【事件の表示】
　特許第３０１７５３９号「改善された耐損傷性および耐摩耗性を付与するための、硬化可能な組成物、複合コーティングおよびプロセス」の請求項１、１２ないし２４に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３０１７５３９号の請求項１、１１ないし２１に係る特許を維持する。
【理　由】
［１］手続きの経緯
　本件特許第３０１７５３９号発明は、平成８年４月２９日（パリ条約による優先権主張１９９５年５月１日　ＵＳ　米国）に国際出願され平成１１年１２月２４日にその特許の設定登録がなされ、その後、中澤昭彦より特許異議の申立てがなされ、取消理由通知がなされ、その指定期間内である平成１３年６月１２日に特許異議意見書と共に訂正請求書が提出されたものである。
　
［２］訂正請求についての判断
　１．訂正事項
　訂正事項ａ
　請求項１中の「（i）ポリエポキシシドおよびポリ酸架橋剤；
（ii）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
（iii）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマー」を『（i）ポリエポキシシドおよびポリ酸架橋剤；および
（ii）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤』と訂正する。
　訂正事項ｂ
　請求項１９中の「（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
（iii）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマー」を『（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤』と訂正する。
　訂正事項ｃ
　請求項２３中の「（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
（iii）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマー」を『（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤』と訂正する。
　訂正事項ｄ
　請求項２４中の「（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
（iii）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマー」を『（i）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
（ii）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤』と訂正する。
　訂正事項ｅ
　請求項８、１２および１３を削除する。
　訂正事項ｆ
　訂正事項ｅに伴い、「請求項９」を『請求項８』と、「請求項１０」を『請求項９』と、「請求項１１」を『請求項１０』と、「請求項１４」を『請求項１１』と、「請求項１５」を『請求項１２』と、「請求項１６」を『請求項１３』と、「請求項１７」を『請求項１４』と、「請求項１８」を『請求項１５』と、「請求項１９」を『請求項１６』と、「請求項２０」を『請求項１７』と、「請求項２１」を『請求項１８』と、「請求項２２」を『請求項１９』と、「請求項２３」を『請求項２０』と、「請求項２４」を『請求項２１』と訂正する。
　訂正事項ｇ
　明細書第２頁第１２〜１６行（特許公報第７欄第１１〜１６行）「（i）ポリエポキシシドおよびポリ酸架橋剤；
（ii）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
（iii）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマー」を『（i）ポリエポキシシドおよびポリ酸架橋剤；および
（ii）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤』と訂正する。
　２．訂正の目的の適否、新規事項追加の有無及び拡張・変更の存否の判断
　訂正事項ａ〜ｄは、３つの選択肢の内の１つを削除するものであり、登録時の特許請求の範囲の減縮を目的とする。
　訂正事項ｅは、請求項を削除するものであり、登録時の特許請求の範囲の減縮を目的とする。
　訂正事項ｆは、訂正事項ｅに伴い、請求項の番号を整理するものであり、明瞭でない記載の釈明を目的とする。
　訂正事項ｇは、訂正事項ａに伴い、発明の詳細な説明を請求項１の記載と一致させるためのものであり、明瞭でない記載の釈明を目的とする。
　また、これらの訂正は、願書に添付した明細書に記載した事項の範囲内においてなされたものであり、又、実質上特許請求の範囲を拡張、変更するものではない。
　訂正後の請求項２〜１０に係る発明は、特許異議申立の対象となっていないが、請求項１ないし請求項１を引用する請求項５を引用する形式でその構成要件が記載されており、上記訂正事項ａに伴い、実質的に特許請求の範囲が減縮された。
　訂正後の本件請求項１に係る発明は下記［３］特許異議申立に対する決定で判断するとおり、その特許を取り消すことができないものであり、他に取り消すべき理由を発見しないので、出願の際独立して特許を受けることができるものであり、訂正後の請求項２〜１０に係る発明は、該請求項１に係る発明を技術的にさらに限定する発明であるので、同様の理由で、出願の際独立して特許を受けることができるものであるので、特許法第１２６条第４項の規定を満たすものである。
　以上のとおりであるから、上記訂正は、特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項において準用する特許法第１２６条第２項から第４項までの規定に適合するので、該訂正を認める。
　
［３］特許異議申立に対する決定
　１．特許異議申立の理由の概要
　特許異議申立人中澤昭彦は、甲第１号証(米国特許第4,939,213号明細書)、甲第２号証(特開平3-172368号公報)、甲第３号証(特開平4-130168号公報)及び甲第４号証(架橋剤ハンドブック第230-243頁　昭和56年10月20日　株式会社大成社発行）を提出し、訂正前の請求項１、１２、１３、１７〜２１、２３及び２４に係る発明は、（iii）成分のポリイソシアネートとして、トリイソシアネートトリアジンを用いたときには、甲第１号証に記載された発明と同一であるので、特許法第２９条第１項第３号に違反して特許されたものであり、（iii）成分のポリイソシアネートとして、他のポリイソシアネートを用いたときには、甲第１号証に記載された発明に基づいて当業者が容易にできたものであるので、特許法第２９条第２項に違反して特許されたものであり、訂正前の請求項１４〜１６及び２２に係る発明は、甲第１〜３号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるので、特許法第２９条第２項に違反して特許されたものであるから、特許を取り消すべきものであると主張している。
　
　２．訂正後の本件発明
　上記［２］訂正請求についての判断に示したとおり、本件訂正は認められるので、訂正後の本件請求項１及び１１〜２１に係る発明は、全文訂正明細書の特許請求の範囲に記載された次のとおりのものである。
　『【請求項１】（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて30〜90重量％の、以下から成る群から選択されるフィルム形成組成物：
　(i)ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；および
　(ii)アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；ならびに
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて10〜70重量％の、式Ｃ３Ｈ３(ＮＨＣＯＸＲ)３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは1〜12個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物）である
を含有する、硬化可能な組成物。
　【請求項１１】前記硬化可能な組成物が、基材上のカラープラスクリア複合コーティングにおいて着色されたベースコート上に塗布される透明なトップコートである、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項１２】前記基材が、ベースコートが塗布されるプライマーサーフェーサーコーティングを有する、請求項１１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項１３】前記硬化可能な組成物が、基材上のプライマーサーフェーサーコーティング上に塗布されるトップコートである、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項１４】Ｘが酸素である、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項１５】Ｒがメチル基とブチル基との混合物である、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項１６】基材上に複合コーティングを付与するプロセスであって、該プロセスが以下の工程を包含する、プロセス：
  プライマーサーフェーサーコーティングおよびベースコーティングからなる群から選択される第１の硬化可能なコーティングを塗布する工程；
　該第１のコート上に第２のコーティングを塗布する工程であって、ここで、該第２の硬化可能なコーティング組成物が以下を含有する、工程：
（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて30〜90重量％のフィルム形成組成物：
　(i)ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
　(ii)アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；ならびに
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、10〜70重量％の、式Ｃ３Ｈ３(ＮＨＣＯＸＲ)３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは1〜12個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である；ならびに
複合コーティングを硬化する工程。
　【請求項１７】プライマーサーフェーサーである第１のコーティングの塗布後、前記第２の硬化可能なコーティングの塗布前に、該プライマーサーフェサーを硬化させる、請求項１６に記載のプロセス。
　【請求項１８】前記第２のコーティングを塗布する工程が、必要に応じて着色され得る単層コートとして、前記の硬化したプライマーサーフェサー上にて行われる、請求項１７に記載のプロセス。
　【請求項１９】硬化可能なベースコートである前記第１のコーティングの塗布後に、前記第２の硬化可能なコーティングをウェットオンウェットコーティングとして塗布し、そして該ベースコートおよび該第２のコーティングの両方が一緒に硬化する、請求項１６に記載のプロセス。
　【請求項２０】第１の硬化されたプライマーサーフェーサーコーティングおよび第２の硬化されたコーティングを有する基材を有するコーティング製品であって、ここで、該第２の硬化されたコーティングが、以下を有する該硬化可能なコーティングから得られる、コーティング製品： 
（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて30〜90重量％のフィルム形成組成物：
　(i)ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
　(ii)アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；ならびに
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、10〜70重量％の、式Ｃ３Ｈ３(ＮＨＣＯＸＲ)３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは1〜12個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。
　【請求項２１】第１の硬化可能なコーティングを有するコーティング製品であって、該第１の硬化可能なコーティングが、以下を含有する硬化可能なクリアコートをその上に有するベースコートである、コーティング製品：
（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて30〜90重量％のフィルム形成組成物：
　(i)ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、20〜65重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；および
　(ii)アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの40〜95重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの5〜60重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；ならびに
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、10〜70重量％の、式Ｃ３Ｈ３(ＮＨＣＯＸＲ)３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは1〜12個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。』
　
　３．甲第１〜４号証の記載事実
　甲第１号証には次の事実が記載されている。
　(a)『(a)(i)式Ｃ３Ｎ３(ＮＣＯ)３（註、Ｃ３Ｎ３(ＮＣ))３は誤記と認められる。）のトリイソシアノトリアジン化合物；(ii)式Ｃ３Ｎ３(ＮＨＣＯＸＲ)３のトリカルバモイル（註、トリカルバミルは誤記、第２欄第４７行参照。）トリアジン化合物；(iii)(i)若しくは(ii)のオリゴマー；又は(iV)(i)、(ii)及び(iii)のいずれかの少なくとも２種の混合物　ここでＸ−Ｒ部分は独立して、ブロッキング基である　及び任意的に(b)活性水素含有物質；　及びさらに任意的に(c)硬化触媒からなる硬化性組成物。』（特許請求の範囲１、必要あれば第３欄第１３〜３１行参照）
　(b)『実施例７　水酸基官能性アクリル酸と実施例１のメラミントリイソシアネートからなる硬化性組成物が調製される。ヒドロキシエチルアクリレートと他のアクリル化合物（Ｇ−ＣＵＲＥ、８６７−ＲＸ−６０、ヘンケルインコーポレーテッド製）との共重合体と、実施例１のメラミントリイソシアネートは、適当な炭化水素溶媒、例えば、ポリプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（ＤＯＷＡＮＯＬ(19)、ＰＭＡ、ダウケミカル社製）中不揮発分５０％で、ＮＣＯ−ＯＨ比は１．１／１．０で、スズ系触媒、ＵＬ−２８が総樹脂固形分に基づいて０．０５％で、処理され、２００Ｓアルミニウム基材上に広げられる。この系は、室温で硬い耐溶剤性塗膜が得られる。』（第１０欄第１〜１５行）
　(c)『また、従来公知の方法は、本発明の新規なトリアジンと充填剤および／または補強剤と組合せるために使用されてもよいし、従来公知の方法は、それらを従来よく知られた手段により有用な物品に成形するために使用されてもよい。そして、これらの目的を、場合によっては、硬化性イソシアネート、またはブロックイソシアネート樹脂と共に達成してもよい。』（第７欄第５７〜６３行）
　(d)『典型的には、組成物は、樹脂と架橋剤を１〜９０重量％含有し、樹脂に対する架橋剤の重量割合が、約５〜５０部の範囲であり、樹脂の重量割合が約５０〜９５部である。好ましくは、架橋剤と活性水素物質の相対的当量に従って、重量比は架橋剤１５〜４０部に対し、樹脂６０〜８５部である。』（第７欄第３５行〜第４５行目）
　(e)『Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３について、本発明の好ましい態様においては、Ｘは、窒素、酸素、硫黄、リンまたは炭素であり、Ｒは低級アルキル、好ましくはＣ１〜Ｃ８であり、特に、メチル、エチル、ｎ−プロピル、i−プロピル、ブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、又はこれらの内のいずれかの混合物である。最も好ましくは、Ｘは酸素または炭素である。』（第３欄第７〜１２行）
　(f)『本発明のその他の見地では、トリイソシアナトトリアジン、トリカルバモイルトリアジン、いずれかのオリゴマー、またはこれらのいずれかの混合物を含有し、必要に応じて、活性水素含有物質、好ましくは高分子、およびさらに必要に応じて、触媒を含有する硬化性組成物が提供される。・・・・・
特に好適な水素含有物質としては、反応点として側鎖の水酸基を有するポリエステルやポリアクリレーとが挙げられる。
・・・・・
水酸基含有ポリウレタンはポリイソシアネートと、過剰量の少なくとも２つの水酸基を有する化合物とを反応させることにより公知の方法で得られる。』（第５欄第６６行〜第６欄３５行）
　甲第２号証には、次の事実が記載されている。
　(a)『数平均分子量１，８００〜８，０００、水酸基価６０〜１２０、酸価５〜２０のアクリル樹脂５０〜８０重量部に対してアルキルエーテル化メラミン樹脂と非黄変型多官能ブロックイソシアネートからなる架橋剤を５０〜２０重量部を含む塗料であって、架橋剤のアルキルエーテル化メラミン樹脂と非黄変型多官能ブロックイソシアネートの比率が５０／５０〜９０／１０であることを特徴とする塗料組成物。』（特許請求の範囲）
　(b)『本発明の組成物は通常の自動車の塗装と同様に鉄部に対して電着塗料、中塗り塗料を１〜３回塗装し、次いで本発明の組成物である樹脂成分をビヒクルとする塗料を上塗りとして、または通常のソリッド塗料あるし、はメタリック塗料を上塗りとした後に上塗りを保護するためのクリヤとして本発明の組成物を用いることができる。』 （第４頁左上欄第１７行〜同頁右上欄第３行）
　甲第３号証には、次の事実が記載されている。
　(a)『(a)数平均分子量数が2500〜10000で、水酸基価が70〜120で、樹脂分100重量部に対して、モノマーとしてスチレン及び／又はその誘導体を20〜40含むアクリル樹脂と、(b)数平均分子量が350〜15000で、水酸基価が150〜300のポリエステル樹脂と、(c)(i)トリアジン核当たりのアルキルエーテル基の数が５以上のアルキルエーテル化メラミン樹脂と、(ii)トリアジン核当たりのイミノ基の数が1.1〜3であるメラミン樹脂からなり、前記(i)と前記(ii)とが重量比で8/2〜5/5であるメラミン樹脂と、(d)沸点が150〜280℃のアミンによりブロックされた酸触媒と、(e)ブロックイソシアネートからなり、前記各成分が重量比で、
　(a)/(b)が100/0〜60/40、
　(c)/(e)が100/0〜33/67である
ことを特徴とするクリヤー塗料。』（特許請求の範囲１）
　(b)『本発明の組成物を用いた塗装は以下のようにして行うことができる。即ち、通常の自動車の塗装と同様に、上述した塗料を中塗塗料として塗布し、たとえば６０〜１００℃程度で２〜１０分ほどプレヒートし、次いで本発明の塗料を中塗り塗料上にウェットオンウェット塗装する。』（第７頁左上欄第１８行〜同頁右上欄第４行)
　甲第４号証には次の事実が記載されている。
　ポリウレタン樹脂塗料の硬化について記載され、ポリウレタン樹脂塗料の種類として、ブロック型ポリウレタン樹脂塗料、該ブロック型ポリウレタン樹脂塗料は、ブロック剤による可使用時間の延長がなされること、ブロック剤の具体的な化合物名が記載されている。
　
　４．対比・判断
　上記甲第１〜４号証には、本件訂正後の請求項１、１１〜２１に係る発明の必須の構成である（ａ）成分と（ｂ）成分とを用いることは、記載も示唆する記載もない。
　そして、本件訂正後の請求項１、１１〜２１に係る発明は、（ａ）成分と（ｂ）成分とを用いることにより本件明細書に記載されたとおりの効果を奏するものである。
　したがって、本件訂正後の請求項１、１１〜２１に係る発明は、上記甲第１〜４号証に記載された発明とも、また、上記甲第１〜４号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。
　
［４］むすび
　以上のとおりであるから、特許異議申立人中澤昭彦の提出した理由及び証拠によっては、本件訂正後の請求項１、１１〜２１に係る発明の特許を取り消すことができない。
　また、他に本件訂正後の請求項１、１１〜２１に係る発明の特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年７月３日（２００１．７．３）
【訂正の要旨】
訂正の要旨
▲１▼訂正事項１
　特許請求の範囲の請求項１を、特許請求の範囲の減縮を目的として、下記のとおりに訂正する。
「１．（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％の、以下からなる群から選択されるフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物）である
を含有する、硬化可能な組成物。」
▲２▼訂正事項２
　訂正事項１の訂正に伴い、特許請求の範囲の請求項１との整合を図るため、特許請求の範囲の請求項１〜２４において、請求項８、１２および１３を、特許請求の範囲の減縮を目的として、削除する。この訂正に伴って、以下項数を繰り上げ、以下の通り「請求項１〜２１」と訂正する。
（クレーム対応表参照）
特許時のクレーム　　訂正後のクレーム
１〜７　　　　　　　１〜７
８　　　　　　　　　削除
９〜１１　　　　　　８〜１０
１２　　　　　　　　削除
１３　　　　　　　　削除
１４〜２４　　　　　１１〜２１
▲３▼訂正事項３
　特許請求の範囲の請求項１９を、特許請求の範囲の減縮を目的として、下記のとおりに訂正する。
「１９．基材に複合コーティングを付与するプロセスであって、該プロセスが以下の工程を包含する、プロセス：
　プライマーサーフェーサーコーティングおよびベースコーティングからなる群から選択される第１の硬化可能なコーティングを塗布する工程；
　該第１のコート上に第２のコーティングを塗布する工程であって、ここで、該第２の硬化可能なコーティング組成物が以下を含有する、工程：
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）；ならびに
複合コーティングを硬化する工程。」
▲４▼訂正事項４
　特許請求の範囲の請求項２３を、特許請求の範囲の減縮を目的として、下記のとおりに訂正する。
「２３．第１の硬化されたプライマーサーフェーサーコーティングおよび第２の硬化されたコーティングを有する基材を有するコーティング製品であって、ここで、該第２の硬化されたコーティングが、以下を有する該硬化可能なコーティングから得られる、コーティング製品：
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。」
▲５▼訂正事項５
　特許請求の範囲の請求項２４を、特許請求の範囲の減縮を目的として、下記のとおりに訂正する。
「２４．第１の硬化可能なコーティングを有する基材を有するコーティング製品であって、該第１の硬化可能なコーティングが、以下を含有する硬化可能なクリアコートをその上に有するベースコートである、コーティング製品：
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。」
▲６▼訂正事項６
　訂正事項１の訂正に伴い、訂正後の請求項１と発明の詳細な説明との整合を図るため、明瞭でない記載の釈明を目的として、明細書第２頁第８〜２０行の「本発明によれば、改善された耐損傷性および耐酸腐食性を示し得る硬化可能な組成物は、以下を含むように提供される：
　（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約３０〜９０重量％の、以下からなる群より選択されるフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；
　（ｉｉ）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、および必要に応じてアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤；および
　（ｉｉｉ）ポリイソシアネート、およびイソシアネートと反応性の基を少なくとも１つ有するポリマー；ならびに
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜７０重量％の、以下の式を有するトリカルバモイルトリアジン化合物：Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３、ここで、Ｘは、窒素、酸素、硫黄、リン、または炭素であり、そしてＲは、１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物である。」を、
「本発明によれば、改善された耐損傷性および耐酸腐食性を示し得る硬化可能な組成物は、以下を含むように提供される：
　（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約３０〜９０重量％の、以下からなる群より選択されるフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、および必要に応じてアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜７０重量％の、以下の式を有するトリカルバモイルトリアジン化合物：Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３、ここで、Ｘは、窒素、酸素、硫黄、リン、または炭素であり、そしてＲは、１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物である。」と訂正する。
（５４）【発明の名称】
改善された耐損傷性および耐摩耗性を付与するための、硬化可能な組成物、複合コーティングおよびプロセス
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】　（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％の、以下からなる群から選択されるフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、およびアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物）である
を含有する、硬化可能な組成物。
　【請求項２】　前記ポリエポキシドが、前記フィルム形成組成物（ｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜９０重量％の量で該フィルム形成組成物（ｉ）中に存在する、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項３】　前記エポキシ含有アクリル系ポリマーが、グリシジルアクリレートまたはメタクリレートと、少なくとも１つの他の重合可能なエチレン性不飽和モノマーとのコポリマーである、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項４】　前記ポリ酸架橋剤が、前記フィルム形成組成物（ｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜９０重量％の量で該フィルム形成組成物（ｉ）中に存在する、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項５】　前記フィルム形成組成物（ｉ）中の前記ポリ酸架橋剤が、１分子当たり平均して２つより多いカルボン酸基を有するカルボン酸末端の物質である、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項６】　前記カルボン酸末端の物質が、カルボン酸末端のポリエステルである、請求項５に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項７】　前記フィルム形成組成物（ｉ）が塩基性エステル化触媒を含まない、請求項１に記載の硬化可能な組成物。
　【請求項
８
　【請求項
９
　【請求項
１０
　【請求項
１１
　【請求項
１２
１１
　【請求項
１３
　【請求項
１４
　【請求項
１５
　【請求項
１６
　プライマーサーフェーサーコーティングおよびベースコーティングからなる群から選択される第１の硬化可能なコーティングを塗布する工程；
　該第１のコート上に第２のコーティングを塗布する工程であって、ここで、該第２の硬化可能なコーティング組成物が以下を含有する、工程：
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）；ならびに
複合コーティングを硬化する工程。
　【請求項
１７
１６
　【請求項
１８
１７
　【請求項
１９
１６
　【請求項
２０
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。
　【請求項
２１
　（ａ）以下の群から選択される成分により架橋してフィルムを形成し得る、樹脂固形分の全重量に基づいて３０〜９０重量％のフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシド（エポキシ含有アクリル系ポリマーが、該エポキシ含有アクリル系ポリマーを調製する際に使用されるモノマーの全重量に基づいて、２０〜６５重量％の量で使用されるエポキシ基含有エチレン性不飽和モノマーで調製される場合）およびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランの重量に基づいて、シランを含まないエチレン性不飽和モノマーの４０〜９５重量％と、エチレン性不飽和アルコキシまたはアシルオキシシランモノマーの５〜６０重量％との重合により調製されるアクリロシランポリマー；アクリル系ポリオールポリマー；および、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、１０〜７０重量％の、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３のトリカルバモイルトリアジン化合物（ここで、Ｘは酸素または硫黄であり、そしてＲは１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、またはフィルム形成組成物が硬化する間に生じる活性水素を介してさらに硬化する低級アルキル基の混合物である）。
【発明の詳細な説明】
発明の背景
　本発明は、硬化可能な組成物トリカルバモイルトリアジンを含有する基板上への複合コーティングならびに耐損傷性および耐摩耗性のために上記組成物を塗布するためのプロセスに関する。
　多くの地理的領域において増加する関心事は、酸性沈殿物との遭遇である。このような環境条件に対する耐性（大気の酸沈殿物による腐食耐性（「耐酸腐食性」）のようなもの）であるコーティング、特に、自動車本体のコーティングは、ますます所望されるようになっている。本体装置の製造者は、コーティング系が耐酸腐食性を示すことを必要としている。
　耐酸腐食性の必要性に加えて、本体コーティングは、耐損傷性および耐摩耗性もまた示さねばならない；すなわち、コーティングが摩耗性物質と接触した場合に、コーティングの外観に不利な影響を与えてはいけない。耐損傷性および耐摩耗性は、特に、市販される洗車用品（ｃａｒ　ｗａｓｈ）（ブラシが、しばしば車体の洗浄のために使用され得る）の流行によって、所望される特性である。
　耐酸腐食性を示す多くの市販のコーティング系は、十分な耐損傷性および耐摩耗性を提供しない。微粒子材料（例えば、シリカ、金属スルフィドおよび架橋したスチレン‐ブタジエン）が、これらのコーティング系に添加されて、耐損傷性が改善されている。しかし、この系の光沢および像の明瞭性は、粒子表面での光の散乱により、不都合な影響を受ける。
　最近では、米国特許第４，９３０，２１３号および同第５，０８４，５４１号に示されるように、活性水素含有物質を有するコーティングの硬化剤（これは、トリイソシアナトまたはトリカルバモイルトリアジンである）が開発されている。この米国特許第４，９３０，２１３号（’２１３）は、粉末コーティング、コイル（ｃｏｉｌ）コーティングおよびカン（ｃａｎ）コーティングに対する耐環境性を改善するための、コーティング組成物中におけるこれらの硬化剤の使用を示す。’２１３特許の第１頁で示したように、活性水素含有化合物がヒドロキシル化ポリマーである場合、耐環境性のコーティングが提供される。
　従来技術のコーティング系の損傷を妨げる一方で、優れた耐酸腐食特性および外観特性を維持するコーティングとして使用される、硬化可能な組成物の提供が望まれる。
発明の要旨
　本発明によれば、改善された耐損傷性および耐酸腐食性を示し得る硬化可能な組成物は、以下を含むように提供される：
　（ａ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約３０〜９０重量％の、以下からなる群より選択されるフィルム形成組成物：
　（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤；
および
　（ｉｉ）アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマー、および必要に応じてアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤
；な
　（ｂ）樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜７０重量％の、以下の式を有するトリカルバモイルトリアジン化合物：Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３、ここで、Ｘは、窒素、酸素、硫黄、リン、または炭素であり、そしてＲは、１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキル基、または低級アルキル基の混合物である。
　本発明のプロセスおよび複合コーティングは、以下の工程を包含する：基材上に、プライマーサーフェーサーコーティング層としての第１コーティングを塗布する工程；プライマーサーフェーサー層を硬化させる工程；ならびに第２または追加のコーティング層（これは、硬化可能なコーティング組成物を含む、前記のトリカルバモイルトリアジン化合物である）を塗布する工程；およびこのコーティングを硬化させる工程。
　本発明はまた、カラープラスクリア（ｃｏｌｏｒ−ｐｌｕｓ−ｃｌｅａｒ）複合コーティングを基材上に塗布するプロセスを提供する。このプロセスは、基材に、顔料化または着色した硬化可能な第１コーティング組成物を塗布し、ベースコートを形成する工程、およびこのベースコートに、硬化可能な第２コーティング組成物（これは透明である）を塗布しベースコート上にクリアコートを形成する工程を包含する。このクリアコートは、本発明の硬化可能な組成物であり得る。
詳細な説明
　以下の記載において、数平均分子量および重量平均分子量に関しては、当業者に周知であるような、ポリスチレン標準を用いるゲル浸透クロマトグラフィーにより決定される測定値をいう。量の範囲が、成分（これは、配合されて組成物となる）に対するパーセント単位で表される場合、組成物を与える種々成分の各量は、一般的には、組成物中の成分の合計量がほぼ１００％に等しくなるように、成分の各範囲から選択される。
　本発明の硬化可能な組成物において、上記のフィルム形成組成物はそれぞれ、架橋によりフィルムを形成し得る。架橋は、設計された１つ以上のポリマー性材料（架橋性材料を有する）の至る所に存在し得る。ポリマー性材料をさらに有するフィルム形成組成物または互いに反応し得る２種のポリマー性材料を有するフィルム形成組成物において、追加のポリマー性材料および／または両方のポリマー間の内部反応性が、架橋を引き起こす。ポリエポキシドとポリ酸とのフィルム形成組成物は、ポリ酸（ポリエポキシドは、このフィルムの主成分であるため、これは架橋剤として使用される）を有する。アクリロシランポリマーおよびアクリル系ポリオールポリマーのフィルム形成組成物において、これらのポリマー性材料は官能性を有し、その結果、一方が他方（任意のアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤と一緒に）と反応して架橋を形成する。これは、ポリイソシアネートおよびイソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有するポリマーからなるフィルム形成組成物においても同様の様式で起こる。本発明を限定しないが、トリカルバモイルトリアジン化合物は、上記のフィルム形成組成物の架橋に加えてさらに架橋を提供する架橋剤であると考えられる。
　本発明の硬化可能な組成物中のフィルム形成組成物は、好ましくは、ポリエポキシドとポリ酸架橋剤との混合物を含有する。好ましくは、ポリエポキシドは、フィルム形成組成物（ｉ）中に、このフィルム形成組成物（ｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて約１０〜９０重量％、より好ましくは、約２５〜５０重量％の量で存在する。好ましくは、ポリエポキシドは、５０℃未満、より好ましくは、３０℃未満のガラス転移点（Ｔｇ）を有する。Ｔｇは、ＰＲＩＮＣＩＰＬＥＳ　ＯＦ　ＰＯＬＹＭＥＲ　ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ，Ｆｌｏｒｙ，Ｃｏｒｎｅｌｌ　Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　Ｐｒｅｓｓ，Ｉｔｈａｃａ，Ｎｅｗ　Ｙｏｒｋ，１９５３，５２〜５７頁に記載される。Ｔｇは、ＦｏｘによるＢｕｌｌ．Ａｍｅｒ．Ｐｈｙｓｉｃ．Ｓｏｃｉｅｔｙ，１，３，１２３頁（１９５６）に記載されるように計算され得る。Ｔｇは、ＤｕＰｏｎｔ　９４０　Ｔｈｅｒｍｏｍｅｄｉａｎ　Ａｎａｌｙｚｅｒなどの針入度計を用いることにより、実験的に測定し得る。本明細書中に使用されるように、ポリマーのＴｇは、他で指示がない限り、計算値であることを意味する。
　使用され得るポリエポキシドの中では、好ましくはエポキシ含有アクリル系ポリマー、エポキシ縮合ポリマー（例えば、アルコールと、特定のポリエポキシドモノマーおよびオリゴマーとのポリグリシジルエーテル）である。エポキシ含有アクリル系ポリマーは、最適な組み合わせのコーティング特性（すなわち、滑らかさ、光沢、耐久性および耐溶剤性）を有する製品をもたらすので好ましい。エポキシ含有アクリル系ポリマーは、少なくとも１つのエポキシ基を有するエチレン性不飽和モノマーと、エポキシ基を含まない、少なくとも１つの重合可能なエチレン性不飽和モノマーとのコポリマーである。エポキシ含有アクリル系ポリマーの調製は、米国特許第４，６５０，７１８号（本明細書中で参考として援用される）に開示される通りに行われ得る。エポキシ含有アクリル系ポリマーは、代表的には、約１０００と２０，０００との間、好ましくは、約１０００と１０，０００との間、そしてより好ましくは、約１０００と５０００との間の数平均分子量を有する。
　エポキシ含有アクリル系ポリマーの調製に有用なエチレン性不飽和モノマーは、以下に記載される非限定的な例のような、多くの技術的に認識される（ａｒｔ−ｒｅｃｏｇｎｉｚｅｄ）モノマーから選択され得る。エポキシ基を含むエチレン性不飽和モノマーの例としては、１，２‐エポキシ基を含むものであり、そしてグリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレートおよびアリルグリシジルエーテルが挙げられる。エポキシ基を含まないエチレン性不飽和モノマーの例は、米国特許第４，６５０，７１８号（本明細書中で参考として援用される）に開示される、技術的に認識されるモノマーのような、ビニルモノマーならびにアルキル基中に１〜２０個の原子を含むアクリル酸およびメタクリル酸のアルキルエステルである。
　エポキシ基を含むエチレン性不飽和モノマーは、好ましくは、このエポキシ含有アクリル系ポリマーの調製時に使用される全モノマーの約１０〜６５重量％、より好ましくは、２０〜５０重量％の量で使用される。残りの重合可能なエチレン性不飽和モノマーのうち、全モノマー重量の、好ましくは３５〜９０重量％、より好ましくは、５０〜８０重量％が、アルキル基中に１〜２０個の炭素原子を含むアクリル酸およびメタクリル酸のアルキルエステルであり、そして、全モノマー重量に基づいて約０〜５０重量％、好ましくは、約５〜４０重量％が、他のエチレン性不飽和モノマー（すなわち、ビニル芳香族化合物、ニトリル、ビニルおよびビニリデンハライドならびにビニルエステル）である。
　使用され得るエポキシ縮合ポリマーはポリエポキシドである；すなわち、１を越える、好ましくは約１より多く約３までの１，２‐エポキシ等量を有するポリエポキシドである。好ましいポリエポキシドは、脂肪族アルコールのポリグリシジルエーテルである。これらのポリエポキシドは、アルカリの存在下における、エピハロヒドリンまたはジハロヒドリン（例えば、エピクロロヒドリンまたはジクロロヒドリン）を用いたアルコールのエーテル化（例えば、当業者に公知のエーテル化および米国特許第４，６５０，７１８号に記載されるエーテル化）によって製造され得る。
　上記のエポキシ含有アクリル系ポリマーおよびエポキシ縮合ポリマーに加えて、特定のポリエポキシドモノマーおよびオリゴマーもまた使用され得る。これらの材料の例は、米国特許第４，１０２，９４２号の第３欄、第１〜１６行（本明細書に参考として援用される）に記載される。このような低分子量のポリエポキシドの具体例は、３，４‐エポキシシクロヘキシルメチル３，４‐エポキシシクロヘキサンカルボキシレートおよびビス（３，４‐エポキシシクロヘキシルメチル）アジペートである。これらの低分子量ポリエポキシドが使用され、硬化応答性、および硬化可能な組成物の固形物含量を増大させ得る。使用時、これらは、架橋可能な組成物中の樹脂固形分の全重量に基づいて３０重量％までの量で存在する。
　本発明の硬化可能な組成物中のフィルム形成組成物（ｉ）は、フィルム形成組成物中に、このフィルム形成組成物中の樹脂固形分の全重量に基づいて約１０〜９０重量％、好ましくは、２５〜７５重量％の量で存在する、ポリ酸架橋剤をさらに含む。このポリ酸架橋剤は、高い平均の酸官能性を有する。より詳細には、このポリ酸架橋剤は、平均で、１分子当たり２つより多い、より好ましくは３つ以上、そして最も好ましくは４つ以上の酸基を含有し、このような酸基は、ポリエポキシドと反応し得、耐有機溶剤性により示されるような架橋性コーティングを形成する。１分子当たりに、２つより多い酸基という要素は、二官能性硬化剤と三官能性以上のポリ酸架橋剤とが混合されるポリ酸架橋剤の混合物を包含することを意図する。約５０％までの二官能性硬化剤を三官能性硬化剤と共に含むポリ酸架橋剤混合物が適切である。より高い割合の二官能性材料は、残りの硬化剤混合物が三官能性より高い場合か、またはポリ酸架橋剤混合物が高官能性のポリエポキシド成分と共に使用される場合に、使用され得る。酸官能性は、好ましくは、カルボン酸であるが、リンベースの酸のような酸を使用してもよい。好ましくは、ポリ酸架橋剤は、１分子当たりに、平均で２つより多いカルボン酸基を有するカルボン酸末端の材料である。使用され得るポリ酸架橋剤の中には、アクリル系ポリマー、ポリエステル、およびポリウレタンのようなカルボン酸基含有ポリマー；エステル基含有オリゴマーのようなオリゴマー（これが好ましい）；およびモノマーがある。技術的に認識される、適切なポリ酸架橋剤は米国特許第４，６５０，７１８号；同第４，６８１，８１１号；および同第４，７０３，１０１号（これらは、本明細書中に参考として援用される）に記載されるものを包含する。
　フィルム形成組成物（ｉ）中に存在する反応物の当量比が、それぞれのエポキシ当量に対して約０．３〜約３．０カルボキシル当量、好ましくは０．７５〜１．５カルボキシル当量（もし存在するのであれば、無水物が一官能性とみなされる）が存在するように調整される。
　フィルム形成組成物（ｉ）はまた、当業者に公知の材料をさらに含有し得る。例えば、改善された硬化応答性のためには無水物が使用され得、そして硬化したコーティングの改善された耐湿性のためにはα‐オレフィンとオレフィン性不飽和の無水物とのコポリマーが使用され得る。この無水物は、好ましくは２５℃で液体である。適切な無水物の例として、無水ドデセニルコハク酸およびアルキル（ここで、アルキル基は、７個までの炭素原子、より好ましくは、４個までの炭素原子を含む）置換された無水ヘキサヒドロフタル酸（例えば、無水メチルヘキサヒドロフタル酸）が挙げられる。硬化可能な組成物中に使用される無水物の量は、フィルム形成組成物の樹脂固形分の全重量に基づいて、約０〜４０重量％、好ましくは、約５〜２５重量％で変化し得る。コポリマーの一例は、１‐オクテンまたは１‐デセンと無水マレイン酸とのコポリマーである。さらに、技術的に認識される材料およびその量は、米国特許第４，９２７，８６８号（本明細書中で参考として援用される）においてより十分に記載される。
　１パッケージの組成物を形成するために、本発明の硬化可能な組成物中のフィルム形成組成物（ｉ）は、実質的には、塩基性のエステル化触媒を含まない。ポリエキシドおよびポリ酸に関係する高い官能性は、十分な硬化応答性のために提供する。触媒が存在しないことは、組成物の硬化に対して負の効果を有し得るが、これは、安定な組成物を提供し、そしてまた、ベースコートが酸触媒性樹脂のバインダーを含む場合、カラープラスクリア処方物中の層間での硬化阻害を低減または除去することに有益である。当該分野で公知のように、多層複合コーティング特性は、互いに干渉するコーティング層間（例えば、酸触媒性ベースコートと塩基触媒性クリアコート）における異なる硬化性化学成分により、有害な影響を及ぼされ得る。好ましい実施態様では、本発明のフィルム形成組成物（ｉ）は、塩基性エステル化触媒を全く含まないかまたはごく少量のみを含有し、その結果、この組成物は、単一の成分（すなわち、１パッケージ組成物）としての組成物の調製を可能にするのに十分な期間安定である。
　複数パッケージまたは多成分組成物（これらの中には、ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤が別々のパッケージ中に存在し、そして塗布の少し前に配合される）を形成するために、硬化を促進するためのエステル化触媒がフィルム形成組成物（ｉ）中に含まれ得る。多くのこのような触媒は当該分野で公知である。これらの触媒としては、塩基性物質（例えば、第２級アミン触媒（ピペリジンなど）、３級アミン触媒（Ｎ，Ｎ‐ジメチルドデシルアミン、ピリジンおよびＮ，Ｎ‐ジメチルアニリンなど）、アンモニウム化合物（テトラブチルアンモニウムブロマイド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシドおよびテトラブチルアンモニウムアセテートを含む）、ホスホニウム化合物（エチルトリフェニルホスホニウムアセテートおよびテトラブチルホスホニウムブロミドを含む）ならびに他のアンモニウムおよびホスホニウム塩）が挙げられる。
　本発明の別の実施態様においては、本発明の硬化可能な組成物中のフィルム形成組成物（ｉｉ）は、アクリロシランポリマー、アクリル系ポリオールポリマーおよび必要に応じてアルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤を含む。
　アクリロシランポリマーは、（アクリロシランの重量に基づいて）約４０〜９５重量％のシランを含有しないエチレン性不飽和のモノマーと、約５〜６０重量％のエチレン性不飽和のアルコキシまたはアシルオキシシランモノマーとを重合することにより調製される。適切な、シランを含有しないエチレン性不飽和のモノマーとして、当業者に公知であるように、アルキル基またはアリール基中に１〜１２個の炭素原子を有するアルキルおよびアリールアクリレートおよびメタクリレートが挙げられる。このアルキル基はまた脂環式（ｃｙｃｌｏａｌｉｐｈａｔｉｃ）であってもよい。他の適切な、シランを含有しないエチレン性不飽和のモノマーとしては、スチレン、メチルスチレン、アクリルアミド、アクリロニトリルなど、ならびにこれらの非干渉性混合物（すなわち、フィルム形成組成物のいかなる架橋メカニズムと干渉しない混合物）が挙げられる。適切な、エチレン性不飽和のアルコキシまたはアシルオキシシランモノマーとして、アクリラトアルコキシシラン、メタクリラトアルコキシシラン、ビニルアルコキシシラン、ならびにアシルオキシシラン（例えば、アクリラトオキシシラン、メタクリラトオキシシランおよびビニルアセトキシシラン）、ならびにこれらの非干渉性混合物が挙げられる。
　アクリロシランポリマーは、代表的には、約１，０００〜３０，０００の重量平均分子量および約５００〜６，０００の数平均分子量を有する。このようなタイプの１つ以上のアクリロシランポリマーは、フィルム形成組成物（ｉｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜９０重量％の量で、フィルム形成組成物（ｉｉ）中に存在する。
　フィルム形成組成物（ｉｉ）は、フィルム形成組成物（ｉｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜９０重量％の量で、フィルム形成組成物中に存在するアクリル系ポリオールポリマーをさらに含む。好ましくは、アクリル系ポリオールポリマーは、約５０〜２００個のヒドロキシル数、および約１，０００〜２００，０００（好ましくは、約１，０００〜２０，０００）の重量平均分子量を有する。ヒドロキシル数は、技術的に認識される任意の方法（理論的計算または分析方法など）によって決定され得る。
　アクリル系ポリオールポリマーは、１つ以上のヒドロキシル官能性アルキルアクリレートまたはメタクリレートモノマーと、アクリル系ポリオールの重量に基づいて約８０重量％までの、エチレン性不飽和の非ヒドロキシル官能性モノマーとの重合によって調製される。適切なヒドロキシル官能性アルキルアクリレートまたはメタクリレートモノマーとして、ヒドロキシエチルアクリレートおよびメタクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレートおよびメタクリレート、ヒドロキシブチルアクリレートおよびメタクリレートなどが挙げられる。適切な、エチレン性不飽和の非ヒドロキシル官能性モノマーとしては、当業者に公知であるような、アルキルまたはアリール基中に１〜１６個の炭素原子を有するアルキルおよびアリールアクリレートおよびメタクリレートが挙げられる。他の適切なエチレン性不飽和の非ヒドロキシル官能性モノマーとしては、スチレン、メチルスチレン、アクリルアミド、アクリロニトリルなどが挙げられる。
　アクリロシランポリマーおよびアクリル系ポリオールポリマーを含有するフィルム形成組成物（ｉｉ）は、フィルム形成組成物（ｉｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて約５０重量％までの量でフィルム形成組成物中に存在する、アルキル化メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤をさらに含み得る。
　メラミン−ホルムアルデヒド架橋剤は、モノマーであってもポリマーであってもよく、そして部分的にアルキル化されていても完全にアルキル化されていてもよい。この架橋剤は、代表的には、約５００〜１５００の重量平均分子量および約３００〜６００の数平均分子量を有する。適切な架橋剤として、ＣＹＭＥＬ　１１６８、ＣＹＭＥＬ　１１６１およびＣＹＭＥＬ　１１５８（これらは全て、ＣＹＭＥＣ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｆｉｖｅ　Ｇａｒｒｅｔ　Ｍｏｕｎｔａｉｎ　Ｐｌａｚａ，Ｗｅｓｔ　Ｐｅｔｅｒｓｏｎ，Ｎｅｗ　Ｊｅｒｓｅｙ　０７４２４から入手可能である）ならびにＲＥＳＩＭＥＮＥ　７５５およびＲＥＳＩＭＥＮＥ　４５１４（Ｍｏｎｓａｎｔｏ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｃｏ．から入手可能）が挙げられる。
　本発明の別の実施態様では、本発明の硬化可能な組成物中のフィルム形成組成物（ｉｉｉ）は、ポリイソシアネートまたはイソシアネート官能性樹脂またはポリマー、およびイソシアネートと反応性の基を少なくとも１つ有するポリマーを含む、単一または複数のパッケージであり得る組成物である。フィルム形成組成物は、当業者に公知のような活性水素を含む反応性希釈剤をさらに含有し得る。
　ポリイソシアネートは、脂肪族、脂環式またはヘテロ環式であってもよく、そして無置換であっても置換されていてもよい。これらは、単純なイソシアネート（例えば、イソホロンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート）からより複雑なイソシアヌレートまでを範囲とし得る。後者の例として、Ｍｏｂａｙ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ（現在Ｍｉｌｅｓ　ｏｒ　Ｂａｙｅｒ　Ｕ．Ｓ．Ａ）から「Ｄｅｓ　Ｎ−３３９０」として入手可能なイソシアヌレート；イソホロンジイソシアネートから誘導されるイソシアヌレート（ＶＥＢＡ　ＣｏｍｐａｎｙからＴ１８９０として市販される）が挙げられる。また、１．６‐ヘキサメチレンジイソシアネート由来のビウレットのようなビウレット（Ｍｏｂａｙ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ（現在Ｍｉｌｅｓ　ｏｒ　Ｂａｙｅｒ　Ｕ．Ｓ．Ａ．）からＤＥＳＭＯＤＵＲ　Ｎとして市販される）、ポリイソシアネートとモノイソシアネートとの混合物、イソシアネートプレポリマー、および有機イソシアネートプレポリマーと単量体イソシアネートとの混合物（いわゆる、セミプレポリマー）が、ポリイソシアネートとして用いられ得る。イソシアネートプレポリマーは、当業者に公知の任意の方法（例えば、米国特許第４，７９８，７４６（Ｃｌａａｒら）；　同第４，７９８，７４５号（Ｍａｒｔｚら）；同第４，６９９，８１４号（Ａｍｂｒｏｓｅら）；同第３，５６７，６９２号（Ｈａｇｇｉｓら）およびカナダ特許公報第１２６２５９６号（これらは本明細書中に参考として援用される）に示されるようなポリイソシアネートのさらなる実施例を伴う方法）によって調製され得る。
　好ましくは、ポリイソシアネートは、遊離イソシアネート基を実質的に含まない、十分にキャップされたポリイソシアネートである。好ましくは、ポリイソシアネートは脂肪族である。ジイソシアネートは好ましいが、高級ポリイソシアネートは、ジイソシアネートの代わりか、またはジイソシアネートと組み合わせて用いられ得る。適切な脂肪族ジイソシアネートの例としては、直鎖の脂肪族ジイソシアネート（例えば、１，４‐テトラメチレンジイソシアネートおよび１，６‐ヘキサメチレンジイソシアネート）およびそのイソシアヌレートが挙げられる。脂環式ジイソシアネートもまた用いられ得る。例として、イソホロンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートのイソシアヌレート、および４，４‐メチレン‐ビス‐（シクロヘキシルイソシアネート）、およびメタキシリレンジイソシアネートが挙げられる。適切なキャップ形成剤としては、当業者に周知であるもの（例えば、米国特許第５，３５２，７５５号に記載されるようなピラゾール、アルコール、ラクタム、オキシム（これが好ましい）、マロン酸エステル、フェノール、アミンなど）が挙げられる。
　ポリイソシアネートは、フィルム形成組成物（ｉｉｉ）中の樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜６０重量％の量で、好ましくは、１５〜４０重量％の量で、フィルム形成組成物（ｉｉｉ）中に存在する。
　イソシアネートと反応性である少なくとも１つの基を有する適切なポリマーとしては、ヒドロキシル基、アミノ基、チオール基、ヒドラジド基などを有するものが挙げられる。好ましくは、反応性基はヒドロキシルである。ポリマーは、アクリル系、ポリエステル、ポリエポキシド、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリアミド、ポリイミド、ポリシロキサン、アクリル系ポリオール；ポリエステルポリオール；ポリエーテルポリオール、アミド含有ポリオール；エポキシポリオール；多価ポリビニルアルコール；セルロースおよびその誘導体、ウレタンポリオール；ならびにその混合物であり得る。
　ポリマーは、好ましくはアクリル系である。ポリマーは、クリアコート組成物中の樹脂固形分の全重量に基づいて、約４０〜９０重量％の量で、好ましくは、６０〜８５重量％の量で、フィルム形成組成物中に存在する。
　例えば、（ｉｉｉ）のための、適切なこのようなフィルム形成組成物の１つは、未キャップの、あるいは部分的または完全にキャップされた（好ましくは、未キャップの）ポリイソシアネート（これは、イソシアヌレート基を含み、そしてビウレット基を含んでも含まなくてもよく、２．５〜６の官能性、好ましくは、３〜５の官能性を有し、そして脂環式的に結合したイソシアネート基を主に有する）と、ポリオール混合物としての特定の組成のヒドロキシル含有ポリアクリレート、およびポリエステロール（これらは有機溶媒中に可溶である）との反応生成物である。この場合には、反応生成物は、以下の第１混合物であり得る：（１）アクリル酸および／またはメタクリル酸と一官能性脂肪族アルコールとのエステル、アクリル酸および／またはメタクリル酸と、多官能性脂肪族アルコールとのモノエステル、ならびに他の共重合可能なオレフィン性不飽和モノマーから得られるポリヒドロキシポリアクリレート樹脂、ならびに（２）有機溶媒に可溶なポリエステルポリオールとポリイソシアネート（これは、未キャップであるか、あるいは部分的または完全にキャップされ、そしてイソシアヌレート基を含み、ビウレット基を含んでも含まなくてもよく、そして２．５〜６の官能性を有する）。フィルム形成組成物（ｉｉｉ）のために当該分野で公知である他の処方物もまた使用され得、そしてこれらの処方物は、２パックのイソシアネートコーティング処方物といわれるものであり得る。
　本発明の硬化可能な組成物中におけるトリカルバモイルトリアジン化合物は、式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＸＲ）３を有し、ここで、Ｘは、窒素、酸素、硫黄、リンまたは炭素であり、そしてＲは、１〜１２個の炭素原子を有する低級アルキルまたは低級アルキル基の混合物である。Ｘ部分は、好ましくは、酸素または炭素であり、より好ましくは、酸素である。Ｒ部分は、好ましくは、１〜８個の炭素原子を有し、例えば、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、ｉ‐プロピル、ブチル、ｎ‐オクチル、２‐エチルヘキシルであり、そしてＲは、好ましくは、メチル基およびブチル基の混合物である。このような化合物およびその調製は、米国特許第５，０８４，５４１号（本明細書中に参考として援用される）中に詳細に記載される。簡便のために、この開示の残りの部分におけるこれらの化合物は、「ＴＡＣＴ」と言われ得る。これらの化合物は、アミノプラスト（ａｍｉｎｏｐｌａｓｔ）ではなく、これは、アルデヒド（例えば、ホルムアルデヒド、例えば、アセトアルデヒド、クロトンアルデヒドおよびベンズアルデヒド）と、アミンまたはアミド（例えば、メラミン、尿素またはベンゾグアナミン）との反応から得られる縮合物である。
　本発明の硬化可能な組成物中のトリカルバモイルトリアジン化合物は、硬化可能な組成物中の樹脂固形分の全重量に基づいて、約１０〜７０重量％の量で、より好ましくは、約１０〜４０重量％の量で存在する。これは、フィルム形成組成物にニートに添加され得る（すなわち、それのみを添加するかまたは他の樹脂成分中において添加される）か、あるいは、溶媒または他の希釈剤と共に添加され得る。複数のパックのフィルム形成組成物の場合、トリカルバモイルトリアジンは、組成物の基材への塗布の前に、いずれの成分と混合してもよい。
　理論によって束縛されることを意図しないが、本発明の硬化可能な組成物中のトリカルバモイルトリアジン化合物は、フィルム形成組成物中に存在するか、または硬化の間に発生する活性水素（例えば、ヒドロキシル、カルボキシル、アミド、第１級および第２級アミノ、チオールなど）と反応し、それにより、この組成物中で「同時硬化（ｃｏ−ｃｕｒｉｎｇ）」または後硬化すると考えられる。
　他の任意の成分（例えば、可塑剤、触媒、抗酸化剤、ヒンダートアミン光安定剤（ｈｉｎｄｅｒｅｄ　ａｍｉｎｅ　ｌｉｇｈｔ　ｓｔａｂｉｌｉｚｅｒ）、紫外光吸収剤および安定剤）は、本発明の硬化可能な組成物中に処方され得る。当業者に公知の様式で使用される場合、個々の基準において、これらの成分が硬化可能な組成物の樹脂固形分の全重量に基づいて１０重量％まで、好ましくは、約０．１〜５重量％の量で存在することを当業者は理解し得る。有機顔料および無機顔料（ベースコートに関して以下に開示されるような金属顔料を含む）もまた、本発明の硬化可能な組成物中に技術的に認識される量で処方され得る。
　好ましくは、硬化可能な組成物は、高固形分含量の液体コーティング組成物（すなわち、４０重量％を越える樹脂固形分、好ましくは、５０重量％を越える樹脂固形分を含む組成物）中に処方される。固形物含量は、組成物サンプルを、１０５〜１１０℃で１〜２時間加熱し、揮発性材料を追い出し、そして相対的な重量損失を測定することにより決定される。好ましくは、この組成物は液体コーティング組成物であるが、これらは、粉末コーティング組成物として処方されてもよい。
　本発明の硬化可能な組成物は、従来の任意のコーティング技術（例えば、はけ塗り、スプレー塗り、浸し塗りおよび流し塗り）によって基材に塗布されてもよいが、優れた光沢のために、スプレー塗りが好ましい。公知の任意のスプレー塗り技術（例えば、圧縮空気スプレー塗り、静電気スプレー塗り（ｅｌｅｃｔｒｏｓｔａｔｉｃ　ｓｐｒａｙ）および手動方法または自動方法のいずれか）が使用され得る。
　基材へのコーティング組成物の塗布後、コートされた基材は、加熱されてそのコーティングを硬化させる。この硬化工程（ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）では、溶媒が追い出されそしてコーティング組成物のフィルム形成材料が架橋される。加熱工程または硬化工程は、通常、１６０〜３５０°Ｆ（７１〜１７７℃）の範囲の温度で行われるが、必要であれば、より低いまたはより高い温度が、架橋機構を活性化するための必要性に応じて用いられ得る。コーティングの厚さは、通常、約０．５〜５ミル（１２．７〜１２７ミクロン）、好ましくは、１．２〜３ミル（３０．５〜７６．２ミクロン）である。
　好ましくは、本発明の組成物を使用し、カラープラスクリア塗布に使用されるクリアコートを処方する。カラープラスクリア塗布において、複合コーティングは基材に塗布される。このプロセスは、顔料化または着色フィルム形成組成物を基材に塗布してベースコートを形成する工程、および第２フィルム形成組成物をベースコートに塗布して透明なクリアコート（一般的には、ベースコート上のトップコート）を形成する工程を包含する。
　クリアフィルム形成組成物（これは、透明なコート（通常、トップコート）を形成する）は、（ｉ）、（ｉｉ）または（ｉｉｉ）のフィルム形成組成物およびＴＡＣＴ材料を含む硬化可能なコーティング組成物である。クリアコートの塗布は、使用されるフィルム形成組成物のタイプに依存してわずかに変化し得る。一般的に、このプロセスは、顔料化または着色フィルム形成組成物を基材に塗布してベースコートを形成させる工程、および硬化可能なコーティング組成物をベースコートに塗布して、ベースコート上に透明なトップコート（またはクリアコート）を形成する工程を包含する。クリアトップコート組成物は、上記の従来の任意のコーティング技術（スプレー塗布を用いるのが好ましい）によりベースコートに塗布される。代表的には、クリアコートは、ベースコートが硬化する前に、ウェットオンウエット技術によってベースコート上に塗布される。次いで、これら２つのコーティングは、加熱され、両方のコーティング層を結合的に硬化する。上記のような硬化条件が使用され得る。
　特に好ましい実施態様では、追加のコーティング層（例えば、プライマーおよび／またはプライマーサーフェーサー）は、本発明の組成物の塗布の前に基材に付与され得るか、あるいは、本発明の組成物がカラープラスクリア塗布におけるトップコートとして使用される場合、追加のコーティング層（例えば、プライマー）および／またはプライマーサーフェーサー）は、ベースコートの塗布の前に基材に付与され得る。
　適切なプライマーおよびプライマーサーフェーサーは、当業者に公知であるような、電着可能でスプレー塗りされるプライマーを含む。適切なプライマーの例として、ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．より、ＤＰＸ−１７９１，ＤＰＸ−１８０４，ＤＳＰＸ−１５３７およびＧＰＸＨ−５３７９として入手可能ないくつかのものが挙げられる。
　「プライマーサーフェーサー」は、続いて塗布されるトップコート組成物の下に使用するためのプライマー組成物であり、有機コーティング組成物の分野で一般に知られる、熱可塑性樹脂および／または架橋性（例えば、熱硬化性）のフィルム形成樹脂の様な材料を含む。用語「熱硬化性」は、熱を与えるか与えないかのいずれかで架橋し得るものを含むことが意図される。これらは、セルロース樹脂、アクリル樹脂、アミノブラスト樹脂、ウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂およびポリアミド樹脂、さらに米国特許第５，０６６，７３３号（Ｍａｒｔｚら）に記載される全てのものとして一般的に知られる、熱可塑性樹脂および／または熱硬化性樹脂を含む。これらの樹脂は、所望される場合には、（例えば、ポリエステルアミド、ウラルキド、ウレタンアクリレート、ウレタンアミドアクリレートなどのような）１種より多い官能基特性をも含み得る。
　米国特許第５，３５６，９７３号（本明細書中に援用される）に記載されるように、スプレー塗りされたプライマーサーフェーサーは、トップコーティングの前に、電着コート（ｅｌｅｃｔｒｏｃｏａｔ）に付与され得る。例えば、パネルのような基材は、ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ　Ｉｎｃ．からのＥＤ−１１電着可能なコーティングで電着コートされ得、そして市販の、番号Ｅ　７３０Ｇ３０５のＰＰＧ　Ｅｕｒｏｐｅａｎプライマーサーフェーサーで下塗りされ得る。このプライマーサーフェーサーは、３２９°Ｆ（１６５℃）で２５分間で硬化され得る。適切なプライマーサーフェーサーの別の例は、米国特許第５，２３９，０１２号（ＭｃＥｎｔｉｒｅら）および米国特許第５，１８２，３５５号（このような、プライマーサーフェーサーに関して本明細書中に援用される）により十分に開示されるＫ２００／Ｋ２０１として知られる、２パッケージのアクリル系ウレタンプライマーサーフェーサーであり得る。このプライマーは、好ましくは、Ｎｏ．４００グリットペーパーで研磨され、そしてＤＰ−４０／４０１でシールされる。このプライマーは、シンナー（ＤＴＵ　８００）で等量（１００容量パーセント）希釈した２成分のエポキシプライマーである。Ｋ２００／Ｋ２０１、ＤＰ−４０／４０１およびＤＴＵ　８００は全て、ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手可能である。
　追加のプライマーサーフェーサーは、ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．からＥ−５５８４として入手可能である。これは、２‐ブトキシエチルアセテートを用いてＮｏ．４　Ｆｏｒｄカップで測定して２３秒の粘性にまで低減することが可能なものである。このプライマーサーフェーサーは、自動的にスプレーされ、そして周囲の条件で１５分間フラッシュし、次いで、約３２５°Ｆ（１６５℃）で約３０分間加熱することにより硬化して、乾燥フィルムの厚さが約３０ミクロンであり得るコーティングを作成し得る。硬化フィルムは、好ましくは、５００グリットサンドペーパーで、滑らかに研磨される。プライマーサーフェーサーおよびクリアコートの両方に有用な自動スプレー塗りは、ＳＰＲＡＹＭＡＴＩＯＮ　Ｉｎｃ．から入手可能なＳＰＲＡＹＭＡＴＩＯＮ　３１０１６０　Ａｕｔｏｍａｔｉｃ　Ｔｅｓｔ　Ｐａｎｅｌ　Ｓｐｒａｙ　Ｕｎｉｔである。使用可能なスプレーガンは、オープンガン圧力（ｏｐｅｎ　ｇｕｎ　ｐｒｅｓｓｕｒｅ）６０ｐｓｉ（４．２２ｋｇ／ｃｍ２）および約８０ｒｐｍの回転速度を有する、Ｂｉｎｋｓ　Ｍｏｄｅｌ　６１０である。
　別の適切なプライマーサーフェーサーは、米国特許第４，３０３，５８１号（Ｌｅｖｉｎｅら）（本明細書中に参考として援用される）中に開示されるような、３種の本質的に樹脂性のフィルム形成成分またはバインダー成分の組み合わせを有する、水分散性プライマーサーフェーサー組成物であり得る。プライマーサーフェーサーは、ａ）５０〜９０％の、スチレンモノマーとアクリル系モノマーとの高分子添加コポリマー（ラテックス形態）、ｂ）約５〜４０％の水溶性エポキシエステル樹脂、およびｃ）約５〜２０％の、少なくとも１つの水溶性または水分散性のアミノブラスト樹脂を有する。すべての％は、バインダー成分の合計の重量％に基づく。
　基材上に滑らかなコーティングを提供し得る電着組成物（例えば、米国特許第４，６１５，７７９号（ＭｃＣｏｌｌｕｍら）（本明細書中に援用される）の電着組成物）（これは、基材上に滑らかなコーティングを提供し得る）の使用により、中間コーティングプライマーサーフェーサー（これはしばしば研磨される）の存在は、避けら
市販されている。
　ベースコートのフィルム形成組成物は、コーティング用途（特に、自動車用途）に有用な任意の組成物であり得る。フィルム形成組成物は、樹脂系バインダーおよび着色剤として作用する顔料を含む。特に有用な樹脂系バインダーは。アクリル系ポリマー、ポリエステル（アルキドを含む）およびポリウレタンである。これらは、米国特許第４，６５０，７１８号および米国特許第５、０６６、７３３号（Ｍａｒｔｚら）中に第２有機コーティングとして詳細に記載されている。これら両方の特許は、本明細書中で参考として援用される。
　ベースコートは、有機溶媒ベースポリマーであり得る樹脂系バインダーとしてのポリマーを有するが、アクリル系ポリマーは、水性乳化重合技術により調製され得、そして水性ベースのベースコート組成物として使用され得る。また、カラーグラスクリア組成物中の水ベースのベースコートは、米国特許第４，４０３，００３号（本明細書中に参考として援用される）中に開示され、そしてこれらのベースコートの調製において使用される樹脂系組成物は、本発明の実施において使用され得る。また、水ベースのポリウレタン（例えば、米国特許第４，１４７，６７９号（本明細書中に参考として援用される）に従って調製されるポリウレタン）は、ベースコート中において樹脂系バインダーとして使用され得る。さらに、水ベースのコーティング（例えば、米国特許第５，０７１，９０４号（本明細書中に参考として援用される）に記載されるコーティング）は、ベースコートとして使用され得る。
　ベースコートはまた、顔料および従来よりベースコート処方物中で使用される他のさらなる成分も含む。ベースコートに色を付与するのに有用な顔料は、金属顔料または非金属顔料を包む。金属フレークの顔料化を使用することにより、（自動車の車体表面に対して最も頻繁に意図される）いわゆる「魅惑的なメタリック（ｇｌａｍｏｕｒ　ｍｅｔａｌｉｃ）」仕上げとなる。さらに、顔料および他の添加剤に関する非限定な例（ベースコート中で有用である、これらのタイプ、量および適切な使用を含む）は、米国特許第５，４０１，７９０号（Ｐｏｏｌｅら）；同第５，３８４，３６７号（Ｓｗａｒｕｐら）；および同第５，２５６，４５２号に与えられる。ベースコートが、少なくとも１つ以上の顔料（ここで、金属顔料は、アルミニウムフレーク、ブロンズ（ｃｏｐｐｅｒ　ｂｒｏｎｚｅ）フレークまたはマイカであり得、そして非金属顔料は、二酸化チタン、酸化鉄、酸化クロム、クロム酸鉛およびカーボンブラックのような無機顔料、あるいは、フタロシアニンブルーおよびフタロシアニングリーンのような有機顔料であり得る）を有することが好ましい。一般的には、顔料は、コーティング固形分の重量に基づいて、約１〜８０重量％の量で、コーティング組成物中に組み込まれる（このとき、６０％までの量が良好な結果を与える）。金属顔料は、コーティング固形分の重量に基づいて、約０．５〜２５重量％の量で使用され得る。
　前記援用した特許中に記載されるように、当該分野で周知の種々の追加成分としては、界面活性剤、ＵＶ安定剤、流動制御剤（ｆｌｏｗ　ｃｏｎｔｒｏｌ　ａｇｅｎｔ）、チクソトロピー、充填剤、耐ガス剤（ａｎｔｉ−ｇａｓｓｉｎｇ　ａｇｅｎｔ）、有機共溶媒（ｃｏｓｏｌｖｅｎｔ）、触媒および従来の他の補助剤が挙げられ得る。これらの材料は、コーティング組成物の全重量の４０重量％までを構成し得る。
　ベースコーティング組成物は、これらが接着する種々の基材に塗布され得る。この組成物は、従来の手段（はけ塗り、浸し塗り、流し塗りおよびスプレー塗りなどを含む）により塗布され得るが、最も頻繁には、スプレー塗りで塗布される。手動方法または自動方法のいずれかによる有用なスプレー塗り技術ならびにエアスプレー塗りおよび静電気スプレー塗りの装置が使用され得る。これらの基材の例は、木材、金属、ガラス、クロスプラスティック（ｃｌｏｔｈ　ｐｒａｓｔｉｃ）、発泡体（弾性基材を含む）などである。ベースコートは、自動車類において見られる、金属および弾性基材上に塗布するのに特に有用である。
　ベースコート組成物を基材に塗布する間に、ベースコートのフィルムが基材上に形成される。代表的には、ベースコートの厚さは、厚さ約０．０ｌ〜５ミル、好ましくは、厚さ０．１〜２ミルである。フィルムは、塗布後に、加熱または空気乾燥工程（ｐｅｒｉｏｄ）により、ベースコートフィルムから溶媒（すなわち、有機溶媒または水）を追い出すことによって形成される。好ましくは、加熱は、クリアコートが、ベースコート組成物を溶解することなくベースコート上に塗布され得ることを確実にするためには、短い時間のみで十分である。適切な乾燥条件は、特定のベースコート組成物に依存し、そして特定の水ベースの組成物に関しては周囲の湿度に依存するが、一般的には、約８０〜２５０°Ｆ（２０〜１２１℃）の温度で約１〜５分の乾燥時間が、２つのコートの混合が最少であることを確実にするためには適切である。同時に、ベースコートフィルムは、トップコート組成物によって十分湿らされ、その結果、満足なコート間接着が得られる。また、１つより多いベースコートおよび複数のクリアコートが、最適な外観を達成するために塗布されてもよい。通常、コート間は、先に付与されたコートが、約１〜２０分間フラッシュされる（すなわち、周辺条件に曝される）。
　クリアコート組成物（好ましくはトップコート）としての、本発明の硬化可能な組成物は、上述された従来の任意のコーティング技術（スプレー塗りが好ましい）によりベースコートに塗布される。代表的には、クリアートップコートは、ベースコートが硬化する前にウエットオンウエット技術により、ベースコートに塗布される。次いで、これら２つのコーティングは、加熱され、両方のコーティング層は結合的に硬化する。上記のような硬化条件が使用され得る。本発明の好ましい硬化可能な組成物は、フィルム組成物が、前記の好ましい量でＴＡＣＴと共に使用される、（ｉ）ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤である場合である。
　本発明の硬化可能な組成物は、単層コート（ｍｏｎｏｃｏａｔ）として使用されても、複合コーティングの一成分として使用されてもよく、そして優れた耐腐食特性を有する。この単層コートは、先のプライマータイプのコーティングの上にあり、顔料化され得るかまたは非顔料化され得る、任意のトップコートである。本明細書中に使用されるように、用語「耐腐食性」は、硬化した組成物が、酸および水の滴下による腐食に耐える能力をいう。耐腐食性は、代表的には、実際またはシミュレートされた耐候試験後の、コートされた基材の視覚的調査により評価される。代表的には、シミュレートされた耐候試験は、実際の気候に対応する（しかし、必ずしもそうであるとは限らない）ことに留意すべきである。さらに、硬化した組成物は、異なる地理的位置における実際の気候に供された場合、異なる耐腐食特性を有し得ることに留意すべきである。腐食耐性組成物は、本明細書中で議論されるように、少なくとも１カ所の地理的位置における実際の気候の下での耐腐食特性を有するか、またはシミュレートされた気候の下での耐腐食特性を有する組成物のことをいう。酸腐食耐性に加えて、本発明の硬化可能な組成物はまた、良好な耐損傷特性または耐摩耗特性を有し得、これらは、一貫した実験室方法を用いて、コートされた基材を摩耗する前後に、コートされた基材の光沢を測定することによって評価される。さらに一層、全性能を改善するために、プライマーサーフェーサーコーティングが、本発明の硬化可能な組成物（単独、またはカラーグラスクリアコーティング複合物中）を用いた複合コーティングにおいて、基材上に使用され得る。
　本発明は、以下の実施例に参照されることによって、さらに記載される。他に指示がない限り、全ての部は、重量部である。
実施例１〜４
　実施例１〜４は、本発明に従う種々のコーティング組成物（カラープラスクリア複合コーティングプロセスにおいて使用される）の調製を例示する。実施例１は、コントロールの２成分クリアコート（ポリイソシアネートおよびアクリル系ポリオール含有）である。実施例２は、一方のポリイソシアネートの代わりに、トリカルバモイルトリアジン化合物を含有するクリアコートの調製を例示する。実施例３は、実施例２とほぼ同じであるが、他方のポリイソシアネートの代わりに、トリカルバモイルトリアジン化合物を用いる。そして実施例４は、ポリイソシアネートの固形分量の半分の代わりに、トリカルバモイルトリアジンを含有するクリアコートの調製を示す。
　実施例１〜４のコーティング組成物を、挙げられた順で各成分を共に混合することにより調製した。顔料化ベースコート（ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．からＢＷＢ８５５５として入手可能）を、室温（６７°Ｆ、１９．４℃）および相対湿度３０〜３５％で、コート間を９０秒フラッシュした２つのコートにおいて、電着スチールパネルにスプレー塗りし、厚さ０．６ミル（１５．２ミクロン）の乾燥フィルムを得た。第２コートを付与した後、実施例１〜４のコーティング組成物の付与前に、２００°Ｆ（９３．３℃）で５分のフラッシュが可能であった。各実施例のそれぞれの組成物を配合し、そしてこの組成物を、コート間を室温フラッシュ（９０秒）した２つのコートに塗布し、厚さ約２ミル（５０．８ミクロン）の乾燥フィルムを得た。各パネルを、室温で１５分のフラッシュに供し、次いで、２５０°Ｆ（１２１．１℃）で３０分間硬化させた。
　コートされたパネルの耐損傷性を以下の方法により測定した：コートされたパネルの光沢を２０°ＢＹＫ　Ｇａｒｄｎｅｒ　ＧＬＯＳＳＧＡＲＤ　ＩＩ　Ｇｌｏｓｓｍｅｔｅｒ（Ｇａｒｄｎｅｒ　Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ　Ｃｏ．より入手可能）で測定する。コートされたパネルを、研磨用の乾燥粉末クレンザー（Ｂｏｎ　ＡｍｉＴＭクレンザー、Ｆａｕｌｔｌｅｓｓ　Ｓｔａｒｃｈ／Ｂｏｎ　Ａｍｉ　Ｃｏ．）を付与し、続いてＣｒｏｃｋｍｅｔｅｒ損傷テスター（Ａｔｌａｓ　Ｅｌｅｃｔｒｉｃ　Ｄｅｖｉｃｅｓ　Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能）を用い、ウールのフェルト布で表面を１０往復こすることにより傷をつける。パネルを水で洗浄し、そして軽くたたいて乾燥させた後、パネルの損傷領域での２０度の光沢度を読みとった。報告される数字は、傷をつけた後での光沢維持％（すなわち、１００％×（損傷した光沢）／（元の光沢）である）。
　コートされたパネルの耐酸性を以下の方法により測定した：０．６２５Ｎ塩酸、０．６２５Ｎ硫酸、ｐＨ２の硫酸溶液およびｐＨ３の硫酸溶液の各１滴で、試験パネルをスポットした。次いで、液滴を添加していないパネルを、１２０°Ｆ（４８．８℃）の電気オーブンに配置し、そして各酸溶液の１滴を１０分間隔でパネルに添加した。３０分後、パネルをオーブンから取り出し、そしてセッケン水で洗浄し、そして乾燥し、次いで、耐酸腐食性の程度を視覚的に評価した。
　クリアコート処方物および複合コーティング特性を、以下の表Ｉにて報告する。括弧内の数字は、処方物中の固形物の重量％を示す。
１２‐（２’‐ヒドロキシ‐ベンゾトリアゾール‐２‐イル）‐４，６‐ビス（メチル‐１‐フェニルエチル）フェノールＵＶ光安定剤（Ｃｉｂａ‐Ｇｅｉｇｙ　Ｃｏｒｐ．より入手可能）。
２２‐（２’‐ヒドロキシ‐３’，５’‐ジｔｅｒｔ‐アミルフェニル）‐ベンゾトリアゾールＵＶ光安定剤（Ｃｉｂａ‐Ｇｅｉｇｙ　Ｃｏｒｐ．より入手可能）。
３ビス（１，２，２，６，６‐ペンタメチル‐４‐ピペリジニル）セバケートＵＶ光安定剤（Ｃｉｂａ‐Ｇｅｉｇｙ　Ｃｏｒｐ．より入手可能）。
４キシレン中のエチルアクリレートおよび２‐エチルヘキシルアクリレートのコポリマー（Ｍｏｎｓａｎｔｏ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能）。
５Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔ　ｄｅ　Ｎｅｍｏｕｒｓ　ａｎｄ　Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．より入手可能な流動添加剤（ｆｌｏｗ　ａｄｄｉｔｉｖｅ）。
６４０％ヒドロキシプロピルアクリレート、２０％スチレン、１９％ブチルアクリレート、１８．５％ブチルメタクリレート、２％アクリル酸および０．５％メチルメタクリレートを含むコポリマー（当量重量３２５を有する）。
７１，６‐ヘキサメチレンジイソシアネートのポリイソシアネート（Ｂａｙｅｒ　ＵＳＡより入手可能）。
８イソホロンジイソシアネートのポリイソシアネート（Ｂａｙｅｒ　ＵＳＡより入手可能）。
９式Ｃ３Ｎ３（ＮＨＣＯＯＲ）３を有する化合物（ここで、Ｒは、メチル基およびブチル基の混合物である）。
　表Ｉ中のデータは、本発明のように、クリアコートが、多成分ポリイソシアネート−ポリオール組成物であり、そしてトリカルバモイルトリアジンを含有する場合、複合コーティングの耐酸性が改善され、そして耐損傷性が有意に改善されることを示す。
実施例５および６
　実施例５および６は、本発明に従う種々のコーティング組成物の調製を示す。このコーティング組成物は、カラープラスクリア複合コーティングプロセスにおいて用いられる。実施例５は、コントロールの２成分クリアコート（これは、ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤を含有する）である。実施例６は、ポリエポキシドの一部の代わりに、トリカルバモイルトリアジン化合物を含むクリアコートの調製を示す。
　実施例５および６のコーティング組成物を、上記の実施例１〜４と同様に調製し、そしてスプレー塗布した。複合コーティングを硬化させ、そして上記の実施例１〜４と同様に特性を測定した。
　クリアコート処方物および複合コーティング特性を以下の表ＩＩにて報告する。
１０ジプロピレングリコールモノメチルエーテル（Ｄｏｗ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｃｏ．より入手可能）。
１１米国特許第４，９２７，８６８号、実施例Ａに従って調製した。
１２Ｅｘｘｏｎ　Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ　Ａｍｅｒｉｃａより入手可能な酢酸エステル。
１３米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｇに従って調製した。
１４米国特許第４，９２７，８６８号、実施例Ｆに従って調製した。
１５米国特許第４，９２７，８６８号、実施例Ｂに従って調製した。
　表ＩＩ中のデータは、本発明のように、クリアコートが、多成分ポリエポキシド−ポリ酸組成物であり、そしてトリカルバモイルトリアジンを含有する場合、複合コーティングの耐損傷性を有意に改善し、そして耐酸性が改善されることを示す。
実施例７および８
　実施例７および８は、本発明に従う種々のコーティング組成物の調製を示す。このコーティング組成物は、単層コートとして用いられる。実施例７は、コントロールの１成分クリアコート（これは、ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤ならびにアミノプラストを含有する）である。実施例８は、アミノプラストの代わりに、トリカルバモイルトリアジン化合物を含むコーティング組成物の調製を示す。
　実施例７および８のコーティング組成物を、列挙された順に成分を共に混合させることによって調製した。このコーティング組成物を、室温（６７°Ｆ、１９．４℃）および相対湿度３０〜３５％で、電着コートされたスチールパネルにスプレー塗布し、厚さ１．６ミル（４０．６ミクロン）の乾燥フィルムを得た。各パネルを、室温で１５分のフラッシュに供し、次いで、２８５°Ｆ（１４０．５℃）で２５分間硬化させた。
　コーティング特性を、上記の実施例１〜４と同様に測定した。
　処方物およびコーティング特性を以下の表ＩＩＩにて報告する。
１６酢酸および２‐ブトキシエチルエステル（Ｕｎｉｏｎ　Ｃａｒｂｉｄｅ　Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ　ａｎｄ　Ｐｌａｓｔｉｃｓ　Ｃｏ．，Ｉｎｃ．より入手可能）。
１７芳香族溶媒のブレンド（Ｅｘｘｏｎ　ＣｈｅｍｉｃａＩｓ　Ａｍｅｒｉｃａより入手可能で、ＳＯＬＶＥＳＳＯ１００とも呼ばれる）。
１８米国特許第４，１４７，６８８号に従って調製した。
１９メチル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂（Ｍｏｎｓａｎｔｏ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｃｏ．より入手可能）。
２０米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｆに従って調製した。
２１米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｂに従って調製した。
２２高度に分散した疎水性のアモルファス二酸化ケイ素（Ｄｅｇｕｓｓａ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手可能）。
２３酢酸ｎ‐ブチルおよびアクリル性粉砕ビヒクル（これは、約２９．９％のスチレン、１９．９％の２‐エチルヘキシルアクリレート、１９．４％のブチルメタクリレート、１７．９％のメチルメタクリレート、１０％のヒドロキシエチルアクリレート、１．９％メタクリル酸、０．６％のアクリル酸および０．４％のプロピレンイミンから製造される）の混合物（１：２）中のカーボンの分散液；これは、ヘグマン（Ｈｅｇｍａｎ）レート８＋まで粉砕され、そして約５８％ジイソブチルケトンと、約４２％のポリエステルポリオール（これは、約６５％のトリメチルペンタンジオールと３５％のヘキサヒドロフタル酸無水物とから作製される）との混合物中に分散され、１６．１％のカーボン、６８．８％のアクリル性粉砕ビヒクルおよび１５．１％のポリエステルポリオールの最終組成物（これは、約６３．９％の固形分含量を有する）を得る。
　表ＩＩＩのデータは、本発明のような、１成分ポリ酸−ポリエポキシドコーティング（これは、トリカルバモイルトリアジンを含有し、単層コートとして使用される）の耐酸性が改善されることを示す。
実施例９および１０
　実施例９および１０は、本発明に従う種々のコーティング組成物（カラープラスクリア複合コーティングプロセスにおいて使用される）の調製を示す。実施例９は、コントロールの１成分クリアコート（これは、ポリイソシアネートおよびアクリル系ポリオールを含有する）である。実施例１０は、一部分のポリイソシアネートの代わりに、トリカルバモイルトリアジン化合物を含有するクリアコートの調製を示す。
　実施例９および１０のコーティング組成物を、上記の実施例１〜４と同様に調製し、そしてスプレー塗布した。複合コーティングを、２８５°Ｆ（１４０．５℃）で３０分間硬化させ、上記の実施例１〜４と同様に特性を測定した。
　クリアコート処方物および複合コーティング特性を以下の表ＩＶ中にて報告する。
２４ＢＹＫ−Ｃｈｅｍｉｅ　ＵＳＡから入手可能な耐損傷性添加剤。
２５脚注６を参照。
２６メチルェチルケトオキシムでキャップされた１，６‐ヘキサメチレンジイソシアネート（Ｂａｙｅｒ　ＵＳＡより入手可能）。
２７ブチルスズメルカプチド化合物（Ａｉｒ　Ｐｒｏｄｕｃｔｓ　ａｎｄ　Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．より入手可能）。
　表ＩＶ中のデータは、本発明のような、クリアコートが、１成分ポリイソシアネート−ポリオール組成物であり、そしてトリカルバモイルトリアジンを含む場合に、複合コーティングの耐損傷性が改善されていることを示す。
実施例１１および１２
　実施例１１および１２は、本発明に従う種々のコーティング組成物（カラープラスクリア複合コーティングプロセスにおいて使用される）の調製を示す。実施例１１は、コントロールの１成分クリアコート（これは、ポリエポキシドおよびポリ酸架橋剤を含有する）である。実施例１２は、実施例１１と同じであり、さらにトリカルバモイルトリアジンを含む。
　実施例１１および１２のコーティング組成物を、上記の実施例１〜４と同様に調製し、そしてベースコート（ＰＰＧ　Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．よりＮＨＵ９５１７として入手可能）全体にスプレー塗布した。各パネルを、室温で１５分間フラッシュさせ、次いで２８５°Ｆ（１４０．５℃）で３０分間硬化させた。
　クリアコート処方物および複合コーティング特性を以下の表Ｖにて報告する。
２８米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｊに従って調製した。
２９米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ａに従って調製した。
３０米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｅに従って調製した。
３１米国特許第５，２５６，４５２号、実施例Ｆに従って調製した。
　表Ｖ中のデータは、本発明のような、クリアコートが、１成分ポリエポキシド−ポリ酸組成物であり、そしてトリカルバモイルトリアジンを含む場合に、複合コーティングの耐損傷性および耐酸性が著しく改善されることを示す。