(57)【要約】【課題】操作性を低下させることなく、項目を認知しやすいユーザインタフェースをユーザに提示する情報処理装置を提供する。【解決手段】所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御部を備える、情報処理装置が提供される。情報処理装置は、かかる構成により、項目を認知しやすいユーザインタフェースをユーザに提示することができる。【選択図】図１
2013183370.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御部を備える、情報処理装置。
【請求項２】
前記領域制御部は、２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記領域制御部は、アニメーションを伴って２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記領域制御部は、前記検出領域をアニメーションさせて２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記領域制御部は、前記検出領域に対応する前記オブジェクトに表示される情報の移動を伴って２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記領域制御部は、２つの前記モードの間を遷移させる際に、前記検出領域の少なくとも一部を変化させて隣接する前記オブジェクトの領域に重ならせるように制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を円状に変化させる、請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って規則的に円状に変化させる、請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って互い違いに円状に変化させる、請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って、かつ前記所定の方向とは異なる方向に円状に変化させる、請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記領域制御部は、前記検出領域を台形状に変化させる、請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記領域制御部は、前記検出領域を、上底と下底が互い違いになるよう台形状に変化させる、請求項１１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記領域制御部は、前記オブジェクトの幅が所定の閾値を下回った場合に２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記領域制御部は、前記検出領域が前記オブジェクトの領域に重なりあうモードと、前記検出領域が前記オブジェクトの領域に重なりあわないモードとを有するように制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御するステップを備える、情報処理方法。
【請求項１６】
コンピュータに、所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御するステップを実行させるコンピュータプログラムを記録した、記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法およびコンピュータプログラムを記録した記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話、音楽プレーヤー、デジタルカメラ等、画面にタッチパネルを備え、ユーザに画面を直接触らせることで操作を行わせる装置が広く普及している。このような装置で用いられるユーザインタフェースは、ユーザのタッチを検知する領域が項目毎に存在し、項目の選択に使われることが多い。【０００３】
このような装置においては、表示する情報や項目が増えるに連れて、ユーザが触ることができる領域の面積が小さくなり、操作性が低下する。そこで、小型の機器に搭載可能なタッチパネルにおいて、情報の表示機能を阻害すること無く操作性を向上させることが出来る技術が開示されている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１３４１１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載された技術では、画面に近づいた指の形状に応じて接触可能領域を変形しているが、画面に指が近接する度に接触可能領域及び表示領域の大きさを変えるため、ユーザの動きによって画面表示が変わる。このため、表示が短時間のうちに変わることとなり、表示項目の認知そのものが難しくなり、操作性が低下する場合がある。また、近接検知を可能とするため、別途デバイスを用意する必要がある。【０００６】
そこで、本開示は、操作性を低下させることなく、項目を認知しやすいユーザインタフェースをユーザに提示する、新規かつ改良された情報処理装置、情報処理方法およびコンピュータプログラムを記録した記録媒体を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御部を備える、情報処理装置が提供される。【０００８】
また本開示によれば、所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御ステップを備える、情報処理方法が提供される。【０００９】
また本開示によれば、コンピュータに、所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御ステップを実行させるコンピュータプログラムを記録した、記録媒体が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように本開示によれば、操作性を低下させることなく、項目を認知しやすいユーザインタフェースをユーザに提示する、新規かつ改良された情報処理装置、情報処理方法およびコンピュータプログラムを記録した記録媒体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の外観例を示す説明図である。
【図２】本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の機能構成例を示す説明図である。
【図３】制御部１１３の機能構成例を示す説明図である。
【図４】本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の動作例を示す流れ図である。
【図５】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図６】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図７】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図８】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図９】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図１０】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図１１】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図１２】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【図１３】表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
＜１．本開示の一実施形態＞
［情報処理装置の外観例］
［情報処理装置の機能構成例］
［情報処理装置の動作例］
＜２．まとめ＞
【００１４】
＜１．本開示の一実施形態＞
［情報処理装置の外観例］
まず、図面を参照しながら本開示の一実施形態にかかる情報処理装置の外観例を説明する。図１は、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の外観例を示す説明図である。以下、図１を用いて本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の外観例について説明する。
【００１５】
図１に示したように、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００は、画面を指で直接触らせることでユーザに操作させるものである。図１には、情報処理装置１００の例としてスマートフォンを図示している。なお、本開示は、情報処理装置１００は係る例に限定されるものではない。画面を指で直接触らせることでユーザに操作させる装置であれば、以下で説明する本開示の実施形態を同様に適用することが可能である。画面を指で直接触らせることでユーザに操作させる装置としては、例えば、タブレット端末、デジタルカメラ、携帯型音楽プレーヤー、携帯型ゲーム機などがある。
【００１６】
図１に示したような情報処理装置１００は、画面上に表示される情報に対応する領域をユーザに指で触らせることで、情報を選択させ、選択させた情報に基づいた処理を実行する。情報処理装置１００の一例として図１に示したスマートフォンは、画面のサイズが４インチから５インチ程度である。近年は解像度の向上により、４インチから５インチ程度の画面サイズであっても、非常に多くの情報を画面に表示させることができるようになってきている。しかし、人間の指で触れる範囲は、ある程度以上は小さくならないので、情報を多く表示させても、その情報をユーザに選択させることが困難になる。
【００１７】
そこで、本実施形態にかかる情報処理装置１００は、画面への接触を検出する領域を適切に制御することで、画面に表示する内容が多くなってもユーザによる画面に表示された情報の選択を容易にさせる。
【００１８】
以上、図１を用いて本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の外観例について説明した。次に、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の機能構成例について説明する。
【００１９】
［情報処理装置の機能構成例］
図２は、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の機能構成例を示す説明図である。以下、図２を用いて本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の機能構成例について説明する。
【００２０】
図２に示したように、本開示の一実施形態に係る情報処理装置１００は、無線通信部１１１と、表示部１１２と、制御部１１３と、通話部１１４と、メモリ１１５と、操作部１１６と、を含んで構成される。
【００２１】
無線通信部１１１は、無線ネットワークを介した他の装置との無線通信を行う。表示部１１２は、無線通信部１１１が受信した情報や、操作部１１６に対して行われたユーザの操作に応じた情報を表示する。表示部１１２は、例えば、液晶ディスプレイ、有機ＥＬディスプレイ等の平板型画像表示パネルで構成される。また本実施形態では、表示部１１２にはタッチパネル１１７が設けられている。
【００２２】
制御部１１３は、情報処理装置１００の動作を制御する。例えば、制御部１１３は、メモリ１１５に格納されたプログラムを実行することで、情報処理装置１００の動作を制御する。制御部１１３による情報処理装置１００の動作の制御としては、例えば、表示部１１２への情報の表示制御、タッチパネル１１７へのユーザの指の接触または近接を検出する検出領域の制御などがある。
【００２３】
通話部１１４は、例えばスピーカやマイクで構成され、他の情報処理装置や電話機との間で音声による通話を実行する。メモリ１１５は、例えばＲＯＭ、ＲＡＭなどで構成され、情報処理装置１００の動作を制御するためのプログラムの格納等に用いられる。操作部１１６は、情報処理装置１００を操作するためのボタンで構成される。操作部１１６の操作に応じて、制御部１１３によって情報処理装置１００の動作が制御される。なお、本実施形態ではタッチパネル１１７も操作部１１６の一部である。
【００２４】
以上、図２を用いて本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の機能構成例について説明した。続いて、図２に示した制御部１１３の機能構成例について説明する。
【００２５】
図３は、制御部１１３の機能構成例を示す説明図である。以下、図３を用いて制御部１１３の機能構成例について説明する。
【００２６】
図３に示したように、制御部１１３は、タッチ検出部１２１と、領域制御部１２２と、表示処理部１２３と、を含んで構成される。
【００２７】
タッチ検出部１２１は、タッチパネル１１７へのユーザの指の接触または近接を検出する。タッチ検出部１２１は、タッチパネル１１７へのユーザの指の接触を検出する際に、接触座標、接触強度、接触している数を取得する。またタッチ検出部１２１は、タッチパネル１１７へのユーザの指の近接を検出する際に、近接座標、近接強度、近接している数を取得する。タッチ検出部１２１は、タッチパネル１１７へのユーザの指の接触または近接をを検出すると、検出により得られる情報を表示処理部１２３に送る。
【００２８】
領域制御部１２２は、表示部１１２に表示する情報の表示領域や、タッチパネル１１７のへのユーザの指の接触または近接を検出する検出領域の状態を制御する。表示処理部１２３は、表示部１１２に表示する情報の表示処理を実行する。
【００２９】
本実施形態にかかる情報処理装置１００は、複数のオブジェクトを所定の規則に基づいて表示部１１２へ配置するように領域制御部１２２で制御する。所定の規則とは、例えば、後述するように、表示部１１２における所定の方向に沿うことである。そして、領域制御部１２２が配置したこれらのオブジェクトに対応して、ユーザの指の接触または近接を検出する検出領域が設けられる。そして、領域制御部１２２は、隣接する上記オブジェクトの領域に検出領域が重なりあう（オーバーラップする）状態が異なるモードを複数用意し、このモードの中から１つのモードを選んで、表示部１１２に表示する情報の表示領域や、タッチパネル１１７のへのユーザの指の接触を検出する領域を制御する。
【００３０】
オブジェクトの領域に検出領域がオーバーラップする状態が異なるモードには、例えば、オブジェクトの領域に検出領域がオーバーラップするモードと、オブジェクトの領域に検出領域がオーバーラップしないモードとが含まれていても良い。領域制御部１２２は、これらのモードの中から１つのモードを選んで、表示部１１２に表示する情報の表示領域や、タッチパネル１１７のへのユーザの指の接触または近接を検出する検出領域の状態を制御する。領域制御部１２２は、これら２つのモードの間を行き来して、表示部１１２に表示する情報の表示領域や、タッチパネル１１７のへのユーザの指の接触または近接を検出する検出領域の状態を制御する。領域制御部１２２による、表示部１１２に表示する情報の表示領域や、タッチパネル１１７のへのユーザの指の接触または近接を検出する検出領域の状態の制御については後に詳述する。
【００３１】
以上、図３を用いて制御部１１３の機能構成例について説明した。次に、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の動作例について説明する。
【００３２】
［情報処理装置の動作例］
図４は、本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の動作例を示す流れ図である。図４に示した流れ図は、情報処理装置１００に情報を表示する場合の、情報処理装置１００の動作例について示したものである。なお、以下においては、情報を複数の項目で表示部１１２に表示し、その項目の数が変更、特に追加される場合の、情報処理装置１００の動作を示す。以下、図４を用いて本開示の一実施形態にかかる情報処理装置１００の動作例について説明する。
【００３３】
例えば、図５に示すように、項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃを上から下へ順に表示部１１２に表示させる場合において、情報処理装置１００は、所定の処理を実行することで、表示部１１２に表示される項目を追加する（ステップＳ１０１）。この表示部１１２への項目の追加は、例えば表示処理部１２３が実行する。また、各項目の高さは全ての項目で同一となるように、表示部１１２への表示が制御される。
【００３４】
この所定の処理としては、例えばユーザの情報処理装置１００への操作に基づく処理であってもよく、ユーザが情報処理装置１００に対する操作をしない場合であっても、情報処理装置１００が無線通信部１１１で情報を受信し、その受信した情報に基づいた処理であってもよい。ユーザの情報処理装置１００への操作に基づく処理としては、例えばユーザが操作部１１６を操作することによって表示部１１２に表示される項目を追加するものであってもよい。情報処理装置１００が無線通信部１１１で受信した情報に基づいた処理としては、例えば無線ＬＡＮのアクセスポイントをサーチし、発見したアクセスポイントを表示部１１２に表示するような処理であってもよい。
【００３５】
上記ステップＳ１０１で、表示部１１２に表示される項目を追加すると、続いて、情報処理装置１００は、項目の追加の結果、表示部１１２に表示されている項目の高さ（または幅）が、所定の閾値を下回っているかどうかを判断する（ステップＳ１０２）。この判断は、例えば領域制御部１２２が実行する。
【００３６】
上記ステップＳ１０２の判断の結果、表示部１１２に表示されている項目の高さ（または幅）が、所定の閾値を下回っていなければ、情報処理装置１００は、項目の追加に応じた表示部１１２への項目の表示レイアウトを決定する（ステップＳ１０３）。
【００３７】
図６は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。図６では、図５の状態から項目が１つ追加され、４つの項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃ、１５０ｄが表示部１１２に表示されている状態が図示されている。そして、それぞれの表示項目の高さＨ１が、所定の閾値Ｈ０を下回っていなければ、情報処理装置１００は、追加した項目をそのまま表示するように、表示部１１２への項目の表示レイアウトを決定する。
【００３８】
一方、上記ステップＳ１０２の判断の結果、表示部１１２に表示されている項目の高さ（または幅）が、所定の閾値を下回っていれば、続いて情報処理装置１００は、形状が未変形である項目があるかどうかを判断する（ステップＳ１０４）。このステップＳ１０４の判断は、例えば領域制御部１２２が実行する。また、この所定の閾値は、ユーザが指により項目を選択できる限界を考慮して決定されるものであり、閾値をドット数で設定する場合には、この閾値は表示部１１２の画面サイズによっても変化してもよい。
【００３９】
上記ステップＳ１０４の判断の結果、形状が未変形である項目があれば、続いて情報処理装置１００は、その未変形の項目を変形させる制御を実行する（ステップＳ１０５）。このステップＳ１０５の変形処理は、例えば領域制御部１２２が実行する。
【００４０】
項目の変形処理の一例について説明する。項目の変形に際しては、未変形の項目のうち、まずは最も上に表示されているものについて、項目の少なくとも一部分を、高さが閾値を上回るように変形する。そして、項目の配置方向に対し、ある項目において変形した部分の下端より、その下に隣接する項目において変形した部分の上端の方が上になるように、順次変形を行なっていく。このような変形処理を順次行なっていくことにより、項目の間隔は上記所定の閾値以下でありながら、タッチ検出部１２１によるユーザの指による接触または近接を検出する検出領域の高さを閾値以上にすることができる。
【００４１】
上記ステップＳ１０５で、情報処理装置１００が未変形の項目を変形させる制御を実行すると、情報処理装置１００は、この変形した項目より下にある項目に対し、表示部１１２の表示領域に収まる範囲で未変形の項目を拡大する制御を実行する（ステップＳ１０６）。このステップＳ１０６の拡大処理は、例えば領域制御部１２２が実行する。情報処理装置１００は、ステップＳ１０６の拡大処理が終了すると、上記ステップＳ１０２の処理に戻る。
【００４２】
一方、上記ステップＳ１０４の判断の結果、形状が未変形である項目が無ければ、情報処理装置１００は、表示部１１２に項目を配置することができないため、レイアウト不可としてエラー終了する（ステップＳ１０７）。
【００４３】
本実施形態にかかる情報処理装置１００は、図４に示したような一連の処理によって、高さが所定の閾値を下回るような複数の項目を所定の方向に並べて表示する場合に、項目の形状を変化させることで、情報処理装置１００のユーザに対して操作性の確保と情報の一覧性の向上を図ることが出来る。
【００４４】
ここで、領域制御部１２２による領域の変形例を説明する。図７は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。図７には、表示部１１２に６つの項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃ、１５０ｄ、１５０ｅ、１５０ｆを表示させている状態が図示されている。それぞれの項目の高さＨ２が、所定の閾値Ｈ０を下回っていれば、図７に示したように、領域制御部１２２は、それぞれの項目の一部を変形させて、表示部１１２に表示させる。
【００４５】
図７には、各項目における水平方向の中心線間の間隔ａの２倍の直径を有する円１５１ａ、１５１ｂ、１５１ｃ、１５１ｄ、１５１ｅ、１５１ｆを描画し、奇数番目の項目では、各項目の左端と円の左端とを揃え、偶数番目の項目では、上下の項目における円の領域を接触しない範囲で最も左に円を描画している状態が図示されている。
【００４６】
領域制御部１２２は、各項目をこのように描画することで、情報処理装置１００のユーザの操作性を確保するとともに、表示部１１２に多くの項目を表示させているので、情報処理装置１００のユーザに対して情報の一覧性の向上を図ることが出来る。
【００４７】
なお、図７において、矩形の領域と円形の領域とが、各項目の配置方向においてオーバーラップしている領域（例えば、符号１５２で示した領域）については、円形の領域が優先される。つまり、ユーザが符号１５２で示した領域を指でタッチした場合（または、ユーザが符号１５２で示した領域へ指を近接させた場合）は、タッチ検出部１２１は、「表示項目０２」の方が選択されたものと判断する。
【００４８】
図８は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。図８には、図７と同様に、表示部１１２に６つの項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃ、１５０ｄ、１５０ｅ、１５０ｆを表示させている状態が図示されている。それぞれの項目の高さＨ２が、所定の閾値Ｈ０を下回っていれば、図８に示したように、領域制御部１２２は、それぞれの項目の一部を変形させて、表示部１１２に表示させる。
【００４９】
そして図８では、領域制御部１２２が、各項目における水平方向の中心線間の間隔の２倍の直径を有する円１５１ａ、１５１ｂ、１５１ｃ、１５１ｄ、１５１ｅ、１５１ｆを表示部１１２に描画している状態を図示している。領域制御部１２２は、１番上の項目は項目の左端と円の左端とを揃え、以後、各項目の水平方向の中心線上に円の中心を配置するとともに上側に隣接する項目の円と接するように配置していく。
【００５０】
図９は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。図８には、図７と同様に、表示部１１２に６つの項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃ、１５０ｄ、１５０ｅ、１５０ｆを表示させている状態が図示されている。
【００５１】
図９では、それぞれの項目の高さＨ２が、所定の閾値Ｈ０を下回っている場合に、領域制御部１２２が、各項目を等脚台形に変形して表示部１１２に描画している状態を図示している。図９には、各項目が、上底と下底との和が各項目における水平方向の中心線間の間隔の２倍となるような等脚台形に変形された状態が図示されている。図９に示したように、領域制御部１２２は、等脚台形の上底と下底とを交互に入れ替えて描画することで、情報処理装置１００のユーザの操作性を確保するとともに、表示部１１２に多くの項目を表示させているので、情報処理装置１００のユーザに対して情報の一覧性の向上を図ることが出来る。
【００５２】
なお、今まで示した例は、各項目を１列で表示する場合のものであったが、本開示は係る例に限定されない。各項目を２列以上で表示する場合であっても同様に領域を変形させることで、情報処理装置１００は、ユーザに対して操作性の確保と情報の一覧性の向上を図ることが出来る。例えば、各項目を２列以上で表示する場合の例を図１０に示す。図１０は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図であり、図７のように円を互い違いに描画している状態を図示したものである。
【００５３】
なお、図６に示したような、各項目が変形されていない状態から、項目の追加に伴う、図７に示したような、各項目が変形されていない状態への遷移は、アニメーションを伴ってもよく、またアニメーションを伴わなくてもよい。また、図６に示したような、各項目が変形されていない状態から、項目の追加に伴う、図７に示したような、各項目が変形されていない状態へ遷移する際に、各項目に表示されている情報（ラベル）の移動を伴っても良い。
【００５４】
図１１は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図であり、それぞれの項目の高さＨ２が所定の閾値Ｈ０を下回っている場合に、図９のように、領域制御部１２２が各項目を等脚台形に変形して表示部１１２に描画している状態を図示している。そして図１１には、各項目に表示されている情報のうち、項目１５０ｂ、１５０ｄ、１５０ｆに表示されている文字を右端に移動させた状態が図示されている。
【００５５】
図７から図１１では、情報処理装置１００が表示部１１２に項目を６つ表示する場合を例にして説明した。この場合に、項目を７つ以上表示部１１２に表示させようとするには、表示部１１２の表示をユーザにスクロールさせる必要がある。従来では、スクロールの必要があればスクロールバーを表示部１１２に表示させる制御が行われていたが、本実施形態のように、検出領域が別の項目の領域にオーバーラップするように描画することで、本実施形態にかかる情報処理装置１００は、スクロールの必要があることをスクロールバーの表示なしに表現することができる。
【００５６】
図１２は、表示部１１２に表示される画面の例を示す説明図である。図１２には、表示部１１２に、６つの項目１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃ、１５０ｄ、１５０ｅ、１５０ｆと、各項目の一部を変形させた円１５１ａ、１５１ｂ、１５１ｃ、１５１ｄ、１５１ｅ、１５１ｆを描画した状態が図示されている。このような場合に、７つ目の項目が発生した場合には、領域制御部１２２は、円弧１５１ｇを表示部１１２に表示させる。これにより、情報処理装置１００は、項目１５０ｆの下にさらに項目が存在することをユーザに提示することが出来る。
【００５７】
＜２．まとめ＞
以上説明したように、本開示の一実施形態によれば、一方向に列挙されている項目を選択する画面において、表示する項目数と形状に応じ、検出領域の形状を変形させることで、検出領域の面積が小さくなっても操作性が低下しないレイアウト及び表示方法・アルゴリズムを提示する。また領域の変形に伴う画面遷移を経ても、一方向に並んでいる項目の順序及び位置関係は変化しないため、変形後も項目の認知がしづらくなることがない。
【００５８】
そして、以上説明したように本開示の一実施形態によれば、タッチパネルをユーザインタフェースとして用いる機器において、より高密度で情報を提示しながらも操作性を担保した画面表示が可能となる。
【００５９】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示はかかる例に限定されない。本開示の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【００６０】
例えば、本明細書の各装置が実行する処理における各ステップは、必ずしもシーケンス図またはフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、各装置が実行する処理における各ステップは、フローチャートとして記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。
【００６１】
また、各装置に内蔵されるＣＰＵ、ＲＯＭおよびＲＡＭなどのハードウェアを、上述した各装置の構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供されることが可能である。また、機能ブロック図で示したそれぞれの機能ブロックをハードウェアで構成することで、一連の処理をハードウェアで実現することもできる。
【００６２】
また例えば、上記実施形態では、項目の一部を円に変形させたが、本開示は係る例に限定されない。各項目の一部を円以外の形状、例えば図１３に示すように六角形に変形させても良い。
【００６３】
なお、本技術は以下のような構成も取ることができる。
（１）
所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御部を備える、情報処理装置。
（２）
前記領域制御部は、２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記領域制御部は、アニメーションを伴って２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記領域制御部は、前記検出領域をアニメーションさせて２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、前記（３）に記載の情報処理装置。
（５）
前記領域制御部は、前記検出領域に対応する前記オブジェクトに表示される情報の移動を伴って２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、前記（３）または（４）に記載の情報処理装置。
（６）
前記領域制御部は、２つの前記モードの間を遷移させる際に、前記検出領域の少なくとも一部を変化させて隣接する前記オブジェクトの領域に重ならせる、前記（１）から（５）のいずれかに記載の情報処理装置。
（７）
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を円状に変化させる、前記（６）に記載の情報処理装置。
（８）
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って規則的に円状に変化させる、前記（７）に記載の情報処理装置。
（９）
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って互い違いに円状に変化させる、前記（８）に記載の情報処理装置。
（１０）
前記領域制御部は、前記検出領域の少なくとも一部を、前記所定の方向に沿って、かつ前記所定の方向とは異なる方向に円状に変化させる、前記（８）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記領域制御部は、前記検出領域を台形状に変化させる、前記（６）に記載の情報処理装置。
（１２）
前記領域制御部は、前記検出領域を、上底と下底が互い違いになるよう台形状に変化させる、前記（１１）に記載の情報処理装置。
（１３）
前記領域制御部は、前記オブジェクトの幅が所定の閾値を下回った場合に２つの前記モードの間を遷移させるように制御する、前記（２）から（１２）のいずれかに記載の情報処理装置。
（１４）
前記領域制御部は、前記検出領域が前記オブジェクトの領域に重なりあうモードと、前記検出領域が前記オブジェクトの領域に重なりあわないモードとを有するように制御する、前記（１）から（１３）のいずれかにに記載の情報処理装置。
（１５）
所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御ステップを備える、情報処理方法。
（１６）
コンピュータに、所定の方向に配置される複数のオブジェクトに対し、指示部材の接触または近接を検出する検出領域を設け、隣接する前記オブジェクトの前記検出領域の前記所定の方向における範囲が重なりあう状態が異なるモードが複数存在するように制御する領域制御ステップを実行させるコンピュータプログラムを記録した、記録媒体。
【符号の説明】
【００６４】
１００    情報処理装置
１１１    無線通信部
１１２    表示部
１１３    制御部
１１４    通話部
１１５    メモリ
１１６    操作部
１１７    タッチパネル
１２１    タッチ検出部
１２２    領域制御部
１２３    表示処理部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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