(57)【要約】本発明は反応後の処理を省略または簡略化する化学反応を提供する。生成物を化学反応により生産する方法であって、（Ａ）該化学反応に使用する物質を、溶媒中で、該生成物が生成する条件下で反応させて該生成物を生成させる工程であって、該溶媒は、該化学反応に使用する物質および該化学反応により生じる副生成物の少なくとも１つの物質と、該生成物とを、溶解相および非溶解相のうち実質的に異なる相に存在させるような溶解度を、該少なくとも１つの物質および該生成物に対して有するものである、工程；および（Ｂ）該化学反応の反応系から該生成物を取り出す工程を包含する、方法によって上記課題が解決される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
生成物を化学反応により生産する方法であって、
（Ａ）該化学反応に使用する物質を、溶媒中で、該生成物が生成する条件下で反応させて該生成物を生成させる工程であって、該溶媒は、該化学反応に使用する物質および該化学反応により生じる副生成物の少なくとも１つの物質と、該生成物とを、溶解相および非溶解相のうち実質的に異なる相に存在させるような溶解度を、該少なくとも１つの物質および該生成物に対して有するものである、工程；ならびに
（Ｂ）該化学反応の反応系から該生成物を取り出す工程
を包含する、方法。
【請求項２】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の出発物質および前記第２の出発物質が前記溶媒に溶解し、前記化学反応に使用する物質が副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む場合、前記生成物および前記副生成物が前記溶媒に溶解しない場合を除く、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記生成物は、化学反応後さらなる操作を実質的に行わずに使用することを目的とする、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質および該第２の出発物質の一方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の前記実質的に異なる相に存在するものであり、該第１の出発物質および該第２の出発物質の他方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の実質的に同じ相に存在するものである場合、該他方の物質を該一方の物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解するものである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
該化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくとも１つが前記溶媒に実質的に溶解しない、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記溶媒は、前記出発物質の副生成物も溶解しない、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解するものであり、前記出発物質の副生成物は前記溶媒に溶解しない、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が、前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が、該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第１の出発物質を該第２の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、請求項７に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記第１の出発物質は、リン化合物、糖、ステロイド、ピロガロール、カテコール系物質、酒石酸、８−ヒドロキシキノリンからなる群より選択され、前記第２の出発物質は、酸クロリドからなる群より選択され、前記塩基性物質は、三級アミン、塩基性無機化合物、またはアルカリ金属であり、前記溶媒は、水、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ブタノール、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル-2-ピロリドン、クロロホルム、ジクロロエタン、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、メチルｔ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、イソブチルメチルケトン、トルエン、ベンゼン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、炭酸プロピレン、炭酸ジエチル、炭酸ジメチル、ヘキサン、ペンタン、ヘプタン、オクタンおよびシクロヘキサンからなる群より選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記酸クロリドはリン酸クロリド、または有機酸クロリドを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記有機酸クロリドは炭酸クロリドを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記（Ｂ）工程は該溶媒を気化させて該生成物を取り出すことを包含する、請求項７に記載の方法。
【請求項２１】
前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解しないものである、請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
該化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくともひとつが前記溶媒に実質的に溶解しない、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第２の出発物質を該第１の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、請求項２１に記載の方法。
【請求項２６】
前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記Ｂ）工程は該溶媒から前記生成物を濾出することを包含する、請求項２１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は酸ハライド反応等の化学反応を簡便にする方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
酸ハライド反応等の化学反応は、置換基を大幅に変更しうる簡便な方法として汎用されている。しかし、使用する溶媒や出発材料、生成物は有機溶媒等を用いるため、有機溶媒中に溶解している種々の物質を含む反応系から生成物を分離する必要があることから、溶媒除去、有機溶媒への溶解、洗浄、乾燥等が必要であり、合成方法は煩雑にならざるを得ない。【０００３】
たとえば、エステルの合成法としては実験化学講座，１９，Ｐ４７６，酸塩化物より合成する方法が知られている。これらの合成法では、合成後にさらに精製、単離等の作業を必要とする。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】実験化学講座,19,P476,（著者日本化学会編、発行年昭和32年、出版社丸善株式会社
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、鋭意研究した結果、反応後の処理を省略または簡略化する化学反応を提供することができる反応を見出し完成させた。【０００６】
本発明は、代表的に以下を提供する。
（１）生成物を化学反応により生産する方法であって、
（Ａ）該化学反応に使用する物質を、溶媒中で、該生成物が生成する条件下で反応させて該生成物を生成させる工程であって、該溶媒は、該化学反応に使用する物質および該化学反応により生じる副生成物の少なくとも１つの物質と、該生成物とを、溶解相および非溶解相のうち実質的に異なる相に存在させるような溶解度を、該少なくとも１つの物質および該生成物に対して有するものである、工程；ならびに
（Ｂ）該化学反応の反応系から該生成物を取り出す工程
を包含する、方法。
（２）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、項目１に記載の方法。
（３）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含む、上記（preceding）項目のいずれかに記載の方法。
（４）前記第１の出発物質および前記第２の出発物質が前記溶媒に溶解し、前記化学反応に使用する物質が副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む場合、前記生成物および前記副生成物が前記溶媒に溶解しない場合を除く、上記項目のいずれかに記載の方法。
（５）前記生成物は、化学反応後さらなる操作を実質的に行わずに使用することを目的とする、上記項目のいずれかに記載の方法。
（６）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質および該第２の出発物質の一方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の前記実質的に異なる相に存在するものであり、該第１の出発物質および該第２の出発物質の他方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の実質的に同じ相に存在するものである場合、該他方の物質を該一方の物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、上記項目のいずれかに記載の方法。
（７）前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解するものである、上記項目のいずれかに記載の方法。
（８）該化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（９）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１０）前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくとも１つが前記溶媒に実質的に溶解しない、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１１）前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解する、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１２）前記溶媒は、前記出発物質の副生成物も溶解しない、上記項目のいずれかのいずれか１項に記載の方法。
（１３）前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解するものであり、前記出発物質の副生成物は前記溶媒に溶解しない、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１４）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が、前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が、該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第１の出発物質を該第２の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１５）前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１６）前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１７）前記第１の出発物質は、リン化合物、糖、ステロイド、ピロガロール、カテコール系物質、酒石酸、８−ヒドロキシキノリンからなる群より選択され、前記第２の出発物質は、酸クロリドからなる群より選択され、前記塩基性物質は、三級アミン、塩基性無機化合物、またはアルカリ金属であり、前記溶媒は、水、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ブタノール、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル-2-ピロリドン、クロロホルム、ジクロロエタン、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、メチルｔ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、イソブチルメチルケトン、トルエン、ベンゼン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、炭酸プロピレン、炭酸ジエチル、炭酸ジメチル、ヘキサン、ペンタン、ヘプタン、オクタンおよびシクロヘキサンからなる群より選択される、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１８）前記酸クロリドはリン酸クロリド、または有機酸クロリドを含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（１９）前記有機酸クロリドは炭酸クロリドを含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２０）前記（Ｂ）工程は該溶媒を気化させて該生成物を取り出すことを包含する、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２１）前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解しないものである、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２２）該化学反応に使用する物質は、出発物質、ならびに必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２３）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２４）前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくともひとつが前記溶媒に実質的に溶解しない、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２５）前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第２の出発物質を該第１の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２６）前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２７）前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である、上記項目のいずれかに記載の方法。
（２８）前記Ｂ）工程は該溶媒から前記生成物を濾出することを包含する、上記項目のいずれかに記載の方法。【０００７】
例えば、限定ではないが、代表な実施形態を挙げると、従来は通常すべての出発物質および触媒等の更なる物質（例えば、第１の出発材料、第２の出発材料および反応系に必要な成分が想定される）が反応溶媒に溶解しているべきであると考えられるため、第１の出発材料（例えば、ヒドロキシル、アミン等）と第２の出発材料（例えば、酸クロリド等）とをあわせ、副生成物捕捉剤（副生成物除去剤ともいう、例えば、酸を除去する塩基である三級アミン）とをすべてある反応溶媒に溶解させて反応をさせていた。この場合、通常生成物および副生成物ならび未反応原料はいずれも反応溶媒に溶解したままであるため、反応溶媒から生成物を取り出すことが困難であった。【０００８】
他方、本発明に従い、第１の出発材料が溶解しない反応溶媒（例えば、クロロホルム）（ただし、第２の出発材料、三級アミン等の副生成物除去剤はその反応溶媒に溶解する）を用いた系の場合、例えば、好ましくは第１の出発材料を第２の出発材料と同じ量かそれより多い量（例えば５％過剰）用いて反応をさせると、析出した不要物を取り除くだけで高純度の生成物を得ることができる。【０００９】
従って、本発明のこれらおよび他の利点は、以下の詳細な説明を読めば、明白である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明は、反応後の処理を省略または簡略化する化学反応を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】従来の化学反応（合成法）の模式図を示す。
【図２】本発明の化学反応（合成法）の一例を示す模式図である。
【図３】本発明の１つの実施形態である化合物Ｗ−２ｈの合成例を示す。
【図４】本発明の合成法の別の例を示す模式図である。
【図５】実施例１の化合物Ｗ−２ｏのＮＭＲの結果を示す。
【図６】実施例２の化合物Ｗ−２ｈのＮＭＲの結果を示す。
【図７】実施例３のサリチル酸と酢酸クロリドの反応のガスクロマトグラフィーの結果を示す。
【図８】実施例４のサリチル酸ナトリウムと酢酸クロリドの反応のガスクロマトグラフィーの結果を示す。
【図９】実施例５のピロガロールと酢酸クロリドとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１０】実施例６のトレハロースと酢酸クロリドとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１１】実施例７の（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシドの合成のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１２】実施例７の（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシドと酢酸クロリドの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１３】実施例８の４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミンと酢酸クロリドの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１４】実施例９の亜リン酸ジエチルナトリウム＜（ＥｔＯ）２ＰＯＮａ＞とクロロメチルスチレンの反応のＧＣ分析の結果を示す。
【図１５】実施例１０の５−アミノ−２−メチルフェノールと酢酸クロリドとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図１６】実施例１１の塩基としてＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミンを使用した時の反応のＧＣの結果を示す。
【図１７】実施例１２の塩基として酢酸ナトリウムを使用した時の反応のＧＣの結果を示す。
【図１８】実施例２６の亜リン酸ジメチルとヨードエタンの反応のＧＣ分析結果を示す。
【図１９】実施例１４の塩基としてサリチル酸とクロロジフェニルホスフィンとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図２０】実施例１５の塩基としてサリチル酸とジフェニルホスフィン酸クロリドとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図２１】実施例１６の塩基としてサリチル酸とオキサリルクロリドとの反応のＨＰＬＣの結果を示す。
【図２２】実施例１７の塩基としてＨＣＡ−ＨＱとメタクリル酸クロリドとの反応の３１Ｐ−ＮＭＲの結果を示す。
【図２３】実施例１８のＯＸ−４−２Ｎａとクロロメチルスチレンの反応の３１Ｐ−ＮＭＲのデータを示す。
【図２４】実施例１９のＯＸ−４−２Ｎａとクロロメチルスチレンの反応の３１Ｐ−ＮＭＲのデータを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を説明する。本明細書の全体にわたり、単数形の表現は、特に言及しない限り、その複数形の概念をも含むことが理解されるべきである。従って、単数形の冠詞（例えば、英語の場合は「ａ」、「ａｎ」、「ｔｈｅ」など）は、特に言及しない限り、その複数形の概念をも含むことが理解されるべきである。また、本明細書において使用される用語は、特に言及しない限り、当該分野で通常用いられる意味で用いられることが理解されるべきである。したがって、他に定義されない限り、本明細書において使用される全ての専門用語および科学技術用語は、本発明の属する分野の当業者によって一般的に理解されるのと同じ意味を有する。矛盾する場合、本明細書（定義を含めて）が優先する。
【００１３】
（用語の定義等）
本明細書において、「ハロゲン」とはフッ素、塩素、臭素およびヨウ素を包含する。
【００１４】
本明細書において「化学反応」は本発明が想定する溶媒における反応であって反応に使用される少なくとも１つの成分が当該溶媒について他の成分と溶解という観点で実質的に異なる相に存在するような反応であれば、いかなる反応をも含む。そのような本発明が想定する化学反応としては、たとえば、酸クロリドを用いたエステル化合物の合成を挙げることができるがそれらに限定されない。
【００１５】
本明細書において「化学反応に使用する物質」とは、ある化学反応において使用される任意の物質を指し、例えば、その化学反応の原料（出発物質等）のほか、必要に応じて（optionally）触媒、副生成物の処理に用いられる副生成物捕捉剤等を含む。
【００１６】
本明細書において「生成物」とは、反応の目的とする物質であって、本発明の化学反応において生成する物質を指す。
【００１７】
本明細書において「生成物が生成する条件」とは、生成物が生成するある化学反応において、その化学反応においてその生成物を生成させる任意の条件（たとえば、温度、気圧等、触媒、副生成物捕捉剤等の存否および量等）を指す。
【００１８】
本明細書において「溶媒」とは、本発明の化学反応において使用される任意の溶媒をさす。本発明においては、本発明で使用する物質（たとえば、出発物質等）のうち、少なくとも１つがこの溶媒に溶解し、少なくとも１つがこの溶媒に溶解しない。
【００１９】
本明細書において「溶解相」とは、本発明で使用する物質（たとえば、出発物質等）が溶解した溶媒相をいう。
【００２０】
本明細書において「非溶解相」とは、本発明で使用する物質（たとえば、出発物質等）が溶解していない相をいう。したがって、溶媒には含まれない相を指す。
【００２１】
本明細書において、溶媒が「溶解相および非溶解相のうち実質的に異なる相に存在させるような溶解度」を有するとは、本発明の生成物を化学反応により生産する方法についていうとき、溶媒について言及する場合、その溶媒について、２つ以上の物質を、それぞれ溶解相と非溶解相という異なる相に存在するような溶解度をいい、化学反応に使用する物質（および存在する場合該化学反応による生じる副生成物の少なくとも１つの物質）とが、その後の精製等の目的について実質的な量比で異なる相（phase；溶解相および非溶解相等）に存在するような溶解度を有することをいう。例えば、生成物がその溶媒について溶解相に実質的な量で存在する場合、その化学反応に使用する物質、例えば、出発原料、触媒、副生成物、副生成物捕捉剤等のうちの少なくとも１つが非溶解相に存在することをいう。あるいは生成物がその溶媒について非溶解相に実質的な量で存在する場合、その化学反応に使用する物質、例えば、出発原料、触媒、副生成物、副生成物除去剤等のうちの少なくとも１つが溶解相に存在することをいう。
【００２２】
本明細書において「化学反応の反応系」とは、化学反応の任意の反応系をいい、状況に応じて、溶媒、出発物質、生成物、副生成物、更なる物質等が含まれる。
【００２３】
本明細書において「副生成物」とは、本発明の生成物を化学反応により生産する方法において、その化学反応によって生成する生成物とは異なる、その化学反応において生成する物質をいう。例えば、酸ハライドとヒドロキシルとでエステルを生成する反応においては、酸も同時に生じるが、エステルを生成する反応、すなわち生成物がエステルである場合はこの酸が副生成物に該当する。したがって、本明細書において「化学反応による生じる副生成物」または「副生成物」は、同じ意味で用いられ、本発明の化学反応において生じる物質であって、目的の生成物とは異なる物質をいう。
【００２４】
本明細書において「副生成物捕捉剤」とは、副生成物を反応系の一部に捕捉する機能を有する任意の薬剤をいう。場合によっては、副生成物除去剤ともいう。例えば、本発明の反応において酸が副生成物として生じる場合は、塩基（例えば、三級アミン）が副生成物捕捉剤に該当する。副生成物として塩基が生じる場合は、酸が副生成物捕捉剤に該当しうる。通常、反応、生成物等の障害の除去のため、あるいは副生成物がもたらす環境への影響を防止するために用いられる。場合によって、副生成物捕捉剤は、触媒の役割を果たすことがあるが、本発明においてはそのような場合も包含されることが理解される。
【００２５】
本明細書において「触媒」とは、化学反応に用いられ、その化学反応の反応を促進する任意の物質をいう。
【００２６】
本明細書において「第１の置換基」とは本発明の化学反応に用いられる出発物質に含まれる置換基をいう。本発明では、たとえば、酸ハライド反応性置換基が例示される。
【００２７】
本明細書において「酸ハライド反応性置換基」とは、酸ハライドを反応することができる置換基、例えば、ヒドロキシル基、アミノ基などをいう。酸ハライド反応性置換基を有する物質としては、例えば、リン化合物、糖、ステロイド、ピロガロール、カテコール系物質、酒石酸、８−ヒドロキシキノリン、アスコルビン酸等を挙げることができる。
【００２８】
本明細書において「（第１の置換基と反応しうる）第２の置換基」とは、本発明の化学反応に用いられる出発物質に含まれる置換基であって、第１の置換基と反応しうるものをいう。本発明では、たとえば、ヒドロキシル／アミノ反応性物質が例示される。
【００２９】
本明細書において「ヒドロキシル／アミノ反応性物質」とは、ヒドロキシル基、アミノ基等と反応することができる物質をいい、例えば、リン酸クロリド、有機酸クロリド（例えば、炭酸クロリド等）等の酸クロリドを挙げることができる。
【００３０】
本明細書において「過剰」とは、化学量論的に過剰であることをいう。過剰である量はその反応の目的を害しない限りどのような程度もでもよく、５％過剰等が例示される。
【００３１】
本明細書において、「アルキル」とは、炭素数１〜１５、例えば、炭素数１〜１０、例えば、炭素数１〜６、例えば、炭素数１〜３の直鎖または分枝状のアルキルを包含し、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、イソヘキシル、ｎ−へプチル、イソヘプチル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｎ−ノニルおよびｎ−デシル等が挙げられる。
【００３２】
本明細書において、「アルコキシ」、「ハロゲノアルキル」、「ヒドロキシアルキル」、「ハロゲノアルコキシ」、「ヒドロキシアルコキシ」、「アルコキシカルボニル」、「ハロゲノアルコキシカルボニル」、「アルコキシカルボニルアルキル」、「アルキルアミノ」、「アミノアルキル」、「アルコキシアルコキシ」、「アルコキシアルケニル」、「アルコキシアルケニルオキシ」、「アルコキシカルボニルアルケニル」、「アルコキシアルキニル」、「アルコキシカルボニルアルキニル」、「アルキルカルバモイル」、「ヒドロキシアルキルカルバモイル」、「アルコキシイミノ」、「アルキルチオ」、「アルキルスルホニル」、「アルキルスルホニルアミノ」、「アルキルスルホニルアルキルアミノ」、「アルキルスルホニルイミノ」、「アルキルスルフィニルアミノ」、「アルキルスルフィニルアルキルアミノ」、「アルキルスルフィニルイミノ」、「アルキルスルファモイル」、「アルキルスルフィニル」、「シクロアルキル」、「シクロアルコキシ」、「シクロアルコキシカルボニル」、「シクロアルキルアミノ」、「シクロアルキルカルバモイル」、「シクロアルキルアルキル」、「シクロアルキルアルコキシ」、「シクロアルキルアルキルアミノ」、「シクロアルキルアルコキシカルボニル」、「シクロアルキルアルキルカルバモイル」、「アリールアルキル」、「アリールアルコキシ」、「アリールアルキルアミノ」、「アリールアルコキシカルボニル」、「アリールアルキルカルバモイル」、「複素環アルキル」、「複素環アルコキシ」、「複素環アルキルアミノ」、「複素環アルコキシカルボニル」、「複素環アルキルカルバモイル」、「ヘテロアリールアルキル」、「ヘテロアリールアルコキシ」のアルキル部分も上記「アルキル」と同様である。
【００３３】
本明細書において、「置換アルキル」、「置換アルコキシ」の置換基としては置換基群αから選択される１以上の基が挙げられる。
【００３４】
ここで置換基群αとは、ハロゲン、ヒドロキシ、アルコキシ、ハロゲノアルコキシ、ヒドロキシアルコキシ、アルコキシアルコキシ、アシル、アシルオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノ、アシルアミノ、アルキルアミノ、イミノ、ヒドロキシイミノ、アルコキシイミノ、アルキルチオ、カルバモイル、アルキルカルバモイル、ヒドロキシアルキルカルバモイル、スルファモイル、アルキルスルファモイル、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニルアミノ、アルキルスルホニルアルキルアミノ、アルキルスルホニルイミノ、アルキルスルフィニルアミノ、アルキルスルフィニルアルキルアミノ、アルキルスルフィニルイミノ、シアノ、ニトロ、炭素環式基および複素環式基（それぞれの炭素環および複素環はハロゲン、アルキル、ヒドロキシおよびアルコキシからなる群から選択される１以上の基で置換されていてもよい）からなる群である。
【００３５】
したがって、本明細書において「アルコキシ」とは、アルキル基が酸素原子に結合した構造であるため、本明細書において、「アルコキシ」とは、炭素数１〜１５、例えば、炭素数１〜１０、例えば、炭素数１〜６、例えば、炭素数１〜３の直鎖または分枝状のアルコキシ、すなわちアルキルが結合した酸素に結合した基を包含し、例えばメトキシ、エトキシ、ｎ−プロピルオキシ、イソプロピルオキシ、ｎ−ブチルオキシ、イソブチルオキシ、ｓｅｃ−ブチルオキシ、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ、ｎ−ペンチルオキシ、イソペンチルオキシ、ネオペンチルオキシ、ヘキシルオキシ、イソヘキシルオキシ、ｎ−へプチルオキシ、イソヘプチルオキシ、ｎ−オクチルオキシ、イソオクチルオキシ、ｎ−ノニルオキシおよびｎ−デシルオキシ等が挙げられる。
【００３６】
本明細書において、「置換アルコキシ」、「置換アルコキシカルボニル」の置換基としては上記置換基群αから選択される１以上の基が挙げられる。
【００３７】
本明細書において、「ハロゲノアルキル」の態様としては、トリフルオロメチル、フルオロメチル、トリクロロメチル等が挙げられる。
【００３８】
本明細書において、「ハロゲノアルコキシ」の態様としては、トリフルオロメトキシ、フルオロメトキシ、トリクロロメトキシ等が挙げられる。
【００３９】
本明細書において、「アルケニル」とは、任意の位置に１以上の二重結合を有する炭素数２〜１５、例えば、炭素数２〜１０、例えば、炭素数２〜６、例えば、炭素数２〜４の直鎖または分枝状のアルケニルを包含する。具体的にはビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、ブテニル、イソブテニル、プレニル、ブタジエニル、ペンテニル、イソペンテニル、ペンタジエニル、ヘキセニル、イソヘキセニル、ヘキサジエニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル等を包含する。
【００４０】
本明細書において、「アルキニル」とは、任意の位置に１以上の三重結合を有する炭素数２〜１０、例えば、炭素数２〜８、例えば、炭素数３〜６の直鎖または分枝状のアルキニルを包含する。具体的には、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、オクチニル、ノニニル、デシニル等を包含する。これらはさらに任意の位置に二重結合を有していてもよい。
【００４１】
本明細書において、「置換アルケニル」、「置換アルキニル」、「置換アルケニルオキシ」、「置換アルキニルオキシ」、「置換アルケニルチオ」、「置換アルキニルチオ」、「置換アルケニルオキシカルボニル」、「置換アルキニルオキシカルボニル」、「置換アルケニルスルフィニル」、「置換アルキニルスルフィニル」、「置換アルケニルスルホニル」、および「置換アルキニルスルホニル」の置換基としては上記置換基群αから選択される１以上の基が挙げられる。
【００４２】
本明細書において、「アルコキシアルケニル」、「アルコキシカルボニルアルケニル」、「アルケニルオキシ」、「アルケニルオキシカルボニル」、「アルコキシアルケニルオキシ」、「アルケニルチオ」、「アルケニルスルフィニル」、「アルケニルスルホニル」および「アルケニルアミノ」のアルケニル部分は上記「アルケニル」と同様である。
【００４３】
本明細書において、「アルコキシアルキニル」、「アルコキシカルボニルアルキニル」、「アルキニルオキシ」、「アルコキシアルキニルオキシ」、「アルキニルオキシカルボニル」、「アルキニルスルフィニル」、「アルキニルスルホニル」、「アルキニルチオ」および「アルキニルアミノ」のアルキニル部分は上記「アルキニル」と同様である。
【００４４】
本明細書において、「置換アミノ」、「置換カルバモイル」、「置換チオカルバモイル」および「置換スルファモイル」の置換基としては、アルキル、アシル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルコキシカルボニル、アリール等の炭素環式基および複素環式基等から選択される１〜２個の基が挙げられる。
【００４５】
本明細書において、「アシル」とは、炭素数１〜１０の脂肪族アシル、炭素環カルボニルおよび複素環カルボニルを包含する。具体的には、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、バレリル、ピバロイル、ヘキサノイル、アクリロイル、プロピオロイル、メタクリロイル、クロトノイル、ベンゾイル、シクロヘキサンカルボニル、ピリジンカルボニル、フランカルボニル、チオフェンカルボニル、ベンゾチアゾールカルボニル、ピラジンカルボニル、ピペリジンカルボニル、チオモルホリノ等が例示される。
【００４６】
本明細書において、「アシルオキシ」および「アシルアミノ」のアシル部分は上記「アシル」と同様である。
【００４７】
本明細書において、「置換アシル」および「置換アシルオキシ」の置換基としては、置換基群αから選択される１以上の基が挙げられる。また、炭素環カルボニルおよび複素環カルボニルの環部分は、アルキル、置換基群α、および置換基群αから選択される１以上の基により置換されたアルキルから選択される１以上の基により置換されていてもよい。
【００４８】
本明細書において、「炭素環式基」としては、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリールおよび非芳香族縮合炭素環式基等を包含する。
【００４９】
本明細書において、「シクロアルキル」とは炭素数３〜１０、例えば、炭素数３〜８、例えば、炭素数４〜８の炭素環式基であり、例えばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニルおよびシクロデシル等を包含する。
【００５０】
本明細書において、「シクロアルキルアルキル」、「シクロアルキルオキシ」、「シクロアルキルアルコキシ」、「シクロアルキルチオ」、「シクロアルキルアミノ」、「シクロアルキルアルキルアミノ」、「シクロアルキルスルファモイル」、「シクロアルキルスルホニル」、「シクロアルキルカルバモイル」、「シクロアルキルアルキルカルバモイル」、「シクロアルキルアルコキシカルボニル」および「シクロアルキルオキシカルボニル」のシクロアルキル部分も上記「シクロアルキル」と同様である。
【００５１】
本明細書において、「シクロアルケニル」とは、上記「シクロアルキル」の環中の任意の位置に１以上の二重結合を有しているものを包含し、具体的にはシクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロへプチニル、シクロオクチニルおよびシクロヘキサジエニル等が挙げられる。
【００５２】
本明細書において、「アリール」とは、フェニル、ナフチル、アントリルおよびフェナントリル等を包含し、特にフェニルが挙げられる。
【００５３】
本明細書において「アリールオキシ」とは、アリール基が酸素原子に結合した構造をいう。本明細書において「置換アリールオキシ」とは、アリールオキシ基における水素が他の置換基に置換されたものをいう。
【００５４】
本明細書において、「置換アリール」、「置換アリールオキシ」、「置換シクロアルキル」、「置換シクロアルキルオキシ」の置換基としては置換基群αから選択される１以上の基が挙げられる。
【００５５】
本明細書において、「非芳香族縮合炭素環式基」とは、上記「シクロアルキル」、「シクロアルケニル」および「アリール」から選択される２個以上の環状基が縮合した非芳香族基を包含し、具体的にはインダニル、インデニル、テトラヒドロナフチルおよびフルオレニル等が挙げられる。
【００５６】
本明細書において、ＲａおよびＲｂが形成する「さらなる環状骨格」は、複素原子としてりんを含む任意の環式基をいう。そのようなさらなる環状骨格としては、例えば、複素環式基（例えば、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、非芳香族縮合複素環式基、置換非芳香族縮合複素環式基）、これらがさらに環式基（例えば、アリール、シクロアルキル、置換シクロアルキル、非芳香族縮合炭素環式基等の炭素環式基、置換炭素環式基等）と縮合した二環、三環を挙げることができる。
【００５７】
本明細書において、「炭素環」、「炭素環オキシ」、「炭素環アルキル」、「炭素環アルコキシ」、「炭素環アルコキシカルボニル」、「炭素環チオ」、「炭素環アミノ」、「炭素環アルキルアミノ」、「炭素環カルボニル」、「炭素環スルファモイル」、「炭素環スルフィニル」、「炭素環スルホニル」、「炭素環カルバモイル」、「炭素環アルキルカルバモイル」および「炭素環オキシカルボニル」の炭素環部分も「炭素環式基」と同様である。
【００５８】
本明細書において、「アリールアルキル」、「アリールオキシ」、「アリールオキシカルボニル」、「アリールアルコキシカルボニル」、「アリールチオ」、「アリールアミノ」、「アリールアルコキシ」、「アリールアルキルアミノ」、「アリールスルホニル」、「アリールスルファモイル」、「アリールカルバモイル」および「アリールアルキルカルバモイル」のアリール部分も上記「アリール」と同様である。
【００５９】
本明細書において、「複素環式基」としては、Ｏ、Ｓ、Ｎ、Ｐから任意に選択されるヘテロ原子を環内に１以上有する複素環式基を包含し、具体的にはピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアゾリル、トリアジニル、テトラゾリル、フリル、チエニル、イソオキサゾリル、オキサゾリル、オキサジアゾリル、イソチアゾリル、チアゾリル、チアジアゾリル等の５〜６員のヘテロアリール；ジオキサニル、チイラニル、オキシラニル、オキセタニル、オキサチオラニル、アゼチジニル、チアニル、チアゾリジニル、ピロリジニル、ピロリニル、イミダゾリジニル、イミダゾリニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、ピペリジル、ピペラジニル、モルホリニル、モルホリノ、チオモルホリニル、チオモルホリノ、ジヒドロピリジル、テトラヒドロピリジル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロピラニル、ジヒドロチアゾリル、テトラヒドロチアゾリル、テトラヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジニル、ヘキサヒドロアゼピニル、テトラヒドロジアゼピニル、テトラヒドロピリダジニル等の非芳香族複素環式基；
インドリル、イソインドリル、インダゾリル、インドリジニル、インドリニル、イソインドリニル、キノリル、イソキノリル、シンノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、プリニル、プテリジニル、ベンゾピラニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンズイソオキサゾリル、ベンズオキサゾリル、ベンズオキサジアゾリル、ベンゾイソチアゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチアジアゾリル、ベンゾフリル、イソベンゾフリル、ベンゾチエニル、ベンゾトリアゾリル、チエノピリジル、チエノピロリル、チエノピラゾリル、チエノピラジニル、フロピロリル、チエノチエニル、イミダゾピリジル、イミダゾピラゾリル、ピラゾロピリジル、ピラゾロピラジニル、チアゾロピリジル、ピラゾロピリミジニル、ピラゾロトリアニジル、ピリダゾロピリジル、トリアゾロピリジル、イミダゾチアゾリル、ピラジノピリダジニル、ジヒドロチアゾロピリミジニル、テトラヒドロキノリル、テトラヒドロイソキノリル、ジヒドロベンゾフリル、ジヒドロベンズオキサジニル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、テトラヒドロベンゾチエニル、テトラヒドロベンゾフリル、ベンゾジオキソリル、ベンゾジオキソニル、クロマニル、クロメニル、オクタヒドロクロメニル、ジヒドロベンゾジオキシニル、ジヒドロベンゾオキセジニル、ジヒドロベンゾジオキセピニル、ジヒドロチエノジオキシニル、ホスフィンドリジノ、イソホスフィンドロ、ホスフィンドロ、イソホスフィノリノ、ホスフィノリノ、スピロホスホリノ等の２環の縮合複素環式基（Ｐを含む２環の複素環式基としては、ホスフィンドリジノ、イソホスフィンドロ、ホスフィンドロ、イソホスフィノリノ、ホスフィノリノ、スピロホスホリノが挙げられる。）；
カルバゾリル、アクリジニル、キサンテニル、フェノチアジニル、フェノキサチイニル、フェノキサジニル、ジベンゾフリル、イミダゾキノリル、テトラヒドロカルバゾリル、9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-フォスファフェナンスレン-10-オキサイドヒドロキノン（ＨＣＡ−ＨＱ）ホスファントリジノ、アクリドホスフィノ、ホスファトレノ、フェノキサホスフィノ、フェノホスファジノ等の３環の縮合複素環式基等（Ｐを含む３環の複素環式基としては、ホスファントリジノ、アクリドホスフィノ、ホスファトレノ、フェノキサホスフィノ、フェノホスファジノが挙げられる。）を包含する。例えば、５〜６員のヘテロアリールまたは非芳香族複素環式基である。
【００６０】
本明細書において、「複素環」、「複素環アルキル」、「複素環オキシ」、「複素環チオ」、「複素環カルボニル」、「複素環オキシカルボニル」、「複素環アルコキシ」、「複素環アミノ」、「複素環スルファモイル」、「複素環スルフィニル」、「複素環スルホニル」、「複素環カルバモイル」、「複素環オキシカルボニル」、「複素環アルキルアミノ」、「複素環アルコキシカルボニル」および「複素環アルキルカルバモイル」の複素環部分も上記「複素環式基」と同様である。
【００６１】
上記「複素環式基」の結合手はいずれの環に位置していてもよい。
【００６２】
本明細書において、「ヘテロアリール」とは、上記「複素環式基」のうち、芳香族環式基であるものを包含する。「ヘテロアリールアルキル」および「ヘテロアリールアルコキシ」のヘテロアリール部分も同様である。
【００６３】
本明細書において、「アルキレン」とは、炭素数１〜１０、例えば、炭素数１〜６、例えば、炭素数１〜３の直鎖状または分枝状の２価の炭素鎖を包含する。具体的にはメチレン、ジメチレン、トリメチレン、テトラメチレン、メチルトリメチレン等である。
【００６４】
本明細書において、「アルキレンジオキシ」のアルキレン部分も上記「アルキレン」と同様である。
【００６５】
本明細書において、「アルケニレン」とは、任意の位置に二重結合を有する直鎖または分枝状の炭素数２〜１０、例えば、炭素数２〜６、例えば、炭素数２〜４の２価の炭素鎖を包含する。具体的にはビニレン、プロペニレン、ブテニレン、ブタジエニレン、メチルプロペニレン、ペンテニレンおよびヘキセニレン等が挙げられる。
【００６６】
本明細書において、「アルキニレン」とは、任意の位置に三重結合を有し、さらに二重結合を有していてもよい、直鎖または分枝状の炭素数２〜１０、例えば、炭素数２〜６、例えば、炭素数２〜４の２価の炭素鎖を包含する。具体的にはエチニレン、プロピニレン、ブチニレン、ペンチニレンおよびヘキシニレン等が挙げられる。
【００６７】
本明細書において、「置換アルキレン」、「置換アルケニレン」、および「置換アルキニレン」の置換基としては置換基群αから選択される置換基が挙げられ、例えば、ハロゲン、ヒドロキシ等である。
【００６８】
本明細書において、「ラジカル重合可能基」とは、ラジカル反応により重合する任意の基をいう。代表的な例としては、置換基において末端に不飽和二重結合を有する基などを挙げることができるがこれに限定されない。このようなラジカル重合可能基としては、アリル、置換アリル、スチレン、置換スチレン、アクリル、置換アクリル、メタクリル、置換メタクリル等を挙げることができるがこれらに限定されない。好ましくは、ラジカル重合可能基としては、スチレン、置換スチレン、アクリル、置換アクリル、メタクリルまたは置換メタクリルが使用されうる。理論に束縛されることを望まないが、アリルまたは置換アリルに比べて、本発明のような難燃性の化合物において、重合可能性が高いことが本明細書において見出されたからである。また、生成物の種類にもよるが、概してアリル型化合物よりも、化合物の結晶性が良い。このことは容易に固体の粉末として取り出すことが可能であり産業上有用である点で優れている。
【００６９】
本明細書において、本発明の重合体を製造するために使用されうる「ラジカル重合モノマー」とは、本発明の化合物と重合体を形成しうるモノマーであって、結果として重合体が製造されるものであり、例えばこのようなラジカル重合モノマーとしては、スチレン、２−メトキシスチレン、３−メトキシスチレン、４−メトキシスチレン、２−ｔ−ブトキシスチレン、３−ｔ−ブトキシスチレン、４−ｔ−ブトキシスチレン、２−クロロメチルスチレン、３−クロロメチルスチレン、４−クロロメチルスチレン、２−クロロスチレン、３−クロロスチレン、４−クロロスチレン、２−ブロモスチレン、３−ブロモスチレン、４−ブロモスチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン；エチレン、ブタジエン、プロピレン；塩化ビニル、塩化ビニリデン；酢酸ビニル；アクリロニトリル；Ｎ−ビニルピロリドン；アクリル酸、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸シクロヘキシル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ノニル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−メトキシエチル、アクリル酸ブトキシエチル、アクリル酸２−ヒドロキシエチル、アクリル酸２−ヒドロキシプロピル、アクリル酸２−（ジエチルアミノ）エチル、アクリル酸フルフリル、アクリル酸グリシジル；アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド；メタクリル酸、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸アリル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸ヘキシル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ノニル、メタクリル酸ベンジル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−メトキシエチル、メタクリル酸ブトキシエチル、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸２−ヒドロキシプロピル、メタクリル酸２−（ジエチルアミノ）エチル、メタクリル酸フルフリル、メタクリル酸グリシジル；メタクリルアミド；等を挙げることができる。
【００７０】
本明細書において、「溶媒和物」とは、例えば有機溶媒との溶媒和物、水和物等を包含し、公知の方法により、溶媒和物、水和物に変換され得る。本発明は、本発明の化合物が溶媒和物を形成する場合、そのような溶媒和物をも包含することが理解される。適切な溶媒和物としては、アセトン、２−ブタノール、２−プロパノール、エタノール、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル等との溶媒和物が挙げられる。例えば、非毒性かつ水溶性である、水和物または溶媒和物（例えば、エタノール等）が挙げられる。溶媒和物または水和物を形成する時は、任意の数の溶媒分子または水分子と配位していてもよい。
【００７１】
本発明の化合物は、塩（製薬上許容されるものであってもそうでなくてもよい）を包含する。本発明は、本発明の化合物が塩を形成する場合、そのような溶媒和物をも包含することが理解される。例えば、アルカリ金属（リチウム、ナトリウムまたはカリウム等）、アルカリ土類金属（カルシウム等）、マグネシウム、遷移金属（亜鉛、鉄等）、アンモニウム、有機塩基およびアミノ酸との塩、または無機酸（塩酸、硫酸、硝酸、臭化水素酸、リン酸またはヨウ化水素酸等）、および有機酸（酢酸、トリフルオロ酢酸、クエン酸、乳酸、酒石酸、シュウ酸、マレイン酸、フマル酸、マンデル酸、グルタル酸、リンゴ酸、安息香酸、フタル酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸またはエタンスルホン酸等）との塩が挙げられる。特に塩酸、リン酸、酒石酸またはメタンスルホン酸等が挙げられる。これらの塩は、通常行われる方法によって形成させることができる。
【００７２】
本発明の化合物は、特定の異性体に限定するものではなく、全ての可能な異性体（ケト−エノール異性体、イミン−エナミン異性体、ジアステレオ異性体、光学異性体および回転異性体等）やラセミ体を含むものである。
【００７３】
本発明の化合物の一つ以上の水素、炭素または他の原子は、水素、炭素または他の原子の同位体で置換され得る。本発明の化合物は、本発明の化合物のすべての放射性標識体を包含する。本発明の化合物のそのような「放射性標識化」、「放射性標識体」などは、それぞれが本発明に包含され、代謝薬物動態研究ならびに結合アッセイにおける研究および／または診断ツールとして有用である。また、医薬品としても有用でありうる。
【００７４】
本発明の化合物に組み込まれ得る同位体の例としては、それぞれ２Ｈ、３Ｈ、１１Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、１７Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆ、１２３Ｉおよび３６Ｃｌのように、水素、炭素、窒素、酸素、リン、硫黄、フッ素、ヨウ素および塩素が包含される。本発明の放射性標識化合物は、当該技術分野で周知の方法で調製できる。例えば、本発明の標識化合物は、例えば、トリチウムを用いた触媒的脱ハロゲン化反応によって、本発明の特定の化合物にトリチウムを導入することで調製できる。この方法は、適切な触媒、例えばＰｄ／Ｃの存在下、塩基の存在下または非存在下で、本発明の化合物が適切にハロゲン置換された前駆体とトリチウムガスとを反応させることを包含する。他のトリチウム標識化合物を調製するための適切な方法としては、文献Isotopes  in  the  Physical  and  Biomedical  Sciences,  Vol.  1,  Labeled  Compounds  (Part  A),  Chapter  6  (1987年)を参照することができる。１４Ｃ−標識化合物は、１４Ｃ炭素を有する原料を用いることによって調製できる。
【００７５】
本明細書において、本発明の実施のために参照することができる文献としては、実験化学講座，１９，Ｐ４７６，  酸塩化物よりエステルの合成；Ｃｈｉｎｇ  Ｈｓｕａｎ  Ｌｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，  ｐｏｌｙｍｅｒ．  ５１．  ４１４（２０１０）を挙げることができ、いずれも必要に応じて必要な部分（全部でありうる）が参考として援用される。
【００７６】
（好ましい実施形態の説明）
以下に好ましい実施形態の説明を記載するが、この実施形態は本発明の例示であり、本発明の範囲はそのような好ましい実施形態に限定されないことが理解されるべきである。当業者はまた、以下のような好ましい実施例を参考にして、本発明の範囲内にある改変、変更などを容易に行うことができることが理解されるべきである。
【００７７】
（異なる相の化学反応）
１つの局面において、本発明は、生成物を化学反応により生産する方法を提供する。この方法は、（Ａ）該化学反応に使用する物質を、溶媒中で、該生成物が生成する条件下で反応させて該生成物を生成させる工程であって、該溶媒は、該化学反応に使用する物質および存在する場合該化学反応による生じる副生成物の少なくとも１つ物質と、該生成物とを、溶解相および非溶解相のうち実質的に異なる相に存在させるような溶解度を、該少なくとも１つの物質および該生成物に対して有するものである、工程；および（Ｂ）該化学反応の反応系から該生成物を取り出す工程を包含する。ここで、本発明では、目的とする生成物は、化学反応後さらなる操作を実質的に行わずに使用することを目的とする。このような目的であえて相の異なる反応を行うことは従来なかった。
【００７８】
本発明では、生成物、化学反応に使用する物質および存在する場合該化学反応による生じる副生成物は、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００７９】
１つの実施形態では、本発明において前記化学反応に使用する物質は、出発物質、ならびに必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む。このような副生成物捕捉剤および触媒もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００８０】
別の実施形態では、本発明において前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含む。このような第１の出発物質および第２の出発物質もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００８１】
好ましい実施形態では、前記第１の出発物質および前記第２の出発物質が前記溶媒に溶解し、前記化学反応に使用する物質が副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む場合、前記生成物および前記副生成物が前記溶媒に溶解しない場合を除く。
【００８２】
別の実施形態では、本発明において前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質および該第２の出発物質の一方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の前記実質的に異なる相に存在するものであり、該第１の出発物質および該第２の出発物質の他方の物質が、前記生成物と、前記溶媒の実質的に同じ相に存在するものである場合、該他方の物質を該一方の物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う。
【００８３】
（生成物が溶解するシリーズ）
１つの局面において、本発明の生成物を化学反応により生産する方法では、前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解するものである。この場合、前記Ｂ）工程において該溶媒を気化させて該生成物を取り出すことができ、好ましくは本発明の方法において、Ｂ）工程は該溶媒を気化させて該生成物を取り出すことを包含する。
【００８４】
１つの実施形態では、本発明において該化学反応に使用する物質は、出発物質、ならびに必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む。このような出発物質、副生成物捕捉剤および触媒は、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００８５】
別の実施形態では、本発明において前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む。このような第１の出発物質、第２の出発物質、副生成物捕捉剤および触媒もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００８６】
別の実施形態では、本発明において前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくともひとつが前記溶媒に実質的に溶解しない。より好ましくは、前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解するものである。このような第１の出発物質および第２の出発物質は、溶媒に対する溶解性を指標に適宜選択することができる。ここで、実質的に溶解しないとは、溶解度が、多くとも１ｍｏｌ／Ｌ未満、多くとも０．５ｍｏｌ／Ｌ以下であるものが選択され、好ましくは、０．３ｍｏｌ／Ｌ以下、さらに好ましくは、０．１ｍｏｌ／Ｌ以下、なおさらに好ましくは、０．０１ｍｏｌ／Ｌ以下であるものが選択されうる。
【００８７】
別の実施形態では、前記溶媒は、前記出発物質の副生成物も溶解しない。このような副生成物も溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００８８】
さらに好ましい実施形態では、前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち一方が前記溶媒に実質的に溶解せず、他方が該溶媒に実質的に溶解するものであり、前記出発物質の副生成物は前記溶媒に溶解しないものである。
【００８９】
別の実施形態では、前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が、前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が、該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第１の出発物質を該第２の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う。このような第１の出発物質および第２の出発物質もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【００９０】
生成物が溶解する場合の本発明の化学反応を、溶媒についての溶解性を指標としたときに示した表を以下に示す。
【００９１】
【表１】
2014034124.tif 000002
【００９２】
１つの特定の実施形態では、本発明において使用される前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む。
【００９３】
別の実施形態では、本発明において使用される前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である。
【００９４】
特定の実施形態では、前記第１の出発物質は、リン化合物、糖、ステロイド、ピロガロール、カテコール系物質、酒石酸、８−ヒドロキシキノリン、アスコルビン酸等でありうる。
【００９５】
特定の実施形態では、前記第２の出発物質は、酸クロリド（たとえば、通常の有機酸クロリド（例えば、炭酸クロリド）、スルホン酸クロリドおよびリン酸クロリド等が含まれる）等でありうる。
【００９６】
特定の実施形態では、副生成物捕捉剤である塩基性物質は、三級アミン、塩基性無機化合物、またはアルカリ金属、あるいは無機塩基性化合物、無機塩基性化合物の水溶液等でありうる。
【００９７】
特定の実施形態では、本発明で使用される溶媒は、水、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ブタノール、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル-2-ピロリドン、クロロホルム、ジクロロエタン、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、メチルｔ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、イソブチルメチルケトン、トルエン、ベンゼン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、炭酸プロピレン、炭酸ジエチル、炭酸ジメチル、ヘキサン、ペンタン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン等でありうるが、実際の出発物質、更なる物質、副生成物、生成物等の組み合わせに応じて変動し、当業者は、目的に応じて適切な溶媒を選択することができる。
【００９８】
特定の実施形態では、前記酸クロリドはリン酸クロリド、ホスゲンまたは有機酸クロリド（例えば、炭酸クロリド）等を含む。
【００９９】
＜生成物が溶解しないシリーズ＞
別の局面では、本発明の生成物を化学反応により生産する方法では、前記溶媒は、前記生成物を実質的に溶解しないものである。この場合、前記Ｂ）工程において該溶媒から前記生成物を濾出することができ、好ましい実施形態では、本発明の方法において、Ｂ）工程は該溶媒から前記生成物を濾出することを包含する。
【０１００】
１つの実施形態では、本発明において用いられる該化学反応に使用する物質は、出発物質、ならびに必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む。このような出発物質、副生成物捕捉剤および触媒は、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【０１０１】
特定の実施形態では、本発明において用いられる前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、必要に応じて副生成物捕捉剤および触媒からなる群より選択される少なくとも１つの更なる物質を含む。このような第１の出発物質、第２の出発物質、副生成物捕捉剤および触媒もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【０１０２】
特定の実施形態では、本発明において用いられる前記第１の出発物質および前記第２の出発物質のうち少なくともひとつが前記溶媒に実質的に溶解しない。ここで、「実質的に溶解しない」とは、溶解度が最大で１ｍｏｌ／Ｌ未満であるものが選択され、好ましくは、最大で０．５ｍｏｌ／Ｌ、最大で０．３ｍｏｌ／Ｌ、さらに好ましくは、最大で０．１ｍｏｌ／Ｌ、なおさらに好ましくは、最大で０．０１ｍｏｌ／Ｌであるものが選択されうる。
【０１０３】
特定の実施形態では、前記化学反応に使用する物質は、出発物質を含み、該出発物質は、第１の置換基を有する第１の出発物質と、該第１の置換基と反応しうる第２の置換基を有する第２の出発物質とを含み、該第１の出発物質が前記溶媒に実質的に溶解しないものであり、該第２の出発物質が該溶媒に実質的に溶解するものである場合、該該第２の出発物質を該第１の出発物質よりも過剰に使用して、前記Ａ）工程を行う。このような第１の出発物質および第２の出発物質もまた、溶媒に対する溶解性を指標に、所望の反応が進行する限り当業者は適宜選択することができる。
【０１０４】
生成物が溶解しない場合の本発明の化学反応を、溶媒についての溶解性を指標としたときに示した表を以下に示す。
【０１０５】
【表２】
2014034124.tif 000003
【０１０６】
特定の実施形態では、前記第１の出発物質は、酸ハライド反応性置換基を有する物質であり、前記第２の出発物質は、ヒドロキシル／アミノ反応性物質であり、前記化学反応に使用する物質は、副生成物捕捉剤を含む。
【０１０７】
特定の実施形態では、前記第１の出発物質は、ヒドロキシル基、アミノ基、亜リン酸ジエステル等からなる群より選択される置換基を有し、前記第２の出発物質は酸ハライドであり、前記副生成物捕捉剤は塩基性物質である。
【０１０８】
第１出発物質はさらに以下のような好ましい実施形態が考えられる。
条件（１）分子内に酸クロリドと反応する置換基を持つ（たとえば、−ＯＨ基、−ＮＨ２基）、（２）反応溶媒に溶解しない（溶解性の低い溶媒を選択する。）、（３）反応生成物が溶媒に溶けるもの（たとえば、リン化合物、糖（たとえば、グルコース、トレハロース、マンノース）、その他としてピロガロール、カテコール系化合物、酒石酸、８−ヒドロキシキノリン、アスコルビン酸、および以下：
【０１０９】
【化１Ａ】
2014034124.tif 000004
【０１１０】
【化１Ｂ】
2014034124.tif 000005
【０１１１】
【化１Ｃ】
2014034124.tif 000006
【０１１２】
を例示することができる（ここで、Ｒ１は水素、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルケニル基、あるいは置換基αでありうる）。
【０１１３】
第２出発物質はさらに以下のような好ましい実施形態が考えられる。
【０１１４】
条件（１）
酸クロリドのように、簡単にヒドロキシル基と反応する化合物、（２）反応溶媒に溶解し、分解しないもの。化合物例として、有機酸クロリド化合物（たとえば、アクリル酸クロリド、メタクリル酸クロリド、酢酸クロリド、酪酸クロリド、ステアリン酸クロリド、オキサリルクロリド）、ホスゲン、リン酸クロリド（ＩＩＩ価ホスフィン系（たとえば、ジクロロフェニルホスフィン、クロロジフェニルホスフィン、クロロジメチルホスフィン）、三塩化リン、Ｖ価ホスフィン系（たとえば、塩化ホスホリル、ジフェニルホスフィン酸クロリド、フェニルホスフィン酸ジクロリド、フェニルチオホスフィン酸クロリド、ビス（ジメチルアミノ）リン酸クロリド）を挙げることができるがそれらに限定されない。
【０１１５】
溶媒はさらに以下のような好ましい実施形態が考えられる。
条件（１）三級アミン塩を溶解しない。溶解度が低いもの、（２）原料と反応性が無いもの、（３）原料第１出発物質の溶解度が低い物、（４）化合物によって利用可能な溶媒は違う。例えば、クロロホルム、ジクロロエタン、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、アセトン、メチルエチルケトン、トルエン、酢酸エチル、酢酸ブチルなどを挙げることができる。
【０１１６】
副生成物捕捉剤はさらに以下のような好ましい実施形態が考えられる。条件としては、以下を挙げられる：（１）三級アミン、その他塩基性化合物、（２）反応溶媒に溶解する。
例としては、トリエチルアミン、トリメチルアミン、テトラメチルエチレンジアミンが挙げられる。
【０１１７】
以下に具体的な実施例として例示される溶解・非溶解のパターンを示す。
（本明細書において、表中  ○は溶解する、×は溶解しないことを意味する）
【０１１８】
【表３Ａ】
2014034124.tif 000007
【０１１９】
（反応生成物が溶媒に溶解するパターン  （１−シリーズ））
【０１２０】
【表３Ｂ】
2014034124.tif 000008
【０１２１】
【表３Ｃ】
2014034124.tif 000009
【０１２２】
さらなる例としては、以下を挙げることができる。
【０１２３】
【表４Ａ】
2014034124.tif 000010
【０１２４】
【表４Ｂ】
2014034124.tif 000011
【０１２５】
本発明のより詳細な実施形態として、以下に、第１の出発物質、第２の出発物質、更なる物質、生成物、副生成物等が溶媒に溶解するか溶解しないかで、種々組み合わせがありうるため、これを場合わけして説明する。
【０１２６】
（１）生成物が溶解するシリーズ
（１−１）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０１２７】
この場合、第２出発物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害とならない場合は、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１２８】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１２９】
【表５】
2014034124.tif 000012
【０１３０】
（１−２）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０１３１】
この場合、第２出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１３２】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１３３】
【表６】
2014034124.tif 000013
【０１３４】
（１−３）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０１３５】
この場合、第１出発物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害とならない場合は、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１３６】
（１−４）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０１３７】
この場合、第１出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１３８】
【表７】
2014034124.tif 000014
【０１３９】
（１−５）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０１４０】
この場合、第１出発物質および第２出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、副生成物が障害とならない場合、さらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１４１】
（１−６）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０１４２】
この場合、第１出発物質、第２出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、さらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１４３】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１４４】
【表８】
2014034124.tif 000015
【０１４５】
（１−７）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０１４６】
この場合、副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および第２出発物質がいずれも障害にならない場合、さらなる精製なしに使用することができ、あるいは、いずれかの出発物質のみが障害である場合は、第１出発物質または第２出発物質のうち障害とならないほうを過剰量使用することによって、さらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１４７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１４８】
【表９】
2014034124.tif 000016
【０１４９】
（１−８）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１５０】
この場合、第２出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、更なる物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質および副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１５１】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１５２】
【表１０】
2014034124.tif 000017
【０１５３】
（１−９）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１５４】
この場合、第２出発物質および更なる物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１５５】
（１−１０）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１５６】
この場合、第１出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質、更なる物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質および副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１５７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１５８】
【表１１】
2014034124.tif 000018
【０１５９】
（１−１１）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１６０】
この場合、第１出発物質および更なる物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１６１】
（１−１２）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１６２】
この場合、第１出発物質および第２出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、更なる物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質および副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１６３】
（１−１３）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１６４】
この場合、第１出発物質、第２出発物質および更なる物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１６５】
（１−１４）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０１６６】
この場合、更なる物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合にいずれかの出発物質のみが障害である場合は、第１出発物質または第２出発物質のうち障害とならないほうを過剰量使用することによって、さらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１６７】
（１−１５）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１６８】
この場合、第２出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１６９】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１７０】
【表１２】
2014034124.tif 000019
【０１７１】
（１−１６）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１７２】
この場合、第２出発物質、更なる物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１７３】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１７４】
【表１３】
2014034124.tif 000020
【０１７５】
（１−１７）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１７６】
この場合、第１出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１７７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１７８】
【表１４】
2014034124.tif 000021
【０１７９】
（１−１８）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１８０】
この場合、第１出発物質、更なる物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１８１】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１８２】
【表１５】
2014034124.tif 000022
【０１８３】
（１−１９）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１８４】
この場合、第１出発物質、および第２出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１８５】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１８６】
【表１６】
2014034124.tif 000023
【０１８７】
（１−２０）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１８８】
この場合、第１出発物質、第２出発物質、更なる物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、さらなる精製なしに使用することができ、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０１８９】
（１−２１）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１９０】
この場合、副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、第２出発物質および更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合にいずれかの出発物質のみが障害である場合は、第１出発物質または第２出発物質のうち障害とならないほうを過剰量使用することによって、さらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１９１】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０１９２】
【表１７】
2014034124.tif 000024
【０１９３】
（１−２２）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解し、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０１９４】
この場合、副生成物および更なる物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、および第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、いずれかの出発物質のみが障害である場合は、第１出発物質または第２出発物質のうち障害とならないほうを過剰量使用することによって、さらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１９５】
このような例としては、以下をを挙げることができる。
【０１９６】
【表１８】
2014034124.tif 000025
【０１９７】
（２）生成物が溶解しないシリーズ
（２−１）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０１９８】
この場合、第１出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０１９９】
このような例としては、以下をを挙げることができる。
【０２００】
【表１９】
2014034124.tif 000026
【０２０１】
（２−２）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０２０２】
この場合、第１出発物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害とならない場合は、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０２０３】
（２−３）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０２０４】
この場合、第２出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２０５】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２０６】
【表２０】
2014034124.tif 000027
【０２０７】
（２−４）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０２０８】
この場合、第２出発物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２０９】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２１０】
【表２１】
2014034124.tif 000028
【０２１１】
（２−５）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０２１２】
この場合、第１出発物質、第２出発物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、さらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２１３】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２１４】
【表２２】
2014034124.tif 000029
【０２１５】
（２−６）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解しない。
【０２１６】
この場合、第１出発物質および第２出発物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２１７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２１８】
【表２３】
2014034124.tif 000030
【０２１９】
（２−７）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用しない。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物が生成し、この溶媒に溶解する。
【０２２０】
この場合、副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および第２出発物質がいずれも障害にならない場合、さらなる精製なしに使用することができ、あるいは、いずれかの出発物質のみが障害である場合は、第１出発物質または第２出発物質のうち障害とならないほうを過剰量使用することによって、さらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０２２１】
（２−８）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２２２】
この場合、第１出発物質、更なる物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０２２３】
（２−９）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２２４】
この場合、第１出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２２５】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２２６】
【表２４】
2014034124.tif 000031
【０２２７】
（２−１０）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２２８】
この場合、第２出発物質、更なる物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２２９】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２３０】
【表２５】
2014034124.tif 000032
【０２３１】
（２−１１）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２３２】
この場合、第２出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２３３】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２３４】
【表２６】
2014034124.tif 000033
【０２３５】
（２−１２）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２３６】
この場合、更なる物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および第２出発物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２３７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２３８】
【表２７】
2014034124.tif 000034
【０２３９】
（２−１３）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２４０】
この場合、第１出発物質、第２出発物質、更なる物質および副生成物と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、さらなる精製なしに使用することができ、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２４１】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２４２】
【表２７Ａ】
2014034124.tif 000035
【０２４３】
（２−１４）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２４４】
この場合、第１出発物質、第２出発物質および副生成物と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、更なる物質が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２４５】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２４６】
【表２８】
2014034124.tif 000036
【０２４７】
（２−１５）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解する。
【０２４８】
この場合、更なる物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができる。このような実施形態についても、当業者は適切に実施することができる。
【０２４９】
（２−１６）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０２５０】
この場合、第１出発物質および更なる物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第１出発物質を第２出発物質より過剰に使用することによって、第２出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２５１】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２５２】
【表２９】
2014034124.tif 000037
【０２５３】
（２−１７）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解し、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０２５４】
この場合、第１出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第２出発物質、更なる物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質および副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２５５】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２５６】
【表３０】
2014034124.tif 000038
【０２５７】
（２−１８）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０２５８】
この場合、第２出発物質および更なる物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質より過剰に使用することによって、第１出発物質を消費しきることによってさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２５９】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２６０】
【表３１】
2014034124.tif 000039
【０２６１】
（２−１９）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解し、この溶媒に溶解しない更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０２６２】
この場合、第２出発物質と生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、更なる物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、あるいは、更なる物質および副生成物が障害にならない場合、第２出発物質を第１出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２６３】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２６４】
【表３２】
2014034124.tif 000040
【０２６５】
（２−２０）１つの実施形態では、第１出発物質は、溶媒に溶解せず、第２出発物質はこの溶媒に溶解せず、この溶媒に溶解する更なる物質（副生成物捕捉剤・触媒等）を使用する。本実施形態では、生成物はこの溶媒に溶解せず、副生成物は生成しこの溶媒に溶解しない。
【０２６６】
この場合、更なる物質と、生成物とが生成物の生成時にすでに分離しているため、第１出発物質、第２出発物質および副生成物が障害にならない場合にさらなる精製なしに使用することができ、第１出発物質を第２出発物質との化学量論比も格別気にすることなく反応が進む限りさらなる精製なしに生成物を使用することができる。
【０２６７】
このような例としては、以下を挙げることができる。
【０２６８】
【表３３】
2014034124.tif 000041
【０２６９】
（特定の反応系からの構築）
従来の化学反応についても、第１の出発物質、第２の出発物質および生成物、ならびに必要に応じて更なる物質（例えば、触媒、副生成物捕捉剤等）および副生成物について、種々の溶媒における溶解度を測定し、（１−１）〜（１−２２）または（２−１）〜（２−２０）のいずれかのパターンに当てはまる場合に、かつ、そのパターンが所望のパターンであり、各パターンにおける利点を利用しうる場合は、その溶媒を用いて実際の反応を行ってみて実質的に反応が進行する場合、本発明の実施形態とすることができることが理解される。したがって、当業者は、本発明が、特定の実施例に限定されないものであることを理解する。
【０２７０】
本明細書において引用された、科学文献、特許、特許出願などの参考文献は、その全体が、各々具体的に記載されたのと同じ程度に本明細書において参考として援用される。
【０２７１】
以上、本発明を、理解の容易のために好ましい実施形態を示して説明してきた。以下に、実施例に基づいて本発明を説明するが、上述の説明および以下の実施例は、例示の目的のみに提供され、本発明を限定する目的で提供したのではない。従って、本発明の範囲は、本明細書に具体的に記載された実施形態にも実施例にも限定されず、特許請求の範囲によってのみ限定される。
【実施例】
【０２７２】
以下に、本発明の難燃性化合物、重合体、およびこれの製造法等の実施例を記載する。本発明は、以下の実施例に限定されるものではないことが理解される。実施例で使用した化合物は、特に断りにない限り、シグマアルドリッチジャパン、和光純薬、東京化成、関東化学、キシダ化学から入手可能な化合物を用いた。なお、略語として以下を用いた。Ｅｔはエチルを示す。ｎ−Ｂｕはｎ−ブチルを示す。【０２７３】
（ＮＭＲの方法）
ＪＥＯＬ  ＥＣＸ−４００（１Ｈは４００ＭＨｚ、３１Ｐは１６１．８ＭＨｚ）またはＪＥＯＬ  ＬＡ−５００（１Ｈ−ＮＭＲは５００ＭＨｚ、３１Ｐは１６１．８ＭＨｚ）にて、製造業者のプロトコルに従い分析を行った。【０２７４】
（質量スペクトルの方法）
ＪＥＯＬ  ＭＳＲｏｕｔｅでＩｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｍｏｄｅ（ＥＩ＋）にて分析を行った。【０２７５】
（ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）の方法）
各種分析条件
GC分析条件
測定機器  GC-2010  FID検出器使用
カラム    DB-1（長さ30m×膜厚0.25μm×内径0.25μm）
分析条件  インジェクション温度  250℃
カラムオーブン温度    初期温度  50℃  保持時間2分
昇温  10℃/分
到達温度  250℃  保持時間10分
ディテクター温度  250℃
カラム流量  3.63mL/min
（HPLC測定条件（１））
使用機器  東ソー株式会社  HLC-8320GPC
カラム  ダイソー株式会社  SP-120-5-ODS-AP  150mm×4.6mmID
展開溶媒  メタノール：リン酸二水素カリウム水溶液＝１：９
検出器  RI
カラム流量  0.500mL/min
（HPLC測定条件（２））
使用機器  東ソー株式会社  HLC-8320GPC
カラム  ダイソー株式会社  SP-120-5-ODS-AP  150mm×4.6mmID
展開溶媒  メタノール：リン酸二水素カリウム水溶液＝３：７
検出器  RI
カラム流量  0.200mL/min。【０２７６】
（HPLC測定条件（３））
HPLC分析条件（２）より、カラム流量を0.300mLに変更したこと以外は同一である。【０２７７】
（NMR分析条件）
JEOLLA-500(1H-NMRは500MHz、31Pは161.8MHz)にて分析を行った。【０２７８】
以下の実施例で行った特定の組み合わせは以下のとおりである。【０２７９】
【表３４Ａ】
2014034124.tif 000042
【０２８０】
【表３４Ｂ】
2014034124.tif 000043
【０２８１】
【表３４Ｃ】
2014034124.tif 000044
【０２８２】
（実施例１  ＯＸ−４とメタクリル酸クロリドとの反応）
本実施例では二官能基アリル型の化合物であるＷ−２ｏを合成した。合成原料としては、片山化学工業株式会社から市販されるもの（カタログ番号ＯＸ−４）を用いた。【０２８３】
【化２】
2014034124.tif 000045
【０２８４】
【化３】
2014034124.tif 000046
【０２８５】
（Ｗ−２ｏの合成条件）
ＯＸ−４を５ｇ、アセトン１５ｍＬ、トリエチルアミン４．５５ｍＬをフラスコへはかりとり０℃に冷却した。ここへメタクリル酸クロリド２．３２ｍＬを加え一時間攪拌した。攪拌終了後、析出した沈殿を濾取した。この沈殿を精製水２０ｍＬで洗浄し得られた粉体を減圧乾燥した結果、白色粉体を５．７８ｇ得ることができた。（純度１００％（３１Ｐ−ＮＭＲ）、収率８０．３％）。そのＮＭＲの結果は図５に示す。なお、反応自体は31P-NMRで判定可能である。
31P-NMR  (161.8MHz、CDCl3)25.92。【０２８６】
（比較例のＷ−２ｏの合成条件）
窒素置換した三つ口フラスコにＯＸ−４を５ｇはかりとりＤＭＦ２５ｍＬに溶解した。ここにトリエチルアミン４．５５ｍＬ加えた。氷浴で冷却を行い、メタクリル酸クロリドを３．６７ｍＬ加えた。一時間攪拌を行った後、溶媒を濃縮した。濃縮物をクロロホルム２０ｍＬ、水２０ｍＬで抽出した後、クロロホルム層を水２０ｍＬで２回洗浄した。得られたクロロホルム層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を濃縮し、得られた濃縮物を減圧乾燥した。収量は3.2g(収率44.5%)、純度は95.5%(31P-NMR)、褐色の粘調液体
1H-NMR  (500MHz、CDCl3)  δ:1.65(3H,s),2.03(3H,s),5.47(1H,s),5,76(1H,s),5,83(1H,s),6.32(1H,s),7,26-7.56(10H,m),7.66-7.74(3H,m)
31P-NMR(161.8MHz、CDCl3)：26.09。【０２８７】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（アセトン）に対する各物質の溶解度を示す。
ＯＸ−４（第１の出発物質）  ０．２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
メタクリル酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混合する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混合する。
生成物（Ｗ−２ｏ）  ０．０７ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  ０．２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。【０２８８】
ＯＸ−４を５ｇ、アセトン１５ｍＬ、トリエチルアミン４．５５ｍＬをフラスコへはかりとり０℃に冷却した。ここへメタクリル酸クロリド２．３２ｍＬを加え一時間攪拌した。攪拌終了後、析出した沈殿を濾取した。この沈殿を精製水２０ｍＬで洗浄し得られた粉体を減圧乾燥した結果、白色粉体を５．７８ｇ得ることができた。【０２８９】
本実施例では、従来法に比べて、「反応終了後、吸引濾過により沈殿を回収し簡単な洗浄をすることできわめて純度の高い生成物を得ることができる。【０２９０】
（実施例２：ＨＣＡ−ＨＱとメタクリル酸クロリドとの反応）
本実施例では二官能基メタクリル型の化合物であるＷ−２ｈを合成した。合成原料としては、三光株式会社から市販されるもの（商品名：ＨＣＡ−ＨＱ）を用いた。【０２９１】
【化４】
2014034124.tif 000047
【０２９２】
Ｗ−２ｈは以下の構造である。【０２９３】
【化５】
2014034124.tif 000048
【０２９４】
ＨＣＡ−ＨＱ５００ｇ、クロロホルム１．４Ｌ、トリエチルアミン４３０．２ｍＬをフラスコへはかりとり０℃に冷却した。ここへメタクリル酸クロリドを３００ｍＬ加え一時間攪拌を行った。攪拌終了後析出した沈殿を吸引濾過により取り除き、得られた濾液を精製水５００ｍＬで３回抽出した。得られたクロロホルム層を濃縮した結果薄い赤色の粉体を５３０ｇ得ることができた。（純度１００％（３１Ｐ−ＮＭＲ）、収率７４．７％）。そのNMRを図６に示す。
31P-NMR  (161.8MHz、CDCl3)：18.05ppm。【０２９５】
（比較例のＷ−２ｈの合成条件）
窒素置換した三つ口フラスコにＨＣＡ−ＨＱを５．０ｇはかりとり、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）５０ｍｌを加え５０℃で溶解を行った。ここに、トリエチルアミン４．３ｍＬ加えた。氷浴で冷却を行いメタクリル酸クロリドを２．３２ｍＬ加えた。約１時間反応を行った後、溶媒を濃縮した。濃縮物をクロロホルム２０ｍＬ水２０ｍＬで抽出した後、クロロホルム層を水２０ｍＬで２回洗浄した。得られたクロロホルム層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を濃縮、得られた固体を減圧乾燥した。
収量は5.3g（収率73.0％）、純度100%(31P-NMR)、薄い赤色の粉体、融点181℃
1H-NMR  (500MHz、CDCl3)  δ:
1.50(3H,s),2.10(3H,s),5.19(1H,s),5.19(1H,s),5,82(1H,s),6.40(1H,s),7,12-7.68(8H,m),7.98-8.10(3H,m)
31P-NMR(161.8MHz、CDCl3)：18.75
W-2hで表わされる化合物の分子式：C26H21O6P  理論分子量：460.1076
得られたサンプルの分子式の実測値：４６０．１４８５。【０２９６】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（クロロホルム）に対する各物質の溶解度を示す。
ＨＣＡ−ＨＱ（第１の出発物質）  ０．０２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
メタクリル酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（Ｗ−３ｈ）  ５０ｗ／ｗ％以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ未満（実質的に溶解しない）。【０２９７】
（実施例３：サリチル酸と酢酸クロリドの反応）
サリチル酸６９０ｍｇ、トルエン５ｍＬ、トリエチルアミン６９７μＬをフラスコへはかりとり、０℃に冷却した。ここに酢酸クロリドを３５５μＬ加え１時間攪拌を行った。この反応液を濾過し、得られた濾液をガスクロマトグラフィー（ＧＣ）にて分析した結果反応生成物が６５％含有していることがわかった。ＧＣの結果を図７に示す。【０２９８】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（アセチルサリチル酸）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０２９９】
（実施例４：サリチル酸ナトリウムと酢酸クロリドの反応）
サリチル酸ナトリウム７５０ｍｇ、アセトン５ｍＬ、トリエチルアミン６９７μＬをフラスコへはかりとり０℃に冷却した。ここに酢酸クロリド３５５μＬ加え１時間攪拌した。この反応液を濾過し、得られた濾液をＧＣにて分析した結果反応生成物が２５．９％生成していることが確認できた。そのＧＣを図８に示す。【０３００】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（アセトン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸ナトリウム（第１の出発物質）  ０．１ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（アセチルサリチル酸）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３０１】
（実施例５：ピロガロールと酢酸クロリドとの反応）
ピロガロール１２６．１１ｍｇ、トルエン３ｍＬ、トリエチルアミン４１８．２μＬをフラスコにはかりとり０℃に冷却した。ここに酢酸クロリド２１３．９μＬ加え１時間攪拌した。この反応液を濾過し、得られた濾液をＬＣ分析条件（１）にて分析したところ、生成物が２８．７％生成していることが確認できた。そのＨＰＬＣデータを図９に示す。【０３０２】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
ピロガロール（第１の出発物質）  ０．３３ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（トリアセトキシピロガロール）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３０３】
（実施例６：トレハロースと酢酸クロリドとの反応）
トレハロース二水和物３７８．３３ｍｇ、アセトン１０ｍＬ、トリエチルアミン１．３９ｍＬをフラスコにはかりとり０度に冷却した。酢酸クロリド７１３μＬ加え２０時間室温条件で反応を行った。この反応液を濾過し得られたろ液をＬＣ分析条件（１）にて分析したところ反応生成物が２３．８％生成していることが確認できた。そのＨＰＬＣデータを図１０に示す。【０３０４】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（アセトン）に対する各物質の溶解度を示す。
トレハロース（第１の出発物質）  ０．３ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合に混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合に混和する。
生成物（トレハロース−ＯＡｃ）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３０５】
（実施例７：（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシドと酢酸クロリドの反応）
（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシドの合成
ジフェニルホスフィンオキシド４．０４ｇをアセトン２０ｍＬ溶解、４時間加熱還流を行った。析出した沈殿を濾取減圧乾燥を行い、白色の個体３．８０ｇを得た。（収率７３．１％、純度９１．３％（ＨＰＬＣ分析条件（２）にて分析））そのＨＰＬＣデータを図１１に示す。【０３０６】
合成した（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシド５２０ｍｇ、ジエチルエーテル２ｍＬトリエチルアミン２７８．８μＬをはかりとり０℃に冷却した。酢酸クロリド１４３μＬ加え１時間４０度で加熱反応を行った。得られた反応液を濾過し濾液をＬＣ分析条件（２）にて分析を行ったところ生成物が４７．２％確認できた。そのＨＰＬＣデータを図１２に示す。【０３０７】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（アセトン）に対する各物質の溶解度を示す。
（１−ヒドロキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシド（第１の出発物質）  １ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合に混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合に混和する。
生成物（（１−アセトキシ−１−メチルエチル）ジフェニルホスフィンオキシド）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３０８】
（実施例８：４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミンと酢酸クロリドの反応）
４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミン１５３．２ｍｇ、トルエン２ｍＬ、トリエチルアミン２７８．８μＬをフラスコにはかりとり０℃に冷却した。ここに酢酸クロリド１４２．７μＬ加え６０℃で３時間加熱撹拌を行った。得られた反応液を濾過しろ液をＨＰＬＣ分析条件（２）にて分析した結果、生成物が２９．４５％確認できた。そのＨＰＬＣデータを図１３に示す。【０３０９】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミン（第１の出発物質）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ未満（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合に混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合に混和する。
生成物（Ｎ，Ｎ’−ジアセチル−４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミン）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％以下（実質的に溶解しない）。【０３１０】
（実施例９  亜リン酸ジエチルナトリウム＜（ＥｔＯ）２ＰＯＮａ＞とクロロメチルスチレンの反応）
本実施例では、亜リン酸ジエチルナトリウムを合成した。【０３１１】
水素化ナトリウム（６０％パラフィン懸濁品）を８．９５ｇフラスコにはかりとり、脱水ＴＨＦに溶解した。フラスコを氷浴で冷却し、亜リン酸トリエチル３１．６５ｇをゆっくり滴下した。約一時間室温で攪拌し、（ＥｔＯ）２ＰＯＮａのＴＨＦ溶液を得た。【０３１２】
合成した（ＥｔＯ）２ＰＯＮａのＴＨＦ溶液を氷浴で冷却しながら、クロロメチルスチレン３１．８ｇを加え室温で一時間攪拌を行った。反応後、析出した沈殿を吸引濾過により除去し液を濃縮、ＧＣにて分析した。その結果、Ｓ−２【０３１３】
【化６】
2014034124.tif 000049
【０３１４】
を５２．０ｇ得ることが出来た。（純度９５．９％）ＧＣ分析結果のデータを図１４に示す。【０３１５】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（THF）に対する各物質の溶解度を示す。
（ＥｔＯ）２ＰＯＮａ（第１の出発物質）  １．０ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
クロロメチルスチレン（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
生成物（Ｓ−２）  任意の割合で混和する。
副生成物（塩化ナトリウム）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。【０３１６】
（実施例１０：５−アミノ−２−メチルフェノールと酢酸クロリドとの反応）
５−アミノ−２−メチルフェノール１２３．２ｍｇ、ジエチルエーテル２ｍＬ、トリエチルアミン２８０μＬをフラスコにはかりとり０℃に冷却した。次に酢酸クロリド１４３μＬを加え４０℃で３時間加熱撹拌を行った。反応液から沈殿を取り除きＨＰＬＣ分析条件（２）にて分析を行ったところ生成物が８３．３％確認できた。そのＨＰＬＣデータを図１５に示す。【０３１７】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（ジエチルエーテル）に対する各物質の溶解度を示す。
５−アミノ−２−メチルフェノール（第１の出発物質）  ０．５ｍｏｌ／未満（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合に混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合に混和する。
生成物（Ｎ，Ｏ−ジアセチル−５−アミノ−２−メチルフェノール）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３１８】
（実施例１１：塩基としてＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミンを使用した時の反応）
実施例３において、塩基としてＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミンを使用した時の反応データを本実施例で取得した。合成条件３の条件でトリエチルアミンの代わりにＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミンを３７３μＬ使用した。ＧＣで分析を行った結果生成物が５８．５％確認できた。ＧＣデータを図１６に示す。【０３１９】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ未満（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（アセチルサリチル酸）  任意の割合で混和する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３２０】
（実施例１２：塩基として酢酸ナトリウムを使用した時の反応）
塩基として酢酸ナトリウムを使用した時の反応データを取得した。合成条件３の条件でトリエチルアミンの代わりに酢酸アンモニウム３５７ｍｇ使用した。ＧＣで分析を行った結果生成物が２０．１％確認できた。そのＧＣデータを図１７に示す。【０３２１】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
酢酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
酢酸アンモニウム（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（アセチルサリチル酸）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（酢酸、塩化ナトリウム）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３２２】
（実施例１３：ＯＸ−４とメタクリル酸クロリドとの水素化ナトリウム存在下での反応）
フラスコにＯＸ−４を３１１ｍｇはかりとりＤＭＦ１ｍＬに溶解する。フラスコを氷浴で冷却し、水素化ナトリウム４０ｍｇをゆっくりと加え、室温で約一時間反応液を攪拌する。フラスコを氷浴で冷却し、メタクリル酸クロリド２０９ｍｇをゆっくりと加える。その後、室温で２時間攪拌を行う。反応液中に析出した沈殿を濾過により除去し、得られたろ液から溶媒を留去し生成物を得る。【０３２３】
目的物の分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。反応は進行し純度９０％以上、収率も高く、粘度の高い褐色の液体を得ることができると期待される。【０３２４】
（実施例１４：サリチル酸とクロロジフェニルホスフィンとの反応）
サリチル酸６９０ｍｇ、トルエン５ｍＬ、トリエチルアミン６９７μＬをフラスコへはかりとり、０℃に冷却した。ここにクロロジフェニルホスフィン９１９μＬを加え１時間攪拌を行った。この反応液を濾過し、得られた濾液を濃縮後、ＨＰＬＣ分析条件（３）にて分析した結果反応生成物が６２．９％含有していることがわかった。そのＨＰＬＣデータを図１９に示す。【０３２５】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）
ジフェニルホスフィンクロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（２−カルボキシフェノキシジフェニルホスフィン）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満  （実質的に溶解しない）。【０３２６】
（実施例１５：サリチル酸とジフェニルホスフィン酸クロリドとの反応）
サリチル酸６９０ｍｇ、トルエン５ｍＬ、トリエチルアミン６９７μＬをフラスコへはかりとり、０℃に冷却した。ここにジフェニルホスフィン酸クロリド９３１μＬを加え１時間攪拌を行った。この反応液を濾過し、得られた濾液を濃縮後、ＨＰＬＣ分析条件（３）にて分析した結果反応生成物が２７．４％含有していることがわかった。そのＨＰＬＣデータを図２０に示す。【０３２７】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
ジフェニルホスフィン酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（ジフェニルホスフィン酸−２−カルボキシフェニルエステル）  １ｍｏｌ／Ｌ以上で溶解する。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３２８】
（実施例１６：サリチル酸とオキサリルクロリドとの反応）
サリチル酸６９０ｍｇ、トルエン５ｍＬ、トリエチルアミン６９７μＬをフラスコへはかりとり、０℃に冷却した。ここにオキサリルクロリド２１４μＬを加え１時間攪拌を行った。この反応液を濾過し、得られた濾液を濃縮後、ＨＰＬＣ分析条件（３）にて分析した結果反応生成物が３９．３％含有していることがわかった。そのＨＰＬＣデータを図２１に示す。【０３２９】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（トルエン）に対する各物質の溶解度を示す。
サリチル酸（第１の出発物質）  ０．１２ｍｏｌ／Ｌ以下  （実質的に溶解しない）。
オキサリルクロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（シュウ酸−２−カルボキシフェニルジエステル）  0.1mol/L以下（実質的に溶解しない）
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３３０】
（実施例１７：ＨＣＡ−ＨＱとメタクリル酸クロリドとの反応（２）：（実施例２）の溶媒の違うタイプ）
ＨＣＡ−ＨＱ５ｇ、メチルエチルケトン１４ｍＬ、トリエチルアミン４．３０ｍＬをフラスコへはかりとり０度に冷却した。ここへメタクリル酸クロリドを３．０ｍＬ加え一時間攪拌を行った。攪拌終了後析出した沈殿を吸引濾過により取り除き、得られた沈殿を精製水２０ｍＬで洗浄した。得られた沈殿を濾過し白色の粉体を４．９ｇ得ることができた。（純度９５．１％（３１Ｐ−ＮＭＲ）、収率６９．１％）。３１Ｐ−ＮＭＲのデータを図２２に示す。【０３３１】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（メチルエチルケトン）に対する各物質の溶解度を示す。ＨＣＡ−ＨＱ（第１の出発物質）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
メタクリル酸クロリド（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
トリエチルアミン（更なる物質）  任意の割合で混和する。
生成物（Ｗ−３ｈ）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。
副生成物（トリエチルアミン塩酸塩）  １０ｗ／ｗ％未満（実質的に溶解しない）。【０３３２】
（実施例１８．ＯＸ−４−Ｎａとクロロメチルスチレンの反応）
本実施例では、ＯＸ−４−Ｎａの合成を以下のように行った。【０３３３】
フラスコにＯＸ−４を１０．０ｇ、水素化ナトリウム（６０％パラフィン懸濁品）を３．１０ｇはかりとり、窒素雰囲気下にした。脱気したＤＭＦ１６ｍＬをフラスコに加え５０℃で３時間加熱攪拌し、ＯＸ−４−Ｎａの沈殿を得ることが出来た。【０３３４】
合成したＯＸ−４−Ｎａ５．７１ｇを精製水１６ｍＬに溶解し、クロロメチルスチレン４．５ｍＬを加え室温で２０時間攪拌した。得られた沈殿を回収し、精製水４ｍＬで３回洗浄し、減圧乾燥した結果２．９６ｇのＷ−３ｏを得た。（純度６３．６％）３１Ｐ−ＮＭＲのデータを図２３に示す。【０３３５】
以下に、本系で使用した溶媒（ＤＭＦ）に対する各物質の溶解度を示す。
OX-4-2Na（第１の出発物質）  1.0mol/L以上で溶解する。
クロロメチルスチレン（第２の出発物質）  0.5mol/L以下（実質的に溶解しない）。
生成物（W-3o）  0.5mol/L以下（実質的に溶解しない）。
副生成物（塩化ナトリウム）  35.9g/100g(25℃)で溶解する。【０３３６】
（実施例１９．ＯＸ−４−２Ｎａとクロロメチルスチレンの反応）
ＯＸ−４−２Ｎａ５．７１ｇをフラスコにはかりとり、エタノール１６．１ｍＬを加えた。ここに、クロロメチルスチレンを４．４７ｍＬ加え５０℃で２０時間加熱攪拌を行った。反応液を室温まで放冷し、析出した沈殿を精製水５ｍＬで３回洗浄した。減圧乾燥を行いＷ−３ｏを３．２ｇ得ることが出来た。（純度８７．４％）３１Ｐ−ＮＭＲのデータを図２４に示す。【０３３７】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（エタノール）に対する各物質の溶解度を示す。
OX-4-2Na（第１の出発物質）  0.5mol/L以下（実質的に溶解しない）
クロロメチルスチレン（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
生成物（Ｗ−３ｏ）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
副生成物（塩化ナトリウム）  ０．０６５ｇ／１００ｇ（実質的に溶解しない）。【０３３８】
（実施例２０：ＯＸ−４−Ｎａと２−クロロエタノールとの反応）
実施例１８と同様に合成したＯＸ−４−Ｎａ３５４ｍｇをフラスコにはかりとり、水１ｍＬに溶解する。ここに、２−クロロエタノール１６１ｍｇを加え室温で３時間攪拌する。反応液中に析出した沈殿を吸引濾過により回収し、減圧乾燥を行い生成物を得る。【０３３９】
生成物の分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は白色〜黄色の固体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３４０】
（実施例２１：ＯＸ−４と２−クロロエタノールとの水酸化ナトリウム存在下での反応）
フラスコに水酸化ナトリウム８０ｍｇ、ＯＸ−４を３１１ｍｇはかりとり窒素置換を行う。ここに、精製水２ｍＬを加え室温で２時間攪拌する。氷浴でフラスコを冷却しながら２−クロロエタノールを１６１ｍｇ加え、室温で３時間攪拌を行う。反応液中に析出した固体を吸引濾過により回収し、減圧乾燥を行い生成物を得る。【０３４１】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は白色〜黄色の固体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３４２】
（実施例２２：ＯＸ−４とクロロメチルスチレンとの水酸化ナトリウム存在下での反応）
フラスコに水酸化ナトリウム８０ｍｇ、ＯＸ−４を３１１ｍｇはかりとり窒素置換を行う。ここに、精製水２ｍＬを加え室温で２時間攪拌する。氷浴でフラスコを冷却しながらクロロメチルスチレンを３０５ｍｇ加え、室温で３時間攪拌を行う。反応液中に析出した固体を吸引濾過により回収し、減圧乾燥を行い生成物を得る。【０３４３】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は白色〜黄色の固体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３４４】
（実施例２３：ＯＸ−４とクロロメチルスチレンとのナトリウムエトキシド存在下での反応）
フラスコにナトリウムエトキシド１３６ｍｇ、ＯＸ−４を３１１ｍｇはかりとり窒素置換を行う。ここに、エタノール２ｍＬを加え０℃で２時間攪拌する。氷浴でフラスコを冷却しながらクロロメチルスチレンを３０５ｍｇ加え、０℃で３時間攪拌を行う。反応液中に析出した固体を吸引濾過により回収し、減圧乾燥を行い生成物を得る。【０３４５】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は白色〜黄色の固体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３４６】
（実施例２４：ＯＸ−４とクロロメチルスチレンとの水酸化ナトリウム存在下での反応）
フラスコに水酸化ナトリウム８０ｍｇ、ＯＸ−４を３１１ｍｇはかりとり窒素置換を行う。ここに、エタノール２ｍＬを加え４０℃で２時間攪拌する。氷浴でフラスコを冷却しながらクロロメチルスチレンを３０５ｍｇ加え、室温で３時間攪拌を行った。反応液中に析出した固体を吸引濾過により回収し、減圧乾燥を行い、生成物を得る。【０３４７】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は白色〜褐色の固体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３４８】
（実施例２５：ＯＸ−４−Ｎａとクロロメチルスチレンとの反応）
実施例１８と同様に合成したＯＸ−４−Ｎａ３５４ｍｇをフラスコにはかりとり、ＤＭＦ１ｍＬを加える。ここに、クロロメチルスチレン３０５ｍｇを加え室温で３時間攪拌する。反応液中に析出した沈殿を吸引濾過により除去し、溶媒を留去し生成物を得る。【０３４９】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は黄色〜褐色の粘度の高い液体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３５０】
（実施例２６：亜リン酸ジメチルとヨードエタンとの反応）
フラスコに水素化ナトリウム（６０％パラフィン懸濁品）６９．０ｇをはかりとり、ＴＨＦ１Ｌに溶解した。この溶液を氷浴で冷却しながら亜リン酸ジメチルを１６５．１ｇ加えた。滴下終了後、室温で一時間攪拌を行い、析出した沈殿物を吸引濾過により除去した。得られたろ液を濃縮し、１４４．０ｇのジメチルエチルホスホナートを得ることが出来た。（純度９８．０％）ＧＣ分析結果のデータを図１８に示す。【０３５１】
（出発物質、副生成物、更なる物質、生成物の溶解度）
以下に、本系で使用した溶媒（ＴＨＦ）に対する各物質の溶解度を示す。
亜リン酸ジメチル（第１の出発物質）  任意の割合で混和する。
ヨードエタン（第２の出発物質）  任意の割合で混和する。
水素化ナトリウム（さらなる物質）  ０．５４ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。生成物（Ｗ−３ｏ）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。
副生成物（ヨウ化ナトリウム）  ０．５ｍｏｌ／Ｌ以下（実質的に溶解しない）。【０３５２】
（実施例２７；ＯＸ−４とヨードエタンとの反応）
ＯＸ−４を３５４ｍｇフラスコにはかりとり、ＴＨＦ１ｍＬを加える。フラスコを窒素置換した後、氷浴で冷却する。水素化ナトリウムを１２０ｍｇ加え室温で一時間攪拌する。ここに、ヨードエタン３１２ｍｇを加え室温で１時間攪拌する。反応液中に析出した沈殿を吸引濾過により除去し、溶媒を留去し生成物を得る。【０３５３】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は黄色〜褐色の粘度の高い液体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３５４】
（実施例２８：亜リン酸ジエチルとクロロメチルスチレンの反応）
亜リン酸ジエチルを１３８．１ｍｇフラスコにはかりとり、ＴＨＦ１ｍＬを加える。フラスコを窒素置換した後、氷浴で冷却する。水素化ナトリウムを６０ｍｇ加え室温で一時間攪拌する。ここに、クロロメチルスチレン１５３ｍｇを加え室温で１時間攪拌する。反応液中に析出した沈殿を吸引濾過により除去し、溶媒を留去し生成物を得る。【０３５５】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は黄色の液体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３５６】
（実施例２９：サリチル酸と酢酸クロリドとのトリエチルアミン存在下での反応）
フラスコにサリチル酸１３８ｍｇをはかりとり、アセトン１ｍＬを加える。ここに、トリエチルアミン１０２ｍｇを加えた後、酢酸クロリドを７８．５ｍｇ加える。反応液中から析出した沈殿を吸引濾過により除去し、得られたろ液を濃縮し、生成物を得る。【０３５７】
分析は３１Ｐ−ＮＭＲで行う。得られた生成物は黄色〜褐色の粘度の高い液体であり、高純度、高収率で得ることができると期待される。【０３５８】
以上のように、本発明の好ましい実施形態を用いて本発明を例示してきたが、本発明は、特許請求の範囲によってのみその範囲が解釈されるべきであることが理解される。本明細書において引用した特許、特許出願および文献は、その内容自体が具体的に本明細書に記載されているのと同様にその内容が本明細書に対する参考として援用されるべきであることが理解される。また、本出願は、２０１２年８月３０日に日本国特許庁に出願された日本国特許出願特願２０１２−１９０５３７号に対して優先権を主張するものであり、その全体の内容は、具体的に本明細書に記載されているのと同様に本明細書の一部を構成するものとして援用されるべきであることが理解される。
【産業上の利用可能性】
【０３５９】
本発明は、後処理を不要または減少させることができる化学反応方法に関する。化学反応を応用するすべての産業において有用性を提供する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【国際調査報告】
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