【手続補正書】
【提出日】平成27年10月1日(2015.10.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６７】
これを達成するための電源３９から出力される波形の形態について説明する。
交流成分としては、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくするのが望ましい。すなわち、交互に切り替わる電圧波形の１周期の中に占める、中心電圧値Ｖｏｆｆよりも転写方向寄りの値の電圧の出力時間となる転写方向側の時間をＢ、中心電圧値Ｖｏｆｆよりも転写方向とは逆極性寄りの値の電圧の出力時間となる戻し時間をＡとしたとき、中心電圧値Ｖｏｆｆよりも転写方向の電圧と逆極性側の電圧が出力される時間の割合Ａ／（Ａ＋Ｂ）をＤｕｔｙ（戻し時間[％]）と呼ぶことにする。また、使用する電源３９からの電圧の最大値を戻しピーク値Ｖｒ、最小値を転写方向ピーク値Ｖｔとしたとき、転写に用いる電圧の最大値Ｖｒと最小値Ｖｔの差をピークツウピーク電圧値Ｖｐｐとする。
本実施形態では、転写方向側の時間Ｂ、戻し時間Ａの時間のＡ／（Ａ＋Ｂ）をＤｕｔｙとするが、時間ではなく、例えば面積で示すこともできる。中心電圧値Ｖｏｆｆと電圧の時間平均値Ｖａｖｅとの関係を示す値として、交流波形全体に占める中心電圧値Ｖｏｆｆよりも戻し方向側の面積の割合をＤｕｔｙとすることもできる。すなわち、交互に切り替わる電圧波形の１周期の中に占める、中心電圧値Ｖｏｆｆよりも戻し方向側の面積をＡ１、中心電圧値Ｖｏｆｆよりも転写方向側の面積をＢ１としたとき、Ａ１／（Ａ１＋Ｂ１）をＤｕｔｙと示すこともできる。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６８】
本実施形態で２次転写バイアスに用いる電源３９から出力される交流成分の出力波形としては、図１７から図２６に示す波形パターンを用いることができる。
図１７は、電源３９からの出力波形が、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする台形状の波形の形態を示す。図１７に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は４０％とした。
図１８は、戻し方向側の時間Ａを、転写方向側の時間Ｂよりも短くした矩形状の波形の形態を示す。図１８に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は４０％とした。
図１９は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする台形状の波形の形態を示す。図１９に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短くした（Ｂ＞Ａ）となるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は４５％とした。
図２０は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする台形状の波形の形態を示す。図２０に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は４０％とした。
図２１は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする三角形状と台形状を組み合わせた波形の形態を示す。図２１に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）となるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は３２％とした。
図２２は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする三角形状と台形状を組み合わせた波形の形態を示す。図２２に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短くした（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は１６％とした。
図２３は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくする三角形状と台形状を組み合わせた波形の形態を示す。図２２に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は８％とした。
図２４は、戻し方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きを、転写方向側の電圧の立ち上がり及び立下りの傾きよりも小さくして波形を丸くした波形の形態を示す。図２４に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短くした（Ｂ＞Ａ）となるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は１６％とした。
図２５は、２次転写ニップＮの静電容量を１７０ｐＦ（ピコファラド）、抵抗を１７ＭΩと想定したときの波形の形態を示す。図２５に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短くした（Ｂ＞Ａ）となるように設定した。戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短くした（Ｂ＞Ａ）となるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は１２％とした。
図２６は、２次転写ニップＮの静電容量を１２０ｐＦ（ピコファラド）、抵抗を１５ＭΩと想定したときの波形の形態を示す。図２６に示す出力波形の場合、戻し時間Ａを転写方向側の時間Ｂよりも短く（Ｂ＞Ａ）なるように設定した。Ｄｕｔｙ（戻し時間[％]）は１２％とした。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７６】
次に、ピークツウピーク電圧値Ｖｐが大きい程Ｄｕｔｙを大きく、ピークツウピーク電圧値Ｖｐｐが小さい程Ｄｕｔｙを小さくするように電源３９を制御するメリットについて説明する。
図３２は、図１８で示した出力波形に矩形波を用いた場合の、設定波形と実測波形を示し、図３３は、図３２に対し、Ｄｕｔｙは変更しないでピークツウピーク電圧値Ｖｐｐを増大させたときの、設定波形と実測波形を示す。図３６は、図３２、図３３に示す比較例と、図３４、図３５に示す本発明の実施例のおけるピークツウピーク電圧値Ｖｐｐの狙いの値（設定値）と実測値とＤｕｔｙの関係を示す。
本発明者は、制御部６０が予め設定された狙いの設定波形で電源３９から２次転写バイアスを出力しても、実測した波形は、設定された設定形波となることは少なく、必ず鈍った波形になることに着目した。すなわち、図３２、図３３、図３６からわかるように、単にピークツウピーク電圧値Ｖｐｐを増加させた場合、Ｄｕｔｙ低い値で一定の時には所望のピークツウピーク電圧値Ｖｐｐに達する前に、２次転写バイアスの交流成分の極性が入れ替わってしまい、大きなピークツウピーク電圧値Ｖｐｐを実現することが難しい。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2015158661.tif 000001
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１８】
2015158661.tif 000002
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１９】
2015158661.tif 000003
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２０】
2015158661.tif 000004
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２１】
2015158661.tif 000005
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２２】
2015158661.tif 000006
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２３】
2015158661.tif 000007
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２４】
2015158661.tif 000008
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２５】
2015158661.tif 000009
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２６】
2015158661.tif 000010
【手続補正１４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３２】
2015158661.tif 000011
【手続補正１５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３３】
2015158661.tif 000012
【手続補正１６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３４】
2015158661.tif 000013
【手続補正１７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３５】
2015158661.tif 000014