(57)【要約】  平面アレーアンテナ１０は、誘電体基板１１、ストリップ導体１２、ループ素子１４ａ〜１４ｅ及び導体板１３を含む。ストリップ導体１２と導体板１３とは、マイクロストリップラインを構成する。ループ素子１４ａ〜１４ｅは、ストリップ導体１２が形成された誘電体基板１１の面に形成され、ループ素子間隔Ｄ毎に配列している。ループ素子１４ａ〜１４ｅは、円形の一部が切り欠かれ、周囲長が約１波長の開ループ構造を有する。ストリップ導体１２とループ素子１４ａ〜１４ｅは電磁界的に結合する。平面アレーアンテナ１０は、ループ素子を放射素子として動作する。
2014045519.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板と、
前記基板の一方の面に形成されたストリップ導体と、
前記基板の一方の面に形成された複数のループ素子と、
前記基板の他方の面に形成された導体板と、を備え、
各々の前記ループ素子は、放射電波の約１波長に相当する周囲長を有し、前記ストリップ導体と電磁的に結合する位置に配置され、前記ストリップ導体に沿って前記１波長の間隔毎に配列された、アレーアンテナ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のアレーアンテナ装置であって、
少なくとも一個の前記ループ素子は、一部が切り欠かれた、アレーアンテナ装置。
【請求項３】
請求項１に記載のアレーアンテナ装置であって、
少なくとも一個の前記ループ素子は、摂動素子を有する、アレーアンテナ装置。
【請求項４】
請求項１に記載のアレーアンテナ装置であって、
前記複数のループ素子は、更に、接続素子を介して、前記ストリップ導体に接続されたループ素子を少なくとも１つ含む、アレーアンテナ装置。
【請求項５】
請求項１に記載のアレーアンテナ装置であって、
前記複数のループ素子と前記導体板との間に導電性部材を有し、
少なくとも前記ループ素子の一部が、前記導電性部材を介して、前記導体板と電磁的に接続される、アレーアンテナ装置。
【請求項６】
請求項１から５までのうちいずれか一項に記載のアレーアンテナ装置であって、
前記ストリップ導体を中心軸として、前記複数のループ素子と対称の位置に前記複数のループ素子と同数のループ素子が配列された、アレーアンテナ装置。
【請求項７】
請求項１から６までのうちいずれか一項に記載のアレーアンテナ装置であって、
少なくとも一個の前記ループ素子に対応し、前記ストリップ導体から突起して形成された少なくとも一個の整合素子と、を更に備える、アレーアンテナ装置。
【請求項８】
請求項１から７までのうちいずれか一項に記載のアレーアンテナ装置であって、
前記ストリップ導体の終端に設けられたストリップアンテナ素子と、を更に備える、アレーアンテナ装置。
【請求項９】
請求項１に記載のアレーアンテナ装置であって、
前記複数のループ素子のうち少なくとも１つのループ素子は、
前記ループ素子と前記ストリップ導体との間隔、
前記ループ素子の幅、
前記ループ素子と前記ストリップ導体との直接的接続の有無、
前記ループ素子の一部の切り欠きの有無
及び
前記ループ素子と前記導体板との電磁界的な接続の有無、
のうち少なくとも１つが、他のループ素子と異なる、アレーアンテナ装置。
【請求項１０】
請求項１から９までのうちいずれか一項に記載の複数個のアレーアンテナ装置が、前記ストリップ導体に直交する方向に配列して形成されたアレーアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電波を放射するアレーアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信或いは無線測位に用いられるマイクロストリップ構造を有する従来のアレーアンテナ装置として、例えばパッチアレーアンテナが知られている。図１９（Ａ）は、誘電体基板５０１の平面上に４つのパッチ素子５０２ａ，５０２ｂ，５０２ｃ，５０２ｄと給電回路が配置された従来のパッチアレーアンテナの構成を示す平面図である。図１９（Ｂ）は、誘電体基板５０１の断面図である。【０００３】
図１９（Ａ）及び（Ｂ）に示すパッチアレーアンテナでは、誘電体基板５０１の一方の面に各々のパッチ素子５０２ａ，５０２ｂ，５０２ｃ，５０２ｄが放射素子として配置され、誘電体基板５０１の他方の面に接地導体５０３が配置されている。各々のパッチ素子５０２ａ，５０２ｂ，５０２ｃ，５０２ｄは、マイクロストリップラインとして形成された分岐回路５０４を介して給電される。図１９（Ａ）及び（Ｂ）に示すパッチアレーアンテナは、薄型の構造によって、高利得な放射特性を実現できる。【０００４】
また、従来のアレーアンテナ装置として、非特許文献１に示すループラインアンテナが知られている。図２０は、従来のアレーアンテナ装置としてのループラインアレーアンテナの構成を示す斜視図である。図２０に示すループラインアレーアンテナは、マイクロストリップライン６０２を誘電体基板６０１上に形成する場合、一定間隔毎に形成されたループ形状の放射素子としての放射セル６０３ａ，６０３ｂ，６０３ｃ，６０３ｄ，６０３ｅ，６０３ｆ，６０３ｇ，６０３ｈを含む。【０００５】
各々の放射セル６０３ａ，６０３ｂ，６０３ｃ，６０３ｄ，６０３ｅ，６０３ｆ，６０３ｇ，６０３ｈの周囲長は放射電波の約１波長であり、隣接する放射セルと放射セルとの間隔もそれぞれ放射電波の約１波長である。図２０に示すループラインアレーアンテナは、簡易な給電構造によって、放射セル数を少なくでき、良好な円偏波を放射できる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】電子情報通信学会論文誌Ｂ、Ｖｏｌ．Ｊ８５−Ｂ、Ｎｏ．９、２００２年９月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明者らは、電波を放射するアレーアンテナ装置を検討した。しかしながら、図１９（Ａ）に示すパッチアレーアンテナでは、パッチ素子に給電するための分岐回路が必要となり、給電回路自体が複雑になる。このため、アレーアンテナ装置として広い実装面積が必要になり、アレーアンテナ装置が大型化するという課題があった。【０００８】
また、非特許文献１のアレーアンテナ装置では、各放射素子からの放射量（例えば電波の信号振幅）の広範な制御が構造的に困難であるため、アレーアンテナ装置全体から放射される電波のメインビームに対するサイドローブを抑圧することが困難であった。【０００９】
本開示は、上述した従来の課題を解決するために、メインビームに対するサイドローブを抑圧し、高利得な放射を簡易な構成によって実現するアレーアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本開示は、基板と、前記基板の一方の面に形成されたストリップ導体と、前記基板の一方の面に形成された複数のループ素子と、前記基板の他方の面に形成された導体板と、を備え、各々の前記ループ素子は、放射電波の約１波長に相当する周囲長を有し、前記ストリップ導体と電磁的に結合する位置に配置され、前記ストリップ導体に沿って前記１波長の間隔毎に配列されている。
【発明の効果】
【００１１】
本開示によれば、メインビームに対するサイドローブを抑圧し、高利得な放射を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１の実施形態の平面アレーアンテナの構成を示す斜視図、（Ａ）平面アレーアンテナの外観を示す斜視図、（Ｂ）平面アレーアンテナの平面図、（Ｃ）平面アレーアンテナの断面図
【図２】ループ素子からの電波の放射原理を説明する図
【図３】平面アレーアンテナの放射パターンを示す図、（Ａ）図１に示すＸ−Ｚ平面における放射パターン、（Ｂ）図１に示すＹ−Ｚ平面における放射パターン
【図４】ストリップ導体とループ素子との間隔Ｓに対する、放射電力量、透過電力量及び反射電力量の各変化を示すグラフ
【図５】ストリップ導体とループ素子とを接続素子を用いて直接的（物理的)に接続した場合のループ素子の近傍を示す平面図
【図６】図５のループ素子において、ストリップ導体とループ素子との間隔Ｓに対する放射電力量の変化を示すグラフ
【図７】図２のループ素子において、ループ素子の素子幅Ｗを変化させた場合の放射電力量の変化を示すグラフ
【図８】矩形状のループ素子２４の近傍を示す平面図
【図９】切り欠かれる位置を変えたループ素子３４の近傍を示す平面図
【図１０】摂動素子９１を設けた場合のループ素子４４の近傍を示す平面図
【図１１】第２の実施形態の平面アレーアンテナの構成を示す斜視図
【図１２】第２の実施形態の平面アレーアンテナのループ素子の近傍を示す平面図
【図１３】ストリップ導体とループ素子との間隔Ｓに対する放射電力量及び反射電力量を示すグラフ
【図１４】第３の実施形態の平面アレーアンテナの構成を示す斜視図
【図１５】円偏波特性が得られるループ素子を用いた平面アレーアンテナの構成を示す斜視図
【図１６】（Ａ）各ループ素子に対して一様励振する平面アレーアンテナの構成を示す平面図、（Ｂ）ループ素子毎に放射電力比が異なる平面アレーアンテナの構成を示す図
【図１７】（Ａ）図１６（Ａ）に示す平面アレーアンテナ１５０の各ループ素子における放射電力比と各入力電力に対する放射電力の割合とを示す表、（Ｂ）図１６（Ｂ）に示す平面アレーアンテナ１６０の各ループ素子における放射電力比と各入力電力に対する放射電力の割合とを示す表
【図１８】平面アレーアンテナのＹ−Ｚ平面における各放射パターンを示すグラフ
【図１９】（Ａ）誘電体基板の平面上に４つのパッチ素子と給電回路が配置された従来のパッチアレーアンテナの構成を示す平面図、（Ｂ）誘電体基板の断面図
【図２０】従来のアレーアンテナ装置としてのループラインアレーアンテナの構成を示す斜視図
【図２１】（Ａ）従来のアレーアンテナ装置としてのマイクロストリップアレーアンテナの構成を示す平面図、（Ｂ）誘電体基板の断面図
【図２２】（Ａ）導電性接続部５１を介して導体板１３と電気的に接続された閉ループ素子５４の近傍を示す平面図、（Ｂ）導電性接続部５１を介して導体板１３と電気的に接続された閉ループ素子５４の近傍を示す断面図
【図２３】第５の実施形態の平面アレーアンテナの構成を示す斜視図
【図２４】平面アレーアンテナのＸ−Ｚ平面における各放射パターンを示すグラフ
【発明を実施するための形態】
【００１３】
（本開示に係るアレーアンテナ装置に至る経緯）
先ず、本開示に係るアレーアンテナ装置の実施形態を説明する前に、本開示に係るアレーアンテナ装置に至る経緯について、図面を参照して説明する。放射電波の信号振幅を制御できる従来のアレーアンテナ装置として、例えば下記の参考特許文献１に示すマイクロストリップアレーアンテナが知られている。
【００１４】
（参考特許文献１）日本国特開２００１−４４７５２号公報
【００１５】
図２１（Ａ）は、従来のアレーアンテナ装置としてのマイクロストリップアレーアンテナの構成を示す平面図である。図２１（Ｂ）は、誘電体基板７０２の断面図である。
【００１６】
図２１（Ａ）及び（Ｂ）に示すマイクロストリップアレーアンテナでは、誘電体基板７０２の一方の面には給電ストリップ線路７０３と１０個の放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅ，７０４ｆ，７０４ｇ，７０４ｈ，７０４ｉ，７０４ｊとが形成され、誘電体基板７０２の他方の面には接地導体層７０１が形成されている。１０個の放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅ，７０４ｆ，７０４ｇ，７０４ｈ，７０４ｉ，７０４ｊは、直線状に延びた給電ストリップ線路７０３から突出した形状である。
【００１７】
１０個の放射アンテナ素子のうち、給電ストリップ線路７０３の一方側に設けられた放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅは、隣接する放射アンテナ素子とは放射電波の約１波長の間隔を有し、給電ストリップ線路７０３に対して約４５度の向きに傾斜している。各々の放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅの長さＬは、それぞれ約１／２波長である。
【００１８】
同様に、１０個の放射アンテナ素子のうち、給電ストリップ線路７０３の他方側に設けられた放射アンテナ素子７０４ｆ，７０４ｇ，７０４ｈ，７０４ｉ，７０４ｊは、放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅと平行に形成され、給電ストリップ線路７０３に対して約−１３５度の向きに傾斜している。放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅと、放射アンテナ素子７０４ｆ，７０４ｇ，７０４ｈ，７０４ｉ，７０４ｊとは、１／２波長ずらして配置されている。
【００１９】
図２１（Ａ）及び（Ｂ）に示すマイクロストリップアレーアンテナは、給電ストリップ線路７０３の入力端７０５に入力された電力を、放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｆ，７０４ｂ，７０４ｇ，…，７０４ｅ，７０４ｊに順次結合させることによって電波を放射する。即ち、マイクロストリップアレーアンテナは、４５度の偏波を放射する。また、マイクロストリップアレーアンテナでは、放射アンテナ素子７０４ａ，７０４ｂ，７０４ｃ，７０４ｄ，７０４ｅ，７０４ｆ，７０４ｇ，７０４ｈ，７０４ｉ，７０４ｊの横幅Ｗｏを変えることにより、各放射アンテナ素子からの放射量を調整できる。
【００２０】
しかしながら、参考特許文献１に示すマイクロストリップアレーアンテナでは、放射アンテナ素子からの放射量を増大させるためには、放射アンテナ素子の横幅Ｗｏを大きくする必要があるが、高周波信号（例えばミリ波）を放射する場合の放射特性の乱れを抑圧するためには、横幅Ｗｏを一定値以下とする必要がある。
【００２１】
このため、１つの放射アンテナ素子における放射量は、入力電力に対して多くても５０％程度となり、高周波信号（例えばミリ波）を放射するアレーアンテナ装置を設計するためには多くの放射アンテナ素子が必要となり、アレーアンテナ装置全体の構造が複雑になるという課題があった。
【００２２】
また、各々の放射アンテナ素子の放射量を５０％以下程度にしてアレーアンテナ装置の励振分布を制御する必要があるため、放射電波の信号振幅の制御範囲が限られるという課題があった。また、参考特許文献１に示すマイクロストリップアレーアンテナでは、給電ストリップ線路７０３の方向の偏波或いは円偏波を放射することが困難であり、放射電波の偏波としての自由度が低いという課題があった。
【００２３】
（本実施形態の説明）
以下、本開示に係るアレーアンテナ装置としての平面アレーアンテナの各実施形態について、図面を参照して説明する。各実施形態の平面アレーアンテナは、例えば無線通信或いは無線測位に用いられ、マイクロストリップラインの構造を有する。
【００２４】
（第１の実施形態）
図１（Ａ），（Ｂ）及び（Ｃ）は、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０の構成を示す斜視図である。図１（Ａ）は、平面アレーアンテナ１０の外観を示す斜視図である。図１（Ｂ）は、平面アレーアンテナ１０の平面図である。図１（Ｃ）は、平面アレーアンテナ１０の断面図である。図１（Ａ）〜（Ｃ）において、平面アレーアンテナ１０の長手方向をＹ方向とし、平面アレーアンテナ１０の幅方向をＸ方向とし、平面アレーアンテナ１０の厚さ方向をＺ方向とする。
【００２５】
平面アレーアンテナ１０は、誘電体基板１１と、誘電体基板１１の一方の面に形成されたストリップ導体１２と、誘電体基板１１の一方の面に形成された複数のループ素子１４ａ〜１４ｅと、誘電体基板１１の他方の面に配置された導体板１３とを含む。
【００２６】
基板としての誘電体基板１１は、例えば厚さｔ、比誘電率εｒの両面銅張基板である。ストリップ導体１２は、例えば誘電体基板１１の一方の面に銅箔パターンによって形成されている。導体板１３は、例えば誘電体基板１１の他方の面に銅箔パターンによって形成されている。図１（Ａ）に示す平面アレーアンテナ１０では、ストリップ導体１２と導体板１３とがマイクロストリップラインを構成する。
【００２７】
複数のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅは、ストリップ導体１２が形成された誘電体基板１１の面に形成され、半径Ｒ、素子幅Ｗの円形導体である。各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅは、隣接するループ素子とは、ループ素子間隔Ｄを有して配列されている。
【００２８】
各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅは、円形の一部が切り欠かれた、周囲長が放射電波の約１波長となる開ループ構造を有する。図１（Ａ）に示す平面アレーアンテナ１０では、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅがストリップ導体１２から所定の間隔Ｓほど離して配置することにより、ストリップ導体１２とループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅとは電磁界的に結合する（図１（Ｂ）参照）。
【００２９】
従って、ストリップ導体１２の入力端１５に入力された電力は、ストリップ導体１２と各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅとの電磁界結合により、ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅの順に供給される。即ち、平面アレーアンテナ１０は、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅを放射素子としたアレーアンテナ装置として動作する。
【００３０】
各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅは、周囲長が放射電波の約１波長であるので高い指向性利得を有する。このため、平面アレーアンテナ１０は、ループ素子を少数配列させた簡易な構造であっても、高い利得が得られる。
【００３１】
また、ループ素子間隔Ｄを約λｇ（ストリップ導体１２を伝搬する信号の実効的な波長）に設定することにより、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅは同位相において励振され、＋Ｚ方向に最大利得を有するビームの放射指向性を実現できる。
【００３２】
次に、本実施形態の平面アレーアンテナ１０における各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅからの電波の放射原理について、図２を参照して説明する。図２は、ループ素子１４ａからの電波の放射原理を説明する図である。図２では、５つのループ素子のうち、例えばループ素子１４ａを抜粋して説明するが、他のループ素子からの電波の放射原理も同様である。
【００３３】
入力端１５に入力された電力Ｐｉｎは、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの電磁界結合により、一部の電力がループ素子１４ａから放射される。ループ素子１４ａの開口部２１をストリップ導体１２と最も近接する位置から９０度＋Ｙ方向にシフトした位置に設けたことにより、ループ素子１４ａ上には、矢印ａに示す方向の電流２２ａと、矢印ｂに示す方向の電流２２ｂとが生じる。
【００３４】
これにより、ループ素子１４ａは、ストリップ導体１２と平行なＹ軸方向の偏波を有する放射素子として動作する。なお、図２では、ループ素子１４ａの＋Ｙ方向側を切り欠いた場合を説明したが、−Ｙ方向側を切り欠いた場合でも、同様に、ストリップ導体１２と平行なＹ軸方向の偏波特性が得られる。
【００３５】
また、ループ素子１４ａにおける放射電力以外の電力には、透過電力Ｐｔｈと、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとのインピーダンス不整合により入力端１５に戻る反射電力Ｐｒｅｆとがある。従って、ループ素子１４ａからの放射電力は、入力された電力（入力電力）Ｐｉｎから透過電力Ｐｔｈと反射電力Ｐｒｅｆとを差し引いた値となる。また、透過電力Ｐｔｈはループ素子１４ｂの入力電力となり、以降のループ素子１４ｃ，１４ｄ，１４ｅにおいて同様に動作する。
【００３６】
図３（Ａ）及び（Ｂ）は、平面アレーアンテナ１０の放射パターンを示す図である。図３（Ａ）は、図１に示すＸ−Ｚ平面における水平Ｅφ偏波成分の放射パターンを示す。図３（Ｂ）は、図１に示すＹ−Ｚ平面における垂直Ｅθ偏波成分の放射パターンを示す。図３（Ａ）及び（Ｂ）において、符号ｅ１，ｅ２は最大利得の方向を示し、符号ｆ１，ｆ２は最大利得から３［ｄＢ］下がった半値幅の方向を示し、符号ｇ１はサイドローブの最大利得を示す。
【００３７】
このように、平面アレーアンテナ１０では、ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅを１波長間隔毎に配置することにより、同位相において励振が起こり、Ｚ方向が最大の放射方向となる。また、平面アレーアンテナ１０は、Ｙ−Ｚ面が狭ビームの放射特性となる。
【００３８】
また、平面アレーアンテナ１０では、各々のループ素子の周囲長が放射電波の約１波長であるため、図２に示す２つの電流２２ａ、２２ｂが生じ、高利得を実現できる。更に、平面アレーアンテナ１０では、各々のループ素子に切欠きを設け、開ループとすることにより、ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅでは電流が生じ、ストリップ導体１２の伝搬方向と同一方向の偏波、つまり＋Ｙ軸方向偏波を得ることができる。
【００３９】
図４は、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓに対する、放射電力量、透過電力量及び反射電力量の各変化を示すグラフである。各電力量は、入力電力量を１００％とした割合［％］によって表す。また、放射電力量３１を実線によって表し、透過電力量３２を点線によって表し、反射電力量３３を一点鎖線によって表す。
【００４０】
図４では、誘電体基板１１の厚さｔを０．０６７λ（λ：動作周波数における自由空間波長）、誘電体基板１１の比誘電率εｒを２．２とし、また、ループ素子１４ａの半径Ｒを０．１２λ、ループ素子１４ａの素子幅Ｗを０．０４λとする。
【００４１】
図４に示すグラフでは、間隔Ｓが狭いほど、放射電力が増大している。間隔Ｓが狭いと、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの電磁的結合が強くなるためである。また、間隔Ｓが狭くなると、反射電力も増加傾向にあるため、放射電力は大きくなるが、放射効率は低下する。
【００４２】
以上により、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０は、ストリップ導体１２と各ループ素子１４との間隔Ｓを可変させることによって、各ループ素子１４の放射電力が調整できるので、各ループ素子１４の励振分布を調整できる。従って、本実施形態の平面アレーアンテナ１０は、メインビームに対するサイドローブのレベルを抑圧し、指向特性を制御して高利得な放射を実現できる。
【００４３】
（第１の実施形態の変形例）
図４に示すグラフでは、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓの調整は、放射電力を８％から３８％までとなる。このため、各々のループ素子の励振分布の調整範囲が限定的になる。
【００４４】
第１の実施形態の変形例では、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの電磁的結合を、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０より、強化する複数の例を説明する。図５は、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとを接続素子４１を用いて直接的（物理的に）に接続した場合のループ素子１４ａの近傍を示す平面図である。
【００４５】
接続素子４１を用いてストリップ導体１２とループ素子１４ａとを直接的に接続することにより、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの電磁的結合を更に強化でき、ループ素子１４ａからの放射電力を増大できる。
【００４６】
図６は、図５に示すループ素子１４ａにおいて、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓに対する放射電力量５２の変化を示すグラフである。接続素子４１の素子幅Ｗｃを０．０２６λ、ループ素子１４ａの中心から接続素子４１までの距離Ｓｃを０．０２６λとする。図６に示すグラフでは、接続素子４１を用いてストリップ導体１２とループ素子１４ａとを直接的に接続することにより、ループ素子１４ａからの放射電力量５２は、図４に示す放射電力量３１と比べ、増大している。
【００４７】
また、図７は、図２に示すループ素子１４ａにおいて、ループ素子１４ａの素子幅Ｗを変化させた場合の放射電力量６１の変化を示すグラフである。ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓは０．０３２λである。図７に示すグラフでは、素子幅Ｗを変えることによっても、ループ素子１４ａからの放射電力量６１は、調整できる。
【００４８】
つまり、ループ素子からの放射電力の調整範囲は、ストリップ導体とループ素子との間隔を変化させる以外に、ストリップ導体とループ素子との接続方法、及び、ループ素子の素子幅の変化、を組合せることによって、拡大できる。
【００４９】
従って、本変形例の平面アレーアンテナ１０は、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅの放射電力量の調整範囲を拡大でき、平面アレーアンテナの設計仕様に応じて、要求される放射電波の指向性を実現できる。
【００５０】
なお、第１の実施形態及び本変形例では、円形状のループ素子を用いて説明したが、第１の実施形態及び本変形例を含む各実施形態では、矩形状のループ素子を用いても同様の効果を得ることができる。図８は、矩形状のループ素子２４の近傍の構成を示す図である。図８に示すループ素子２４は、図２に示すループ素子１４ａと同様に一部が切り欠かれ、周囲長が放射電波の約１波長となる開ループ構造を有する。
【００５１】
また、ループ素子が切り欠かれる位置（角度α）を変えることにより、偏波方向を適宜調整できる。図９は、切り欠かれる位置を変えたループ素子３４の近傍を示す平面図である。例えば、開口部２１ａが切り欠かれる位置の、＋Ｙ軸方向からの角度をαとすると、図１及び図２に示すα＝０度では、＋Ｙ軸方向の偏波を得ることができる。
【００５２】
つまり、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０は、ストリップ導体１２の信号伝搬方向と同一方向の偏波を放射できる。また、図９に示すα＝４５度とした場合、平面アレーアンテナ１０は、＋Ｙ軸方向を基準として４５度偏波を放射できる。
【００５３】
また、α＝９０度では、平面アレーアンテナ１０は、＋Ｘ軸方向の偏波を放射できる。また、ループ素子を切り欠いた開ループ構造とせずに、ループ素子に摂動素子を設けて閉ループ構造としても良い。
【００５４】
図１０は、摂動素子９１を設けたループ素子４４の近傍を示す平面図である。摂動素子９１を設けることで、ループ素子４４は、円偏波を放射できる。例えば、摂動素子９１の素子幅Ｗｐを０．０２６λ、素子長Ｌｐを０．０９４λ、角度βを３０度とすることにより、右旋偏波を放射できる。
【００５５】
図２２（Ａ）は、導電性接続部５１を介して導体板１３と電気的に接続された閉ループ素子５４の近傍を示す平面図である。図２２（Ｂ）は、導電性接続部５１を介して導体板１３と電気的に接続された閉ループ素子５４の近傍を示す断面図である。図２２（Ａ）及び図２２（Ｂ）では、閉ループ素子５４の一部が導電性接続部５１を介して導体板１３と電気的に接続されている。導電性接続部５１は、スルーホールを用いて構成でき、導電性接続部５１と閉ループ素子５４との接続位置、即ち図２２（Ａ）に示す角度αを変更することで、偏波方向を適宜調整できる。例えば、導電性接続部５１と閉ループ素子５４とを接続する位置の、＋Ｙ軸方向からの角度をαとすると、α＝９０度では、＋Ｙ軸方向の偏波が得られる。
【００５６】
このように、本変形例の平面アレーアンテナ１０は、ループ素子が切り欠かれる位置を調整し、又は切り欠きを有さずに摂動素子を追加することにより、様々な偏波を発生できるため、要求される仕様に応じた設計自由度を確保できる。
【００５７】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓが狭くなると、放射電力が増大する一方、反射電力も大きくなる平面アレーアンテナ１０を説明した。第２の実施形態では、反射電力を低減する平面アレーアンテナの例を説明する。
【００５８】
図１１は、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００の構成を示す斜視図である。本実施形態の平面アレーアンテナ１００は第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０と類似した構成を有するので、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０と同一の構成要素については同一の符号を用いることで説明を省略し、異なる内容について説明する。
【００５９】
平面アレーアンテナ１００は、第１の実施形態の平面アレーアンテナ１０において、ストリップ導体１２に、整合素子１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅを更に配置した構成である。整合素子１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅは、ストリップ導体１２からストリップ導体１２の長手方向（＋Ｙ軸方向又は−Ｙ軸方向）に垂直な方向（＋Ｘ軸方向又は−Ｘ軸方向）に向かって突起して形成され、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅに対応して配置されている。
【００６０】
次に、本実施形態の平面アレーアンテナ１００における各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅからの電波の放射原理について、図１２を参照して説明する。図１２は、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００のループ素子１４ａの近傍を示す平面図である。
【００６１】
入力端１５に入力された電力Ｐｉｎは、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの電磁界結合により、一部の電力がループ素子１４ａから放射される。即ち、ループ素子１４ａには、第１の実施形態と同様にして電流１１２ａ及び電流１１２ｂが生じ、ループ素子１４ａからの電力が放射される。
【００６２】
また、ループ素子１４ａにおける放射電力以外の電力は、透過電力Ｐｔｈと、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとのインピーダンス不整合により入力端１５に戻る反射電力Ｐｒｅｆに分かれる。
【００６３】
透過電力Ｐｔｈは、整合素子１０１ａの配置に基づくインピーダンス不整合により、透過電力Ｐｔｈの一部が反射されて入力端１５に戻る反射電力Ｐｒｅｆ１となるが、大半は透過電力Ｐｔｈ１としてストリップ導体１２上を伝搬する。
【００６４】
本実施形態では、ループ素子１４ａからの反射電力Ｐｒｅｆと整合素子１０１ａからの反射電力Ｐｒｅｆ１とが逆位相となるように、整合素子１０１ａの長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４ａの中心位置からの距離Ｄｒが決定される。つまり、ループ素子１４ａからの反射波を抑圧する逆位相の反射波が生じるように、整合素子１０１ａの形状及び位置が決定される。これにより、本実施形態の平面アレーアンテナ１００は、入力端１５側に反射する電力量を低減でき、放射効率を向上できる。
【００６５】
なお、ループ素子１４ｂは、透過電力Ｐｔｈ１をループ素子１４ｂの入力電力として、ループ素子１４ａと同様に動作する。ループ素子１４ｂ以降では、ループ素子１４ｅまで順次、同様に動作する。
【００６６】
図１３は、ストリップ導体１２とループ素子１４ａとの間隔Ｓに対する放射電力量及び反射電力量を示すグラフである。図１３に示すグラフは、整合素子１０１ａの有無に応じた放射電力量及び反射電力量の各特性を示す。図１３の左側の縦軸は放射電力量［％］を示し、図１３の右側の縦軸は反射電力量［％］を示す。
【００６７】
実線の放射電力量１２１及び一点鎖線の反射電力量１２３は、整合素子１０１ａが無い場合（図２参照）の特性を示す。一方、点線の放射電力量１２２及び二点鎖線の反射電力量１２４は、整合素子１０１ａがある場合（図１２参照）の特性を示す。
【００６８】
一例として、間隔Ｓを０．０３６λとした場合が、整合素子１０１ａの長さＳｒ＝０．０７４λ、素子幅Ｗｒ＝０．０２６λ、距離Ｄｒ＝０．１１λであり、ループ素子１４ａの半径Ｒ＝０．１４λ、素子幅Ｗ＝０．０４λである。図１３に示すグラフでは、平面アレーアンテナ１００は、整合素子１０１ａを設けることにより、反射電力量を低減でき、更に、放射電力量を増大できる。
【００６９】
以上により、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００は、ストリップ導体１２上に各整合素子１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅを設け、各ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅからの反射電力量を抑圧させる反射電力量を各整合素子において生じさせる。これにより、本実施形態の平面アレーアンテナ１００は、反射電力量を低減でき、放射電力量を増大できるため、上述した各実施形態の平面アレーアンテナ１０に比べて放射効率を一層向上できる。
【００７０】
（第３の実施形態）
上述した各実施形態の平面アレーアンテナでは、入力端１５に入力された電力は、ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅにおいて順次、電磁結合して放射されるので、ストリップ導体１２を伝搬する電力は、徐々に減衰していく。しかし、ループ素子１４ｅから放射されずに透過する残留電力が存在する。残留電力は平面アレーアンテナにおける電波の放射に寄与しないので、放射効率の低下を招く。
【００７１】
第３の実施形態では、上述した各実施形態の平面アレーアンテナの構成において生じる残留電力も有効に放射させる平面アレーアンテナの例を説明する。図１４は、第３の実施形態における平面アレーアンテナ１３０の構成を示す斜視図である。第３の実施形態の平面アレーアンテナ１３０は、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００と類似した構成を有するので、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００と同一の構成要素については同一の符号を用いることで説明を省略し、異なる内容について説明する。
【００７２】
平面アレーアンテナ１３０は、第２の実施形態の平面アレーアンテナ１００において、ストリップ導体１２の出力側（終端）にマイクロストリップアンテナ素子１３１を配置した構成である。
【００７３】
ストリップアンテナ素子としてのマイクロストリップアンテナ素子１３１は、ループ素子１４ｅを透過した透過電力を入力し、各々のループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅにおいて放射されなかった残留電力に応じた電波を放射する。
【００７４】
以上により、第３の実施形態の平面アレーアンテナ１３０は、ループ素子１４ｅから放射されずに透過する残留電力を用いて、マイクロストリップアンテナ素子１３１において電波を放射させる。従って、本実施形態の平面アレーアンテナ１３０は、上述した各実施形態の平面アレーアンテナよりも放射効率を一層向上できる。
【００７５】
なお、本実施形態では、出力側に配置されるアンテナ素子を、矩形状のマイクロストリップアンテナ素子としたが、円形状のマイクロストリップアンテナ素子を用いてもよく、同様な効果を得ることができる。
【００７６】
（第３の実施形態の変形例）
図１５は、円偏波特性が得られるループ素子１４１ａ，１４１ｂ，１４１ｃ，１４１ｄ，１４１ｅを用いた平面アレーアンテナ１４０の構成を示す斜視図である。平面アレーアンテナ１４０は、摂動素子を有するループ素子１４１ａ，１４１ｂ，１４１ｃ，１４１ｄ，１４１ｅと、一部が切り欠かれて摂動素子を有するマイクロストリップアンテナ素子１４２とを更に有する。
【００７７】
マイクロストリップアンテナ素子１４２は、ループ素子１４１ｅを透過した透過電力を入力し、各々のループ素子１４１ａ，１４１ｂ，１４１ｃ，１４１ｄ，１４１ｅにおいて放射されなかった残留電力に応じた電波を放射する。
【００７８】
これにより、本変形例の平面アレーアンテナ１４０は、第３の実施形態の平面アレーアンテナ１３０と同等の放射効率を得ることができ、更に、円偏波特性を有することができる。
【００７９】
（第４の実施形態）
第４の実施形態では、上述した各実施形態又は各実施形態の変形例の平面アレーアンテナにおける各ループ素子の条件（例えば半径Ｒ、素子幅Ｗ、ストリップ導体１２との間隔Ｓ）を組み合わせた平面アレーアンテナの例を、各々のループ素子に対して一様励振する場合とループ素子毎に放射電力比が異なる場合とを比較して説明する。一様励振とは、各ループ素子への入力電力と放射電力との比（放射電力比）が全てのループ素子において同一となる放射である。
【００８０】
図１６（Ａ）は、各ループ素子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅに対して一様励振する平面アレーアンテナ１５０の構成を示す平面図である。また、図１７（Ａ）は、図１６（Ａ）に示す平面アレーアンテナ１５０の各ループ素子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅにおける放射電力比と各入力電力に対する放射電力の割合とを示す表である。
【００８１】
ここで、放射電力比とは、図１７（Ａ）においては、（ループ素子１５１ａのＰｉｎ−ループ素子１５１ａのＰｔｈ）：（ループ素子１５１ｂのＰｉｎ−ループ素子１５１ｂのＰｔｈ）：（ループ素子１５１ｃのＰｉｎ−ループ素子１５１ｃのＰｔｈ）：（ループ素子１５１ｄのＰｉｎ−ループ素子１５１ｄのＰｔｈ）：（ループ素子１５１ｅのＰｉｎ−ループ素子１５１ｅのＰｔｈ）＝１：１：１：１：１である。
【００８２】
また、各入力電力に対する放射電力の割合とは、図１７（Ａ）において、（ループ素子１５１ａのＰｉｎ−ループ素子１５１ａのＰｔｈ）／ループ素子１５１ａのＰｉｎ×１００＝１６．２％、（ループ素子１５１ｂのＰｉｎ−ループ素子１５１ｂのＰｔｈ）／ループ素子１５１ｂのＰｉｎ×１００＝１９．５％、（ループ素子１５１ｃのＰｉｎ−ループ素子１５１ｃのＰｔｈ）／ループ素子１５１ｃのＰｉｎ×１００＝２４．６％、（ループ素子１５１ｄのＰｉｎ−ループ素子１５１ｄのＰｔｈ）／ループ素子１５１ｄのＰｉｎ×１００＝３３．０％、（ループ素子１５１ｅのＰｉｎ−ループ素子１５１ｅのＰｔｈ）／ループ素子１５１ｅのＰｉｎ×１００＝４９．７％である。
【００８３】
図１７（Ａ）では、ストリップ導体１２での損失を考慮した数値が設定され、一様励振を実現するために、各ループ素子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅからの放射電力量を、例えば、１６．２％から４９．７％の範囲に設定する。
【００８４】
これらの放射電力量を実現するために、図１６（Ａ）に示す平面アレーアンテナ１５０では、各ループ素子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅとストリップ導体１２との間隔Ｓ、及びループ素子幅Ｗを調整する。例えば、ループ素子１５１ａでは、ストリップ導体１２との間隔Ｓが広く、かつ、ループ素子幅Ｗが大きくなっている。一方、ループ素子１５１ｅでは、ストリップ導体１２との間隔Ｓが短く、かつ、ループ素子幅Ｗが小さくなっている。
【００８５】
また、整合素子１５２（１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃ，１５２ｄ，１５２ｅ）の長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４の中心位置からの距離Ｄｒを、対応したループ素子１５１（１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅ）からの反射波と逆位相となるような反射波を生成するために、調整する。
【００８６】
しかし、電波が一様励振して放射されると、平面アレーアンテナ１５０からの放射電波のサイドローブが高くなる。ここで、各ループ素子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃ，１５１ｄ，１５１ｅからの放射電力比を異なる設定とすることで、放射電波のサイドローブを抑制できる。
【００８７】
図１６（Ｂ）は、ループ素子毎に放射電力比が異なる平面アレーアンテナの構成を示す図である。また、図１７（Ｂ）は、図１６（Ｂ）に示す平面アレーアンテナ１６０の各ループ素子における放射電力比と各入力電力に対する放射電力の割合とを示す表である。
【００８８】
図１７（Ｂ）でも、図１７（Ａ）と同様に、ストリップ導体１２での損失を考慮した数値が設定されている。図１７（Ｂ）では、平面アレーアンテナから放射される電波のメインビームに対するサイドローブを低減するために、図１７（Ａ）に示す一様励振と異なり、各ループ素子１６１ａ，１６１ｂ，１６１ｃ，１６１ｄ，１６１ｅからの放射電力量を８．７％から６３．７％の広範囲にわたって設定する。
【００８９】
即ち、本実施形態の平面アレーアンテナ１６０では、ストリップ導体とループ素子との間隔Ｓを変化させる以外に、ストリップ導体とループ素子との接続方法、及び、ループ素子の素子幅Ｗの変化、整合素子（１６２ａ，１６２ｂ，１６２ｃ，１６２ｄ，１６２ｅ）の長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４の中心位置からの距離Ｄｒ、を組み合わせることによって、上述した各実施形態又は各実施形態の変形例の平面アレーアンテナから放射される電波のメインビームに対するサイドローブを一層低減できる。
【００９０】
これにより、本実施形態の平面アレーアンテナ１６０は、各々のループ素子１６１ａ，１６１ｂ，１６１ｃ，１６１ｄ，１６１ｅからの放射電力量の調整範囲を増大でき、図１７（Ｂ）に示す放射電力量の電波を放射できる。
【００９１】
以上により、第４の実施形態の平面アレーアンテナ１６０は、各ループ素子１６１ａ，１６１ｂ，１６１ｃ，１６１ｄ，１６１ｅに対し、ストリップ導体と各ループ素子との間隔Ｓ、ストリップ導体とループ素子との直接的な接続の有無、更に、各ループ素子の素子幅Ｗを適宜変更、整合素子１６２の長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４の中心位置からの距離Ｄｒを適宜調整して組み合わせる。これにより、本実施形態の平面アレーアンテナ１６０は、各ループ素子からの放射電力量を調整し、上述した各実施形態又は各実施形態の変形例の平面アレーアンテナに比べて、メインビームに対するサイドローブを一層抑圧できる。
【００９２】
例えば、ループ素子１６１ａでは、ストリップ導体１２との間隔Ｓが他のループ素子１６１ｂ，１６１ｃ，１６１ｄ，１６１ｅとストリップ導体１２との間隔Ｓに比べて広く、かつ、他のループ素子１６１ｄ，１６１ｅに比べてループ素子幅Ｗが大きい。また、ループ素子１６１ｅは、ストリップ導体１２と接続素子を介して直接的（物理的）に接続されている。
【００９３】
また、整合素子１５２の長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４の中心位置からの距離Ｄｒを、対応した各ループ素子１６１からの反射波と逆位相となるような反射波を生成するために、調整する。
【００９４】
図１８は、平面アレーアンテナ１５０，１６０のＹ−Ｚ平面における各放射パターンを示すグラフである。図１８に示すグラフでは、点線の放射パターン１７１は、一様励振された平面アレーアンテナ１５０（図１６（Ａ）参照）の放射パターンを示す。また、実線の放射パターン１７２は、ループ素子毎に放射電力比が異なる平面アレーアンテナ１６０（図１６（Ｂ）参照）の放射パターンを示す。図１８では、放射パターン１７２は、放射パターン１７１に比べ、サイドローブが抑圧されている。
【００９５】
従って、第４の実施形態の平面アレーアンテナ１６０は、ループ素子毎に適した異なる条件（例えば半径Ｒ、素子幅Ｗ、ストリップ導体１２との間隔Ｓ、整合素子１５２（１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃ，１５２ｄ，１５２ｅ）の長さＳｒ、素子幅Ｗｒ及びループ素子１４の中心位置からの距離Ｄｒ）を与えることで、各ループ素子からの放射電力量の調整範囲を大きく制御でき、平面アレーアンテナに様々な励振分布を与えることができる。従って、本実施形態の平面アレーアンテナ１６０は、メインビームに対するサイドローブを抑圧し、高利得な放射を実現できる。
【００９６】
（第５の実施形態）
図２３は、第５の実施形態の平面アレーアンテナ１７０の構成を示す斜視図である。図２３に示す平面アレーアンテナ１７０は、Ｙ軸に沿って設けられたストリップ導体１２の中心軸５５に対し、ループ素子を対称に配列させた構造である。
【００９７】
具体的には、各ループ素子１４２ａ，１４２ｂ，１４２ｃ，１４２ｄ，１４２ｅと各整合素子２０１ａ，２０１ｂ，２０１ｃ，２０１ｄ，２０１ｅとは、第３の実施形態に示す各ループ素子１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅと各整合素子１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅと同形状であり（例えば図１４参照）、中心軸５５に対して対称な位置に配置されている。
【００９８】
本実施形態の平面アレーアンテナ１７０は、Ｘ軸方向に配列するループ素子の素子数を増加させてアンテナ放射パターンのビームを狭くすることで、高い利得が得られる。
【００９９】
図２４は、平面アレーアンテナ１３０，１７０のＸ−Ｚ面における各放射パターンを示すグラフである。図２４に示すグラフでは、図２３に示す平面アレーアンテナ１７０の放射パターン１８２は、図１４に示す平面アレーアンテナ１３０の放射パターン１８１に比べ、ビームが狭くなっている。なお、本実施形態では、中心軸５５に対してループ素子を略対称に配列した場合でも高いアンテナ放射特性が得られる。
【０１００】
以上、図面を参照して各種の実施形態について説明したが、本開示はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種実施の形態の変更例または修正例、更に各種実施の形態の組み合わせ例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１０１】
なお、本開示に係るアレーアンテナ装置は、例えば＋Ｙ軸方向又は−Ｙ軸方向に形成されたストリップ導体１２、複数のループ素子及びマイクロストリップアンテナ素子を含む平面アレーアンテナ（上述した各実施形態又は各実施形態の変形例参照）の構成に限定されない。
【０１０２】
例えば、本開示に係るアレーアンテナ装置は、各実施形態又は各実施形態の変形例の構成に対応する平面アレーアンテナが＋Ｘ軸又は−Ｘ軸方向に複数個並ぶ構成のアレーアンテナでも良い。これにより、アレーアンテナ装置は、同様にメインビームに対するサイドローブを抑圧し、一層高利得な放射を実現できる。
【０１０３】
なお、本開示は、２０１２年９月２０日出願の日本特許出願（特願２０１２−２０７３８０）に基づくものであり、その内容は本開示の中に参照として援用される。
【産業上の利用可能性】
【０１０４】
本開示は、メインビームに対するサイドローブを抑圧し、高利得な放射を実現するアレーアンテナ装置として有用である。
【符号の説明】
【０１０５】
１０、１００、１３０、１４０、１５０、１６０  平面アレーアンテナ
１１  誘電体基板
１２  ストリップ導体
１３  導体板
１４ａ〜１４ｅ、２４、３４、４４、１４１ａ〜１４１ｅ、１４２ａ〜１４２ｅ、１５１ａ〜１５１ｅ、１６１ａ〜１６１ｅ  ループ素子
１５  入力端
２１、２１ａ  開口部
４１  接続素子
５１  導電性接続部
９１  摂動素子
１０１ａ〜１０１ｅ、１５２ａ〜１５２ｅ、１６２ａ〜１６２ｅ、２０１ａ〜２０１ｅ  整合素子
１３１、１４２  マイクロストリップアンテナ素子
【図１】
2014045519.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【国際調査報告】
2014045519.tif 000027
2014045519.tif 000028
2014045519.tif 000029
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