発生材料と電荷移動材料を含む電子写真感光体」において、
（ａ）電荷発生材料は、赤外吸収スペクトルにおいて、その吸収波数が１３３２±２ｃｍ−１、１０７４±２ｃｍ−１、９６２±２ｃｍ−１および７８３±２ｃｍ−１に特徴的な強い吸収を有する一般式［Ｉ］（式中の記号の説明は省略）
で表されるチタニルフタロシアニン結晶を有効成分とし、
（ｂ）電荷移動材料は、下記一般式［II］（式中の記号の記載は省略）で表されるブタジエン化合物と、下記一般式［III］（一般式［III］及び式中の記号の説明は省略） で表されるオキサジアゾール化合物とを有効成分とすることを特徴とする電子写真感光体。
 」
(２−２)第４頁左上欄第１〜９行
「一般式［II］のブタジエン化合物としては、Ｒ１〜Ｒ４のいずれもがメチル基かエチル基のものが好ましく、特に、１，１−ビス−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−４，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン、１，１−ビス−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−４，４−ジフェニル−１，３−ブタジエンが好ましい。」
(２−３)第６頁左上欄第９行〜右上欄
「本発明において用いられるチタニルフタロシアニン化合物は、例えば１，２−ジシアノベンゼン（ｏ−フタロジニトリル）またはその誘導体と金属または金属化合物から公知の方法に従って、容易に合成することができる。例えば、チタニルフタロシアニン類の場合、下記（１）または（２）に示す反応式に従って容易に合成することができる。」として、ｏ−フタロジニトリルと四塩化チタンまたは、二塩化チタンとを反応させてクロロチタニルフタロシアニンを合成し、それを加水分解させてチタニルフタロシアニンを得る反応式が記載され、
（２−４）第７頁右上欄第１４〜１９行
「ＣｕＫα線を用いたＸ線回折図を第２図に示す。このチタニルフタロシアニン化合物は、Ｘ線回折図において、ブラッグ角２θ（但し±０．２度の誤差を含むものとする）が２７．３度に最大の回折ピークを示し、９．７度、２４．１度に強いピークを有するものである。」
(２−５)第９頁左上欄第１２行〜右上欄第１０行
「実施例１　ｏ−フタロジニトリル２０．４部、四塩化チタン７．６部をキノリン５０部中で２００℃にて２時間加熱反応後、水蒸気蒸留で溶媒を除き、２％塩酸水溶液、続いて２％水酸化ナトリウム水溶液で精製し、メタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドで洗浄後、乾燥し、チタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃ）２１．３部を得た。このチタニルフタロシアニン２部を５℃の９８％硫酸４０部の中に少しずつ溶解し、その混合物を約１時間、５℃以下の温度を保ちながら撹拌する。続いて硫酸溶液を高速撹拌した４００部の氷水中に、ゆっくりと注入し、析出した結晶を濾過する。結晶を酸が残留しなくなるまで蒸留水で洗浄し、ウエットケーキを得る。そのケーキ（含有フタロシアニン量２部と仮定して）をテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１００部中で約５時間撹拌を行い、濾過、ＴＨＦによる洗浄を行い乾燥後、１．７部のチタニルフタロシアニンを得た。」
(２−６)図面の簡単な説明
「第１図は本発明の電荷発生材料として用いられるチタニルフタロシアニン化合物の赤外線吸収スペクトル図、第２図はそのＸ線回折図、第３図はその塗膜状態におけるＸ線回折図・・・・である。」
と記載され、
(２−７)第２図には、２７．３度付近に最大ピークと、９．７度、２４．１度付近に強いピークが観察されル回折図が示され、
(２−８)第３図には、２７．３度付近に最大ピークと、７．５度付近に強いピークが観察される回折図が示されている。
　
甲第３号証：
(３−１)特許請求の範囲
「導電性基体上に少なくとも電荷発生物質および電荷移動物質を備えてなる電子写真感光体において、該電荷発生物質がチタニルフタロシアニンからなり、かつ該電荷発生物質を含む層のＸ線回折スペクトルが、ＣｕＫα特性Ｘ線（波長＝１．５４１オングストローム）に対するブラッグ角２θ（±０．２度）で少なくとも７．５°および２７．３°に強い回折ピークを示し、この回折ピークの強度比Ｒ（Ｒ＝（２７．３°の強度）／（７．５°の強度））が０．３〜１０であることを特徴とする電子写真感光体。」
(３−２)第１頁右下欄第１行〜第２頁右下欄第１７行
　半導体レーザーの発光波長域に感度を有する電荷発生物質として、チタニルフタロシアニンがあること、その中で、α型チタニルフタロシアニン、Ｙ型チタニルフタロシアニンにはそれぞれに欠陥があり、その改良としてこの発明が提案されたこと
(３−３)第３頁左上欄第４〜１２行
「本発明に使用されるチタニルフタロシアニンの製造方法を例示的に説明する。まず、ジクロロチタニウムフタロシアニンをフタロジニトリルと四塩化チタンとを加熱融解または有機溶媒存在下で加熱するフタロジニトリル法、あるいは無水フタル酸を尿素及び四塩化チタンとを加熱融解または有機溶媒存在下で加熱する方法などにより得るがこれらの方法に限定されるものではない。」
(３−４)第３頁右下欄第１８行〜第４頁左上欄第１６行
「また、本発明で使用されるチタニルフタロシアニンは次の方法によっても得ることができる。上記製造方法のα型チタニルフタロシアニンを結晶変態処理する工程において、処理温度および処理時間などを適当に選択することにより、結晶変態処理が進んだチタニルフタロシアニン、例えば第４図に例示するごとき、樹脂分散膜のＸ線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニン、すなわち、ブラッグ角２θ（±０．２°）の主要ピークが少なくとも９．５°、９．７°、１１．７°、１５．０°、２３．５°、２４．１°および２７．３°にあるチタニルフタロシアニンを作り、このものと前記の方法によって得られたα型チタニルフタロシアニンとを混合し樹脂溶液に分散することにより本発明で使用されるチタニルフタロシアニンの樹脂分散膜を得ることができる。このもののＸ線回折スペクトルの例を第２図に示す。これは第１図に示したものと同一のパターンであることがわかる。」
(３−５)第５頁右下欄第１０行〜第６頁左上欄第９行
「合成例１　フタルジニトリル４０ｇと四塩化チタン１８ｇおよびα−クロロナフタレン５００ｍｌの混合物を窒素気流下で２４０〜２５０℃で３時間加熱撹拌して反応を終えた。このものを濾過し、生成物であるジクロロチタニウムフタロシアニンを得た。このジクロロチタニウムフタロシアニンと濃アンモニア水との混合物を１時間加熱還流し、粗製チタニルフタロシアニン１８ｇを得た。生成物はアセトンによりソックスレー抽出器で充分洗浄した。このチタニルフタロシアニン１０ｇを濃硫酸１００ｇに５℃以下に保ちながら溶解し、引き続いて２時間撹拌した。この溶液を氷水２０００ｇに徐々に滴下撹拌し、沈殿物を濾別後蒸留水で充分洗浄した。合成例２　合成例１で得られたチタニルフタロシアニン１０ｇを水１００ｇに分散しｏ−ジクロルベンゼン１０ｇを添加して６０℃で１時間熱処理した。続いて濾過、水洗し乾燥した。合成例３　合成例１で得られたチタニルフタロシアニン１０ｇを水１００ｇに分散しｏ−ジクロロベンゼン１０ｇを添加して６０℃で１時間熱処理した。続いて濾過、水洗乾燥した。」
が記載され、
(３−６)
　実施例１では、導電性基板上に、合成例２で得たチタニルフタロシアニンをポリビニルブチラール樹脂をバインダーとして電荷発生層を形成し、その上にポリカーボネート樹脂を結合材として電荷移動物質として下記の式で示される化合物を含有する層を形成して、実施例１の感光体を得たこと
(３−７)
　比較例２には、電荷発生物質として合成例３で得られたチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例１と同様にして比較例２の感光体を得た。このものの電荷発生層のＸ線回折スペクトルを第４図に示すこと
が記載され、
(３−８)
　第４図には、２７．３度付近に最大ピークと、９．３度付近および２３．９度付近に強いピークが観察される回折図が示されている。
　
甲第４号証：
(４−１)特許請求の範囲
「電荷発生材料と電荷輸送材料を含有する感光層を導電性支持体上に有する感光体において、電荷発生材料として、そのＸ線回折スペクトルにおいてブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に主たる回折ピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンを用い、電荷輸送材料として下記一般式（Ｉ）（一般式（Ｉ）（式中の記号の説明は省略）
で表される化合物を用いることを特徴とする電子写真用感光体。」
(４−２)第４頁右下欄第１３行〜第５頁左上欄第１８行
　製造例２に、「第３図に示すＸ線回折スペクトルを有するβ型オキシチタニウムフタロシアニン４０ｇを９８％濃硫酸４００ｍｌ中に溶解し、３時間氷浴につけて撹拌した。ついで氷水１．６ｌ中に濃硫酸溶液を３０分かけて滴下し充分均一にした後、濾過した。その後得られた沈殿物を酢酸ナトリウム水溶液で懸濁洗浄して中和し、次いで水懸濁洗浄して濾過することにより中性のウエットケーキ１１０ｇを得た。更に得られたウエットケーキ８５ｇを水７７０ｍｌ中に懸濁し、オルト−ジクロルベンゼン５７ｍｌを加えて６０℃の温度下、１時間撹拌した。反応液をデカンテーションして水−オルトクロルベンゼンの大半は除き、次いでメタノール８００ｍｌを加えて６０℃の温度下、２時間撹拌し、次いで常法により濾過、乾燥して青色のオキシチタニウムフタロシアニン１８ｇを得た。・・・・第２図から明らかな通り得られたオキシチタニウムフタロシアニンはＸ線回折スペクトルのピークは製造例１において示した第１図のピーク形状によく類似しておりブラッグ角（２θ±０．２°）で２７．３°に鋭いピークを示すが他のピークは比較的幅広いピークとなっている。」
と記載されている。
　
甲第５号証：
(５−１)特許請求の範囲第３項
「支持体上に、Ｘ線回折図において、ブラッグ角度（２θ±０．２）の少なくとも２７．２°、２４．０°、１８．０°、１４．３°及び９．５°に回折ピークを示す新規チタニルフタロシアニン結晶を含有する感光層を設けてなることを特徴とする電子写真感光体。」
(５−２)第２頁右下欄第１１行〜第３頁左上欄第１３行
「この新規な結晶は、次のようにして製造することができる。まず、合成によって得られたチタニルフタロシアニン、例えば１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラブトキシドとを反応させることによって得られたチタニルフタロシアニンを濃硫酸に投入し、溶解又はスラリー化させる。次に、得られた濃硫酸溶液又はスラリーを水に投入し、非晶質もしくは準非晶質のチタニルフタロシアニンを析出させた後、芳香族溶媒と水の混合溶媒で処理する。或いは、得られた濃硫酸溶液又はスラリーをアルコールと水の混合溶媒又は芳香族溶媒と水の混合溶媒に投入し、結晶を析出させる。上記の場合使用する溶剤としては、アルコール系溶媒として、メタノール、エタノール等があげられ、芳香族溶媒として、ベンゼン、トルエン、モノクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン及びフェノール等が挙げられる。また、これ等溶媒を混合溶媒として用いる場合、その混合比（容量）としては、アルコール系溶媒／水＝９９／１〜１０／９０、好ましくは９９／１〜５０／５０、芳香族系溶媒／水＝１／９９〜５０／５０、好ましくは３／９７〜６０／４０の範囲が採用される。」
こと
(５−３)第４頁左上欄第１３行〜第７頁右下欄末行
　該チタニルフタロシアニンと組み合わせて使用される電荷輸送物質の例として、下記の化合物（３５）、化合物（３７）、化合物（５２）及び（５５）が例示され
(５−４)第８頁左下欄第１４行〜右下欄第１行
「チタニルフタロシアニンの合成例　１，３−ジイミノイソインドリン３部、チタニウムテトラブトキシド１．７部を１−クロルナフタレン２０部中に入れ、１９０℃において５時間反応させた後、生成物を濾過し、アンモニア水、水、アセトンで洗浄し、チタニルフタロシアニン結晶４．０部を得た。得られたチタニルフタロシアニン結晶の粉末Ｘ線回折図を、第３図に示す。」
(５−５)第８頁右下欄第２〜１５行
「実施例１　合成例で得たチタニルフタロシアニン結晶２．０部を９７％硫酸１００部に５℃で溶解した後、氷水１３００部中に注ぎ、チタニルフタロシアニンの析出物を濾過し、希アンモニア水と水で洗浄した後、乾燥して、１．６部のチタニルフタロシアニン粉末を得た。・・・・次にこのチタニルフタロシアニン粉末１．０部を水１０部、モノクロロベンゼン１部の混合溶媒中で、５０℃において１時間撹拌した後、濾過、メタノールと水で洗浄して、チタニルフタロシアニン結晶０．９部を得た。得られた結晶の粉末Ｘ線回折図を第１図に示す。」
と記載され、
(５−６)実施例３、第９頁左上欄第５行〜右上欄第１６行
　実施例１で得たチタニルフタロシアニン結晶とポリビニルブチラールとによりアルミニウム基板上に電荷発生層を形成したこと、さらにその上に、例示化合物３７とポリ（４，４−シクロヘキシリデンジフェニレンカーボネート）とにより電荷輸送層を形成したことが記載されている。
　
参考資料１：
(６−１)第２５１頁左欄第２３行〜右欄第５行
「まず初めに１，３−ジイミノイソインドリンとクロルナフタレンを混合し，これにチタニウムテトラブトキシドを加え，窒素雰囲気下，加熱撹拌（反応温度２００℃）することによりチタニルフタロシアニンを合成し，クロロホルム，水およびメタノール等で洗浄を行い反応溶媒を除去した．次にこのチタニルフタロシアニンを濃硫酸に溶解するアシッドペースティングと呼ばれる処理を行った後，水洗を繰り返すことによりアモルファスライクなチタニルフタロシアニンを得た．その後，このアモルファスライクなチタニルフタロシアニンを特定の溶媒で処理することによりＡ型，Ｂ型そしてＹ型のチタニルフタロシアニンを得ることができた．」
(６−２)第２５３頁左欄第７〜９行
「本研究にて報告するＹ型チタニルフタロシアニンは，９．６°，２４．１°，２７．２°などにピークを示し，特に９．６°と２７．２°が特徴的である。」
と記載されている。
　
参考資料２：
(７−１)第２６９頁下から１２〜９行及び第２７４頁下から８〜７行
「我々は、Ｙ結晶型ＴｉＯＰｃ（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）を含有する二層型感光体が、他の結晶型ＴｉＯＰｃの２倍から３倍である半減露光量（Ｅ１／２　）０．７５erg/cm２　という非常に高い光感度を有することを報告した。５，６　」と記載され、該参考文献５として、「Ｊａｐａｎ　Ｈａｒｄｃｏｐｙ　’８９　ＳＥＰＪ、ｐｒｅｐｒｉｎｔ（論文集）、ＥＰ−２６（１９８９）（参考資料４と同一）が揚げられ、
(７−２)第２７０頁第４〜１１行
　α−クロルナフタレンに溶解させた１，３−ジイミノイソインドリンと、チタニウム　テトラ−ｎ−ブトキシドとを、窒素雰囲気下、２００℃で４時間反応させて得られた生成物を、クロロナフタレン、クロロホルム、次いでメタノールで洗浄して粗製品とし、それをアシッドペースティング処理して濾過し、ウエットケーキとした後、熱湯で洗浄したこと、さらに濾過して得られたウエットケーキを、１，２−ジクロロエタン中で３０℃、２０時間かけてミリングすることにより、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）を得たこと、
(７−３)第２７０頁最下行〜第２７１頁第１７行
　０．５ｇのＴｉＯＰｃを容積３．０ｍ３ のガラスアンプルに常圧、２５℃、６０％ＲＨの条件で封入し、そのアンプルを装置の試料室において、１００℃、１２時間加熱し、２×１０−８Ｔｏｒｒに減圧して破砕し、発生した脱離ガスをＭＳで測定したこと、
(７−４)第２７２頁第３１〜３８行、表１、図６
「Ａ−ＴｉＯＰｃとＹ−ＴｉＯＰｃに吸着されたガスの質量分析スペクトルを図６に示す。スペクトルは、吸着ガスとアンプル中の雰囲気ガスとを含む。各質量数に対応するピーク高さの比から、それぞれの分子数の比を算出した結果を表１に示す。それによれば、多量の水分子がＹ−ＴｉＯＰｃに吸着されていることが理解される。その量は、熱重量測定によってＹ−ＴｉＯＰｃ１モル当り水分子０．７モルと見積もられる。その結果から、Ｙ−ＴｉＯＰｃは、水分子の吸着によって特徴づけられるものと確認された。」
と記載され、
(７−５)表１には、Ｙ−ＴｉＯＰｃの吸着ガスは、分子数にしてＨ２ Ｏが最も多く、６８．５％であったことが記載され、
(７−６)第２７３頁第２〜１８行、図７
「Ｙ−ＴｉＯＰｃ薄膜の光導電度の温度依存性を図７に示す。試料室内を、大気圧から１×１０−６Ｔｏｒｒに脱気すると、光導電度は初期値（Ａ点）の８０％（Ｂ点）に減少した。その試料を加熱して９０℃まで昇温するに連れて、光導電度は増加し、さらに９０℃から１４０℃まで加熱を続けると、減少した。さらにその試料を室温にまで冷却すると、光導電度は、２０分の１にまで減少した（Ｃ点）。その後、試料室内に、Ｎ２ 、Ａｒ、Ｈ２ を導入したが、ガスの種類に関係なく、光導電度には変化が見られなかった。それに対して、水分子を含有するＡｒを導入したところ光導電度は初期値の５０％にまで回復した（Ｄ点）。」、
(７−７)第２７１頁第３０〜３４行、図３
　Ｙ−ＴｉＯＰｃは、ＤＳＣ曲線において約１００℃に吸熱ピークが観察されること、
が記載されている。
　
参考資料３：
「オキソチタニウムフタロシアニンを用いる近赤外感光性電子写真用光導電体」と題して、
(８−１)チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシドと１，３−ジイミノイソインドリンとを反応させる方法（製法Ｉ）と、フタロニトリルと４塩化チタンとを反応させる方法（製法II）との２種類の合成方法によって得られた粗生成物をアシッドペースティング処理し、ウエットケーキを１，２−ジクロロエタン中でミリングしてＹ型ＴｉＯＰｃを得たこと、
(８−２)電荷発生物質としてＹ型ＴｉＯＰｃを、電荷輸送物質として４−（４−メチル−スチリル）−４’，４”−ジメトキシトリフェニルアミンを用いて２層構造の感光体を作成したところ、製法IIで得られたＹ型ＴｉＯＰｃを用いた感光体は、製法Ｉで得られたＹ型ＴｉＯＰｃを用いた感光体よりも感度が低いこと、
が記載されている。
　
参考資料４：
「チタニルフタロシアニンを用いた高感度有機感光体」と題して、
(９−１)第１０３頁右欄
　従来行われていた、フタロニトリルと４塩化チタンとを反応させる方法（製法ａ）はフタロシアニン環の塩素化反応が起こりＴｉＯＰｃＣｌが副産するので、クロルフリーの合成法として、チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシドと１，３−ジイミノイソインドリンとを反応させる方法（製法ｂ）を導入したこと、
(９−２)第１０４頁左欄
　合成したＴｉＯｐｃは、任意の結晶型に変換するために、一旦アシッドペ
ースト処理を行ってアモルファス状態にした後、結晶変換のため溶媒中で処理し、濾過、メタノール洗浄して、基本結晶型といえる３種の結晶型（Ａ、Ｂ、Ｃと名付ける）と、新規な結晶型（Ｙと名付ける）を得たこと、
(９−３)第１０４頁左欄〜右欄
　示差走査熱量分析の結果、Ｙ型は３００℃の熱処理によってＡ、Ｂ混合した結晶状態に転移すること、
(９−４)第１０５頁右欄及び図４
　電荷発生物質としてＹ型ＴｉＯＰｃを、ＣＴＭ（電荷輸送物質）として４−（４−メトキシスチリル）−４’−メトキシ−トリフェニルアミンを用いて２層構造の感光体を作成したところ、製法ａで得られたＹ型ＴｉＯＰｃを用いた感光体は、製法ｂで得られたＹ型ＴｉＯＰｃを用いた感光体よりも長波長吸収が小さいこと、
が記載されている。
　
参考資料５：特開平１−２９１２５６号公報
「導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層を積層してなる電子写真感光体において、電荷発生層にチタニルフタロシアニン結晶を含有し、電荷輸送層に下記一般式（Ｉ）で表わされるテトラフェニルブタジエン化合物を含有してなることを特徴とする電子写真感光体。」（特許請求の範囲；一般式は省略）に関する発明が記載され、一般式（Ｉ）で表わされる化合物の例として、本件請求項１に記載する一般式［Ｉ］に該当する化合物が示され（第５頁左下欄〜第６頁左上欄）ている。
　
参考資料６：（特開昭６３−１８８１５２号公報）
「キャリア発生物質及びバインダー物質を含有する層を有する感光体において、ＣｕＫα特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの主要ピークが少なくとも７．５度±０．２度、９．１度±０．２度、１６．７度±０．２度、１７．３度±０．２度、１７．３度±０．２度及び２２．３度±０．２度にある無金属フタロシアニンが前記層に含有され、更にこの層に、下記一般式（Ｉ）で表わされる化合物が含有されてなることを特徴とする感光体。」（特許請求の範囲；一般式は省略）に関する発明が記載され、一般式（Ｉ）で表わされる化合物の例として、本件請求項１に記載する一般式［III］ に該当する化合物が示され（第８頁左上欄第１８行〜第９頁左下欄末行）ている。
　
参考資料７：特開平１−２２１４６１号公報
　α型チタニルフタロシアニンとメタルフリーフタロシアニンの混合物を製造する方法として、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニルテトラプロポキシドとを反応させることが記載されている。
　
参考資料８：特開平３−３５２４５号公報
　Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折スペクトルが、ブラッグ角２θの９．５°±０．２°、２４，１°±０．２°、２７．２°±０．２°にピークを持つ結晶型において、塩素含有量が０．２重量％以下のチタニルフタロシアニンを製造する方法として、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニルテトラプロポキシドとを反応させることが記載されている。
　
４．判断
４．１　特許法第２９条第１項第３号違反について
４．１．１　請求項１に係る発明について
　請求項１に係る発明と、甲第１号証に記載された発明とを対比する。
　甲第１号証の実施例１に記載された化合物例１は、請求項１に係る発明における一般式［II］で表わされる化合物に相当する。
　よって、両者は、
「チタニルフタロシアニン顔料と、一般式［II］で表わされる化合物とを含有することを特徴とする電子写真感光体。」
である点で一致し、該チタニルフタロシアニン顔料について、以下の２点で相違している。
相違点(ａ)
　請求項１に係る発明が、「チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるもの」としているのに対して、甲第１号証のものは、四塩化チタンとフタロジニトリルとの反応で製造されたものである点。
相違点(ｂ)
　請求項１に係る発明が、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料」と規定するのに対して、甲第１号証には、顔料の吸着成分について記載していない点。
　以下、相違点について検討する。
　申立人は、相違点(ｂ)について、本件出願後に頒布された刊行物である参考資料１及び参考資料２を提出して、概ね、以下のように述べている。
“イ．本件明細書に記載された実施例１の吸着ガス成分の分析結果は、参考　　資料２の表１に記載されているＹ−ＴｉＯＰｃの吸着ガス成分分析結果　　と一致している、
　ロ．本件発明に係るフタロシアニン顔料の示差熱曲線図である図７と図８　　は、参考資料２に記載されているＹ−ＴｉＯＰｃの示差熱曲線（ＤＳＣ　　curve)図とほぼ一致している、
　ハ．本件明細書に記載された合成例１及び合成例２には、「フラッグ角２　　θの９．５°±２°、２７．２°±２°にピークを有するＸ線回折スペ　　クトルをもつ結晶を得た。」と記載されており、参考文献１には、「本　　研究にて報告するＹ型チタニルフタロシアニンは、９．６°、２４．１　　°、２７．２°などにピークを示し、特に９．６°と２７．２°が特徴　　的である。　」と記載されている、
との理由から、本件合成例１及び合成例２のチタニルフタロシアニンは、Ｙ型ＴｉＯＰｃであると認められる。
　一方、甲第１号証には、「ＣｕＫα１．５４１ÅのＸ線に対するブラッグ角度（誤差２θ±０．２度）が９．５、９．７、１１．７、１５．０、２３．５、２４．１、２７．３に主要なピークを有するＸ線回折スペクトルを有している。」と記載されるとともに、第１図には、Ｘ線回折スペクトルが記載されており、参考資料１に記載のＸ線回折スペクトルとほぼ一致しているから、甲第１号証のチタニルフタロシアニン顔料もＹ型ＴｉＯＰｃであることは明らかである。そして、参考資料２には、Ｙ型ＴｉＯＰｃが真空中での吸着ガス成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれていることと、示差熱分析において、８０℃から１２０℃の間に吸熱ピークを有することが記載されている。
  よって、甲第１号証記載のチタニルフタロシアニン顔料は、真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれている」ものと認められる。”
　そこで、該主張について検討する。
　本件の明細書段落【００６１】〜【００７６】、特に【００７１】及び【００７６】の記載から明らかなように、本件合成例１〜４および比較合成例１、２は、いずれも、チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるものであるにもかかわらず、チタニルフタロシアニンペーストを結晶転移させるために使用する溶媒、温度、時間などの因子が相違することで、得られたチタニルフタロシアニン顔料の吸着分子種の比率が異なることが認められる。
　また、本件特許明細書における合成例３、４及び比較合成例２においては、Ｘ線回折のピーク位置が示されていないため、甲第１号証に記載されたような、２θ＝９．５°±０．２°、２７．２°±０．２°にピークを有するチタニルフタロシアニン（申立人のいうＹ型チタニルフタロシアニン）であるかどうか明らかでない。しかしながら、合成例３と、比較合成例２とは、いずれも、１，３−ジイミノイソインドリンと、チタニウムテトライソプロポキシドとの反応によって得られたチタニルフタロシアニンであって、両者の違いは、チタニルフタロシアニンのアモルファス状態のウエットペーストを、１，２−ジクロロエタン２００部対水５０部の混合溶媒を用いて６０℃で４時間撹拌を行うか（合成例３）、１，２−ジクロロエタン２００部対水１００部の混合溶媒を用いて８０℃で４時間半撹拌を行うか（比較合成例２）というわずかな違いのみであるから、合成例３のチタニルフアロシアニンがＹ型であれば、比較合成例２のチタニルフアロシアニンもＹ型であり、合成例３のチタニルフアロシアニンがＹ型でなければ、比較合成例２のチタニルフアロシアニンもＹ型でない可能性が高いものと推定される。そのように考えられる状態において、合成例３のチタニルフアロシアニンは水分子の吸着量が４３．５％、窒素分子の吸着量が４２．４％であり、比較合成例２のチタニルフアロシアニンは水分子の吸着量が３４．７％、窒素分子の吸着量が４７．０％であるとしている。その結果から考察して、吸着分子種として水分子が最も多くなるものは、Ｙ型チタニルフタロシアニンに限らないこと、或いは、Ｙ型であるからといって、常に吸着分子種として水分子が最も多くなるものではないことのいずれかの結論になることは明らかである。
　そこで、甲第１号証に記載された記載された結晶変換方法と、本件明細書に記載された合成例１或いは合成例２の結晶変換方法とを比較してみると、相違点(ａ)として記載したように、両者は異なるものであるから、例え、甲第１号証に記載されたチタニルフタロシアニンと、本件の合成例１及び合成例２のチタニルフタロシアニンとが共に、２θ＝９．５°±０．２°及び２７．３°±０．２°にピークを有するＹ型のチタニルフタロシアニンであったとしても、直ちに、甲第１号証に記載されたチタニルフタロシアンに最も多く吸着している分子まで同一であるとすることはできない。
　そして、上記参考資料４に記載されているように、チタニルフタロシアニンの製造方法には、四塩化チタンとフタロジニトリルとから製造する方法と、チタニウムテトラブトキシドと１，３−ジイミノイソインドリンとから製造する方法とがあることは、本件出願前に既に知られており、該参考資料４には、四塩化チタンとフタロジニトリルとから製造されるチタニルフタロシアニンと、チタニウムテトラブトキシドと１，３−ジイミノイソインドリンとから製造されるものとでは、感光特性において前者は後者に劣ることが示されている。同様な記載は、本件出願後に頒布されたものではあるが、上記参考資料３にもある。してみれば、四塩化チタンとフタロジニトリルとから製造されるチタニルフタロシアニンを結晶変換して得られた甲第１号証記載のものと、チタニウムテトラブトキシドと同様にチタンのアルコラートに属するチタニウムテトラプロポキシドを用いて製造されたチタニルフタロシアニンを結晶変換して得られた本件発明のものが、共にＹ型ＴｉＯＰｃであったとしても、両者は全く同じであるとはいえないとするのが妥当である。
　さらに、甲第１号証に記載された、２θ＝９．５°±０．２°及び２７．３°±０．２°にピークを有するチタニルフタロシアニン（申立人のいうＹ型チタニルフタロシアニン）の合成方法と、参考資料２に記載されたＹ−ＴｉＯＰｃの合成方法とを比較検討してみる。
　甲第１号証には、四塩化チタンとフタロジニトリルとを反応させて得られるジクロロチタニウムフタロシアニン（ＴｉＣｌ２Ｐｃ） からα型チタニルフタロシアニンを得、得られたα型チタニルフタロシアニンを、「５０〜１８０℃、好ましくは６０〜１３０℃の温度において結晶変換するのに十分な時間撹拌もしくは機械的歪力をもってミリング」することで、上記特定のチタニルフタロシアニンが得られることが記載されており（摘記事項(１−４)参照）、合成例では、α型チタニルフタロシアニンと、磨砕助剤としての食塩と、分散媒としてのポリエチレングリコールを、サンドグラインダーに入れ、６０℃乃至１２０℃で７乃至１５時間磨砕し、水及びエタノールで磨砕助剤、分散媒を取り除いた後、２％の希硫酸水溶液で精製、ろ過、乾燥して得たことが記載されている（摘記事項(１−５)参照）。
　一方、考資料２には、「１，３−ジイミノイソインドリンと、チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシドとを反応させて得られた生成物を、クロロナフタレン、クロロホルム、次いでメタノールで洗浄して粗製品とし、それをアシッドペースティング処理して濾過し、ウエットケーキとした後、熱湯で洗浄したこと、さらに濾過して得られたウエットケーキとした後、熱湯で洗浄したこと、さらに濾過して得られたウエットケーキを、１，２−ジクロロエタン中で３０℃、２０時間かけてミリングすることにより、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）を得た。」と記載されている。
　両者を比較すると、参考資料２における結晶変換方法が、前述の甲第１号証に記載された結晶変換方法と同一であるとすることはできない。
　してみれば、参考資料２で得られたＹ−ＴｉＯＰｃにおける吸着分子種の比率が、直ちに、甲第１号証を得られたＹ−ＴｉＯＰｃにおける吸着分子種の比率になっているとはいえないものと認められる。
　そして、参考文献２には、得られたＹ−ＴｉＯＰｃに吸着された気体分子種について、水分子が全体の６８．５％であることが示されているものの、Ｙ型チタニルフタロシアニンであれば、必ず水分子の吸着割合が他の分子種に比較して最大になること、あるいは、Ｙ型チタニルフタロシアニン以外には、吸着する気体分子種として水分子が最大になるチタニルフタロシアニンはないことまでも示す記載はない。
　よって、本件出願後に頒布された刊行物である参考資料１及び参考資料２の記載を根拠に、甲第１号証にＹ型チタニルフタロシアニンに相当するチタニルフタロシアニンが記載されているからといって、それが、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料」を意味するものとすることはできないから、相違点(ｂ)についての申立人の主張は採用できない。
　以上のとおり、上記相違点(ａ)及び(ｂ)が、実質的な相違でないとすることはできないから、請求項１に係る発明が、甲第１号証に記載された発明であるとすることはできない。
　
４．１．２　請求項２に係る発明について
　請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明の構成をすべて引用して、その上にさらにチタニルフタロシアニン顔料について示差熱分析による吸熱ピークに関する限定を加えるものであるから、同じ理由で、請求項２に係る発明が、甲第１号証に記載された発明であるとすることはできない。
　
　なお、本件特許異議申立人は、上申書により追加的に、参考資料３〜８を提出して、本件請求項１、２に係る発明は、その発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が甲第１号証に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものとの主張をするが、参考資料１、２、３、８は、本件優先日以降に頒布されたものであるから、容易論の基礎にすることはできない。また、参考資料４、５、６、７のいずれにも、「特許法第２９条第１項第３号違反について」欄に示した２つの相違点を解消することができる記載は認められない。
　
４．２　特許法第２９条の２第１項違反について
４．２．１　請求項１に係る発明について
４．２．１．１　甲第２ないし４号証との対比・判断
  本件の請求項１に係る発明と、甲第２ないし４号証に記載された発明とを比較すると、甲第２号証に記載された一般式［II］で表される化合物は、請求項１に係る発明における一般式［Ｉ］で表わされる化合物に相当する。
　また、甲第３号証の比較例２において、電荷移動物質として用いられた化合物（摘記事項(３−６)、(３−７)参照）は、請求項１に係る発明における一般式［Ｉ］で表わされる化合物に相当する。
　さらに、甲第４号証に記載された一般式(Ｉ)で表される化合物は、請求項１に係る発明における一般式［II］で表わされる化合物に相当する。
　よって、甲第２号証乃至甲第４号証には、本件請求項１に係る発明の構成のうち、「チタニルフタロシアニン顔料と、一般式［Ｉ］〜［III］ で表わされる化合物の少なくとも一種とを含有することを特徴とする電子写真感光体。」である点が記載されており、該チタニルフタロシアニン顔料について、以下の２点で相違している。
相違点(ｃ)
　請求項１に係る発明が、「チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジ　イミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得　られるもの」としているのに対して、甲第２号証乃至甲第４号証のものは　、四塩化チタンとフタロジニトリルとの反応で製造されたものを記載して　いる点。
相違点(ｄ)
　請求項１に係る発明が、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子　数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料」と規定　するのに対して、甲第２号証乃至甲第４号証には、顔料の吸着成分につい　て記載していないという２点で相違する。
　申立人は、相違点(ｄ)について、甲第２号証に記載されたチタニルフタロシアニンのＸ線回折図を示す第２図、甲第３号証の比較例２で用いられている合成例２で製造されたチタニルフタロシアニンのＸ線回折図を示す第４図、及び甲第４号証の製造例２で製造されたチタニルフタロシアニンのＸ線回折図を示す第２図が、それぞれ、参考資料１に記載されたＸ線回折スペクトルとほぼ一致していることを根拠に、甲第２乃至４に記載されたチタニルフタロシアニンも、参考資料２に記載されたＹ−ＴｉＯＰｃと同等に、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれている」ものと認められると主張しているが、前項の「４．１　特許法第２９条第１項第３号違反について」に記載したと同様の理由により、該主張は採用できず、相違点(ｃ)、(ｄ)が、実質的な相違ではないとすることはできない。
　よって、請求項１に係る発明が、甲第２号証ないし甲第４号証に記載された発明であるとすることはできない。
　
４．２．１．２　甲第５号証との対比・判断
　請求項１に係る発明と、甲第５号証に記載された発明とを対比すると、甲第５号証に記載された化合物（３５）は、請求項１に係る発明における一般式［Ｉ］で表される化合物に、化合物（３７）、（５２）及び（５５）は、請求項１に係る発明における一般式［II］で表される化合物に、それぞれ相当する。
  よって、甲第５号証には、本件請求項１に係る発明の構成のうち、「チタニルフタロシアニン顔料と、一般式［Ｉ］〜［III］ で表わされる化合物の少なくとも一種とを含有することを特徴とする電子写真感光体。」である点が記載されており、該チタニルフタロシアニン顔料について、以下の２点で相違している。
相違点(ｅ)
　請求項１に係る発明が、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子　数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料」と規定　するのに対して、甲第５号証には、顔料の吸着成分について記載していな　い点。
相違点(ｆ)
　請求項１に係る発明が、「チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジ　イミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得　られるもの」としているのに対して、甲第５号証のものは、１，３−ジイ　ミノイソインドリンとチタニウムテトラブトキシドとの反応で製造された　ものを記載しているという２点で相違する。
　申立人は、該相違点(ｅ)について、前述の「４．１　特許法第２９条第１項第３号違反について」に記したと同様に、参考資料１及び参考資料２の記載を根拠に、
“本件合成例１及び合成例２のチタニルフタロシアニンは、Ｙ型ＴｉＯＰｃであると認められる。
　一方、甲第５号証には、「ＣｕＫα１．５４１ÅのＸ線に対するブラッグ角度（誤差２θ±０．２度）が少なくとも２７．２°、２４．０°、１８．０°、１４．３°及び９．５°に回折ピークを有する」と記載されるとともに、第１図及び第２図には、Ｘ線回折スペクトルが記載されており、参考資料１に記載のＸ線回折スペクトルとほぼ一致しているから、甲第５号証のチタニルフタロシアニン顔料もＹ型ＴｉＯＰｃであることは明らかである。そして、参考資料２には、Ｙ型ＴｉＯＰｃが真空中での吸着ガス成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれていることと、示差熱分析において、８０℃から１２０℃の間に吸熱ピークを有することが記載されている。
  よって、甲第５号証記載のチタニルフタロシアニン顔料は、真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれている」ものと認められる。”
旨主張しているので、以下に検討する。
　本件明細書の記載から、チタニルフタロシアニンペーストを結晶転移させるために使用する溶媒、温度、時間などの因子が相違することで、得られたチタニルフタロシアニン顔料の吸着分子種の比率が異なることが認められること、及び、吸着分子種として水分子が最も多くなるものは、Ｙ型チタニルフタロシアニンに限らないこと、及び、Ｙ型であるからといって、常に吸着分子種として水分子が最も多くなるものではないことのいずれかの結論になることは明らかであることは、前述のとおりである。
　そこで、甲第５号証に記載された結晶変換方法と、本件明細書に記載された合成例１或いは合成例２の結晶変換方法とを比較してみると、相違点(ｆ)として記載したように、両者は異なるものであるから、例え、甲第５号証に記載されたチタニルフタロシアニンと、本件の合成例１及び合成例２のチタニルフタロシアニンとが共に、２θ＝９．５°±０．２°及び２７．３°±０．２°にピークを有するＹ型のチタニルフタロシアニンであったとしても、直ちに、甲第５号証に記載されたチタニルフタロシアンに最も多く吸着している分子まで同一であるとすることはできない。
　さらに、甲第５号証に記載された、２θ＝９．５°±０．２°及び２７．３°±０．２°にピークを有するチタニルフタロシアニン（申立人のいうＹ型チタニルフタロシアニン）の合成方法と、参考資料２に記載されたＹ−ＴｉＯＰｃの合成方法とを比較検討してみる。
　甲第５号証には、「合成例で得たチタニルフタロシアニン結晶２．０部を９７％硫酸１００部に５℃で溶解した後氷水１３００部中に注ぎ、チタニルフタロシアニンの析出物を濾過し、希アンモニア水と水で洗浄した後、乾燥して、１．６部のチタニルフタロシアニン粉末を得た。・・・・次にこのチタニルフタロシアニン粉末１．０部を水１０部、モノクロロベンゼン１部の混合溶媒中で、５０℃において１時間撹拌した後、濾過、メタノールと水で洗浄して、チタニルフタロシアニン結晶０．９部を得た。得られた結晶の粉末Ｘ線回折図を第１図に示す。」ことが記載されている（摘記事項(５−５)参照）。
　一方、考資料２には、「１，３−ジイミノイソインドリンと、チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシドとを反応させて得られた生成物を、クロロナフタレン、クロロホルム、次いでメタノールで洗浄して粗製品とし、それをアシッドペースティング処理して濾過し、ウエットケーキとした後、熱湯で洗浄したこと、さらに濾過して得られたウエットケーキとした後、熱湯で洗浄したこと、さらに濾過して得られたウエットケーキを、１，２−ジクロロエタン中で３０℃、２０時間かけてミリングすることにより、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）を得た。」と記載されている。
　両者を比較すると、参考資料２における結晶変換方法が、前述の甲第５号証に記載された結晶変換方法と同一であるとすることはできない。
　してみれば、参考資料２で得られたＹ−ＴｉＯＰｃにおける吸着分子種の比率が、直ちに、甲第５号証を得られたＹ−ＴｉＯＰｃにおける吸着分子種の比率になっているとはいえないものと認められる。
　そして、参考文献２には、得られたＹ−ＴｉＯＰｃに吸着された気体分子種について、水分子が全体の６８．５％であることが示されているものの、Ｙ型チタニルフタロシアニンであれば、必ず水分子の吸着割合が他の分子種に比較して最大になること、あるいは、Ｙ型チタニルフタロシアニン以外には、吸着する気体分子種として水分子が最大になるチタニルフタロシアニンはないことまでも示す記載はない。
　よって、本件出願後に頒布された刊行物である参考資料１及び参考資料２の記載を根拠に、甲第５号証にＹ型チタニルフタロシアニンに相当するチタニルフタロシアニンが記載されているからといって、それが、「真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料」を意味するものとすることはできないから、相違点(ｅ)についての申立人の主張は採用できない。
　以上のとおり、上記相違点(ｅ)及び(ｆ)が、実質的な相違でないとすることはできないから、請求項１に係る発明が、甲第５号証に記載された発明であるとすることはできない。
　
４．２．２　請求項２に係る発明について
　請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明の構成をすべて引用して、その上にさらにチタニルフタロシアニン顔料について示差熱分析による吸熱ピークに関する限定を加えるものであるから、同じ理由で、請求項２に係る発明が、甲第２号証乃至甲第５号証に記載された発明であるとすることはできない。
　
IV．むすび
  以上のとおり、特許異議の申立ての理由及び提出された証拠方法によっては、本件請求項１、２の発明についての特許を、取り消すことはできない。
　また、他に本件請求項１、２の発明についての特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、上記のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年９月６日（２００１．９．６）
【訂正の要旨】
　特許請求の範囲の減縮を目的として、特許請求の範囲の【請求項１】にある「電子写真感光体。」と「一般式［Ｉ］」の間に、「但し、前記チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるものである。」を挿入する。
（５４）【発明の名称】
電子写真感光体
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】　真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料と、下記一般式［Ｉ］〜［ＩＩＩ］で表わされる化合物の少なくとも一種とを含有することを特徴とする電子写真感光体。
但し、前記チタニルフタロシアニン顔料は、１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラプロポキシドとを反応させて得られるものである。
　【化１】
［式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし、Ａｒ１〜Ａｒ４の少なくとも一つは置換基としてアミノ基（置換アミノ基を含む。）を有する。ｎは０又は１の整数を表わす。］
　【化２】
［式中、Ａｒ５及びＡｒ６はそれぞれアルキル基又はアリール基を表わし、Ａｒ５とＡｒ６とが結合して環を形成してもよい。Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はハロゲン原子を表わす。］
　【化３】
［式中、Ａｒ７及びＡｒ８はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし、Ａｒ９はフェニレン基を表わし、Ｂはベンジル基又はフェネチル基を表わす。］
　【請求項２】　前記チタニルフタロシアニン顔料が示差熱分析において８０℃から１２０℃の間に吸熱ピークを有することを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【産業上の利用分野】
　本発明は電子写真感光体に関し、特に光導電性材料として特定のチタニルフタロシアニン顔料と特定の化合物とを用い、プリンタ、複写機等に有効であって、露光手段として半導体レーザー光及びＬＥＤ光等を用いて像形成を行うときにも好適な電子写真感光体に関するものである。
　【０００２】
　【従来の技術】
　近年、電子写真感光体に用いられる光導電性材料として、無機光導電性材料に代えて有機光導電性材料が多く用いられるようになった。その理由は、有機光導電性材料においては、合成物質及び合成条件の組合せにより多種多様の材料を得ることができ、材料の選択の自由度が大きく、目的に応じて所望の感光体を容易に作製できるからである。
　【０００３】
　更にまた、前記有機光導電性材料を用いた感光体においては、キャリア発生機能とキャリア輸送機能とを異なる材料に分担させた機能分離型とすることにより、材料の選択の自由度が一層拡大され、帯電能、感度及び耐久性等の電子写真特性の改善が期待されるようになった。
　【０００４】
　他方、複写業界において、一層の画質の改善及び画像の編集機能が要請され、これに対応したデジタル方式の複写機又はプリンター等の記録装置の開発が進められており、そのための記録媒体としての感光体の改善が切望されている。前記デジタル方式の記録装置においては、一般に、画像信号により変調されたレーザー光を用いてドット状に露光して感光体上にドット潜像を形成し、これを反転現像方式により現像して像形成を行うようにしている。この場合、前記レーザー光としては、露光装置の単純化、小型化及び低価格化が可能な半導体レーザー装置が好ましく用いられ、その発振波長は７５０ｎｍ以上の赤外領域とされている。従って、用いられる感光体としては、少なくとも７５０〜８５０ｎｍの波長領域に高感度を有することが要求される。
　【０００５】
　ところで、前記機能分離型の感光体に用いられるキャリア発生物質として、種々の有機染料又は有機顔料が提案されており、例えば、ジブロムアンスアンスロンに代表される多環キノン顔料、ピリリウム染料、及び該ピリリウム染料とポリカーボネートとの共晶錯体、スクェアリウム顔料、フタロシアニン顔料、アゾ顔料等が実用化されている。なかでもフタロシアニン顔料は光電変換の量子効率が高く、また近赤外領域まで高い分光感度を示すため、特に半導体レーザ光源に対応する電子写真感光体用として注目されてきた。
　【０００６】
　そのような目的に対して、銅フタロシアニン、無金属フタロシアニン、クロルインジウムフタロシアニン、クロルガリウムフタロシアニンなどを用いた電子写真感光体が報告されているが、近年特にチタニルフタロシアニンが注目されるようになり、例えば特開昭６１−２３９２４８号、同６２−６７０９４３号、同６２−２７２２７２号、同６３−１１６１５８号のようにチタニルフタロシアニンの種々の結晶型を用いた電子写真感光体が開示されている。
　【０００７】
　【発明が解決しようとする課題】
　一般にフタロシアニンを電子写真感光体に用いる場合、その結晶型によって特性は著しく変化することは良く知られている。従って、電子写真感光体用のフタロシアニンとしては高感度で帯電能に優れた安定な結晶型が必要である。しかしながら、従来開示されているチタニルフタロシアニンは、高感度で、かつ高温高湿環境下における繰り返し使用の安定性のよいものがない。すなわち、α型チタニルフタロシアニンは高感度ではあるが、安定性が悪く、またβ型チタニルフタロシアニンは感度が劣るという欠点を有している。
　【０００８】
　本発明はこのような従来の課題に鑑みなされたもので、高感度でしかも外部環境の影響を受けにくく、繰り返し使用特性も良好な電子写真感光体を提供することを目的とする。
　【０００９】
　【課題を解決するための手段】
　上記目的を達成するために、本発明の電子写真感光体は、真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているチタニルフタロシアニン顔料と、下記一般式［Ｉ］〜［ＩＩＩ］で表わされる化合物の少なくとも一種とを含有する構成を特徴としたものである。
　【００１０】
　【化４】
　式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし、Ａｒ１〜Ａｒ４の少なくとも一つは置換基としてアミノ基（置換アミノ基を含む。）を有する。ｎは０又は１の整数を表わす。
　【００１１】
　【化５】
　式中、Ａｒ５及びＡｒ６はそれぞれアルキル基又はアリール基を表わし、Ａｒ５とＡｒ６とが結合して環を形成してもよい。Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はハロゲン原子を表わす。
　【００１２】
　【化６】
　式中、Ａｒ７及びＡｒ８はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わし、Ａｒ９はフェニレン基を表わし、Ｂはベンジル基又はフェネチル基を表わす。
　【００１３】
　以下、本発明を詳細に説明する。
　【００１４】
　本発明に係るチタニルフタロシアニン顔料は、前記した各公報で知られたチタニルフタロシアニン顔料とは顔料結晶の凝集状態が異なり、さらに真空中での吸着ガスの成分分析において分子数で水分子が最も多く含まれているという特徴を有していて、可視及び近赤外の吸収スペクトルが７８０ｎｍ〜８６０ｎｍに最大吸収を示す凝集状態を有し、半導体レーザー光等に対して極めて高感度な特性を発揮しうるものである。
　【００１５】
　本発明において、上記の吸着ガスの成分分析は次の方法で測定することができる。
　【００１６】
　チタニルフタロシアニン顔料０．５ｇを大気下湿度６０％の条件にて内容積３．０ｃｍ３のガラス管に封入したアンプルを測定室に装着し、真空度２×１０−８Ｔｏｒｒの測定室中にてアンプルの破断を行ない、四重極質量分析管にてアンプル中より放出されるガスの分子量を検出して成分分析を行なう。
　【００１７】
　また、感光ドラムからのキャリア発生物質中のチタニルフタロシアニン顔料の水分子量を測定できる。
　【００１８】
　すなわち、感光ドラムをメタノール（純度９８％以上）中に常温で浸漬し、感光層をアルミニウム基体から分離する。次に基体から分離した感光層をメチレンクロライド中で溶解し、濾紙を用いてメチレンクロライド（純度９８％以上）の洗浄を繰り返しながらろ過する。ろ紙上の析出物を酢酸−ｔ−ブチル（純度９８％以上）に溶解し、得られた液を遠心分離器により沈澱物を分離する。
　【００１９】
　このようにして得られたチタニルフタロシアニンを洗浄し、１２０℃で乾燥後、前述の方法により吸着分子の定量を行う事ができる。
　【００２０】
　この成分分析の結果、チタニルフタロシアニン顔料では、水、水素、窒素、酸素、二酸化炭素等の各分子が検出されるが、本発明に係るチタニルフタロシアニン顔料は水分子が最も多く含まれていることが特徴である。
　【００２１】
　また、本発明に係るチタニルフタロシアニン顔料は示差熱分析において８０℃から１２０℃の間に吸熱ピークを有することが感度、繰り返し特性の点から好ましい。
　【００２２】
　ここで、上記示差熱分析は、チタニルフタロシアニン顔料１０ｍｇを大気下湿度６０％、昇温速度毎分１０℃の条件にて行ない、上記吸熱ピークは半値幅３０度以上の吸熱ピークをいう。
　【００２３】
　本発明に係るチタニルフタロシアニン顔料として特に好ましくは、Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折スペクトルが、ブラッグ角２θの９．５°±０．２°，２７．２°±０．２°にピークを持つチタニルフタロシアニン顔料である。
　【００２４】
　本発明に用いられるチタニルフタロシアニン顔料の基本構造は次の一般式で表される。
　【００２５】
　【化７】
　式中、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４はそれぞれ水素原子、ハロゲン原子、アルキル基又はアルコキシ基を表し、ｎ、ｍ、ｌ及びｋはそれぞれ０〜４の整数を表す。
　【００２６】
　本発明に用いられる前記チタニルフタロシアニンの製造方法を次に説明する。例えば、１，３−ジイミノイソインドリンとスルホランを混合し、これにチタニウムテトラプロポキシドを加え、窒素雰囲気下に反応させる。反応温度は８０℃〜３００℃で、特に１００℃〜２６０℃が好ましい。反応終了後、放冷した後析出物を濾取し、チタニルフタロシアニンを得ることができる。次にこれを混合溶媒処理することによって、目的のチタニルフタロシアニンを得ることができるが、処理に用いられる装置としては一般的な攪拌装置の他に、ホモミキサ、ディスパーサ、アジター、或いはボールミル、サンドミル、アトライタ等を用いることができる。
　【００２７】
　本発明では、キャリア発生物質として本発明のチタニルフタロシアニン顔料の他に、本発明の効果を損わない範囲で他のキャリア発生物質を併用してもよい。そのような併用可能なキャリア発生物質としては、本発明のチタニルフタロシアニンとは結晶型において異なる、例えばα型、β型、α，β混合型、アモルファス型等のチタニルフタロシアニンをはじめ、アゾ顔料、アントラキノン顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、スクエアリウム顔料等が挙げられる。
　【００２８】
　本発明の感光体を作製するには、例えば、溶媒にバインダー樹脂を溶解した溶液中に本発明に係る前記チタニルフタロシアニン顔料を混合分散し、かつこれに後述するキャリア輸送物質を溶解してなる塗布液を、必要に応じて予め中間層（下引層）を設けた導電性支持体上に例えばディップコーティング、スプレーコーティング、スパイラルコーティング等の方法により塗布加工して、図１又は図２の単層構成の感光体を得る。なお、図中の１は導電性支持体、４″は単層構成の感光層、５は中間層である。
　【００２９】
　しかしながら、高感度特性及び高耐久性の感光体を得る上から、機能分離型の図３乃至図６の積層構成の感光体とするのが好ましい。この場合、バインダー樹脂を溶解した溶液中に前記顔料を混合分散してなる塗布液を、必要に応じて前記中間層５を有する導電性支持体１上に塗布してキャリア発生層２を形成した後、該キャリア発生層２上にキャリア輸送物質を含む塗布液を塗布加工してキャリア輸送層３を積層して、２層構成の感光層４（図３、図５）、もしくはこれとは逆層構成の感光層４′（図４、図６）を形成する。以下、二層構成の感光層を有する感光体を中心に説明する。
　【００３０】
　二層構成の感光層を形成する場合におけるキャリア発生層２及びキャリア輸送層３は、次のごとき方法によって設けることができる。
（イ）キャリア発生物質、キャリア輸送物質を適当な溶剤に夫々溶解した溶液或いはこれにバインダを加えて混合溶解した溶液を塗布する方法。
（ロ）キャリア発生物質、キャリア輸送物質をボールミル、ホモミキサー、超音波等によって夫々分散媒中で微細粒子とし、必要に応じてバインダを加えて混合分散して得られる分散液を塗布する方法。
　【００３１】
　キャリア発生層及びキャリア輸送層の形成に使用される溶剤或は分散媒としては、ブチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、１，２−ジクロルエタン、ジクロルメタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド等を挙げることができる。キャリア発生層若しくはキャリア輸送層の形成にバインダを用いる場合に、このバインダとしては任意のものを用いることができるが、特に疎水性でかつ誘電率が高い電気絶縁性のフィルム形成能を有する高分子重合体が好ましい。こうした重合体としては、例えば次のものを挙げることができるが、勿論これらに限定されるものではない。
　【００３２】
　１）ポリカーボネート
　２）ポリエステル
　３）メタクリル樹脂
　４）アクリル樹脂
　５）ポリ塩化ビニル
　６）ポリ塩化ビニリデン
　７）ポリスチレン
　８）ポリビニルアセテート
　９）スチレン−ブタジエン共重合体
　１０）塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体
　１１）塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体
　１２）塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体
　１３）シリコーン樹脂
　１４）シリコーン−アルキッド樹脂
　１５）フェノール−ホルムアルデヒド樹脂
　１６）スチレン−アクリル共重合樹脂
　１７）スチレン−アルキッド樹脂
　１８）ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール
　１９）ポリビニルブチラール
　２０）ポリカーボネートＺ樹脂
　これらのバインダは、単独或いは２種以上の混合物として用いることができる。
　【００３３】
　またバインダー樹脂に対するキャリア発生物質の割合は好ましくは１０〜６００重量％、更に好ましくは５０〜４００重量％とされる。
　【００３４】
　このようにして形成されるキャリア発生層２の厚さは０．０１〜２０μｍであることが好ましいが、更に好ましくは０．０５〜５μｍである。
　【００３５】
　上記キャリア発生物質を分散せしめてキャリア発生層２を形成する場合においては、当該キャリア発生物質は２μｍ以下、好ましくは１μｍ以下の平均粒径の粉粒体とされるのが好ましい。即ち、粒径が余り大きいと、層中への分散が悪くなるとともに、粒子が表面に一部突出して表面の平滑性が悪くなり、場合によっては粒子の突出部分で放電が生じたり、あるいはそこにトナー粒子が付着してトナーフィルミング現象が生じ易い。
　【００３６】
　本発明では、キャリア輸送物質として、前記一般式［Ｉ］〜［ＩＩＩ］で表わされる化合物の少なくとも一種が用いられる。
　【００３７】
　以下、前記一般式［Ｉ］〜［ＩＩＩ］で表わされる化合物について順に説明する。
　【００３８】
　前記一般式［Ｉ］において、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わすが、Ａｒ１〜Ａｒ４の少なくとも一つは置換基としてアミノ基（置換アミノ基を含む。）を有する。
　この場合の置換アミノ基としてはジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基等があり、具体的にはジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジフェニルアミノ基等が挙げられる。
　【００３９】
　Ａｒ１〜Ａｒ４で表わされる基は、置換基として、アミノ基、置換アミノ基の他に別の置換基（例えばアルキル基、アルコキシ基等）を有していてもよい。
　【００４０】
　以下に前記一般式［Ｉ］で表わされる化合物の代表的具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定するものではない。
　【００４１】
　【化８】
　【００４２】
　【化９】
　【００４３】
　【化１０】
　【００４４】
　次に、前記一般式［ＩＩ］において、Ａｒ５，Ａｒ６で表わされるアルキル基は例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等であり、Ａｒ５，Ａｒ６で表わされるアリール基は例えばフェニル基、ナフチル基等であり、これらの基はさらに置換基（例えばアルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子等）を有していてもよい。また、Ａｒ５とＡｒ６とが結合して、カルバゾール、インドリン等の環を形成してもよい。
　【００４５】
　また、前記一般式［ＩＩ］において、Ｒ１で表わされるアルキル基は例えばメチル基、エチル基、プロピル基等であり、Ｒ１で表わされるアルコキシ基は例えばメトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等であり、Ｒ１で表わされるハロゲン原子は例えばフッ素原子、臭素原子等である。Ｒ１で表わされるアルキル基又はアルコキシ基はさらに置換基を有していてもよい。
　【００４６】
　以下に前記一般式［ＩＩ］で表わされる化合物の代表的具体例を示すが、本発明はこれらに限定するものではない。
　【００４７】
　【化１１】
　【００４８】
　【化１２】
　【００４９】
　次に、前記一般式［ＩＩＩ］において、Ａｒ７及びＡｒ８はそれぞれフェニル基又はナフチル基を表わすが、これらの各基はさらに置換基を有していてもよく、置換基としては、例えばアルキル基、アルコキシ基等が挙げられる。また、前記一般式［ＩＩＩ］において、Ｂで表わされるベンジル基又はフェネチル基は、そのベンゼン環上に例えばアルキル基、アルコキシ基、置換アミノ基等の置換基を有していてもよく、さらにＢで表わされるベンジル基又はフェネチル基のアルキル部分の水素原子が他のアルキル基やアリール基等で置換されていてもよく、この場合に置換基のアルキル基同志が互に結合してシクロアルキル環等を形成してもよい。
　【００５０】
　以下に前記一般式［ＩＩＩ］で表わされる化合物の代表的具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定するものではない。
　【００５１】
　【化１３】
　【００５２】
　【化１４】
　【００５３】
　本発明では、キャリア輸送物質として前記本発明の化合物の他に、本発明の効果を損わない範囲で他のキャリア輸送物質を併用してもよい。
　【００５４】
　バインダー樹脂に対するキャリア輸送物質の割合は好ましくは１０〜５００重量％とされ、また、キャリア輸送層の厚みは好ましくは１〜１００μｍ、更に好ましくは５〜３０μｍとされる。
　【００５５】
　本発明の感光体の感光層には感度の向上や残留電位の減少、或いは反復使用時の疲労の低減を目的として、電子受容性物質を含有させることができる。このような電子受容性物質としては例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水コハク酸、無水フタル酸、テトラクロル無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、３−ニトロ無水フタル酸、４−ニトロ無水フタル酸、無水ピロメリット酸、無水メリット酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、１，３，５−トリニトロベンゼン、ｐ−ニトロベンゾニトリル、ピクリルクロライド、キノンクロルイミド、クロラニル、ブロマニル、ジクロルジシアノ−ｐ−ベンゾキノン、アントラキノン、ジニトロアントラキノン、９−フルオレニリデンマロノジニトリル、ポリニトロ−９−フルオレニリデンマロノジニトリル、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、３，５−ジニトロ安息香酸、ペンタフルオロ安息香酸、５−ニトロサリチル酸、３，５−ジニトロサリチル酸、フタル酸、メリット酸、その他の電子親和力の大きい化合物を挙げることができる。電子受容性物質の添加割合はキャリア発生物質の重量１００に対して０．０１〜２００が望ましく、更には０．１〜１００が好ましい。
　【００５６】
　また、上記感光層中には、保存性、耐久性を向上させる目的で酸化防止剤や光安定剤等の劣化防止剤を含有させることができる。
　【００５７】
　なお、図１及び図２に示した単層構成の感光体においては、感光層４″に用いるキャリア発生物質は本発明に係るチタニルフタロシアニン顔料等であり、キャリア輸送物質は上述したものから選択してよい。また、感光層４″のバインダー樹脂、その他の添加物質も上述したものと同様であってよい。
　【００５８】
　前記導電性支持体としては、金属板、金属ドラム等が用いられる他、導電性ポリマーや酸化インジウム等の導電性化合物、もしくはアルミニウム、パラジウム等の金属の薄層を塗布、蒸着、ラミネート等の手段により紙やプラスチックフィルムなどの上に設けてなるものが用いられる。
　【００５９】
　また、接着層或いはバリヤ層等として機能する前記中間層５としては、上記のバインダ樹脂として説明したような高分子重合体、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアミドなどの有機高分子物質又は酸化アルミニウムなどより成るものが用いられる。
　【００６０】
　【実施例】
　以下、本発明を実施例によって更に詳細に説明する。
　【００６１】
　まず、各種のチタニルフタロシアニン顔料の合成例を述べる。
　【００６２】
　（合成例１）
　１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、チタニウムテトライソプロポキシド１７．０ｇを加え、窒素雰囲気下に１４０℃で２時間反応させた。放冷した後析出物を濾取し、クロロホルムで洗浄、２％の塩酸水溶液で洗浄、水洗、メタノール洗浄して、乾燥の後２５．５ｇ（８８．５％）のチタニルフタロシアニンを得た。生成物１００ｇを２ｋｇの濃硫酸に溶解し、２０リットルの水にあけて析出させて濾取し、アモルファス状態のウェットペーストを得た。
　【００６３】
　このウェットペースト２ｇに、１，２−ジクロロエタン２００ｍｌとメタノール１００ｍｌの混合溶媒を加え、室温下で３時間撹拌を行なった。メタノールで希釈して濾過し、メタノール洗浄後、乾燥して、ブラッグ角２θの９．５°±０．２°，２７．２°±０．２°にピークを有するＸ線回折スペクトルをもつ結晶を得た。なお、Ｘ線回折スペクトルはＸ線回折装置ＪＤＸ−８２００（日本電子社製）を用い、次の条件で測定したもの（以下同様）である。
　【００６４】
　Ｘ線管球　　　　Ｃｕ（Ｃｕ−Ｋα線）
　電圧　　　　　　４０．０　ＫＶ
　電流　　　　　１００．０　ｍＡ
　スタート角度　　　６．００　ｄｅｇ．
　ストップ角度　　３５．００　ｄｅｇ．
　ステップ角度　　　０．０２０　ｄｅｇ．
　測定時間　　　　　０．５０　ｄｅｇ．
　【００６５】
　また、この結晶の示差熱分析において図７に示す示差熱曲線が得られ、９９．６℃に吸熱ピークが認められた。示差熱分析は前述の方法に従った（以下同様）。
　【００６６】
　（合成例２）
　１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、チタニウムテトライソプロポキシド１７．０ｇを加え、窒素雰囲気下に１４０℃で２時間反応させた。放冷した後析出物を濾取し、クロロホルムで洗浄、２％の塩酸水溶液で洗浄、水洗、メタノール洗浄して、乾燥の後２５．５ｇ（８８．５％）のチタニルフタロシアニンを得た。
　【００６７】
　生成物１００ｇを２ｋｇの濃硫酸に溶解し、２０リットルの水にあけて析出させて濾取し、アモルファス状態のウェットペーストを得た。
　【００６８】
　このウェットペースト２ｇに１，２−ジクロロエタン２００ｍｌとアセトン１００ｍｌの混合溶媒を加え、室温下で３時間撹拌を行なった。メタノールで希釈して濾過し、メタノール洗浄後乾燥して、ブラッグ角２θの９．５°±０．２°，２７．２°±０．２°にピークを有するＸ線回折スペクトルをもつ結晶を得た。また、この結晶の示差熱分析において図８に示す示差熱曲線が得られた。
　【００６９】
　（比較合成例１）
　合成例１のウェットペーストを乾燥後、α−クロロナフタレンを用いて、加熱撹拌することによって、β型のチタニルフタロシアニンを得た。Ｘ線回折スペクトルはブラッグ角２θの９．３°±０．２°，１０．６°±０．２°，１３．２°±０．２°，１５．１°±０．２°，１５．７°±０．２°，１６．１°±０．２°，２０．８°±０．２°，２３．３°±０．２°，２６．３°±０．２°，２７．１°±０．２°にピークを有していた。また示差熱曲線を図９に示した。
　【００７０】
　上記合成例１，２及び比較合成例１で得られた各々のチタニルフタロシアニンを前述の方法に従って真空中での吸着ガスの成分分析を行なったところ、以下の結果が得られた。
　【００７１】
　合成例１，２において得られたチタニルフタロシアニンは水分子が最も多く含まれていることがわかる。
　【００７２】
　（合成例３）
　合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニンのアモルファス状態のウェットペースト２ｇに１，２−ジクロロエタン２００ｍｌとＨ２Ｏ５０ｍｌの混合溶媒を加え、６０℃で４時間攪拌を行った。次にメタノールで希釈してろ過し、メタノール洗浄後乾燥して結晶を得た。
　【００７３】
　（合成例４）
　合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニンのアモルファス状態のウェットペーストを水洗乾燥後、チタニルフタロシアニン１２部と塩化ナトリウム１８部とジエチレングリコール８部を混合し、８０℃の加熱下で自動乳鉢により６０時間ミリングした。次に上記処理品を水洗し、減圧乾燥した後に乾燥品１部にシクロヘキサノン２０部とガラスビーズ２部を加えて１時間サンドグラインダーにより分散を行なった。その後ろ過、乾燥を行い結晶を得た。
　【００７４】
　（比較合成例２）
　合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニンのアモルファス状態のウェットペースト２ｇに１，２−ジクロロエタン２００ｍｌとＨ２Ｏ１００ｍｌの混合溶媒を加え、８０℃で４時間半攪拌を行った。次にメタノールで希釈してろ過し、メタノール洗浄後乾燥して結晶を得た。
　【００７５】
　上記合成例３，４及び比較合成例２で得られた各々のチタニルフタロシアニンをこれを用いて作製した感光ドラムから前述の方法に従って真空中での吸着ガスの成分分析を行なったところ、以下の結果が得られた。
　【００７６】
　【００７７】
　（実施例１）
　共重合ポリアミド「ラッカマイド５００３」（大日本インキ社製）３部（部は重量部を示す；以下同じ）をメタノール１００部に加熱溶解し、０．６μｍフィルタで濾過した後、浸透塗布法によって、アルミニウムドラム上に塗布し、膜厚０．５μｍの下引層を形成した。
　【００７８】
　一方、合成例１において得られた本発明に係るチタニルフタロシアニン３部、バインダ樹脂としてセルロース変性シリコーン樹脂「ＫＲ５２４０」（信越化学社製）固形分３部、分散媒としてメチルイソブチルケトン１００部、をサンドミルを用いて分散した液を、先の下引層の上に、浸透塗布法によって塗布して、膜厚０．２μｍのキャリア発生層を形成した。次いで、前記例示キャリア輸送物質Ｉ−４の１部、ポリカーボネート樹脂「ユーピロンＺ２００」（三菱瓦斯化学社製）１．５部、微量のシリコーンオイル「ＫＦ−５４」（信越化学社製）を、１，２−ジクロロエタン１０部に溶解した液を用いて先のキャリア発生層の上に浸透塗布し乾燥の後、膜厚２５μｍのキャリア輸送層を形成して本発明の感光体試料を得た。
　【００７９】
　（実施例２）
　キャリア輸送物質Ｉ−４の代わりに前記例示キャリア輸送物質ＩＩ−２を用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８０】
　（実施例３）
　キャリア輸送物質Ｉ−４の代わりに前記例示キャリア輸送物質ＩＩＩ−１を用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８１】
　（実施例４）
　合成例１のチタニルフタロシアニンの代わりに合成例２のチタニルフタロシアニンを用い、キャリア輸送物質Ｉ−４の代わりに前記例示キャリア輸送物質Ｉ−６を用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８２】
　（実施例５）
　キャリア輸送物質Ｉ−６の代わりに前記例示キャリア輸送物質ＩＩ−３を用いた以外は実施例４と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８３】
　（実施例６）
　合成例１のチタニルフタロシアニンの代わりに合成例３のチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８４】
　（実施例７）
　合成例１のチタニルフタロシアニンの代わりに合成例４のチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８５】
　（比較例１）
　合成例１のチタニルフタロシアニンの代わりに比較合成例１のチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８６】
　（比較例２）
　合成例２のチタニルフタロシアニンの代わりに比較合成例１のチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例４と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８７】
　（比較例３）
　キャリア輸送物質Ｉ−４の代わりに下記キャリア輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００８８】
　【化１５】
　【００８９】
　（比較例４）
　合成例１のチタニルフタロシアニンの代わりに比較合成例２のチタニルフタロシアニンを用いた以外は実施例１と同様にして感光体試料を作製した。
　【００９０】
　（評価）
　前記本発明の試料及び比較試料を「Ｕ−Ｂｉｘ１５５０」（コニカ社製）（半導体レーザ光源搭載）改造機に搭載し、グリッド電圧ＶＧを６００［Ｖ］に調節し、未露光部電位ＶＨ及び０．７ｍＷの照射時の露光部の電位ＶＬを測定した。また、３３℃８０％ＲＨの環境下において、５万プリント後のＶＨ及びＶＬについても合わせて測定し、その結果を下記表１に示す。
　【００９１】
　【表１】
　【００９２】
　上記の結果から、本発明の感光体は高感度で、しかも高温高湿環境下において繰り返し使用による安定性が良好であることがわかる。これに対し比較感光体は低感度で繰り返し使用による安定性が著しく劣っている。
　【００９３】
　【発明の効果】
　以上詳細に説明したように、本発明の電子写真感光体によれば、高感度でしかも外部環境の影響を受けにくく、繰り返し使用特性が非常に良好であるという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
　【図１】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図２】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図３】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図４】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図５】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図６】
　本発明の感光体の層構成を例示する断面図である。
　【図７】
　本発明に係るフタロシアニン顔料の示差熱曲線図である。
　【図８】
　本発明に係るフタロシアニン顔料の示差熱曲線図である。
　【図９】
　β型チタニルフタロシアニン顔料の示差熱曲線図である。
　【符号の説明】
　１　導電性支持体
　２　キャリア発生層
　３　キャリア輸送層
　４，４′，４″　感光層
　５　中間層