(57)【要約】  繰り返し単位Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットのうち、少なくともＢユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットとを含む共重合体からなり、重量平均分子量が50,000〜1,500,000である高分子化合物、それからなる電子素子用材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子用材料、  陽極と陰極と有機薄膜層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、有機薄膜層の少なくとも１層に前記高分子化合物を含む有機エレクトロルミネッセンス素子、前記高分子化合物と溶剤とを含む塗布液、前記塗布液を用いることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子の製造方法であり、塗布法に適した高分子化合物、それからなる電子素子用材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子用材料、及びそれを用いた有機ＥＬ素子、塗布液、有機ＥＬ素子の製造方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットのうち、少なくともＢユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットとを含む共重合体からなり、重量平均分子量が50,000〜1,500,000である高分子化合物。
前記Ａユニットは、芳香族炭化水素環基、及び芳香族複素環基から選択される基を主鎖に含むユニットであり、これら各基は置換されていても良い。
前記Ｂユニットは、下記式（１）又は（２）で表される２価のユニットである。
【化１】
2014042265.tif 000103
（式（１）及び（２）中、＊は、前記Ａ、Ｂ又はＣユニットとの結合位置を示す。
Ｌは、高分子主鎖を構成すると同時に、式（１）及び式（２）からＬを除外した構造（式（１）、式（２）の括弧内の構造）と高分子主鎖を結合する連結基であって、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、置換若しくは無置換の芳香族複素環基、又はこれらの組合せである。ただし、ＬがＮ原子を含む芳香族複素環基の場合、１つの環を構成するＮ原子数は１又は２である。
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｌ1は、置換若しくは無置換の連結基であり、
Ｚ1はＸ1及びＹ1と結合する、Ｚ4はＸ1及びＸ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ2は、Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ3はＸ1と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ａ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｌ1、Ｚ1〜Ｚ4のいずれかにおいて、Ｌと連結する。
ｌは０〜５の整数であり、ｌが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良く、ｍは１〜５０の整数であり、ｍが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。）
前記Ｃユニットは、下記式（３）、（４）又は（５）で表される、高分子主鎖を構成するユニットである。式（５）の場合、Ｚ5，Ｚ6，Ｘ3，Ｙ3のいずれかで、隣接するユニットと結合する。）
【化２】
2014042265.tif 000104
（式中、Ａｒ1〜Ａｒ3は、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｘ3及びＹ3は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
Ｚ5及びＺ6は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の２価の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
ｎは１〜５０の整数であり、ｎが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。）
【請求項２】
Ａユニットが、無置換の炭素数３〜１６のアルキル基、１以上のフェニル基を有する炭素数１〜４のアルキル基、無置換あるいは炭素数１〜６のアルキル基で置換された環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキルエーテル基、アルキル及びアリールから選択される１以上の基で置換された置換シリル基を有する請求項１に記載の高分子化合物。
【請求項３】
式（１）又は式（２）の括弧内の基が、置換もしくは無置換の含窒素芳香族６員環、置換もしくは無置換の縮合芳香族複素環、置換もしくは無置換の縮合芳香族炭化水素環、又は置換もしくは無置換のターフェニル基である請求項１又は２に記載の高分子化合物。
【請求項４】
式（１）又は式（２）の括弧内の基が、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、置換もしくは無置換のジベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のジベンゾチオフェニル基、又は置換基としてシアノ基を含む芳香環である請求項１又は２に記載の高分子化合物。
【請求項５】
Ｃユニットが下記式(1)〜(10)のいずれかで表される請求項１〜４のいずれかに記載の高分子化合物。
【化３】
2014042265.tif 000105
（式中、ＸはＣＲ12、窒素原子（２価の場合はＮＲ3）、リン原子（２価の場合はＰＲ3）、ＰＯ（２価の場合はＰ（＝Ｏ）Ｒ3）、２価の場合Ｏ、２価の場合Ｓ、又は２価の場合ＳｉＲ32であり、Ｒ3は、水素原子、置換若しくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、又は置換若しくは無置換の環形成原子数５〜３０のヘテロアリール基である。また、複数のＲ3が結合して環を形成してもよい。ｎ’は０から５の整数である。ただし、ｎ’が０の場合に環を形成しない場合は、ｎ’は１から５の整数である。）
【請求項６】
Ｌが、１，３位で結合して主鎖を形成する置換もしくは無置換のベンゼン環、ピリジン環、ピリミジン環、あるいは下記式（ａ）で表される構造
【化４】
2014042265.tif 000106
（Ｘは独立にＮ、ＣＨを表す。また、一つの芳香族環上のＸは同時にＮではない）である（但し、Ｌがベンゼン環の場合は、該ベンゼン環の２位は無置換である）請求項１〜５のいずれかに記載の高分子化合物。
【請求項７】
Ａユニット、Ｂユニット及びＣユニットを有する高分子化合物であって、Ｂユニット中の主鎖以外の構造が次の構造である請求項１〜６のいずれかに記載の高分子化合物。
【化５】
2014042265.tif 000107
（式中、「Ｂユニット」は、式（１）のＬ中の主鎖部分を示す。Ｒは、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖、分岐アルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数７〜４０のアラルキル基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜３０のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のアルキルアミノ基、置換もしくは無置換のアリールアミノ基、アリール基及び／又はアルキル基で置換された置換シリル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、又はヒドロキシ基であり、Ａｒは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素環基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の芳香族複素環基である。）
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の高分子化合物からなる電子素子用材料。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれかに記載の高分子化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項１０】
陽極と陰極と有機薄膜層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、有機薄膜層の少なくとも１層に請求項１〜７のいずれかに記載の高分子化合物を含む有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
前記有機薄膜層が発光層を有し、該発光層が前記高分子化合物を含む請求項１０に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
請求項１〜７のいずれかに記載の高分子化合物と溶剤とを含む塗布液。
【請求項１３】
請求項１２に記載の塗布液を用いることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子の製造方法。
【請求項１４】
前記塗布液を用い湿式成膜法により薄膜を形成する請求項１３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高分子化合物、それからなる電子素子用材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子と略記する場合がある。）用材料、及び有機ＥＬ素子、塗布液、有機ＥＬ素子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機ＥＬ素子をはじめとする電子素子において、従来、一般的には、蒸着法により電子素子を構成する材料を含む膜を形成していた。一方、塗布法により、膜を形成することも検討されているが、十分塗布液に適した材料が得られていないのが実情である。
例えば、特許文献１及び非特許文献１に記載のフルオレン−カルバゾール共重合体が知られている。この重合体は重量平均分子量が小さく塗布法で用いる場合には、素子の作製が困難であるという問題があった。
同様に、特許文献２には、トリアジンとカルバゾールが直接又は間接に結合した繰り返し単位を有する高分子化合物を、特許文献３には、フルオレンとフェニルカルバゾールが窒素原子を介して結合した繰り返し単位を有する電荷輸送性重合体を、塗布法に用いることが記載されている。
これに対し、さらに塗布法に適していて、また、高性能な電子素子を提供できる高分子化合物が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２００７／１３３６３２号
【特許文献２】特開２０１０−１９６０４０号公報
【特許文献３】特開２００５−３０９８９８号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Polymeric Materials: Science ＆ Engineering 2005, 92.566
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記の課題を解決するためになされたもので、塗布液により膜を形成するに適した高分子化合物、それからなる電子素子用材料並びに有機ＥＬ素子用材料、及び有機ＥＬ素子、塗布液、有機ＥＬ素子の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者等は、前記目的を達成するために、鋭意研究を重ねた結果、下記式（１）又は式（２）で表される電荷輸送性を有する繰り返し単位（Ｂユニット）を必須とし、さらに溶解性向上に寄与する繰り返し単位（Ａユニット）及び／又は粘度向上に寄与する繰り返し単位（Ｃユニット）を主鎖中に有する新規な高分子化合物が塗布法に適していることを見出し、本発明を完成するに至った。【０００７】
すなわち、本発明は、下記Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットのうち、少なくともＢユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットとを含む共重合体からなり、重量平均分子量が50,000〜1,500,000である高分子化合物を提供するものである。
Ａ、Ｂ、及びＣユニットを含む場合、Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットの構造は異なる。また、Ｂユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットを含む場合、Ｂユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットの構造は異なる。
前記Ａユニットは、芳香族炭化水素環基、及び芳香族複素環基から選択される基を主鎖に含むユニットであり、これら各基は置換されていても良い。
前記Ｂユニットは、下記式（１）又は（２）で表されるユニットである。【０００８】
【化１】
2014042265.tif 000002
【０００９】
（式（１）及び（２）中、＊は、前記Ａ、Ｂ又はＣユニットとの結合位置を示す。
Ｌは、高分子主鎖を構成すると同時に、式（１）及び式（２）からＬを除外した構造（式（１）、式（２）の括弧内の構造）と高分子主鎖を結合する基であって、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、置換若しくは無置換の芳香族複素環基、又はこれらの組合せである。ただし、ＬがＮ原子を含む芳香族複素環基の場合、１つの環を構成するＮ原子数は１又は２である。
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｌ1は、置換若しくは無置換の連結基であり、
Ｚ1はＸ1及びＹ1と結合する、Ｚ4はＸ1及びＸ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ2は、Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ3はＸ1と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ａ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｌ1、Ｚ1〜Ｚ4のいずれかにおいて、Ｌと連結する。
ｌは０〜５の整数であり、ｌが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良く、ｍは１〜５０の整数であり、ｍが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。）
前記Ｃユニットは、下記式（３）、（４）又は（５）で表される、高分子主鎖を構成するユニットである。式（５）の場合、Ｚ5，Ｚ6，Ｘ3，Ｙ3のいずれかで、隣接するユニットと結合する。【００１０】
【化２】
2014042265.tif 000003
【００１１】
（式中、Ａｒ1〜Ａｒ3は、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｘ3及びＹ3は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
Ｚ5及びＺ6は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
ｎは１〜５０の整数であり、ｎが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。）【００１２】
また、本発明は、前記高分子化合物からなる電子素子用材料、及び有機ＥＬ素子用材料、
陽極と陰極と有機薄膜層を有する有機ＥＬ素子であって、有機薄膜層の少なくとも１層に前記高分子化合物を含む有機ＥＬ素子、
前記高分子化合物と溶剤とを含む塗布液、
前記塗布液を用いることを特徴とする有機ＥＬ素子の製造方法も提供するものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の高分子化合物は、塗布法に用いるのに適した重量平均分子量及び粘度を有するため、塗布法に用いる電子素子用材料、特に有機ＥＬ素子用材料に適しており、塗布法で有機電子素子の構成に必要な膜を形成することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の高分子化合物は、異なる構造の、主鎖の繰り返し単位として、下記Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットのうち、少なくともＢユニットと、Ａユニット及び／又はＣユニットとを含む共重合体であって、重量平均分子量が50,000〜1,500,000である。
以下Ａユニットについて説明する。Ａユニットは、トルエン、キシレン、アニソールなどの有機溶媒への溶解性を向上させるためのユニットである。
前記Ａユニットは、電荷移動性の確保の点から芳香族炭化水素環基、及び芳香族複素環基から選択される。これら各基は置換基を有することが、溶解性向上の点で好ましい。
前記芳香族炭化水素環基としては、環形成炭素数６〜３０のものが好ましく、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、各種ターフェニレン基、フルオレニレン基などが挙げられる。これらの中では特に、フェニレン基やフルオレニレン基が好ましい。
前記芳香族複素環基としては、環形成原子数５〜３０のものが好ましく、具体的には、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾピラン環、フェノチアジン環、フェノキサジン環などの残基が挙げられる。
Ａユニットとしては、また以下の様な構造が好ましく挙げられる。
【００１５】
【化３】
2014042265.tif 000004
【００１６】
前記Ａｒ1は、主鎖を構成する繰り返し単位であって、置換基を有する芳香族炭化水素環基である。置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖、分岐アルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数1〜２０のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、アルキル基及び／又はアリール基で置換された置換シリル基が挙げられる。
Ｘ3及びＹ3は単結合、ＣＲ22、ＮＲ2、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ22であり、
Ｒ2は、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖、分岐アルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数1〜２０のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、アルキル基及び／又はアリール基で置換された置換シリル基が挙げられる。
式（５）の場合、Ｚ5，Ｚ6，Ｘ3，Ｙ3のいずれかで、隣接する繰り返し単位と結合して主鎖を形成する。Ｚ5及びＺ6は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
上記における具体的基としては、上述の基あるいは、Ａユニットの説明で記載された後記する基が挙げられる。
これらの具体的な構造例としては、以下の様な構造が好ましく挙げられる。
下記構造において波線は結合手を表す。また、波線が離れて記載されているのは、環のどの位置に結合手があっても良いことを示す。Ｒは置換基を示し、複数であっても良い。
【００１７】
【化４】
2014042265.tif 000005
【００１８】
Ａユニットにおいて、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基を置換しても良い置換基（Ｒ）の例としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数７〜４０のアラルキル基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜３０のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のアルキルアミノ基、置換もしくは無置換のアリールアミノ基、アルキル及びアリールから選択される１以上で置換された置換シリル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基又はヒドロキシル基である。
なお、本明細書において、「置換もしくは無置換の炭素数ａ〜ｂのＸＸ基」という表現（実質的の前記と同じとなる表現も含める。）における「炭素数ａ〜ｂ」は、ＸＸ基が置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。
溶解性向上の点でアルキル基や嵩高い基が好ましい。具体的には、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、１以上のフェニル基を有する炭素数１〜４のアルキル基、無置換あるいは炭素数１〜６のアルキル基で置換された環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキルエーテル基、アルキル及びアリールから選択される１以上の基で置換された置換シリル基が好ましい。
【００１９】
前記炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−エチルブチル基、ｎ−ペンチル基、２−プロピルペンチル基、３−エチルペンチル基、ｎ−ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、５−エチルヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、４−プロピルヘプチル基、５−エチルヘプチル基、６−メチルヘプチル基、ｎ−オクチル基、５−プロピルオクチル基、６−エチルオクチル基、７−メチルオクチル基、ｎ−ノニル基、６−プロピルノニル基、７−エチルノニル基、ｎ−デシル基、６−プロピルデシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｎ−イコサン基、シクロペンチルメチル基、シクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、トリフェニルメチル基、１，２，２−トリフェニルエチル基、１，１，１−トリフェニルエチル基、トリメチルシリルメチル基、トリフェニルシリルメチル基、ヒドロキシメチル基、１−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシイソブチル基、１，２−ジヒドロキシエチル基、１，３−ジヒドロキシイソプロピル基、２，３−ジヒドロキシ−ｔ−ブチル基、１，２，３−トリヒドロキシプロピル基、等が挙げられる。好ましくは、無置換の炭素数３〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキル基で、例えば、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、２−エチルヘキシル基が挙げられる。
前記環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基の例としては、シクロプロピル基、１−メチルシクロプロピル基、２−メチルシクロプロピル基、シクロブチル基、１−メチルシクロブチル基、２−メチルシクロブチル基、３−メチルシクロブチル基、２，２−ジメチルシクロプロピル基、２，３−ジメチルシクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、４−フルオロシクロヘキシル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、１−ノルボルニル基、２−ノルボルニル基等が挙げられる。これらの基は、溶解性向上の点で好ましい。これらの置換基としては、炭素数１〜６のアルキル基やハロゲン原子が挙げられる。
前記炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキルエーテル基としては、例えば、オキシメチル基、オキシプロピル基、オキシブチル基、及びこれらの低重合体などが挙げられる。これらの基は、溶解性向上の点で好ましい。
【００２０】
前記環形成炭素数６〜３０のアリール基としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、４−フェナントリル基、９−フェナントリル基、１−ナフタセニル基、２−ナフタセニル基、９−ナフタセニル基、１−ピレニル基、２−ピレニル基、４−ピレニル基、ビフェニル−２−イル基、ビフェニル−３−イル基、ビフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−３−イル基、ｐ−ターフェニル−２−イル基、ｍ−ターフェニル−４−イル基、ｍ−ターフェニル−３−イル基、ｍ−ターフェニル−２−イル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、ｐ−ｔ−ブチルフェニル基、ｐ−（２−フェニルプロピル）フェニル基、３−メチル−２−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−アントリル基、４’−メチルビフェニル−４−イル基、４”−ｔ−ブチル−ｐ−ターフェニル−４−イル基、フルオレン−１−イル基、フルオレン−２−イル基、フルオレン−３−イル基、フルオレン−４−イル基等が挙げられる。
中でも、好ましくはフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、ビフェニル−２−イル基、ビフェニル−３−イル基、ビフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−３−イル基、ｐ−ターフェニル−２−イル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、フルオレン−２−イル基、フルオレン−３−イル基であり、より好ましくはフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、フルオレン−２−イル基、フルオレン−３−イル基である。これらの置換基としては、ジベンゾフラニル基、ピリジル基、フェニルチオフェニル基、ジフェニルアミノ基、素数１〜８のアルキル基、ハロゲン原子、シアノ基が挙げられる。
【００２１】
前記炭素数１〜２０のアルコキシ基の例は−ＯＹと表され、Ｙの例として上記のアルキル基の例が挙げられる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基である。
前記環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基の例は−ＯＹと表され、Ｙの例として上記のシクロアルキル基の例が挙げられる。シクロアルコキシ基は、例えばシクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基である。
前記環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基の例は−ＯＹと表され、Ｙの例として上記の芳香族炭化水素環の例が挙げられる。アリールオキシ基は、例えばフェノキシ基である。
前記炭素数７〜４０のアラルキル基は−Ｙ−Ｚと表され、Ｙの例として上記のアルキル基の例に対応するアルキレン基の例が挙げられ、Ｚの例として上記のアリール基の例が挙げられる。アラルキル基のアリール部分は、環形成炭素数が６〜３０が好ましい。アルキル部分は炭素数１〜１０が好ましく、特に好ましくは１〜６である。例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、２−フェニルプロパン−２−イル基である。
【００２２】
前記環形成原子数３〜３０のヘテロアリール基の例としては、１−ピロリル基、２−ピロリル基、３−ピロリル基、ピラジニル基、２−ピリジニル基、３−ピリジニル基、４−ピリジニル基、２−ピリミジル基、４−ピリミジル基、１−インドリル基、２−インドリル基、３−インドリル基、４−インドリル基、５−インドリル基、６−インドリル基、７−インドリル基、１−イソインドリル基、２−イソインドリル基、３−イソインドリル基、４−イソインドリル基、５−イソインドリル基、６−イソインドリル基、７−イソインドリル基、２−フリル基、３−フリル基、２−ベンゾフラニル基、３−ベンゾフラニル基、４−ベンゾフラニル基、５−ベンゾフラニル基、６−ベンゾフラニル基、７−ベンゾフラニル基、１−イソベンゾフラニル基、３−イソベンゾフラニル基、４−イソベンゾフラニル基、５−イソベンゾフラニル基、６−イソベンゾフラニル基、７−イソベンゾフラニル基、２−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、３−イソキノリル基、４−イソキノリル基、５−イソキノリル基、６−イソキノリル基、７−イソキノリル基、８−イソキノリル基、２−キノキサリニル基、５−キノキサリニル基、６−キノキサリニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基、１−フェナントリジニル基、２−フェナントリジニル基、３−フェナントリジニル基、４−フェナントリジニル基、６−フェナントリジニル基、７−フェナントリジニル基、８−フェナントリジニル基、９−フェナントリジニル基、１０−フェナントリジニル基、１−アクリジニル基、２−アクリジニル基、３−アクリジニル基、４−アクリジニル基、９−アクリジニル基、１，７−フェナントロリン−２−イル基、１，７−フェナントロリン−３−イル基、１，７−フェナントロリン−４−イル基、１，７−フェナントロリン−５−イル基、１，７−フェナントロリン−６−イル基、１，７−フェナントロリン−８−イル基、１，７−フェナントロリン−９−イル基、１，７−フェナントロリン−１０−イル基、１，８−フェナントロリン−２−イル基、１，８−フェナントロリン−３−イル基、１，８−フェナントロリン−４−イル基、１，８−フェナントロリン−５−イル基、１，８−フェナントロリン−６−イル基、１，８−フェナントロリン−７−イル基、１，８−フェナントロリン−９−イル基、１，８−フェナントロリン−１０−イル基、１，９−フェナントロリン−２−イル基、１，９−フェナントロリン−３−イル基、１，９−フェナントロリン−４−イル基、１，９−フェナントロリン−５−イル基、１，９−フェナントロリン−６−イル基、１，９−フェナントロリン−７−イル基、１，９−フェナントロリン−８−イル基、１，９−フェナントロリン−１０−イル基、１，１０−フェナントロリン−２−イル基、１，１０−フェナントロリン−３−イル基、１，１０−フェナントロリン−４−イル基、１，１０−フェナントロリン−５−イル基、２，９−フェナントロリン−１−イル基、２，９−フェナントロリン−３−イル基、２，９−フェナントロリン−４−イル基、２，９−フェナントロリン−５−イル基、２，９−フェナントロリン−６−イル基、２，９−フェナントロリン−７−イル基、２，９−フェナントロリン−８−イル基、２，９−フェナントロリン−１０−イル基、２，８−フェナントロリン−１−イル基、２，８−フェナントロリン−３−イル基、２，８−フェナントロリン−４−イル基、２，８−フェナントロリン−５−イル基、２，８−フェナントロリン−６−イル基、２，８−フェナントロリン−７−イル基、２，８−フェナントロリン−９−イル基、２，８−フェナントロリン−１０−イル基、２，７−フェナントロリン−１−イル基、２，７−フェナントロリン−３−イル基、２，７−フェナントロリン−４−イル基、２，７−フェナントロリン−５−イル基、２，７−フェナントロリン−６−イル基、２，７−フェナントロリン−８−イル基、２，７−フェナントロリン−９−イル基、２，７−フェナントロリン−１０−イル基、１−フェナジニル基、２−フェナジニル基、１−フェノチアジニル基、２−フェノチアジニル基、３−フェノチアジニル基、４−フェノチアジニル基、１０−フェノチアジニル基、１−フェノキサジニル基、２−フェノキサジニル基、３−フェノキサジニル基、４−フェノキサジニル基、１０−フェノキサジニル基、２−オキサゾリル基、４−オキサゾリル基、５−オキサゾリル基、２−オキサジアゾリル基、５−オキサジアゾリル基、３−フラザニル基、２−チエニル基、３−チエニル基、２−メチルピロール−１−イル基、２−メチルピロール−３−イル基、２−メチルピロール−４−イル基、２−メチルピロール−５−イル基、３−メチルピロール−１−イル基、３−メチルピロール−２−イル基、３−メチルピロール−４−イル基、３−メチルピロール−５−イル基、２−ｔ−ブチルピロール−４−イル基、３−（２−フェニルプロピル）ピロール−１−イル基、２−メチル−１−インドリル基、４−メチル−１−インドリル基、２−メチル−３−インドリル基、４−メチル−３−インドリル基、２−ｔ−ブチル−１−インドリル基、４−ｔ−ブチル−１−インドリル基、２−ｔ−ブチル−３−インドリル基、４−ｔ−ブチル−３−インドリル基、２−チエニル基、３−チエニル基、２−ベンゾチオフェニル基、３−チオフェニル基、４−チオフェニル基、５−チオフェニル基、６−チオフェニル基、７−チオフェニル基、１−イソチオフェニル基、３−イソチオフェニル基、４−イソチオフェニル基、５−イソチオフェニル基、６−イソチオフェニル基、７−イソチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基等が挙げられる。これらの中でも好ましくは、１−ピロリル基、２−ピロリル基、３−ピロリル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基、２−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、２，２−ビピリジン-４-イル基、２，２−ビピリジン-６-イル基、２,２':２',２''-ターピリジン-４'-イル基、２,２':６',２''-ターピリジン-４'-フェニル-４-イル基、ベンゾチアゾール-4-イル基、��ンゾチアゾール-5-イル基、trans-スチルベン-4-イル基、2，2’-ビチオフェン-3-イル基、2，2’-ビチオフェン-5-イル基、3，4-エチレンジオキシチオフェン-2-イル基、7-(2-チエニル)-2,1,3-ベンゾチアジアゾール-4-(2-チエニル-5-イル)基、チエノチオフェニル基などである。さらに、カルバゾリル基とベンゼン環が２ヶ所で結合した構造の基であってもよく、アザカルバゾリル基、ベンゾカルバゾリル基、ジベンゾカルバゾリル基であってもよい。ベンゾカルバゾリル基やジベンゾカルバゾリル基の場合、ベンゼン環はカルバゾール環の［ａ］，［ｂ］，［ｃ］のどの位置で縮合環を形成してもよく、２個のベンゼン環が［ｃ］位で結合して、ベンゼン環同士が結合した構造であってもよい。ベンゼン環に代えて、ナフタレン環がカルバゾール環と縮合した基であってもよい。また、アザジベンゾフラニル基、アザジベンゾチオフェニル基、９，９−ジメチルジベンゾシロール基、アザ−９，９−ジメチルジベンゾシロール基、９，９−ジフェニルジベンゾシロール基、アザ−９，９−ジフェニルジベンゾシロール基、ベンゾジチオフェニル基、ベンゾジフラニル基が挙げられる。これらの置換基としては、フェニル基、炭素数１〜８のアルキル基やハロゲン原子が挙げられる。
【００２３】
前記アルキルアミノ基としては、モノアルキルアミノ基又はジアルキルアミノ基が挙げられ、ジアルキルアミノ基が好ましい。アルキル部分が上述したアルキル基であるアミノ基が挙げられる。モノ又はジアルキルアミノ基においては、アルキル部分の炭素数が１〜２０のものが好ましい。
前記アリールアミノ基としては、モノアリールアミノ基、ジアリールアミノ基及びアルキルアリールアミノ基が挙げられ、ジアリールアミノ基やアルキルアリールアミノ基が好ましい。モノ又はジアリールアミノ基においては、アリール部分の環形成炭素数が６〜３０が好ましい。窒素原子に結合するアリール基の例としては上述のアリール基が挙げられる。
前記アルキル及びアリールから選択される１以上で置換された置換シリル基として、ケイ素原子に結合するアルキル基及びアリール基の例としては上述のアリール基及びアルキル基が挙げられる。尚、シリル基に置換しているアルキル基は、同一でも異なっていてもよい。同様に、シリル基に置換しているアリール基は、同一でも異なっていてもよい。更に、アリール基とアルキル基が混在してシリル基に置換されていてもよい。これらの中でもトリアルキルシリル基、トリアリールシリル基、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基が溶解性向上の点で好ましい。好ましい。具体的に、トリアルキルシリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、エチルジメチルシリル基、トリプロピルシリル基、プロピルジメチルシリル基、トリブチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、トリペンチルシリル基、トリヘプチルシリル基、トリヘキシルシリル基等が挙げられる。好ましくはトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、エチルジメチルシリル基である。
トリアリールシリル基としては、トリフェニルシリル基、トリナフチルシリル基、ジフェニルベンジルシリル基等が挙げられる。好ましくはトリフェニルシリル基である。ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基としては、ジメチルフェニルシリル基、ジエチルフェニルシリル基、ジフェニルメチルシリル基、エチルジフェニルシリル基等が挙げられる。好ましくはジフェニルメチルシリル基、エチルジフェニルシリル基である。
前記ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子及び臭素原子が挙げられる。
【００２４】
Ａユニットの好ましい置換基として、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖、分岐アルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数1〜２０のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、アルキル基及び／又はアリール基で置換された置換シリル基および後述する嵩高い置換基などを挙げることができる。
【００２５】
置換基としてのアルキル基又はシクロアルキル基の構造例は、以下の通りである。
【化５】
2014042265.tif 000006
【００２６】
置換基としてのアルキルエーテル基の構造例は、以下の通りである。
【化６】
2014042265.tif 000007
Ｒは置換基、ｒは１〜４の整数である。
【００２７】
嵩高い置換基の構造例は、以下の通りである。
【化７】
2014042265.tif 000008
【００２８】
Ａユニットが、無置換の炭素数３〜１６のアルキル基、１以上のフェニル基を有する炭素数１〜４のアルキル基、無置換あるいは炭素数１〜６のアルキル基で置換された環炭素数３〜１６のシクロアルキル基、炭素数１〜２０の直鎖あるいは分岐のアルキルエーテル基、アルキル及びアリールから選択される１以上の基で置換された置換シリル基を有すると溶解性の点で好ましい。
【００２９】
次に、Ｂユニットについて説明する。
前記Ｂユニットは、電荷輸送性を有するモノマーに由来し、高分子化合物に電荷輸送性を付与するためのユニットであり、下記式（１）又は（２）で表されるユニットである。
Ｂユニットは、電子輸送性の向上、正孔輸送性の向上、バイポーラ性の付与等のいずれかに寄与するユニットである。電子輸送性、正孔輸送性、またはバイポーラ性を有する基の残基であっても良い。このような機能に寄与する具体的な構造については、後述する各基の説明で示した。
【化８】
2014042265.tif 000009
【００３０】
式（１）及び（２）中、＊は、前記Ａ、Ｂ又はＣユニットとの結合位置を示す。２以上のＢユニットが隣接して結合してもよい。
Ｌは、高分子主鎖を構成するユニットであり、式（１）又は（２）からＬを除外した構造（式（１），式（２）の括弧内の構造）と高分子主鎖を結合する連結基であり、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、置換若しくは無置換の芳香族複素環基、又はこれらの組合せである。ただし、ＬがＮ原子を含む芳香族複素環基の場合、１つの環を構成するＮ原子数は１又は２である。１つの環にＮ原子を３以上含む、芳香族複素環が主鎖を形成する場合、電子受容性が強くなり過ぎて、速い電子移動を阻害し、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料などの電子素子用材料としては、適当ではない。
Ｂユニットは、電荷輸送性に寄与するユニットであるため、Ｃユニットとの２元系共重合体を形成する場合を除いて、Ｌの置換基としてアルキル基など溶解性に寄与する基（このような基は通常、電荷輸送性に寄与しない。）を導入することは好適とはいえない。Ｃユニットとの２元系共重合体の場合であっても、Ｌの置換基として溶解性向上に寄与しない、メチル基など短鎖のアルキル基を導入することは好適とはいえない。
【００３１】
Ｌが１，３位で結合して主鎖を形成する置換もしくは無置換のベンゼン環、ピリジン環、ピリミジン環、あるいは下記一般式で表される構造
【化９】
2014042265.tif 000010
（Ｘ’’は独立にＮ、ＣＨを表す。また、一つの芳香族環上のＸ’’は同時にＮではない）であると電子輸送性の点で好ましい。但し、Ｌがベンゼン環の場合は、該ベンゼン環の２位は無置換であることが上記のように好ましい。
【００３２】
後述するように、ｍは１〜５０の整数であるが、ｍが１のときＬは３個の結合手を持つ構造となり、ｍが２のときＬは４個の結合手を持つ構造となる。ｍの増加にともない、Ｌの結合手の数が増加する。
Ｌの示す芳香族炭化水素環基としては、環形成炭素数６〜３０のものが好ましく、芳香族複素環基としては、環形成原子数５〜３０のものが好ましい。Ｌは、芳香族炭化水素環基や芳香族複素環基を複数有するものであってもよく、芳香族炭化水素環基と芳香族複素環基の組合せであってもよい。
前記芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基の例としては、前記置換基（Ｒ）で説明した具体例を３価以上としたものが挙げられるが、具体的には、以下の構造が挙げられる。なお、下記構造の異性体も含む。下記の構造において、波線は、高分子主鎖との結合手であり、「−」は、上記式（１）、（２）からＬを除いたユニットとの結合手である。
【００３３】
【化１０】
2014042265.tif 000011
【００３４】
下記具体例において、Ｘ0は上記式（１）、（２）からＬを除いた部分を示し、前記置換基（Ｒ）と同様の例が挙げられる。また、下記の構造において、波線は、高分子主鎖との結合手である。
下記具体例に示すように、Ｌは主鎖を構成しない部分（連結基）を有していてもよい。このような連結基として、上述したＬの説明で記載した、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基や置換もしくは無置換の芳香族複素環基、あるいはこれらの組合せが挙げられる。
【化１１】
2014042265.tif 000012
【００３５】
次に、式（１）及び（２）における、括弧内の構造について説明する。
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2はＲ1とＬが結合する態様であってもよい。
なお、本明細書において、「水素原子」とは、中性子数が異なる同位体、すなわち、軽水素（protium）、重水素（deuterium）、三重水素（tritium）を包含する。この解釈は、Ｒ1の水素原子に限られたものではなく、本発明の化合物中に存在する水素原子全てについて、同様に適用される。
Ｒ1のアルキル基、シクロアルキル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基の例としては、前記Ａユニットの置換基（Ｒ）のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基と同様の例が挙げられ、置換若しくは無置換の置換基の例としては前記Ａユニットの置換基と同様の例が挙げられる。
【００３６】
Ｌ1は、置換若しくは無置換の２価の連結基であり、Ｃ、Ｎ及びＳから選ばれる原子で構成される。例えば、−Ｃ−Ｃ−、−Ｃ＝Ｃ−、−Ｃ−Ｃ＝、−Ｃ＝Ｎ−、−Ｃ−Ｓ−、−Ｎ−Ｓ−（Ｃ、Ｎ及びＳは価数に応じ水素原子が結合、又は置換基で置換されていても良く、その置換基の例としては、前記Ａユニットと同様の例が挙げられる。）等が挙げられる。また、Ｚ2の一部、Ｘ2，Ｙ2，及びＬ1の一部で形成される環構造と縮合環を形成するような連結形式の連結基であっても良い。この場合、置換若しくは無置換の２価の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の２価の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の２価の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の２価の芳香族複素環基が好ましい。具体的には、後記するＺ1〜Ｚ4で説明する基が挙げられる。
【００３７】
Ｚ1はＸ1及びＹ1と結合する、Ｚ4はＸ1及びＸ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ2はＸ1、Ｘ2、Ｙ1及びＹ2と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ｚ3はＸ1と結合する、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
前記Ｚ1〜Ｚ4において、脂肪族炭化水素環基としては、環形成炭素数３〜１６のものが好ましく、例えば、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、ノルボルネン、アダマンタン等から誘導される基が挙げられる。
前記Ｚ1〜Ｚ4において、脂肪族複素環基としては、環形成原子数５〜１６のものが好ましく、前記脂肪族炭化水素環において環を形成する炭素原子を、Ｎ、Ｓ、Ｏ等のヘテロ原子で置き換えた環から誘導される基が挙げられる。例えば、ピロリジンやピペリジンが挙げられる。
前記Ｚ1〜Ｚ4において、芳香族炭化水素環基としては、環形成炭素数６〜３０のものが好ましく、例えば、シクロペンタジエン、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン等、前記環形成炭素数６〜３０のアリール基の例から誘導される基が挙げられる。
前記Ｚ1〜Ｚ4において、芳香族複素環基としては、環形成原子数５〜３０のものが好ましく、前記芳香族炭化水素環において環を形成する炭素原子を、Ｎ、Ｓ、Ｏ等のヘテロ原子で置き換えた環、あるいは前記環形成原子数３〜３０のヘテロアリール基の例から誘導される基が挙げられる。
また、Ｚ1〜Ｚ4の置換基としては、前記Ａユニットと同様の例が挙げられる。Ｚ1〜Ｚ4は、フェニレン基などの置換基がＬと結合する構造をとることもできる。
Ｂユニットは、正孔輸送性や電子輸送性を高めたり、電子輸送性と正孔輸送性のバランスをコントロールしたり、正孔輸送性部位と電子輸送性部位の両方を備えることでバイポーラ性を付与するなど、電荷輸送性に寄与するユニットである。このため、置換基としては、フェニル基などのアリール基や、ピリジル基などのヘテロアリール基やシアノ基が好ましい。他方、ＢユニットとＣユニットで形成される高分子化合物の場合、Ｂユニットが溶解性向上機能も合わせて持つことが好ましく、この場合、Ａユニットの説明で好ましいとした基を好ましく挙げられる。溶解性向上のための置換基が、式（１）、（２）のＬと結合する態様では、主鎖中の電荷移動への影響が大きいため、Ｌ以外の部分で結合する態様が好ましい。
【００３８】
Ａ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基であり、
Ａ1のアルキル基、シクロアルキル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基の例としては、前記Ａユニットの置換基（Ｒ）のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基と同様の例が挙げられ、置換若しくは無置換の置換基の例としては前記Ａユニットの置換基と同様の例が挙げられる。更に、置換基としては、上述のＺ1〜Ｚ4の置換基も挙げられる。上記のように電荷輸送性の観点からＡ1は、芳香族炭化水素環基や芳香族複素環基が好ましい。
Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｌ1、Ｚ1〜Ｚ4において、Ｌと連結した場合には価数が１価増える。また、Ｘ1、Ｘ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｌ1、Ｚ1〜Ｚ4の置換基とＬが連結する態様であってもよい。
【００３９】
ｌは０〜５の整数である。ｌが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。式（１）においては、ｌが０または１であると好ましい。ｌが２以上の場合、Ｂユニット含量が多いと、剛直な構造に起因して、溶解性が低下する恐れがある。式（２）おいては、ｌが０，１または２であると好ましい。
ｍは１〜５０の整数であり、１〜２であると好ましく、ｍが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。ｍが３以上の場合、Ｌの構造によっては、重量平均分子量が５万以上に達しない恐れがある。
【００４０】
前記式（１）、式（２）の括弧内の基としては、置換もしくは無置換の含窒素芳香族６員環、置換もしくは無置換の縮合芳香族複素環、置換もしくは無置換の縮合芳香族炭化水素環、または置換もしくは無置換のターフェニル基であると電荷輸送性の点で好ましい。例えば、含窒素芳香族６員環の導入で電子輸送性向上の可能性がある。また、縮合芳香族複素環の導入で正孔輸送性向上の可能性がある。
縮合芳香族複素環として、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、置換もしくは無置換のジベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のジベンゾチオフェニル基、置換もしくは無置換のベンゾイミダゾリル基、置換もしくは無置換のピリジル基が挙げられる。また、シアノ基で置換された芳香環を導入することで、電子輸送性向上の可能性がある。
また、前記式（１）、式（２）の中の主鎖以外の構造が次の構造であると、三重項エネルギーが大きくなったり、正孔輸送性が高められたりする場合があり、好ましい。
【００４１】
【化１２】
2014042265.tif 000013
【００４２】
式中、「Ｂユニット」は、式（１）のＬ中の主鎖部分を示す。Ｒは、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖、分岐アルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数1〜２０のアルキルエーテル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数７〜４０のアラルキル基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜３０のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のアルキルアミノ基、置換もしくは無置換のアリールアミノ基、アリール基及び／又はアルキル基で置換された置換シリル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、又はヒドロキシ基であり、Ａｒは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の１価の芳香族炭化水素環基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の１価の芳香族複素環基、Ａｒ’は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の２価の芳香族炭化水素環基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の２価の芳香族複素環基である。）
Ｒについては、Ａユニットの説明でＲとして挙げた基が挙げられる。好ましい基は、Ｂユニットの説明で挙げた基である。
Ａｒとしては、上述したＢユニットのＡ1の芳香族炭化水素環基及び芳香族炭化水素環基で説明した基で炭素数の適合する例と同様であり、Ａｒ’としては、上述したＢユニットのＡ1の芳香族炭化水素環基及び芳香族炭化水素環基で説明したものを２価とした基で炭素数の適合する例と同様である。
前記ユニットＢの括弧内の具体例としては、以下の様な構造が挙げられる。下記構造において波線は結合手を表す。また、「−」はメチル基を示す。
【００４３】
【化１３】
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【００４４】
【化１４】
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【００４５】
【化１５】
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【００４６】
【化１６】
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【００４７】
【化１７】
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【００４８】
【化１８】
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【００４９】
【化１９】
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【００５０】
【化２０】
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【００５１】
【化２１】
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【００５２】
前記式（２）の括弧内の構造としては、キノリン、イソキノリン、キノリン、イソキノリン、イソベンゾフラン、キナゾリン、キノキサリン、ベンゾイミダゾールのような、ヘテロ環を含む２環構造の縮合環も含む。
次に、Ｃユニットについて説明する。Ｃユニットは、高分子化合物の直線性を高め、直線性が高くなることで、高分子化合物を含む溶液との相互作用が大きくなり、溶液粘度は高くなる。高分子化合物同士の絡み合うことにより高粘度化の効果もある。このような効果は、高分子量化に伴い顕著になる。
これより、Ｃユニットは、ポリマーの伸長方向が反対（１８０℃）になるような、直線構造のものが好ましい。
前記Ｃユニットは、下記式（３）、（４）又は（５）で表される、高分子主鎖を構成するユニットである。
【００５３】
【化２２】
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【００５４】
前記Ａｒ1〜Ａｒ3は、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
この芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基の例としては、前記Ａユニットの置換基（Ｒ）のアリール基、ヘテロアリール基を２価にした例が挙げられ、置換若しくは無置換の置換基の例としては前記Ａユニットの置換基と同様の例が挙げられる。Ｃユニットの場合、直線構造維持の観点から、無置換であることが好ましい。高分子化合物の安定性向上などの観点で置換基を必要とする場合でも、フェニル基やメチル基など、直線構造への影響が少ない、嵩高くない基を用いることが好ましい。ＢユニットとＣユニットで形成される共重合体の場合、Ｂ−Ｃ結合からなる２組のユニットで共重合体を構成し、一方のＢ−Ｃユニットのみに溶解性向上のための置換基を導入して、溶解性の確保と溶液粘度向上を図ることもできる。また、式（３）、（４）、（５）において、ｎを２以上とし、１の繰り返し単位のみに、溶解性向上のための置換基を導入して、溶解性の確保と溶液粘度向上を図ることも考えられる。
Ｘ3及びＹ3は単結合、ＣＲ12、ＮＲ1、Ｏ、Ｓ、又はＳｉＲ12であり、
Ｒ1は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の芳香族複素環基である。
Ｒ1のアルキル基、シクロアルキル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基の例としては、前記Ａユニットの置換基（Ｒ）のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基と同様の例が挙げられ、置換若しくは無置換の置換基の例としては前記Ａユニットの置換基と同様の例が挙げられる。この場合も、フェニル基やメチル基など、直線構造への影響が少ない、嵩高くない基を用いることが好ましい。
Ｚ5及びＺ6は、置換若しくは無置換の２価の脂肪族炭化水素環基、置換若しくは無置換の２価の脂肪族複素環基、置換若しくは無置換の２価の芳香族炭化水素環基、又は置換若しくは無置換の２価の芳香族複素環基であり、これらの例としては、Ｚ1と同様の例が挙げられる。
ｎは１〜５０の整数であり、１〜５であると好ましく、ｎが２以上の場合、括弧内は同一でも異なっていても良い。
式（５）のＸ3、Ｙ3、Ｚ5〜Ｚ6において、−と連結した場合には価数が１価増える。２個の−と連結した場合には、価数が２価増える。式（５）は３環の縮合環に限定されるものではなく、Ｚ5やＺ6に縮合環を採用することで、後に例示するような、２個の結合手を有する４環の縮合環や５環以上の縮合環であってもよい。
【００５５】
式（３）〜（５）において、下式(1)〜(10)のいずれかの構造とすることにより、ポリマーの伸長方向が反対（１８０℃）になるような、直線構造により近づくため、高粘度化の点で好ましい。
【００５６】
【化２３】
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【００５７】
式中、ＸはＣＲ3、Ｘ’はＣＲ32、窒素原子（２価の場合はＮＲ3）、リン原子（２価の場合はＰＲ3）、ＰＯ（２価の場合はＰ（＝Ｏ）Ｒ3）、２価の場合Ｏ、２価の場合Ｓ、又は２価の場合ＳｉＲ32であり、Ｒ3は、水素原子、置換若しくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、又は置換若しくは無置換の環形成原子数５〜３０のヘテロアリール基である。また、複数のＲ3が結合して環を形成してもよい。ｎ’は０から５の整数である。ただし、ｎ’が０の場合に環を形成しない場合は、ｎ’は１から５の整数である。
置換若しくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数３〜１６のシクロアルキル基、置換若しくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、又は置換若しくは無置換の環形成原子数５〜３０のヘテロアリール基としては、具体的には前記の置換基（Ｒ）で挙げた基が挙げられる。好ましくは、上述したＣユニットの説明で挙げた基が挙げられる。
【００５８】
前記Ｃユニットの括弧内の具体例としては、以下の様な構造が挙げられる。下記構造において波線は結合手を表す。Ｒは置換基を表す。
【化２４】
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【００５９】
【化２５】
2014042265.tif 000026
【００６０】
【化２６】
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【００６１】
【化２７】
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【００６２】
【化２８】
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【００６３】
【化２９】
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【００６４】
【化３０】
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【００６５】
【化３１】
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【００６６】
【化３２】
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【００６７】
本発明の高分子化合物の共重合構造は限定されないが、交互共重合体構造やランダム共重合体構造が挙げられる。
交互共重合体構造の繰り返し単位としては、例えば、以下の様な構造が挙げられる。
【００６８】
【化３３】
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【００６９】
【化３４】
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【００７０】
【化３５】
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【００７１】
【化３６】
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【００７２】
【化３７】
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【００７３】
【化３８】
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【００７４】
【化３９】
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【００７５】
【化４０】
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【００７６】
【化４１】
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【００７７】
【化４２】
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【００７８】
【化４３】
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【００７９】
【化４４】
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【００８０】
【化４５】
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【００８１】
【化４６】
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【００８２】
【化４７】
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【００８３】
【化４８】
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【００８４】
【化４９】
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【００８５】
【化５０】
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【００８６】
【化５１】
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【００８７】
【化５２】
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【００８８】
【化５３】
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【００８９】
ランダム共重合体構造の繰り返し単位としては、例えば、以下の様な構造が挙げられる。
【００９０】
【化５４】
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【００９１】
【化５５】
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【００９２】
【化５６】
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【００９３】
【化５７】
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【００９４】
【化５８】
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【００９５】
【化５９】
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【００９６】
【化６０】
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【００９７】
【化６１】
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【００９８】
【化６２】
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【００９９】
【化６３】
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【０１００】
【化６４】
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【０１０１】
【化６５】
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【０１０２】
【化６６】
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【０１０３】
【化６７】
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【０１０４】
【化６８】
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【０１０５】
【化６９】
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【０１０６】
【化７０】
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【０１０７】
【化７１】
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【０１０８】
【化７２】
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【０１０９】
【化７３】
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【０１１０】
【化７４】
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【０１１１】
【化７５】
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【０１１２】
【化７６】
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【０１１３】
【化７７】
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【０１１４】
【化７８】
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【０１１５】
【化７９】
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【０１１６】
本発明の高分子化合物において、Ｃユニットを含まない、Ａ−Ｂの２元系の場合、ＡあるいはＢユニットのいずれかに、Ｃユニットと類似する直線性が高い構造を有すると高分子化合物の高粘度化が図れるため好ましい。
また、Ａユニットを含まない、Ｂ−Ｃの２元系の場合、Ｂユニットの置換基として、Ａユニットで説明したようなアルキル基、シクロアルキル基、アルキルエーテル基、前記Ａユニットの置換基として示した嵩高い基から選択される基を置換基として式（１）、（２）のＬ以外の部分に有すると、溶解性向上が図れるため好ましい。
本発明の高分子化合物は、塗布法に適した粘度を得るため、重量平均分子量が50,000〜1,500,000となることが必要であり、好ましくは50,000〜1,000,000である。
重量平均分子量が1,500,000を越えると、ゲル化により素子作製において均質な製膜ができなくなる。一方、50,000より小さいと溶解性の制御が困難になる場合がある。また、Ｍｗ／Ｍｎ（Ｍｗは重量平均分子量、Ｍｎは数平均分子量）で表される分子量分布は特に制限はないが、小さい方が好ましい。
なお、数平均分子量及び重量平均分子量は、サイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）を用い、標準ポリスチレンで検量して求めることができる。
【０１１７】
本発明の高分子化合物は、Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットの量比は限定されないが、通常、Ａユニットが０〜９５モル％、Ｂユニットが５〜９５モル％、Ｃユニットが０〜９５モル％である。Ａ−Ｂの２元系共重合体の場合は、Ａユニットが５〜９５モル％、Ｂユニットが９５〜５モル％であることが好ましい。Ｂ−Ｃの２元系共重合体の場合は、Ｂユニットが５〜９５モル％、Ｃユニットが９５〜５モル％であることが好ましい。
また、本発明の高分子化合物は、本発明の効果を阻害しない範囲で、上記Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニット以外の構成ユニットを含んでいても良い。
【０１１８】
本発明の高分子化合物の製造方法は特に限定されないが、上記Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットに対応するモノマーを、一般的な鈴木カップリング反応を用いて製造することができる。
その際に用いる重合触媒としては、Ｐｄ(II)塩又はＰｄ(0)錯体などのパラジウム化合物を用いることができる。Ｐｄ(II)塩としては酢酸Ｐｄが好ましく、Ｐｄ(0)錯体としてはPd(Ph3P)4［Phはフェニル基］が好ましい。Ｐｄ(II)塩を用いる場合、反応混合物に、Ｐｄ塩１モルに対して２〜８モル当量のホスフィン誘導体を加えることが有利である。または、Pd(II)-Ph3P錯体、例えばPdCl2(Ph3P)2を用いる。ハロゲン化物官能性モノマー（例えば、Ａユニット、Ｂユニット、Ｃユニットに対応するモノマー）に対するＰｄの量は、好ましくはモノマー１モルに対して１×10-6モル〜１×10-2モル、より好ましくは１×10-5モル〜１×10-2モル、最も好ましくは１×10-4モル〜5×10-3モルのＰｄである。この範囲内であると、重量平均分子量が５万〜１５０万の範囲にある高分子化合物が得られる可能性が高い。
【０１１９】
重合時の溶媒としては、特に制限されないが、例えば、芳香族炭化水素溶媒、脂肪族炭化水素溶媒、エーテル系溶媒、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル等を挙げることができる。これを単独又は組み合わせて使用してもよい。
前記芳香族炭化水素溶媒としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等が挙げられ、脂肪族炭化水素溶媒としてはヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン等が挙げられ、エーテル系溶媒としては、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
トルエンなどの芳香族炭化水素溶媒と共に、１，４−ジオキサン等のエーテル系溶媒を混合した混合溶媒を採用すると、重量平均分子量が５万〜１５０万の範囲にある高分子化合物が得られる可能性が高まるので好ましい。
【０１２０】
重合時の圧力としては、絶対圧力で０．０１〜１０ＭＰａが好ましく、特に、常圧〜１ＭＰａが好ましい。圧力が高すぎる場合は、安全上、問題があり特別な装置が必要となり、産業上有用でない。
また、反応温度としては、０〜２００℃が好ましく、特に、５０〜１５０℃が好ましい。温度が低すぎる場合、反応速度が低下し、反応時間が長くなる。温度が高すぎる場合、触媒の失活が激しく、所望の重合体を得られない。
【０１２１】
本発明において、代表的な重合形態を示すと以下の通りである。
以下は、交互共重合体構造の高分子化合物の重合例である。
【０１２２】
【化８０】
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【０１２３】
ここで、Ｒａ、Ｒｂ及びＲｃは前述したＲと同じであり、ｐ及びｑは０〜３の整数である。ＹがＩ、Ｂｒ、Ｃｌ、ＯＳＯ2（Ｃ6Ｈ4）ＣＨ3の時、Ｙ’はボロン酸、ボロン酸エステルである。また、Ｙがボロン酸、ボロン酸エステルの時には、Ｙ’をＩ、Ｂｒ、Ｃｌ、ＯＳＯ2（Ｃ6Ｈ4）ＣＨ3にすることで交互共重合体が得られる。この時、モノマーＢｍのモル数とモノマーＡｍ及びモノマーＣｍの合計のモル数が同じであることが望ましい。さらに、モノマーＡｍあるいはモノマーＣｍの仕込み量をゼロとすることで、Ａ−ＢあるいはＢ−Ｃユニットのみの共重合体を得ることができる。
Ａ−Ｂ及びＢ−Ｃユニットの比率はモノマーＡｍとモノマーＣｍの原料仕込み比により制御することができる。例えば、モノマーＡｍ、Ｂｍ及びＣｍの仕込み量をそれぞれ０．６モル、１モル、０．４モルとしたときにはＡ−Ｂユニットが６０モル％、Ｂ−Ｃユニットが４０モル％含まれる重合体が得られる。
一方、ランダム共重合体を得る場合には、以下のように重合させるモノマーを選択するとよい。
【０１２４】
【化８１】
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【０１２５】
ここで、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、ｐ、ｑは前述と同じ。ＹはＩ、Ｂｒ、Ｃｌ、ＯＳＯ2（Ｃ6Ｈ4）ＣＨ3、Ｙ’はボロン酸、ボロン酸エステルを示す。例えば、（Ａｍ’）（Ａｍ’’）（Ｂｍ’）（Ｂｍ’’）（Ｃｍ’）（Ｃｍ’’）を同じモル数用いることで、完全なランダム共重合体を得ることが可能である。
【０１２６】
本発明の高分子化合物を用いることにより、塗布法によって薄膜を形成することができる。塗布法としては、湿式成膜法が好適に用いられる。具体的には、凸版印刷法、凹版印刷法、平版印刷法、孔版印刷法、及びそれらとオフセット印刷法を組み合わせた印刷法、インクジェット印刷法、ディスペンサー塗布、スピンコート法、バーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スリットコート法、ロールコート法、キャップコート法、グラビアロールコート法、メニスカスコート法等が適用できる。
特に微細なパターニングを要する場合、凸版印刷法、凹版印刷法、平版印刷法、孔版印刷法、及び、それらとオフセット印刷法を組み合わせた印刷法、インクジェット印刷法、ディスペンサー塗布等が好ましい。また、転写前駆基板へ本高分子化合物を上記の湿式成膜法により成膜した後、レーザー光や熱プレスなどで対象とする電極を有する配線基板上へ転写する方法を用いることもできる。これらの方法による成膜は当業者に周知の条件により行うことができる。
【０１２７】
本発明の塗布液は、本発明の高分子化合物と溶剤を含む。塗布液中の高分子化合物は、溶剤に溶解していても、分散していてもよい。
溶剤としては、有機溶媒が好ましく、例えば、クロロホルム、クロロベンゼン、クロロトルエン、クロロキシレン、クロロアニソール、ジクロロメタン、ジクロロベンゼン、ジクロロトルエン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、トリクロロベンゼン、トリクロロメチルベンゼン、ブロモベンゼン、ジブロモベンゼン、ブロモアニソール等の塩素系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、オキサゾール、メチルベンゾオキサゾール、ベンゾイソオキサゾール、フラン、フラザン、ベンゾフラン、ジヒドロベンゾフラン等のエーテル系溶媒、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、トリエチルベンゼン、トリメチルベンゼン、トリメトキシベンゼン、プロピルベンゼン、イソプロピルベンゼン、ジイソプロピルベンゼン、ジブチルベンゼン、アミルベンゼン、ジヘキシルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、テトラメチルベンゼン、ドデシルベンゼン、ベンゾニトリル、アセトフェノン、メチルアセトフェノン、メトキシアセトフェノン、トルイル酸エチルエステル、トルエン、エチルトルエン、メトキシトルエン、ジメトキシトルエン、トリメトキシトルエン、イソプロピルトルエン、キシレン、ブチルキシレン、イソプロピルキシレン、アニソール、エチルアニソール、ジメチルアニソール、トリメチルアニソール、プロピルアニソール、イソプロピルアニソール、ブチルアニソール、メチルエチルアニソール、アネトールアニシルアルコール、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ブチル、ジフェニルエーテル、ブチルフェニルエーテル、ベンジルメチルエーテル、ベンジルエチルエーテル、メチレンジオキシベンゼン、メチルナフタレン、テトラヒドロナフタレン、アニリン、メチルアニリン、エチルアニリン、ブチルアニリン、ビフェニル、メチルビフェニル、イソプロピルビフェニル等の芳香族炭化水素系溶媒、シクロへキサン、メチルシクロへキサン、ｎ−ペンタン、ｎ−へキサン、ｎ−へプタン、ｎ−オクタン、ｎ−ノナン、ｎ−デカン、テトラデカン、デカリン、イソプロピルシクロヘキサン等の脂肪族炭化水素系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、シクロへキサノン、アセトフェノン等のケトン系溶媒、酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセロソルブアセテート、安息香酸メチル、酢酸フェニル等のエステル系溶媒、エチレングリコール、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プロピレングリコール、ジエトキシメタン、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、グリセリン、１，２−へキサンジオール等の多価アルコール及びその誘導体、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、シクロへキサノール等のアルコール系溶媒、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒が例示される。また、これらの有機溶媒は、単独で、又は複数組み合わせて用いることができる。
これらのうち、溶解性、成膜の均一性、粘度特性等の観点から、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、アミルベンゼン、アニソール、４−メトキシトルエン、２−メトキシトルエン、１，２−ジメトキシベンゼン、メシチレン、テトラヒドロナフタレン、シクロヘキシルベンゼン、２，３−ジヒドロベンゾフラン、シクロへキサノン、及びメチルシクロヘキサノンが好ましい。
また、上記塗布液には、必要に応じて粘度の調整剤、表面張力の調整剤を添加することもできる。なお、粘度の調整剤、表面張力の調整剤は、膜中に残留しても素子特性に影響を与えないものを選択するか、成膜工程で膜中から除去できるものが望ましい。
【０１２８】
本発明においては、溶剤中に高分子化合物が少なくとも１種類以上含まれ、高分子化合物が分散又は溶解され、分散体又は溶液となっているものが好ましい。
薄膜形成時には、リン系酸化防止剤等、有機ＥＬ素子の性能に影響しない酸化防止剤等を配合してもよい。また、用途に合わせて、他の化合物（例えば、アクセプター材料）等を配合してもよい。
本発明の高分子化合物は、電子素子用材料、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料として有用である。有機エレクトロルミネッセンス素子以外の電子素子としては、有機薄膜太陽電池や有機薄膜トランジスタが挙げられる。本発明の高分子化合物は、特に、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料、なかでも、発光層や正孔輸送領域で使用する材料（正孔輸送層、正孔注入層等）として好適である。
【０１２９】
本発明の有機ＥＬ素子は、陽極と陰極と有機薄膜層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、有機薄膜層の少なくとも１層に本発明の高分子化合物を含むものである。また、本発明の有機ＥＬ素子の製造方法は、上述した本発明の高分子化合物を含む塗布液を用い、塗布法により有機薄膜層を形成する方法である。
本発明の高分子化合物を含有する有機薄膜層は、正孔輸送領域であると好ましい。正孔輸送領域に形成される層としては、正孔輸送層や正孔注入層等が挙げられる。さらに、上記正孔輸送層又は正孔注入層が上記発光層と接していると好ましい。
本発明では、上記高分子化合物が正孔輸送層及び正孔注入層の少なくとも１層の主成分として含有されていることがより好ましい。具体的には、正孔輸送層又は正孔注入層においては、本発明の高分子化合物の含有量は、好ましくは５１〜１００質量％である。
【０１３０】
本発明の有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、下記（１）〜（１３）等の構造を挙げることができる。
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／正孔注入層／発光層／陰極
（３）陽極／発光層／電子注入層／陰極
（４）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極
（５）陽極／有機半導体層／発光層／陰極
（６）陽極／有機半導体層／電子障壁層／発光層／陰極
（７）陽極／有機半導体層／発光層／付着改善層／陰極
（８）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極
（９）陽極／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１０）陽極／無機半導体層／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１１）陽極／有機半導体層／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１２）陽極／絶縁層／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／絶縁層／陰極
（１３）陽極／絶縁層／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極
これらの中で通常（８）の構成が好ましく用いられるが、これらに限定されるものではない。
【０１３１】
本発明の有機ＥＬ素子において、本発明の高分子化合物を含有する有機薄膜層以外の構成部材は、公知のものを使用できる。例えば、発光層はスチリルアミン化合物、アリールアミン化合物又はフルオランテン系化合物を含有する態様を例示することができる。
本発明の高分子化合物を含有する有機薄膜層以外の形成は、真空蒸着、スパッタリング、プラズマ、イオンプレーティング等の乾式成膜法やスピンコーティング、ディッピング、フローコーティング等のコーティング法、印刷法等の湿式成膜法等の公知の方法を適用することができる。
各層の膜厚は特に限定されるものではないが、適切な膜厚に設定する必要がある。膜厚が厚すぎると、一定の光出力を得るために大きな印加電圧が必要になり効率が悪くなる。膜厚が薄すぎるとピンホール等が発生して、電界を印加しても充分な発光輝度が得られない。通常の膜厚は５ｎｍ〜１０μｍの範囲が適しているが、５ｎｍ〜０．２μｍの範囲がさらに好ましい。
各種材料及び層形成方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入・輸送層、及び必要に応じて電子注入・輸送層を形成し、さらに陰極を形成することにより有機ＥＬ素子を作製することができる。また陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機ＥＬ素子を作製することもできる。
【実施例】
【０１３２】
以下、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されない。
なお、製造した高分子化合物の分子量及び粘度は、以下の様にして測定した。
（１）分子量の測定
分子量測定には、サイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）を用いた。測定は、試料１０ｍｇをＴＨＦ（テトラヒドロフラン）１０ｍｌに溶解させた溶液を１００μｌ注入して行った。流速は毎分１ｍｌとし、カラム温度を４０℃に設定した。ＳＥＣ装置は東ソー製ＨＬＣ−８２２０を用いた。検出器は示差屈折（ＲＩ）検出器又は紫外可視（ＵＶ）検出器を用いた。カラムは、東ソー製ＴＳＫｇｅｌ  ＧＭＨ−ＸＬ  ２本及びＴＳＫｇｅｌ  Ｇ２０００−ＸＬ  １本使用し、標準試料のポリスチレンには、東ソー製ＴＳＫ標準ポリスチレンを使用した。
（２）粘度の測定
粘度計測のための溶液は、２質量％になるように得られた高分子化合物とアニソールをバイアル管に秤量し、９０℃で加熱撹拌することで調製した。粘度の計測は、室温（23.5℃設定のクリーンルーム）条件で振動式粘度計を用いた。【０１３３】
合成例１［9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾールの合成］
非特許文献（Tetrahedron Letters, 52, (2011), 6942−6947）に記載の合成法により上記化合物を合成した。冷却管を取り付けた1,000ｍL三つ口フラスコにカルバゾール25.08g[MW167.21；150mmol]、1,3,5-トリブロモベンゼン70.83g[MW314.80；225mmol]、ヨウ化第一銅2.86g[MW190.45；15mmol]、1,10-フェナンスロリン一水和物2.97g[MW198.22；15mmol]、炭酸カリウム41.46g[MW138.21；300mmol]及びN,N-ジメチルホルムアミド（DMF）３００ｍLを仕込み、アルゴン置換した。撹拌しながら、オイルバスで165℃に加熱（DMF  reflux）し、５．５時間反応させた。室温まで冷却した反応液に水120mLを加えた後、トルエン１，２００ｍLで抽出した。有機層を６００ｍL純水で2回洗浄後、溶媒留去して、粗体の9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾールを得た。これをカラム精製することで下記構造式で表される9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾール29.90g[Mｗ401.1；74.5mmol]を得た。この化合物の核磁気共鳴スペクトルを日本電子株式会社製のＧＳＸ−４００（商品名、分解能４００ＭＨｚ）で測定した。
1H NMR (CDCl3):7.25-7.55(m,6H),7.68(d,2H,J=1.5Hz),7.75(s,1H), 8.1 (d,2H,J=7.5Hz)【０１３４】
【化８２】
2014042265.tif 000083
【０１３５】
合成例2［5-(9-カルバゾリル)-1,3-ビス(2-クロロピリミジン-5-イル)ベンゼンの合成］
冷却管を取り付けた300ｍL三つ口フラスコに合成例1で合成した9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール10.03g[25mmol]、2-クロロピリミジン-5-ボロン酸（Luminescence Technology社製）9.50g[MW158.35；60mmol]、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム722mg[MW1155.6；0.625mmol]、炭酸ナトリウム10.60g[MW105.99；100mmol]、ジメトキシエタン150ｍL 及び純水50ｍLを仕込み、アルゴン置換した。撹拌しながら、オイルバスで100℃に加熱し、８時間反応させた。室温まで冷却した反応液にトルエン500ｍLを加え、水層を分液した。有機層を200ｍL純水で2回洗浄後、溶媒留去して、粗体の5-(9-カルバゾリル)-1,3-ビス(2-クロロピリミジン-5-イル)ベンゼンを得た。これをカラム精製することで下記構造式で表される［5-(9-カルバゾリル)-1,3-ビス(2-クロロピリミジン-5-イル)ベンゼン6.79g[MW468.34；14.5mmol]を得た。【０１３６】
【化８３】
2014042265.tif 000084
【０１３７】
合成例３［2-(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジンの合成］
撹拌装置及び温度計を備え付けた200ｍL三つ口フラスコに水素化ナトリウム864mg[MW23.99；36mmol]及びN,N-ジメチルホルムアミド（DMF）60ｍLを仕込み、アルゴン置換した。氷浴で冷却後、60ｍLのDMFに溶解した3,6-ジtert-ブチルカルバゾール（シグマアルドリッチ社製）8.38g[MW279.42；30mmol]を内温が5℃を越えないように滴下した。滴下終了後、氷浴を外し、室温に上げ、1時間撹拌を継続し、Na試薬を調製した。
撹拌装置及び温度計を備え付けた300mLフラスコに2,4,6-トリクロロピリミジン6.05g[MW183.42；33mmol]及びDMF90mlを加え、アルゴン置換後、氷浴で冷却しながら攪拌した。ここに、先に調製したNa試薬を反応温度が5℃より上がらないように滴下した。滴下終了後、氷浴を外し、室温に上げ、1時間撹拌を継続した。
420mLの純水に反応液をゆっくり加え、さらにトルエン500mLを加え、撹拌した。水層除去後、トルエン層を200ｍLの純水で2回洗浄、分液後にトルエンを留去し、粗体の2-(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジンを得た。
これをカラム精製することで下記構造式で表される2-(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジン7.04g[MW426.38；16.5mmol]を得た。【０１３８】
【化８４】
2014042265.tif 000085
【０１３９】
合成例４［5,5'-ジブロモ-2,2'-ビピリジンの合成］
非特許文献（Journal of Chemical Society, Perkin Transactions 1, 10, (2002), 1226 ？1231）に記載の合成法により上記化合物を合成した。冷却管を取り付けた500ｍL三つ口フラスコに2,5-ジブロモピリジン9.48g[MW236.89；40mmol]、ヘキサメチル二すず6.55g[MW327.63；20mmol]、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム924mg[MW1155.6；0.8mmol]及びベンゼン300mLを仕込み、アルゴン置換した。65時間加熱還流後、室温に冷却し300ｍLのエーテルを加えると、白色の固体が析出した。ろ過した析出物をカラム精製することで下記構造式で表される5,5'-ジブロモ-2,2'-ビピリジン4.74g[MW313.98；15.1mmol]を得た。【０１４０】
【化８５】
2014042265.tif 000086
【０１４１】
合成例５［1,4-ジオクチルベンゼン-2,5-ジボロン酸ビスピナコールエステルの合成］
撹拌装置及び温度計を取り付けた300mLフラスコに1,4-ジクロロベンゼン11.76g[MW147.00；80mmol]、[1,3-ビス(ジフェニルホスフィノ)プロパン]ニッケル(ＩＩ)ジクロリド49mg[MW542.04；0.09mmol]及び無水ジエチルエーテル60mLを仕込み、アルゴン置換した後、氷浴で冷却した。ここに1.０M n-オクチルマグネシウムブロミドテトラヒドロフラン溶液（東京化成工業社製）200mLを反応温度が5℃より上がらないように滴下した。滴下終了後、反応液を8時間還流した。冷却後、１NHCl 100mLに反応液を加え、失活させた後、300mLのエーテルで抽出した。エーテル層を200ｍLの純水で2回洗浄し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥した。硫酸マグネシウムを除去後、エーテルを留去することで粗体の1,4-ジオクチルベンゼンを得た。さらにこれを蒸留することで下記構造式で表される1,4-ジオクチルベンゼン21.84g[MW302.54；72.2mmol]を得た。【０１４２】
【化８６】
2014042265.tif 000087
【０１４３】
撹拌装置及び温度計を取り付けた200mLフラスコに上記方法で得た1,4-ジオクチルベンゼン21.84g、ヨウ素92mg[MW126.90；0.72mmol]及びジクロロメタン50mLを仕込みアルゴン置換した。ここに臭素24.23g[MW159.81；151.6mmol]を滴下し、室温で1日撹拌した。20％KOH水溶液を臭素の色が消えるまで加えた後、水層を除去した。有機層を50mLの純水で2回洗浄した後、ジクロロメタンを留去することで粗体の2,5-ジブロモ-1,4-ジオクチルベンゼンを得た。更にカラム精製することで下記構造式で表される2,5-ジブロモ-1,4-ジオクチルベンゼン27.90g[MW460.33；60.6mmol]を得た。【０１４４】
【化８７】
2014042265.tif 000088
【０１４５】
還流冷却器、撹拌装置及び温度計を取り付けた500mLフラスコに上記方法で得た2,5-ジブロモ-1,4-ジオクチルベンゼン27.90g、4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン23.27g[MW127.98；181.8mmol]、トリエチルアミン24.53g[MW101.19；242.4mmol]、ビス(トリフェニルホスフィン)パラジウム(ＩＩ)ジクロリド2.11g[MW701.90；3.0mmol]及びトルエン250mLを仕込み、アルゴン置換した。オイルバスで加熱、反応温度100℃で1時間反応した。反応液を冷却した後、有機層を希塩酸100mL及び純水100ｍL で2回洗浄した。溶媒を留去することで粗体の1,4-ジオクチルベンゼン-2,5-ジボロン酸ビスピナコールエステルを得た。更にカラム精製することで下記構造式で表される1,4-ジオクチルベンゼン-2,5-ジボロン酸ビスピナコールエステル26.56g[MW554.46；47.9mmol]を得た。【０１４６】
【化８８】
2014042265.tif 000089
【０１４７】
実施例１［９，９−ジオクチルフルオレンとフェニルカルバゾール共重合体の合成］
（重合反応）
冷却管を取り付けた100mL三口フラスコに2,2'-(9,9-ジオクチル-9H-フルオレン-2,7-ジイル)ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボラン)（Luminescence Technology社製）2.570g[Mw642.60；4mmol]、合成例１で合成した9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール1.604g[Mw401.10；4mmol]、酢酸パラジウム1.8mg[MW224.51；8μmol]、トリス(2-メチルフェニル)ホスフィン9.7mg[Mw304.37；32μmol]、炭酸カリウム2.764g[Mw138.21；20mmol]、トルエン9mL、1,4-ジオキサン36mL及び純水7.6ｍLを仕込み、撹拌しながらアルゴン置換を行った。100℃のオイルバスで12時間加熱することで重合を行った。12時間後、反応液を分液ロートに移し、トルエン100ｍLを加えた後、静置、水層を除去した。純水50mLで2回洗浄後、有機層を5Cろ紙でろ過した。有機層を濃縮乾固後、トルエン50gを加えて、ポリマーを加熱溶解させた後トルエン溶液を500mLのメタノールで再沈した。析出した固体をろ過、乾燥することで下記繰り返し単位を有する重合体2.438gを得た。【０１４８】
【化８９】
2014042265.tif 000090
【０１４９】
（キャッピング処理：ポリマー末端のキャッピング）
冷却管を取り付けた100mL三口フラスコに上記操作により得られた重合体2.00g、臭化フェニル1.570g[Mw157.01；10mmol]、酢酸パラジウム45mg[0.2mmol]、トリス(2-メチルフェニル)ホスフィン244mg[0.8mmol]、炭酸カリウム2.764g[20mmol]、トルエン22.5mL、1,4-ジオキサン22.5mL及び純水22.5ｍを仕込み、撹拌しながらアルゴン置換を行った。100℃のオイルバスで8時間加熱することで反応を行った。12時間後、反応液を分液ロートに移し、トルエン100ｍLを加えた後、静置、水層を除去した。純水50mLで2回洗浄後、有機層を5Cろ紙でろ過した。有機層を濃縮乾固後、トルエン50gを加えて、ポリマーを加熱溶解させた後トルエン溶液を500mLのメタノールで再沈した。析出した固体をろ過して重合体1.90gを得た。
冷却管を取り付けた100mL三口フラスコに上記操作により得られた重合体1.80g、フェニルボロン酸1.219g[Mｗ121.93；10mmol]、酢酸パラジウム45mg[0.2mmol]、トリス(2-メチルフェニル)ホスフィン244mg[0.8mmol]、炭酸カリウム2.764g[20mmol]、トルエン22.5mL、1,4-ジオキサン22.5mL及び純水22.5ｍを仕込み、撹拌しながらアルゴン置換を行った。100℃のオイルバスで8時間加熱することで反応を行った。8時間後、反応液を分液ロートに移し、トルエン100ｍLを加えた後、静置、水層を除去した。純水50mLで2回洗浄後、有機層を5Cろ紙でろ過した。有機層を濃縮乾固後、トルエン50gを加えて、ポリマーを加熱溶解させた後トルエン溶液を500mLのメタノールで再沈した。析出した固体をろ過して重合体1.80gを得た。
得られた重合体のMwは３．５×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は１３．３であった。
得られた重合体の粘度（溶解粘度）を測定したところ４．１ｍＰａ・ｓであった。
溶液粘度は振動式粘度計を用い、２質量％のアニソール溶液を調製し、室温下で測定した。以降の実施例での粘度測定は同様の方法にて行った。【０１５０】
比較例１［９，９−ジオクチルフルオレンとフェニルカルバゾールの共重合体の合成］
重合反応を以下の方法で行うこと以外は、実施例１と同様の方法で共重合体の合成を実施した。尚、重合条件は、非特許文献（Advanced Functional Materials, 2007, 17, 3808-3815）を参考に決定した。
（重合反応）
冷却管を取り付けた100mL三口フラスコに2,2'-(9,9-ジオクチル-9H-フルオレン-2,7-ジイル)ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボラン)（Luminescence Technology社製）2.570g[MW642.60；4mmol]、合成例１で合成した9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾール1.604g[MW401.10；4mmol]、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム185mg[MW1155.59；0.16mmol]、炭酸カリウム2.764g[MW138.21；20mmol]、トルエン45mL、メチルトリ-n-オクチルアンモニウムクロリド[アルドリッチ社製、商品名：アリコート336]  100mg及び純水7.6ｍLを仕込み、撹拌しながらアルゴン置換を行った。100℃のオイルバスで12時間加熱することで重合を行った。12時間後、反応液を分液ロートに移し、トルエン100ｍLを加えた後、静置、水層を除去した。純水50mLで2回洗浄後、有機層を5Cろ紙でろ過した。有機層を濃縮乾固後、トルエン50gを加えて、ポリマーを加熱溶解させた後トルエン溶液を500mLのメタノールで再沈した。析出した固体をろ過、乾燥することで上記繰り返し単位を有する重合体2.344gを得た。
キャッピング処理後に得られた重合体は１．２６gであった。
得られた重合体のMwは３．７×１０4、Mw／Mnで表される分子量分布は２．６４であった。
また、得られた重合体の粘度を測定したところ２．８ｍＰａ・ｓであった。実施例１と比較して分子量が小さく、粘度も低いものであった。【０１５１】
実施例２［９，９−ジオクチルフルオレン、フェニルカルバゾール、４，４−ビフェニルの三元共重合体の合成］
（重合反応）
冷却管を取り付けた100mL三口フラスコに2,2'-(9,9-ジオクチル-9H-フルオレン-2,7-ジイル)ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボラン)（Luminescence Technology社製）2.570g[MW642.60；4mmol]、合成例１で合成した9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾール0.802g、4,4'-ジブロモビフェニル0.624g [MW.312.00；2mmol]、酢酸パラジウム1.8mg[MW224.51；8μmol]、トリス(2-メチルフェニル)ホスフィン19.5mg[Mw304.37；32μmol]、炭酸カリウム2.764g[Mw138.21；20mmol]、トルエン15mL、1,4-ジオキサン30mL及び純水7.6ｍLを仕込み、撹拌しながらアルゴン置換を行った。100℃のオイルバスで12時間加熱することで重合を行った。12時間後、反応液を分液ロートに移し、トルエン100ｍLを加えた後、静置、水層を除去した。純水50mLで2回洗浄後、有機層を5Cろ紙でろ過した。有機層を濃縮乾固後、トルエン75gを加えて、ポリマーを加熱溶解させた後トルエン溶液を500mLのメタノールで再沈した。析出した固体をろ過、乾燥することで下記繰り返し単位を有する重合体2.319gを得た。【０１５２】
【化９０】
2014042265.tif 000091
【０１５３】
得られた重合体のMwは３．７×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は７．３であった。
また、得られた重合体の粘度を測定したところ４６．６ｍＰａ・ｓであった。分子量に対して、大きな粘度となっており、高分子量化に加えてビフェニレン基（Ｃユニット）導入の効果が示されている。【０１５４】
実施例３［9,9-ジオクチルフルオレン、フェニルカルバゾール及びトランススチルベンの共重合体の合成］
4,4'-ジブロモビフェニル0.624gのかわりに4,4'-ジブロモトランススチルベン（東京化成工業(株)製）0.676g[MW.338.0；2mmol]を用いること以外は実施例２と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体を2.196gを得た。
得られた重合体のMwは１．８×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は４．９であった。また、得られた重合体の粘度を測定したところ３１．８ｍＰａ・ｓであった。【０１５５】
【化９１】
2014042265.tif 000092
【０１５６】
実施例４［9,9-ジオクチルフルオレン及び5-(9-カルバゾリル)-1,3-(ビスピリミジン-2-イル)ベンゼンの共重合体の合成］
9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール1.604gのかわりに合成例２で合成した5-(9-カルバゾリル)-1,3-ビス(2-クロロピリミジン-5-イル)ベンゼン 1.873g[MW468.30；4.0mmol] を用いること以外は実施例１と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.945gを得た。
得られた重合体のMwは１．８×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は７．１であった。【０１５７】
【化９２】
2014042265.tif 000093
【０１５８】
実施例５［9,9-ジオクチルフルオレン及び5-(3,6-ジtertブチル-9-カルバゾリル)ピリミジンの共重合体の合成］
9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール1.604gのかわりに合成例３で合成した2-(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジン1.706g[MW426.40；4.0mmol] を用いること以外は実施例１と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.815gを得た。
得られた重合体のMwは２．１×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は１０．９であった。【０１５９】
【化９３】
2014042265.tif 000094
【０１６０】
実施例６［9,9-ジオクチルフルオレン、5-(3,6-ジtertブチル-9-カルバゾリル)ピリミジン及び2,2'-ビピリジンの共重合体の合成］
9-(3,5-ジブロモフェニルl)-9H-カルバゾール0.802gのかわりに合成例３で合成した2-(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジン0.853g[MW426.40；2.0mmol]、4,4'-ジブロモビフェニル0.624gのかわりに合成例４で合成した5,5'-ジブロモ-2,2'-ビピリジン0.628g[MW313.98；2.0mmol]を用いること以外は実施例２と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.423gを得た。
得られた重合体のMwは１．５×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は５．９であった。【０１６１】
【化９４】
2014042265.tif 000095
【０１６２】
実施例７［1,4-ジオクチルベンゼン、フェニルカルバゾール及びビフェニルの共重合体の合成］
2,2'-(9,9-ジオクチル-9H-フルオレン-2,7-ジイル)ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボラン) 2.570gのかわりに合成例５で合成した1,4-ジオクチルベンゼン-2,5-ジボロン酸ビスピナコールエステル2.218g[MW554.46；4.0mmol]を用いること以外は実施例２と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体1.790gを得た。
得られた重合体のMwは２．５×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は４．５であった。【０１６３】
【化９５】
2014042265.tif 000096
【０１６４】
実施例８［9,9-ジオクチルフルオレン、5-(9-カルバゾリル)-1,3-(ビスピリミジン-2-イル)ベンゼン及び2,2'-ビピリジンの共重合体の合成］
(3,6-ジtert-ブチルカルバゾール-9-イル)-4,6-ジクロロピリミジン0.853gのかわりに合成例２で合成した［5-(9-カルバゾリル)-1,3-ビス(2-クロロピリミジン-5-イル)ベンゼン0.937g[MW468.30；2.0mmol]を用いること以外は実施例６と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.525gを得た。
得られた重合体のMwは１．１×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は３．１であった。【０１６５】
【化９６】
2014042265.tif 000097
【０１６６】
実施例９［9,9-ジオクチルフルオレン及び１,2-ビフェニルベンゾイミダゾールの共重合体の合成］
9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール1.604gのかわりに2-(3,5-ジブロモフェニル)-1-フェニル-1H-ベンゾイミダゾール（Aglaia Technology社製）1.712g[MW428.12；4.0mmol] を用いること以外は実施例１と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体を2.499gを得た。
得られた重合体のMwは3．0×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は１０．０であった。【０１６７】
【化９７】
2014042265.tif 000098
【０１６８】
実施例１０［9,9-ジオクチルフルオレン及び2,4,6-トリフェニルピリミジンの共重合体の合成］
9-(3,5-ジブロモフェニル)-9H-カルバゾール1.604gのかわりに4-(3,5-ジブロモフェニル)-2,6-ジフェニルピリミジン（Aglaia Technology社製）1.865g[MW466.17；4.0mmol] を用いること以外は実施例１と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体を2.654gを得た。
得られた重合体のMwは3．3×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は１２．０であった。【０１６９】
【化９８】
2014042265.tif 000099
【０１７０】
実施例１１［9,9-ジオクチルフルオレン、フェニルカルバゾール及びフェナンスレンの共重合体の合成］
4,4'-ジブロモビフェニル0.624gのかわりに2,7-ジブロモフェナンスレン（Aglaia Technology社製）0.672g[MW.336.02；2mmol]を用いること以外は実施例２と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.196gを得た。
得られた重合体のMwは１．５×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は４．２であった。【０１７１】
【化９９】
2014042265.tif 000100
【０１７２】
実施例１２［9,9-ジオクチルフルオレン、フェニルカルバゾール及びフェナンロリンの共重合体の合成］
4,4'-ジブロモビフェニル0.624gのかわりに3,8-ジブロモフェナントロリン（Aglaia Technology社製）0.676g[MW.338.00；2mmol]を用いること以外は実施例２と同様の方法で下記繰り返し単位を有する重合体2.293gを得た。
得られた重合体のMwは１．４×１０5、Mw／Mnで表される分子量分布は３．９であった。【０１７３】
【化１００】
2014042265.tif 000101
【０１７４】
実施例１３＜有機ＥＬ素子用材料溶液を用いた有機ＥＬ素子の作製＞
（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ塗布基板の作製）
ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ水分散液（Ｈ．Ｃ．Ｓｔａｒｃｋ社製ＣｌｅｖｉｏｕｓＡＩ４０８３）と水、イソプロピルアルコールを、５：３：２の比率で混合しＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ分散液を調製した。電極配線パターンを形成した２５ｍｍ×２５ｍｍ×０．７ｍｍのＩＴＯ基板（ジオマッテック社製）を、イソプロピルアルコール中にて５分間の超音波洗浄を施し、さらに、３０分間のＵＶ（Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ）オゾン洗浄を施した後、スピンコート法により膜厚が４０ｎｍになるように、先のＰＥＤＯ：ＰＳＳ分散液を塗布成膜した。塗布成膜後、取り出し電極部分を水でふき取り、その後、大気中、２００℃で３０分間焼成し、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ塗布基板を作製した。
（有機ＥＬ素子用材料溶液の調製と有機ＥＬ発光層の成膜）
溶媒として蒸留精製した脱水トルエンを用い、ホストとして実施例４で得られた重合体、ドーパントとして下記Ｉｒ（ｎＢｕＰＰｙ）3を、ホストに対して１５質量％になるように添加し、９０℃の加熱撹拌により、総固形分比が１．８質量％の溶液を調製した。次いで、本溶液を用い、先のＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ塗布基板上にスピンコート法（５００ｒｐｍ×３秒、次いで２２００ｒｐｍ×６０秒）により有機ＥＬ発光層を成膜した。有機ＥＬ発光層を成膜した後、取り出し電極部分をトルエンでふき取り、その後、１００℃で３０分間ホットプレート上にて加熱乾燥した。溶液の調製、及び、有機ＥＬ発光層の成膜は、全てグローブボックス中、窒素雰囲気下で実施した。
（有機ＥＬ素子の作製）
有機ＥＬ発光層を成膜した基板を、真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、電子輸送材料として下記化合物Ａを、蒸着速度１Å／秒で２０ｎｍ成膜した。その後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を、蒸着速度０．１Å／秒で１ｎｍ成膜し、アルミニウム（Ａｌ）を３Å／秒で１５０ｎｍ成膜した。
（有機ＥＬ素子の評価方法）
上記で作製した有機ＥＬ素子を、直流電流駆動により発光させ、電流密度１ｍＡ／ｃｍ2における電圧（Ｖ）及び発光効率（ｃｄ／Ａ）、並びに輝度が５０％まで減少する寿命（ＬＴ５０、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ2）を測定した。評価の結果、６．５Ｖで３２ｃｄ／Ａ[ＣＩＥ色度（０．３２、０．６４）]、ＬＴ５０：１２０時間の有機ＥＬ特性が得られた。【０１７５】
【化１０１】
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【国際調査報告】
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