(57)【要約】  情報処理端末装置１は、液晶パネル３１のおもて面に透明導電膜によって形成されたアンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６を備える。情報処理端末装置１は、アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６からデータ転送用アンテナＲ４及びＴ４を選択し、記録メディア２のアンテナＴ２１及びＲ２１がデータ転送用アンテナＲ４及びＴ４にそれぞれ対向したとき、アンテナＴ２１とＲ４との間及びアンテナＲ２１とＴ４との間で近接無線通信を行う。
2014057605.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接続機器との間で近接無線通信を行う情報処理端末装置であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、
上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする情報処理端末装置。
【請求項２】
上記制御手段は、上記データ転送用アンテナの位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項１記載の情報処理端末装置。
【請求項３】
上記制御手段は、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向するときの上記接続機器の位置を、上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項１又は２記載の情報処理端末装置。
【請求項４】
上記制御手段は、上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を取得し、上記取得されたデバイス情報に基づいて、上記接続機器の位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項３記載の情報処理端末装置。
【請求項５】
上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含み、
上記制御手段は、上記接続機器の種別に基づいて、上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項４記載の情報処理端末装置。
【請求項６】
上記制御手段は、上記デバイス情報を、上記接続機器から、上記少なくとも１つの第２のアンテナのうちの１つのアンテナを介して無線受信して取得することを特徴とする請求項４又は５記載の情報処理端末装置。
【請求項７】
上記情報処理端末は撮像素子をさらに備え、
上記制御手段は、上記撮像素子によって撮影された上記接続機器の画像に基づいて、上記デバイス情報を取得することを特徴とする請求項４又は５記載の情報処理端末装置。
【請求項８】
上記制御手段は、上記接続機器のマークを、上記表示手段の画面サイズに応じてスケーリングして上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項３から７のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項９】
上記制御手段は、上記接続機器のマークが、上記表示手段に表示された画像と重ならないように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項１から８のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１０】
上記制御手段は、上記接続機器のマークが上記表示手段の縁端部に表示されるように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項１から９のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１１】
上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したことを報知する報知手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１から１０のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１２】
上記報知手段は、視覚的報知手段及び聴覚的報知手段のうちの少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項１１記載の情報処理端末装置。
【請求項１３】
情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、
上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする接続機器。
【請求項１４】
上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を上記情報処理端末装置に無線送信することを特徴とする請求項１３記載の接続機器。
【請求項１５】
上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含むことを特徴とする請求項１４記載の接続機器。
【請求項１６】
請求項１記載の情報処理端末装置と、
請求項１３記載の接続機器とを備えたことを特徴とする通信システム。
【請求項１７】
情報処理端末装置と、上記情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器とを備えた通信システムのための通信方法であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナとを備え、
上記情報処理端末装置が、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行うステップを含むことを特徴とすることを特徴とする通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、タブレット端末などの情報処理端末装置と、当該情報処理端末装置に無線接続される接続機器と、情報処理端末装置及び接続機器を備えた通信システムと、当該通信システムのための通信方法とに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、タブレット端末及びスマートフォンに代表される携帯型の情報処理端末装置が普及している。特許文献１及び２には、タッチパネルを備えた従来技術に係る端末装置が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−６４１２３号公報
【特許文献２】特開２００３−３４６０９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
携帯型の情報処理端末装置に対しては、小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上がユーザから求められている。極端に言えば、これらの要求を実現できる情報処理端末装置の外観としては最低限、ディスプレイがあるだけでよい。既存の携帯型の情報処理端末装置では、例えば、キー入力操作を行うためのボタンはタッチパネルとしてディスプレイ上に実装されている。しかしながら、電源端子及びＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）コネクタ端子などの接続端子は残っている。このため、上述したユーザからの要求には十分に応えきれていない。【０００５】
本開示の目的は以上の問題点を解決し、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置と、当該情報処理端末装置に無線接続される接続機器と、情報処理端末装置及び接続機器を備えた通信システムと、当該通信システムのための通信方法とを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様である情報処理端末装置は、接続機器との間で近接無線通信を行う情報処理端末装置であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする。【０００７】
また、本開示の一態様である接続機器は、情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする。【０００８】
さらに、本開示の一態様である通信方法は、情報処理端末装置と、上記情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器とを備えた通信システムのための通信方法であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナとを備え、上記情報処理端末装置が、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行うステップを含むことを特徴とすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
上記構成によれば、情報処理端末装置は、表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナを備え、少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、接続機器第１のアンテナがデータ転送用アンテナに対向したとき、第１のアンテナと、データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う。従って、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置と、当該情報処理端末装置に無線接続される接続機器と、情報処理端末装置及び接続機器を備えた通信システムと、当該通信システムのための通信方法とを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る情報処理端末装置１と、記録メディア２とを備えた通信システムの構成を示す平面図である。
【図２】図１の情報処理端末装置１の構成及び記録メディア２の構成を示すブロック図である。
【図３】図１の情報処理端末装置１のアンテナＲ１を横切る部分断面図である。
【図４】図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えないときの記録メディア２の位置を示す上面図である。
【図５】図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えるときの記録メディア２の位置を示す上面図である。
【図６】図１の通信システムの動作を示すタイミングチャートである。
【図７】図６のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２とを示す平面図である。
【図８】図６のステップＳ１５において、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４とを示す平面図である。
【図９】図６のステップＳ１７において、液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１０】図６のデバイス情報信号Ｓ２のフォーマットを示すフォーマット図である。
【図１１】図１の記録メディア２から情報処理端末装置１に図６のデバイス情報信号Ｓ２を繰り返して送信するときの通信状態を示すタイミングチャートである。
【図１２】図１の記録メディア２がＳＤカードであるときの記録メディア２の平面図である。
【図１３】本開示の第１の実施形態の変形例に係るデバイス情報信号Ｓ２Ａのフォーマットを示すフォーマット図である。
【図１４】図１の通信システムの本開示の第２の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図１５】図１４のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１６】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１７】図１の通信システムの本開示の第３の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図１８】図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１９】本開示の第３の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２０】本開示の第３の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２１】図１の通信システムの本開示の第４の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２２】図２１のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２３】本開示の第４の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２４】本開示の第４の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２５】図１の通信システムの本開示の第５の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２６】図１の情報処理端末装置１と、接続機器２Ａとを備えた通信システムの本開示の第６の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２７】図２６のステップＳ１５Ａにおけるアンテナ位置表示処理を示すフローチャートである。
【図２８】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とカメラである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図２９】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とスピーカである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３０】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とキーボードである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３１】本開示の第７の実施形態に係る情報処理端末装置１Ａの構成を示す平面図である。
【図３２】図３１の情報処理端末装置１Ａと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５６と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３３】本開示の第８の実施形態に係る情報処理端末装置１Ｂの構成を示す平面図である。
【図３４】図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５７及び５８と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３５】図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示される別のマーク５７Ａ及び５８Ａと、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３６Ａ】例えば図６のステップＳ１１などにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１を示す平面図である。
【図３６Ｂ】例えば図６のステップＳ１５などにおいて液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３６Ｃ】本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示される十字マーク５１を示す平面図である。
【図３７Ａ】図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３７Ｂ】本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３８Ａ】本開示の第６の実施形態の変形例に係る図２９のスピーカである接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３８Ｂ】図４１Ａの接続機器２Ａのクリップ６０の構造を示す斜視図である。
【図３８Ｃ】図４１Ａの接続機器２Ａのクリップ６０を挟み込む位置を示すガイド６１を示す平面図である。
【図３８Ｄ】図４１Ｃのガイド６１を情報処理端末装置１に挟み込むときの状態を示す平面図である。
【図３９】図１の通信システムの本開示の第９の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図４０Ａ】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、大きな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４０Ｂ】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４０Ｃ】図３６のステップＳ１５において、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４１Ａ】図３６のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される表である。
【図４１Ｂ】図３６のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される別の表である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本開示に係る実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の各実施形態において、同様の構成要素については同一の符号を付している。
【００１２】
第１の実施形態．
図１は、本開示の第１の実施形態に係る情報処理端末装置１と、記録メディア２とを備えた通信システムの構成を示す平面図であり、図２は、図１の情報処理端末装置１の構成及び記録メディア２の構成を示すブロック図である。図１において、本実施形態に係る通信システムは、タブレット端末である情報処理端末装置１と、例えばＵＳＢメモリである記録メディア２とを備えて構成される。図２において、情報処理端末装置１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）にてなるメインプロセッサ１１と、不揮発メモリにてなるＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）１２と、ＤＲＡＭにてなる主記憶装置１３と、液晶パネル３１と、液晶パネル３１を駆動するパネルドライバ１４と、ジャイロセンサ１５と、タッチパネル３２と、タッチパネル３２におけるタッチ位置を検出するタッチセンサ１６と、ベースバンドプロセッサ１７と、近接無線通信モジュール１８−１〜１８−６と、撮像素子１９と、スピーカ３４と、発光素子３５と、バス１０と、送信用のアンテナコイル（以下、アンテナという。）Ｔ１〜Ｔ６と、受信用のアンテナコイル（以下、アンテナという。）Ｒ１〜Ｒ６とを備えて構成される。また、近接無線通信モジュール１８−ｎ（ｎ＝１，２，…，６）はそれぞれ、通信制御回路１８１と、アンテナＲｎ（ｎ＝１，２，…，６）を駆動する入出力回路１８２と、アンテナＴｎ（ｎ＝１，２，…，６）を駆動する入出力回路１８３とを備えて構成される。
【００１３】
図２において、メインプロセッサ１１は、バス１０を介して他のハードウェア各部１２〜１７、１８−１〜１８−６、１９、３４及び３５と接続されていてそれらを制御するほか、種々のソフトウェアの機能を実行する。不揮発メモリ１２は、図６の無線接続処理のプログラムなどの情報処理端末装置１の動作に必要であってメインプロセッサ１１によって実行される種々のソフトウェアのプログラムを予め格納する。また、主記憶装置１３は、メインプロセッサ１１のワーキングエリアとして使用されてプログラムの実行時に発生する一時的なデータを記憶する。
【００１４】
また、ベースバンドプロセッサ１７は、入力される送信データに対して通信プロトコル処理などの所定の処理を行い、この処理後のデータを近接無線通信モジュール１８−１〜１８−６のうちメインプロセッサ１１によって選択された近接無線通信モジュールの通信制御回路１８１に出力する。また、ベースバンドプロセッサ１７は、近接無線通信モジュール１８−１〜１８−６の通信制御回路１８１からの受信信号に含まれる受信データを抽出してメインプロセッサ１１に出力する。各近接無線通信モジュール１８−ｎ（ｎ＝１，２，…，６）の通信制御回路１８１は、ベースバンドプロセッサ１７からの送信データに対して所定の符号化処理を実行し、符号化された送信データに従って所定の搬送波信号を無線信号に変調し、入出力回路１８３を介してアンテナＴｎ（ｎ＝１，２，…，６）から無線送信する。また、各近接無線通信モジュール１８−１〜１８−６の通信制御回路１８１は、アンテナＲｎ（ｎ＝１，２，…，６）によって受信された無線信号を復調し、シリアル／パラレル変換してベースバンドプロセッサ１７に出力する。なお、情報処理端末装置１は送電用のアンテナ（図示せず）をさらに備え、所定の無線給電処理を実行することにより、記録メディア２に無線給電する。なお、本実施形態では、送信データに従って搬送波信号を変調したが、本開示はこれに限られず、変調を行わずに送信データを直接伝送してもよい。
【００１５】
次に、図１及び図３を参照して、アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６の配置位置を説明する。図３は、図１の情報処理端末装置１のアンテナＲ１を横切る部分断面図である。図１に示すように、液晶パネル３１は、情報処理端末装置１の上面と実質的に同一のサイズを有し、６組のアンテナＲｎ及びＴｎ（ｎ＝１，２，…，６）は、液晶パネル３１上の６個の各位置に形成される。ここで、アンテナＲ１〜Ｒ６は互いに同一の形状を有し、アンテナＴ１〜Ｔ６は互いに同一の形状を有する。また、図３に示すように、各アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６は、液晶パネル３１のおもて面に、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）又はポリエチレンジオキシチオフェン（ＰＥＤＯＴ）などを用いて透明導電膜の導電パターンとして形成される。さらに、タッチパネル３２は、各アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６の上に設けられ、タッチパネル３２の上面にガラス又は樹脂にてなる保護膜３３が形成される。
【００１６】
一方、図２において、記録メディア２は、システム制御回路２１と、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリにてなる不揮発メモリ２２と、近接無線通信モジュール２３と、電源回路２４と、送信用のアンテナＴ２１と、受信用のアンテナＲ２１と、バス２０とを備えて構成される。また、近接無線通信モジュール２３は、通信制御回路２３１と、アンテナＲ２１を駆動する入出力回路２３２と、アンテナＴ２１を駆動する入出力回路２３３とを備えて構成される。
【００１７】
図２において、システム制御回路２１は、バス２０を介して他のハードウェア各部２２〜２４と接続されていてそれらを制御するほか、種々のソフトウェアの機能を実行する。不揮発メモリ２２は、図６の無線接続処理のプログラムなどの記録メディア２の動作に必要であってシステム制御回路２１によって実行される種々のソフトウェアのプログラムを予め格納する。電源回路２４は受電用のアンテナ及び受電回路を備えて構成され、所定の無線給電処理を実行することにより、情報処理端末処理装置１の送電用のアンテナ（図示せず。）からの電力を受電する。そして、受電した電力により受電回路内のキャパシタを充電し、当該キャパシタから、システム制御回路２１と、不揮発メモリ２２と、近接無線通信モジュール２３とに給電する。
【００１８】
通信制御回路２３１は、システム制御回路２１からの送信データに対して所定の符号化処理を実行し、符号化された送信データを無線信号に変調し、入出力回路２３３を介してアンテナＴ２１から無線送信する。また、通信制御回路２３１は、アンテナＲ２１によって受信された無線信号を復調し、シリアル／パラレル変換してシステム制御回路２１に出力する。
【００１９】
また、アンテナＴ２１は、アンテナＲ１〜Ｒ６と同一の形状を有し、アンテナＲ２１は、アンテナＴ１〜Ｔ６と同一の形状を有する。さらに、アンテナＴ２１及びＲ２１は、アンテナＲｎ及びＴｎ（ｎ＝１，２，…，６）にそれぞれ対向可能なように、記録メディア２内に配置される。
【００２０】
なお、図１及び以下の各図面において、アンテナＲ１〜Ｒ６、Ｔ１〜Ｔ６及びＲＴ１〜ＲＴ４（図３１〜図３５参照。）のアンテナコイルをそれぞれ実線で示すが、これらのアンテナは透明導電膜で形成されているため、実際はユーザからは見えない。また、図１及び以下の各図面において、Ｒ２１及びＴ２１ならびにＲ２２及びＴ２２（図２９及び図３０参照。）のアンテナコイルをそれぞれ実線で示すが、これらのアンテナは記録メディア２もしくは接続機器２Ａ又は２Ｂの内部に設けられているため、実際はユーザからは見えない。
【００２１】
図４は、図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えないときの記録メディア２の位置を示す上面図であり、図５は、図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えるときの記録メディア２の位置を示す上面図である。２つのアンテナ間で、電磁波の波長以下の近距離の近傍電磁界を利用して近接無線通信を行うためには、２つのアンテナが互いに対向する必要がある。これは、電場及び磁場がアンテナからの距離の３乗に反比例して急激に小さくなるためである。例えば、図４に示すように、アンテナＴ２１の位置がアンテナＲ４の位置からずれているとき、アンテナＴ２１及びＲ４は互いに誘導結合しないので、アンテナＴ２１及びＲ４を用いて無線通信を行うことはできない。同様に、アンテナＲ２１及びＴ４を用いて無線通信を行うことはできない。一方、図５に示すように、アンテナＴ２１がアンテナＲ４に対向し、アンテナＲ２１がアンテナＴ４に対向しているとき、アンテナ対Ｔ２１及びＲ４と、アンテナ対Ｒ２１及びＴ４は、それぞれ誘導結合して近接無線通信のための無線伝送路を形成する。このとき、一般に、１対のアンテナで実現できるデータ転送速度は、１Ｇｂｐｓ以上である。
【００２２】
以上説明したように、近接無線通信には、１組のアンテナを対向させるように位置合わせを行わなければ通信ができないという難点があるが、アンテナを対向させて無線伝送路を形成するだけで通信相手を特定でき、混信のない無線通信を実現できるという利点がある。このため、高い秘匿性を実現でき、コネクタとしての用途に向いている。
【００２３】
図６は、図１の通信システムの動作を示すタイミングチャートである。なお、図６のタイミングチャート及び以下の図１４、図１７、図２１及び図２５のタイミングチャートにおいて、情報処理端末装置１の動作の主体はメインプロセッサ１１であり、記録メディア２の動作の主体はシステム制御回路２１であるが、その記載を省略する。図１において、不揮発メモリ１２は、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で、アンテナＲ４、Ｔ４、Ｔ２１及びＲ２１を介して近接無線通信を行うための記録メディア接続アプリケーションソフトウエアのプログラムをあらかじめ格納する。ユーザが、情報処理端末装置１において、記録メディア接続アプリケーションソフトウエアを起動するための所定の操作を行うと、これに応答して、情報処理端末装置１は図６の無線接続処理を実行する。
【００２４】
まず始めに、情報処理端末装置１は、図６の無線接続処理の開始時に、アンテナＲ４及びＴ４を、詳細後述するデバイス情報信号Ｓ２を受信するためのデバイス情報取得用アンテナとして選択する。また、情報処理端末装置１は、アンテナＲ４及びＴ４を、デバイス情報信号Ｓ２及び詳細後述する接続制御コード信号Ｓｃ以外のデータ転送のためのデータ転送用アンテナとして選択する。そして、図６のステップＳ１１において、情報処理端末装置１は、デバイス情報取得用のアンテナＲ４及びＴ４の位置を示す十字マーク５１と、テキストメッセージ５２とを、液晶パネル３１に表示するように制御する。図７は、図６のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２とを示す平面図である。図７に示すように、十字マーク５１は、十字マーク５１の交点がアンテナＲ４及びＴ４の中心間の中点に一致するように表示される。また、「接続する記録メディアを左印の付近に重ねてください」というテキストメッセージ５２は、十字マーク５１の右側に表示される。次に、図６のステップＳ１２において、情報処理端末装置１は、記録メディア２が情報処理端末装置１に近づいて、記録メディア２に無線給電可能であるか否かを判断し、ステップＳ１２においてＹＥＳのときはステップＳ１３に進む一方、ＮＯのときはステップＳ１２の処理を繰り返して実行する。ステップＳ１３において、情報処理端末装置１は、所定の無線給電処理を実行して記録メディア２に送電する。一方、ステップＳ９０において、記録メディア２は所定の無線給電処理を実行して、情報処理端末装置１から受電する。情報処理端末装置１からの受電を開始すると、記録メディア２は、アンテナＴ２１を用いて、デバイス情報信号Ｓ２を所定の間隔で繰り返して無線送信する。また、記録メディア２は、無線接続が確立したか否かを判定するための所定のコードと、シリアル転送されたデータのサイズを所定の数単位に調整するアラインメントのための所定のデータとを含む接続制御コード信号Ｓｃ（図１１参照。）を所定の間隔で繰り返して無線送信する。
【００２５】
図１０は、図６のデバイス情報信号Ｓ２のフォーマットを示すフォーマット図である。図１０に示すように、デバイス情報信号Ｓ２は、ユーザが不揮発メモリ２２に格納したユーザデータではなく、記録メディア２を識別するための識別コードと、デバイス情報とを含む。ここで、デバイス情報は、記録メディア２の形状を示すデバイス形状の情報及び記録メディア２におけるアンテナＴ２１及びＲ２１の各位置を示すアンテナ位置の情報とを含む。
【００２６】
図１１は、図１の記録メディア２から情報処理端末装置１に図６のデバイス情報信号Ｓ２を繰り返して送信するときの通信状態を示すタイミングチャートである。ユーザが、記録メディア接続アプリケーションソフトウエアを起動するための所定の操作を行った後、記録メディア２を図７の十字マーク５１に重ねるまで期間において、アンテナＴ２１及びＲ４は互いに完全には無線接続されず、アンテナＲ２１及びＴ４は互いに完全には無線接続されない。このため、図１１に示すように、上述した期間の大部分は通信エラーの期間１０１となる。しかしながら、デバイス情報信号Ｓ２に含まれるデータのサイズは比較的小さいので、記録メディア２からデバイス情報信号Ｓ２を繰り返して送信することにより、情報処理端末装置１は、正常に無線通信が行われる各期間１０２において、デバイス情報信号Ｓ２の一部を受信できる。
【００２７】
図６のステップＳ１４において、情報処理端末装置１は、デバイス情報信号Ｓ２に含まれるデバイス情報を取得できたか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１５に進む一方、ＮＯのときはステップＳ１４の処理を繰り返して実行する。ステップＳ１５において、情報処理端末装置１は、取得したデバイス情報に基づいて、データ転送用のアンテナＴ２１及びＲ２１がアンテナＲ４及びＴ４に対向するときの記録メディア２の位置を示すマーク５３と、テキストメッセージ５４とを、液晶パネル３１に表示するように制御する。図８は、図６のステップＳ１５において、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４とを示す平面図である。図８に示すように、記録メディア２の位置を示すマーク５３と、「接続する記録メディアを表示図面に重ねてください」というテキストメッセージ５４とが表示される。
【００２８】
図６のステップＳ１５に続いて、ステップＳ１６において、情報処理端末装置１は、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信が可能であるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１７に進む一方、ＮＯのときはステップＳ１６の処理を繰り返して実行する。具体的には、情報処理端末装置１と記録メディア２との間の通信エラーレートが所定のしきい値以下であるときに、報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信が可能であると判断する一方、通信エラーレートがしきい値より大きいときに、報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信が不可能であると判断する。ユーザが図８のマーク５３上に記録メディア２を重ねて置くと、アンテナＴ２１がデータ転送用のアンテナＲ４に対向し、アンテナＲ２１がデータ転送用のアンテナＴ４に対向するので、通信エラーレートがしきい値以下になり、ステップＳ１６においてＹＥＳと判断される。
【００２９】
ステップＳ１７において、情報処理端末装置１は、テキストメッセージ５５を液晶パネル３１に表示するように制御する。なお、ステップＳ１７の処理を、位置合わせ完了報知処理という。図９は、図６のステップＳ１７において、液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、記録メディア２とを示す平面図である。図９に示すように、「接続を確認しました」というテキストメッセージ５５が液晶パネル３１に表示される。さらに、情報処理端末装置１は、データ転送開始指示信号Ｓ１を記録メディア２に送信する。これに応答して、記録メディア２は、情報処理端末装置１との間でのデータ転送を開始するための所定のデータ転送開始処理を実行する。また、ステップＳ１７に続いてステップＳ１８において、情報処理端末装置１は、情報処理端末装置１と記録メディア２と間でのデータ転送を行うことを指示するための所定の操作をユーザが行ったか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１９に進む一方、ＮＯのときはステップＳ１８の処理を繰り返して実行する。ステップＳ１９において、情報処理端末装置１は、記録メディア２との間で、アンテナ対Ｔ２１及びＲ４と、アンテナ対Ｒ２１及びＴ４とを介して、データ転送を行う。例えば、ステップＳ１９において、情報処理端末装置１は、ユーザからのデータ読み出し指示に応答して、記録メディア２内に保持されたデータを読み出す一方、ユーザからのデータ書き出し指示に応答して、不揮発メモリ１２内のデータを記録メディア２に送信する。なお、データ転送処理中に記録メディア２の位置がずれて、データ転送レートが上述したしきい値より大きくなったときは、情報処理端末装置１は、図６の無線接続処理を、ステップＳ１１の処理から再び実行する。
【００３０】
なお、図６において、記録メディア２によるデバイス情報信号Ｓ２の送信処理から、情報処理端末装置１のステップＳ１５の処理までの処理をアンテナ位置合わせ処理という。また、情報処理端末装置１によるデータ転送開始指示信号Ｓ１の送信処理から、記録メディア２によるステップＳ２０のデータ転送開始処理までの処理をデータ転送準備処理という。
【００３１】
なお、本実施形態において、記録メディア２がＵＳＢメモリであったが、本開示はこれに限られず、ＳＤカードなどの他の記録メディアであってもよい。図１２は、図１の記録メディア２がＳＤカードであるときの記録メディア２の平面図である。図１２の記録メディア２は、図２の記録メディア２と同様に構成され、アンテナＴ２１及びＲ２１を備える。このとき、図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３（図８参照。）は、ＳＤカードの形状を有する。
【００３２】
以上説明したように、情報処理端末装置１は、所定の情報を表示する液晶パネル３１と、液晶パネル３１のおもて面に透明導電膜によって形成されたアンテナＲ１〜Ｒ６，Ｔ１〜Ｔ６と、アンテナＲ１〜Ｒ６，Ｔ１〜Ｔ６からデータ転送用アンテナＲ４及びＴ４を選択し、アンテナＴ２１がアンテナＲ４に対向し、アンテナＲ２１がアンテナＴ４に対向したとき、アンテナＴ２１，Ｒ２１と、データ転送用のアンテナＲ４，Ｔ４との間で近接無線通信を行うメインプロセッサ１１（制御手段）とを備えたことを特徴としている。
【００３３】
従って、液晶パネル３１上にアンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６設けたので、情報処理端末装置１と記録メディア２とを無線接続できる。すなわち、アンテナ対Ｔｎ及びＲｎ（ｎ＝１，２，…，６）は、それぞれデータ転送のための無接点コネクタとして動作する。従って、記録メディア２を情報処理端末装置１に有線接続するための端子を情報処理端末装置１に設けることなく、情報処理端末装置１と記録メディア２との間でデータ転送を行うことができる。このため、従来技術に比較して情報処理端末装置１の小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる。また、従来技術に比較して、物理的なボタン及びコネクタの数を削減できるので、機械的な部品の故障率を低減できる。
【００３４】
また、図８に示すように、アンテナＴ２１がアンテナＲ４に対向し、アンテナＲ２１がアンテナＴ４に対向して情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信を行うことができるときの記録メディア２の位置を示すマーク５３を表示するので、ユーザは、記録メディア２の種別によらずに、マーク５３を記録メディア２のガイドとして用いてマーク５３上に記録メディア２を置くだけよい。すなわち、記録メディア２をマーク５３の上に重ね合わせるように置く。これにより、アンテナＴ２１をアンテナＲ４に対向させ、アンテナＲ２１をアンテナＴ４に対向させ、安定した無線接続を確立できる。
【００３５】
従来、給電対象の機器のアンテナの位置を検出し、検出された位置にムービングコイルを動かしてムービングコイルをアンテナに対向させる無線給電技術が知られている。この場合、ムービングコイルを動かすための機械的な部品が必要であるため、機器の小型化を実現できない。一方、本実施形態によれば、情報処理端末装置１にアンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６を設けるだけでよいので、ムービングコイルの技術を用いる場合に比較して、情報処理端末装置１のデザイン性を損なうことなく情報処理端末装置１を小型化できる。
【００３６】
また、本実施形態において、アンテナＲ４及びＴ４をデバイス情報取得用アンテナ及びデータ転送用アンテナとして選択したが、本開示はこれに限られない。アンテナＲ４及びＴ４以外のアンテナ対をデバイス情報取得用アンテナ又はデータ転送用アンテナとして選択してもよい。
【００３７】
さらに、図８において、マーク５３は記録メディア２のイラストであるが、本開示はこれに限られず、記録メディア２を囲む枠などの記録メディア２を置く位置を示す他のマークであってもよい。
【００３８】
またさらに、デバイス情報信号Ｓ２に含まれるデバイス情報は、記録メディア２の形状を示すデバイス形状の情報及び記録メディア２におけるアンテナＴ２１及びＲ２１の各位置を示すアンテナ位置の情報とを含んだが、本開示はこれに限られない。図１３は、本開示の第１の実施形態の変形例に係るデバイス情報信号Ｓ２Ａのフォーマットを示すフォーマット図である。デバイス情報信号Ｓ２Ａ内のデバイス情報は、記録メディアのデバイスＩＤである。この場合、デバイスＩＤと、記録メディア２の形状を示すデバイス形状及び記録メディア２におけるアンテナＴ２１及びＲ２１の各位置を示すアンテナ位置との間の関係を示すテーブルを、不揮発メモリ１２又はネットワーク上の記憶装置に予め格納しておく。そして、情報処理端末装置１は、デバイスＩＤに基づいてこのテーブルを参照して、記録メディア２のデバイス形状と、アンテナＴ２１及びＲ２１の各位置とを取得する。
【００３９】
また、記録メディア２のマーク５３を表示するためのデバイス形状の情報は、記録メディア２の描画情報であってもよい。また、デバイス形状の情報は、記録メディア２の正確な形状ではなく、情報処理端末装置１の長辺方向の長さ及び短辺方向の長さなどの情報処理端末装置１のサイズの情報であってもよい。
【００４０】
さらに、本実施形態において、１つの記録メディア２を情報処理端末装置１に無線接続したが、本開示はこれに限られず、複数の記録メディア２を情報処理端末装置１に無線接続してもよい。この場合、一方の記録メディア２と、他方の記録メディア２との間で、情報処理端末装置１を介してデータ転送を行うことができる。
【００４１】
またさらに、本実施形態では、図３６Ａに図示されるように、十字マーク５１が液晶パネル３１に表示された画像３００近傍に表示される場合がある。この場合は、図３６Ｂに図示されるように、記録メディア２の位置を示すマーク５３は画像３００と重なって表示されるので、画像３００の一部が見えなくなるという問題が生じる。従って、本実施形態の変形例では、図３６Ｃに図示されるように、マーク５３と画像３００とが重ならないように十字マーク５１が表示されるようにメインプロセッサ１１（制御手段）が制御する。図３６Ｃは、本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示される十字マーク５１を示す平面図である。図３６Ｃにおいて、画像３００から最も離れたアンテナＲ１及びＴ１の位置を示す十字マーク５１が液晶パネル３１に表示されるので、記録メディア２の位置を示すマーク５３と画像３００とは重ならない。
【００４２】
また、本実施形態では、図３７Ａに図示されるように、マーク５３が表示される場所によっては、マーク５３と画像３００との間の描画スペース４００が十分に確保されないという問題が生じる。従って、本実施形態の変形例では、図３７Ｂに図示されるように、画像３００とマーク５３との間の描画スペース４００が広くなるように十字マーク５１が液晶パネル３１の縁端部に表示されるようにメインプロセッサ１１（制御手段）が制御する。すなわち、記録メディア２等の接続機器の位置を示すマーク５３が表示手段である液晶パネル３１の縁端部に表示される。図３７Ｂは、本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。図３７Ｂにおいて、画像３００から最も離れたアンテナＲ１及びＴ１の位置を示す十字マーク５１が液晶パネル３１に表示されるので、画像３００とマーク５３との間の描画スペース４００が広くなる。
【００４３】
なお、上述した本実施形態の各変形例は、後述する各実施形態及びその変形例においても適用することができる。
【００４４】
第２の実施形態．
図１４は、図１の通信システムの本開示の第２の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図１４のタイミングチャートは、図６のタイミングチャートに比較して、ステップＳ１５をステップＳ１５Ａに置き換えたものである。本実施形態において、情報処理端末装置１は、図１４の無線接続処理の開始時に、アンテナＲ４及びＴ４をデバイス情報取得用アンテナとして選択し、アンテナＲ１及びＴ１をデータ転送用アンテナとして選択する。ステップＳ１５Ａにおいて、情報処理端末装置１は、取得したデバイス情報に基づいて、アンテナＴ２１及びＲ２１がアンテナＲ１及びＴ１に重なるときの記録メディア２の位置を示すマーク５３と、テキストメッセージ５４とを、液晶パネル３１に表示するように制御する。
【００４５】
図１５は、図１４のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２と、記録メディア２とを示す平面図である。ステップＳ１１において十字マーク５１が表示されると、ユーザは、記録メディア２を十字マーク５１に重ねる。そして、情報処理端末装置１は、記録メディア２から、アンテナＴ２１とＲ４とを介してデバイス情報信号Ｓ２を受信する。図１６は、図１４のステップＳ１５Ａにおいて、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４と、記録メディア２とを示す平面図である。図１６に示すように、記録メディア２のマーク５３は、アンテナＲ１及びＴ１上に表示され、ユーザはマーク５３上に記録メディア２を動かす。そして、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で、アンテナＲ１及びＴ１を介してデータ転送処理が行われる。
【００４６】
第２の実施形態によれば、データ転送用のアンテナＲ４及びＴ４の位置を示す十字マーク５１上に記録メディア２を置いた後に、十字マーク５１と実質的に同一の位置に記録メディア２のマーク５３が表示されるので、記録メディア２にマーク５３の大部分が隠れてマーク５３は見づらくなる。本実施形態によれば、デバイス情報取得用のアンテナＲ４及びＴ４と異なるアンテナＲ１及びＴ１をデータ転送用アンテナとして選択するので、マーク５３は十字マーク５１とは異なる位置に表示される。従って、第１の実施形態に比較して、操作性を向上できる。
【００４７】
第３の実施形態．
図１７は、図１の通信システムの本開示の第３の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図１７のタイミングチャートは、図６のタイミングチャートに比較して、ステップＳ１７の位置合わせ完了報知処理を、ステップＳ１７Ａの位置合わせ完了報知処理に置き換えたものである。ステップＳ１７Ａにおいて、情報処理端末装置１は、スピーカ３４からビープ音を出力し、発光素子３５を発光させ、転送レート及びテキストメッセージ５５を液晶パネル３１に表示するように制御する。図１８は、図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。図１８において、発光素子３５は、液晶パネル３１の縁に設けられる。
【００４８】
本実施形態によれば、ユーザは、アンテナＴ２１がデータ転送用のアンテナＲ４に対向し、アンテナＲ２１がデータ転送用のアンテナＴ４に対向し、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることを、聴覚的及び視覚的に認識できる。従って、第１の実施形態に比較して操作性を向上できる。
【００４９】
第３の実施形態の第１の変形例．
図１９は、本開示の第３の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。第３の実施形態では、図１７のステップＳ１７Ａにおいて、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることをスピーカ３４及び発光素子３５を用いて報知したが、図１９に示すように、発光素子３５を用いずにスピーカ３４を用いて報知してもよい。
【００５０】
第３の実施形態の第２の変形例．
図２０は、本開示の第３の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。第３の実施形態では、図１７のステップＳ１７Ａにおいて、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることをスピーカ３４及び発光素子３５を用いて報知したが、図２０に示すように、スピーカ３４を用いずに発光素子３５を用いて報知してもよい。
【００５１】
第４の実施形態．
図２１は、図１の通信システムの本開示の第４の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図２１のタイミングチャートは、図１７のタイミングチャートに比較して、アンテナ位置合わせ処理を省いたものである。また、情報処理端末装置１は、アンテナＲ４及びＴ４を、データ転送用アンテナとして選択する。図２１において、情報処理端末装置１は、ステップＳ１３の無線給電処理に続いて、記録メディア２からデバイス情報信号Ｓ２を受信することなく、ステップＳ１６において、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信が可能であるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１７Ａに進む一方、ＮＯのときはステップＳ１６の処理を繰り返して実行する。
【００５２】
図２２は、図２１のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。本実施形態によれば、十字マーク５１は表示されるが、記録メディア２のマーク５３（図８参照。）は表示されないので、上記各実施形態に比較して操作性は落ちる。しかしながら、記録メディア２がデバイス情報信号Ｓ２を情報処理端末装置１に送信する必要がないので、上記各実施形態に比較して記録メディア２の構成を簡素化できる。
【００５３】
第４の実施形態の第１の変形例．
図２３は、本開示の第４の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。第４の実施形態では、図２１のステップＳ１７Ａにおいて、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることをスピーカ３４及び発光素子３５を用いて報知したが、図２３に示すように、発光素子３５を用いずにスピーカ３４を用いて報知してもよい。
【００５４】
第４の実施形態の第２の変形例．
図２４は、本開示の第４の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。第４の実施形態では、図２１のステップＳ１７Ａにおいて、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることをスピーカ３４及び発光素子３５を用いて報知したが、図２４に示すように、スピーカ３４を用いずに発光素子３５を用いて報知してもよい。
【００５５】
なお、第３の実施形態及びその変形例ならびに第４の実施形態及びその変形例において、液晶パネル３１の縁に設けられた発光素子３５を発光させたが、本開示はこれに限られず、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることを視覚的な報知手段を用いて報知すればよい。例えば、液晶パネル３１全体を光らせ、液晶パネル３１の色を変化させ、もしくは情報処理端末装置１の縁を光らせてもよい。また、本実施形態において、スピーカ３４からビープ音を出力したが、本開示はこれに限られず、情報処理端末装置１と記録メディア２との間で無線通信が可能であることを聴覚的な報知手段を用いて報知すればよい。例えば、スピーカ３４から音楽を出力してもよい。
【００５６】
第５の実施形態．
図２５は、図１の通信システムの本開示の第５の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図２５のタイミングチャートは、図１７のタイミングチャートに比較して、記録メディア２によるデバイス情報信号Ｓ２の送信処理と、情報処理端末装置１によるステップＳ１４の処理とを、情報処理端末装置１によるステップＳ３０の処理に置き換えたものである。ステップＳ３０において、情報処理端末装置１は、撮像素子１９を用いて記録メディア２を撮影し、記録メディア２の画像データに基づいて記録メディア２のデバイス情報を取得する。具体的には、記録メディア２の画像データと、記録メディア２の形状を示すデバイス形状及び記録メディア２におけるアンテナＴ２１及びＲ２１の各位置を示すアンテナ位置との間の関係を示すテーブルを不揮発メモリ１２又はネットワーク上の記憶装置に予め格納しておく。そして、情報処理端末装置１は、記録メディア２の画像データに基づいてこのテーブルを参照して、記録メディア２のデバイス形状と、アンテナＴ２１及びＲ２１の各位置とを取得する。
【００５７】
本実施形態によれば、通信エラーの期間１０１（図１１参照。）が非常に長く、情報処理端末装置１が記録メディア２からデバイス情報信号Ｓ２を正常に受信できないときでも、情報処理端末装置１は、記録メディア２のデバイス情報を取得できる。
【００５８】
第６の実施形態．
図２６は、図１の情報処理端末装置１と、接続機器２Ａとを備えた通信システムの本開示の第６の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートであり、図２７は、図２６のステップＳ１５Ａにおけるアンテナ位置表示処理を示すフローチャートである。また、図２８は、図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とカメラである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。さらに、図２９は、図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とスピーカである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。またさらに、図３０は、図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とキーボードである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【００５９】
本実施形態において、情報処理端末装置１の不揮発メモリ１２は、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信を行うための機器接続アプリケーションソフトウエアのプログラムをあらかじめ格納する。ここで、接続機器２Ａは、カメラ、スピーカ、キーボード及び記録メディア２などの電子機器であって、少なくとも、図２の記録メディア２のシステム制御回路２１と、不揮発メモリ２２と、近接無線通信モジュール２３と、アンテナＴ２１及びＲ２１を備えて構成される。
【００６０】
図２８に示すように、接続機器２Ａがカメラであるとき、アンテナＴ２１及びＲ２１は、アンテナシールＡＳ１内に形成される。また、図２９に示すように、接続機器２Ａがスピーカであるとき、接続機器２Ａは、左スピーカに取り付けられたアンテナシールＡＳ１内に形成されたアンテナＴ２１及びＲ２１と、右スピーカに取り付けられたアンテナシールＡＳ２内に形成されたアンテナＴ２２及びＲ２２を備えて構成される。さらに、図３０に示すように、接続機器２Ａがキーボードであるとき、接続機器２Ａは、接続機器２Ａの左上角部に取り付けられたアンテナシールＡＳ１内に形成されたアンテナＴ２１及びＲ２１と、接続機器２Ａの右上角部に取り付けられたアンテナシールＡＳ２内に形成されたアンテナＴ２２及びＲ２２を備えて構成される。なお、アンテナシールＡＳ１及びＡＳ２は、情報処理端末装置１の保護膜３３（図３参照。）上に貼り付け可能な透明の材料により形成される。
【００６１】
次に、図２６及び図２７を参照して、図１の情報処理端末装置１と、接続機器２Ａとを備えた通信システムの動作を説明する。なお、図２６のタイミングチャートにおいて、情報処理端末装置１の動作の主体はメインプロセッサ１１であり、接続機器２Ａの動作の主体はシステム制御回路２１であるが、その記載を省略する。ユーザが、情報処理端末装置１において、機器接続アプリケーションソフトウエアを起動するための所定の操作を行うと、情報処理端末装置１は図２６の無線接続処理を実行する。
【００６２】
まず始めに、図２６のステップＳ１１において、情報処理端末装置１は、アンテナＲ４及びＴ４の位置を示す十字マーク５１と、例えば「接続機器の１つのアンテナシールを十字マークに重ねて下さい」というテキストメッセージ５２とを、液晶パネル３１に表示するように制御する。次に、図２６のステップＳ１２Ａにおいて、情報処理端末装置１は、接続機器２Ａが情報処理端末装置１に近づいて、接続機器２Ａに無線給電可能であるか否かを判断し、ステップＳ１２ＡにおいてＹＥＳのときはステップＳ１３に進む一方、ＮＯのときはステップＳ１２Ａの処理を繰り返して実行する。ステップＳ１３において、情報処理端末装置１は、所定の無線給電処理を実行して接続機器２Ａに送電する。
【００６３】
一方、ステップＳ９０において、接続機器２Ａは所定の無線給電処理を実行して、情報処理端末装置１から受電する。情報処理端末装置１からの受電を開始すると、接続機器２Ａは、アンテナＴ２１を用いて、デバイス情報信号Ｓ２Ｂを所定の間隔で繰り返して無線送信する。ここで、デバイス情報信号Ｓ２Ｂは、接続機器２Ａを識別するための識別コードと、デバイス情報とを含む。ここで、デバイス情報は、接続機器２Ａの形状を示すデバイス形状の情報と、接続機器２Ａにおけるアンテナの各位置を示すアンテナ位置の情報と、接続機器２Ａの種別の情報とを含む。
【００６４】
図２６のステップＳ１４Ａにおいて、情報処理端末装置１は、デバイス情報信号Ｓ２Ｂに含まれるデバイス情報を取得できたか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１５Ａに進む一方、ＮＯのときはステップＳ１４Ａの処理を繰り返して実行する。ステップＳ１５Ａにおいて、情報処理端末装置１は図２７の詳細後述するアンテナ位置表示処理を実行する。さらに、ステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１は、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１７Ａに進む一方、ＮＯのときはステップＳ１６Ａの処理を繰り返して実行する。具体的には、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間の通信エラーレートが所定のしきい値以下であるときに、報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であると判断する一方、通信エラーレートがしきい値より大きいときに、報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が不可能であると判断する。ステップＳ１７Ａ以降の処理は、図１７のステップＳ１７Ａ以降の処理と同一であるので、説明を省略する。
【００６５】
次に、図２７のアンテナ位置表示処理を説明する。まず始めに、ステップＳ４１において、情報処理端末装置１は、取得したデバイス情報に基づいて、接続機器２Ａの種別を判別し、ステップＳ４２に進む。ステップＳ４２において、接続機器２Ａがカメラであるか否かが判断され、ＹＥＳのときはステップＳ４３に進む一方、ＮＯのときはステップＳ４６に進む。ステップＳ４３において、情報処理端末装置１は、アンテナＲ１及びＴ１をデータ転送用アンテナとして選択し、ステップＳ４４において、アンテナＲ１及びＴ１が使用可能であるかが判断され、ＹＥＳのときはステップＳ４５に進む一方、ＮＯのときはステップＳ５４に進む。ステップＳ４５において、情報処理端末装置１は、アンテナＴ２１及びＲ２１がアンテナＲ１及びＴ１に対向するときのアンテナシールＡＳ１の位置を示すマークを、液晶パネル３１に表示して、図２６の無線接続処理に戻る。
【００６６】
また、ステップＳ４６において、情報処理端末装置１は、接続機器２Ａがスピーカであるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ４７に進む一方、ＮＯのときはステップＳ５０に進む。ステップＳ４７において、情報処理端末装置１はアンテナＲ１，Ｔ１，Ｒ３及びＴ３をデータ転送用アンテナとして選択し、ステップＳ４８において、アンテナＲ１，Ｔ１，Ｒ３及びＴ３が使用可能か否かを判断する。そして、ステップＳ４８においてＹＥＳのときはステップＳ４９に進む一方、ＮＯのときはステップＳ５４に進む。ステップＳ４９において、情報処理端末装置１は、アンテナＴ２１及びＲ２１がアンテナＲ１及びＴ１に対向するときのアンテナシールＡＳ１の位置を示すマークと、アンテナＴ２２及びＲ２２がアンテナＲ３及びＴ３に対向するときのアンテナシールＡＳ２の位置を示すマークとを、液晶パネル３１に表示して、図２６の無線接続処理に戻る。
【００６７】
さらに、ステップＳ５０において、情報処理端末装置１は、接続機器２Ａがキーボードであるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ５１に進む一方、ＮＯのときはステップＳ５４に進む。ステップＳ５１において、情報処理端末装置１はアンテナＲ４，Ｔ４，Ｒ６及びＴ６をデータ転送用アンテナとして選択し、ステップＳ５２において、アンテナＲ４，Ｔ４，Ｒ６及びＴ６が使用可能か否かを判断する。そして、ステップＳ５２においてＹＥＳのときはステップＳ５３に進む一方、ＮＯのときはステップＳ５４に進む。ステップＳ５３において、情報処理端末装置１は、アンテナＴ２１及びＲ２１がアンテナＲ４及びＴ４に対向するときのアンテナシールＡＳ１の位置を示すマークと、アンテナＴ２２及びＲ２２がアンテナＲ６及びＴ６に対向するときのアンテナシールＡＳ２の位置を示すマークとを、液晶パネル３１に表示して、図２６の無線接続処理に戻る。
【００６８】
またさらに、ステップＳ５４において、情報処理端末装置１は、接続機器２Ａ内のアンテナの位置に基づいて、アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６のうち使用可能なアンテナを、データ転送用アンテナとして選択する。そして、ステップＳ５５において、情報処理端末装置１は、接続機器２Ａ内のアンテナが、選択されたアンテナに対向するときの接続機器２Ａ内の位置を示すマークを、液晶パネル３１に表示して、図２６の無線接続処理に戻る。
【００６９】
本実施形態によれば、図２８に示すように、接続機器２Ａがカメラであるときは、情報処理端末装置１の左上部分のアンテナＲ１及びＴ１が選択されて、接続機器２ＡのアンテナＴ２１及びＲ２１に無線接続されるので、接続機器２Ａの裏面に設けられたカメラレンズ２Ｌは情報処理端末装置１に隠れない。また、図２９に示すように、接続機器２Ａがスピーカ３４であるときは、情報処理端末装置１の左上部分のアンテナＲ１及びＴ１ならびに右上部分のアンテナＲ３及びＴ３が選択され、アンテナＲ１及びＴ１はアンテナＴ２１及びＲ２１に無線接続され、アンテナＲ３及びＴ３はアンテナＴ２２及びＲ２２に無線接続される。従って、情報処理端末装置１からの音声データを接続機器２Ａから出力するとき、スピーカからの音に広がりを持たせることができる。
【００７０】
さらに、図３０に示すように、接続機器２Ａがキーボードであるときは、情報処理端末装置１の左下部分のアンテナＲ４及びＴ４ならびに右下部分のアンテナＲ６及びＴ４が選択され、アンテナＲ４及びＴ４はアンテナＴ２１及びＲ２１に無線接続され、アンテナＲ６及びＴ６はアンテナＴ２２及びＲ２２に無線接続される。従って、ユーザは、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとを、１台のノート型パーソナルコンピュータのように使用できる。
【００７１】
以上説明したように、本実施形態によれば、上記各実施形態に比較して、操作性を向上できる。
【００７２】
なお、本実施形態において、情報処理端末装置１から接続機器２Ａに給電したが、本開示はこれに限られず、接続機器２Ａが電源を有するときは情報処理端末装置１から接続機器２Ａに給電する必要はない。
【００７３】
第６の実施形態の変形例．
図３８Ａは、本開示の第６の実施形態の変形例に係る図２９のスピーカである接続機器２Ａを示す平面図であり、図３８Ｂは、図３８Ａの接続機器２Ａのクリップ６０の構造を示す斜視図である。上述した第６の実施形態では、図２９の接続機器２Ａは、アンテナＴ２１及びＲ２１が形成されたアンテナシールＡＳ１を備えたが、図３８Ａ及び図３８Ｂに図示するように、アンテナシールＡＳ１の代わりにアンテナＴ２１及びＲ２１が形成されたクリップ６０を備えてもよい。ここで、接続機器２Ａのクリップ６０を情報処理端末装置１に挟み込む動作について以下に説明する。
【００７４】
図３８Ｃは、図３８Ａの接続機器２Ａのクリップ６０を挟み込む位置を示すガイド６１を示す平面図であり、図３８Ｄは、図３８Ｃのガイド６１を情報処理端末装置１に挟み込むときの状態を示す平面図である。図３８Ｃにおいて、スピーカである接続機器２Ａを情報処理端末装置１に装着する場合は、例えば外部からの操作などに基づいて、予め決められた領域６２内にクリップ用ガイド６１が液晶パネル３１に表示される。次に、図３８Ｄに図示するように、接続機器２Ａを情報処理端末装置１の下側からクリップ用ガイド６１内にクリップ６０が入るまで矢印方向に移動させて、情報処理端末装置１に対する接続機器２Ａの装着処理が完了する。
【００７５】
第７の実施形態．
図３１は、本開示の第７の実施形態に係る情報処理端末装置１Ａの構成を示す平面図であり、図３２は、図３１の情報処理端末装置１Ａと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５６と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。本実施形態に係る情報処理端末装置１Ａは、上記各実施形態に係る情報処理端末装置１に比較して、アンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６に代えて、送受信用のアンテナコイルであるアンテナＲＴ１〜ＲＴ４を備えた点のみが異なる。以下、上記各実施形態との間の相違点のみを説明する。
【００７６】
図３１において、液晶パネル３１の各辺の中心からアンテナＲＴ１〜ＲＴ４の各中心までの各距離Ｄ１は所定の規格によってあらかじめ決定されている。また、接続機器２Ｂは送受信用のアンテナコイルであるアンテナＲＴ２１を備えて構成される。ここで、アンテナＲＴ２１の位置は、接続機器２Ｂの下辺を情報処理端末装置１Ａの縁に揃えたときにアンテナＲＴ２１の中心から液晶パネル３１の縁までの距離が距離Ｄ１になるように設定されている。従って、本実施形態によれば、例えば図８の記録メディア２のマーク５３を、図３２のように、接続機器２Ｂの長手方向を示す破線のマーク５６に簡略化できる。
【００７７】
第８の実施形態．
図３３は、本開示の第８の実施形態に係る情報処理端末装置１Ｂの構成を示す平面図であり、図３４は、図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５７及び５８と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。本実施形態に係る情報処理端末装置１Ｂは、第７の実施形態に係る情報処理端末装置１Ａに比較して、アンテナＲＴ１〜ＲＴ４の位置のみが異なる。以下、第７の実施形態との間の相違点のみを説明する。
【００７８】
図３３において、アンテナＲＴ１〜ＲＴ４の各中心から液晶パネル３１の各辺までの距離Ｄ２は、アンテナＲＴ１〜ＲＴ４の各中心から液晶パネル３１の角までの距離が等しくなるように、所定の規格によってあらかじめ決定されている。また、接続機器２ＢのアンテナＲＴ２１の位置は、接続機器２Ｂの下辺を情報処理端末装置１Ａの縁に揃えたときにアンテナＲＴ２１の中心から液晶パネル３１の縁までの距離が距離Ｄ２になるように設定されている。従って、本実施形態によれば、例えば図８の記録メディア２のマーク５３を、図３４のように、接続機器２Ｂの長手方向を示す破線のマーク５６又は５７に簡略化できる。
【００７９】
図３５は、図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示される別のマーク５７Ａ及び５８Ａと、接続機器２Ｂとを示す平面図である。図３４のマーク５６又は５７に代えて、液晶パネル３１の縁に三角のマーク５７Ａ及び５８Ａを表示してもよい。
【００８０】
第９の実施形態．
図３９は、図１の通信システムの本開示の第９の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図３９のタイミングチャートは、図６のタイミングチャートに比較して、ステップＳ１４の後段にマーク５３の表示サイズを調整するステップＳ６０をさらに備えたことを特徴とする。図３６のステップＳ６０において、ステップＳ１４におけるデバイス情報信号Ｓ２に含まれるデバイス情報から情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画面サイズを取得し、例えば後述する図３８Ａに図示された表を用いて、当該画面サイズに合わせて接続する記録メディア２等の接続機器の位置を示すマーク５３の表示サイズを調整する。すなわち、情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画面サイズに応じて液晶パネル３１に表示されるマーク５３をスケーリング処理する機能が情報処理端末装置１に組み込まれる。ここで、当該機能は、図２のメインプロセッサ１１（制御手段）が有してもよい。以下にスケーリング処理について説明する。
【００８１】
図３９のステップＳ６０において、情報処理端末装置１は、近接無線通信を用いてＵＳＢメモリなどの記録メディア２のサイズ情報（例えば図１０のデバイス情報信号Ｓ２などに含まれる。）を取得する。例えば、１ｉｎｃｈ×１ｉｎｃｈの正方形状のＵＳＢメモリなどの記録メディア２を画素密度３００ｐｐｉの液晶パネル３１に等倍で表示させる場合は、描画画素数は３００画素（＝３００ｐｐｉ×１ｉｎｃｈ）となる。従って、３００画素×３００画素の正方形を描画して、ＵＳＢメモリなどの記録メディア２の実物サイズのマーク５３を表示することができる。しかしながら、この記録メディア２を、２００画素×２００画素の画面サイズの液晶パネル３１に表示することは不可能である。
【００８２】
図４０Ａは、図１４のステップＳ１５Ａにおいて、大きな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図であり、図４０Ｂは、図１４のステップＳ１５Ａにおいて、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。図４０Ａ及び図４０Ｂにおいて、小さな画面サイズを有する情報処理端末装置１の液晶パネル３１にマーク５３が表示される場合は、大きな画面サイズを有する情報処理端末装置１の液晶パネル３１にマーク５３を表示する場合と同じ描画データを使用すると、小さな画面サイズに合わせてスケーリングされてＵＳＢメモリなどの記録メディア２の実際のサイズよりも小さく表示される。従って、液晶パネル３１の画面サイズに応じてスケーリングされて表示されるマーク５３は重ね合わせのガイドとしては有効ではない。
【００８３】
図４０Ｃは、図３９のステップＳ１５において、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。図４０Ｃのマーク５３の表示サイズは、図４０Ｂと比較すると、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてスケーリングされて縮小されないので、記録メディア２を重ね合わせるためのガイドとして有効となる。
【００８４】
図４１Ａは、図３９のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される表である。図４１Ａにおいて、情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画素密度を取得するために、情報処理端末装置１にインストールされているＯＳ（基本ソフトウェア）のアプリケーション・プログラミング・インターフェース（API）を用いて情報処理端末装置１のモデル名（例えば「Tablet T」など）を引用して画素密度に変換する。具体的には、モデル名「Tablet T」を表す型番「P-03D」を引用し、引用された型番に応じて液晶パネル３１の画素密度に変換する。
【００８５】
また、本実施形態において、情報処理端末装置１にスケーリング処理機能を組み込んだが、本開示はこれに限らない。例えば、ＵＳＢメモリなどの記録メディア２側が画面サイズごとに描画サイズを送信してもよいし、記録メディア２と情報処理端末装置１との間で通信を確立させて、当該情報処理端末装置１から画面サイズに関する情報を記録メディア２側に送信することによって、当該記録メディア２から描画データを送信してもよい。
【００８６】
さらに、本実施形態において、液晶パネル３１の画素密度に応じてスケーリング処理を行ったが、本開示はこれに限らず、液晶パネル３１の画面サイズに応じてスケーリング処理を行ってもよい。例えば、５ｉｎｃｈ×７ｉｎｃｈの画面サイズを有するタブレットに２．５ｉｎｃｈ×３．５ｉｎｃｈの大きさを有する周辺機器を接続する場合は、２．５ｉｎｃｈ／５ｉｎｃｈ＝１／２及び３．５ｉｎｃｈ／７ｉｎｃｈ＝１／２となるので、タブレットの画面サイズの半分の大きさの図形を図示すれば、実物の周辺機器のサイズと同じサイズのマーク５３を描画することが可能となる。具体的には、アンテナ（例えば，図１のＲ１及びＴ１など）の位置が中心となるように周辺機器を置くマーク５３が表示される。
【００８７】
またさらに、本実施形態において、図４１Ａの表を用いてマーク５３の表示サイズを調整したが、本開示はこれに限らず、例えば後述する図４１Ｂの表を用いてマーク５３の表示サイズを調整してもよい。
【００８８】
図４１Ｂは、図３９のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される別の表である。図４１Ａにおいて、情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画素密度を取得するために、情報処理端末装置１にインストールされているＯＳ（基本ソフト）のアプリケーション・プログラミング・インターフェース（ＡＰＩ）を用いて情報処理端末装置１の画素数及び画面サイズを引用して画素密度に変換する。ここで、画素数＝画面サイズ×画素密度の関係式を利用する。
【００８９】
なお、上記各実施形態及び変形例において、情報処理端末装置１、１Ａ及び１Ｂはタブレット端末であったが、本開示はこれに限られない。情報処理端末装置１、１Ａ及び１Ｂは、スマートフォン、テレビジョン放送受信装置、レコーダ、音楽プレーヤ及びパーソナルコンピュータなどの無線通信機能を有する情報処理端末装置であってもよい。また、上記各実施形態及び変形例において、情報処理端末装置１、１Ａ又は１Ｂと、記録メディア２もしくは接続機器２Ａ又は２Ｂを無線接続したが、本開示はこれに限られない。情報処理端末装置１、１Ａ又は１Ｂに、ＵＳＢコネクタ、電源コネクタ、半導体集積回路チップ又は回路基板などの無線通信機能を有する接続機器を無線接続してもよい。
【００９０】
また、第１〜第６の実施形態及び変形例において、６組のアンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６は図１に示すように配置されたが、本開示はこれに限られない。少なくとも１組の送信用アンテナ及び受信用アンテナ、又は少なくとも１つの送受信用アンテナを、液晶パネル３１のおもて面に形成すればよい。
【００９１】
さらに、上記各実施形態において、情報処理端末装置１、１Ａ及び１Ｂは液晶パネル３１を備えたが、本開示はこれに限られず、プラズマディスプレイパネルなどの他の表示手段を備えてもよい。
【００９２】
以上説明したように、本開示の第１の態様に係る情報処理端末装置は、接続機器との間で近接無線通信を行う情報処理端末装置であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする。
【００９３】
従って、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置を提供できる。
【００９４】
第２の態様に係る情報処理端末装置は、第１の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記データ転送用アンテナの位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする。
【００９５】
従って、ユーザは、表示手段に表示されたデータ転送用アンテナの位置を参照して、接続機器の第１のアンテナを情報処理端末装置のデータ転送用アンテナに対向させることができる。このため、従来技術に比較して操作性のよい情報処理端末装置を提供できる。
【００９６】
第３の態様に係る情報処理端末装置は、第１又は第２の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向するときの上記接続機器の位置を、上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする。
【００９７】
従って、接続機器の形状によらず、ユーザは、表示手段に表示された接続機器の位置に接続機器を置くだけで、接続機器の第１のアンテナを情報処理端末装置のデータ転送用アンテナに対向させることができる。このため、第２の態様に係る情報処理端末装置に比較してさらに操作性のよい情報処理端末装置を提供できる。
【００９８】
第４の態様に係る情報処理端末装置は、第３の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を取得し、上記取得されたデバイス情報に基づいて、上記接続機器の位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする。
【００９９】
従って、接続機器の形状によらず、ユーザは、表示手段に表示された接続機器の位置に接続機器を置くだけで、接続機器の第１のアンテナを情報処理端末装置のデータ転送用アンテナに対向させることができる。このため、第２の態様に係る情報処理端末装置に比較してさらに操作性のよい情報処理端末装置を提供できる。
【０１００】
第５の態様に係る情報処理端末装置は、第４の態様に係る情報処理端末装置において、上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含み、上記制御手段は、上記接続機器の種別に基づいて、上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする。
【０１０１】
従って、例えば、接続機器の種別に応じて、ユーザが接続機器を最も操作しやすい第２のアンテナを、データ転送用アンテナとして選択できる。このため、第３及び第４の態様に係る情報処理端末装置に比較してさらに操作性のよい情報処理端末装置を提供できる。
【０１０２】
第６の態様に係る情報処理端末装置は、第４又は第５の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記デバイス情報を、上記接続機器から、上記少なくとも１つの第２のアンテナのうちの１つのアンテナを介して無線受信して取得することを特徴とする。
【０１０３】
従って、情報処理端末装置は、デバイス情報を接続機器から無線受信できる。
【０１０４】
第７の態様に係る情報処理端末装置は、第４又は第５の態様に係る情報処理端末装置において、上記情報処理端末は撮像素子をさらに備え、上記制御手段は、上記撮像素子によって撮影された上記接続機器の画像に基づいて、上記デバイス情報を取得することを特徴とする。
【０１０５】
従って、情報処理端末装置は、接続機器からデバイス情報を無線受信できないときでも、デバイス情報を取得できる。
【０１０６】
第８の態様に係る情報処理端末装置は、第３から第７の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記接続機器のマークを、上記表示手段の画面サイズに応じてスケーリングして上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする。
【０１０７】
第９の態様に係る情報処理端末装置は、第１から第８の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記接続機器のマークが、上記表示手段に表示された画像と重ならないように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする。
【０１０８】
第１０の態様に係る情報処理端末装置は、第１から第９の態様に係る情報処理端末装置において、上記制御手段は、上記接続機器のマークが上記表示手段の縁端部に表示されるように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする。
【０１０９】
第１１の態様に係る情報処理端末装置は、第１から第１０の態様に係る情報処理端末装置において、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したことを報知する報知手段をさらに備えたことを特徴とする。
【０１１０】
従って、ユーザは、第１のアンテナがデータ転送用アンテナに対向し、接続機器と情報処理端末装置との間で近接無線通信が可能であることを認識できる。
【０１１１】
第１２の態様に係る情報処理端末装置は、第１１の態様に係る情報処理端末装置において、上記報知手段は、視覚的報知手段及び聴覚的報知手段のうちの少なくとも一方を含むことを特徴とする。
【０１１２】
従って、ユーザは、第１のアンテナがデータ転送用アンテナに対向し、接続機器と情報処理端末装置との間で近接無線通信が可能であることを、視覚的及び／又は聴覚的に認識できる。
【０１１３】
第１３の態様に係る接続機器は、情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする。
【０１１４】
従って、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置に無線接続される接続機器を提供できる。
【０１１５】
第１４の態様に係る接続機器は、第１３の態様に係る接続機器において、上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を上記情報処理端末装置に無線送信することを特徴とする。
【０１１６】
従って、情報処理端末装置は、接続機器からのデバイス情報に基づいて、第１のアンテナがデータ転送用アンテナに対向するときの接続機器の位置を、表示手段に表示できる。
【０１１７】
第１５の態様に係る接続機器は、第１４の態様に係る接続機器において、上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含むことを特徴とする。
【０１１８】
従って、情報処理端末装置は、接続機器の種別に基づいてデータ転送用アンテナを選択できる。
【０１１９】
第１６の態様に係る通信システムは、第１の態様に係る情報処理端末装置と、第１３の態様に係る接続機器とを備えたことを特徴とする。
【０１２０】
従って、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置を備えた通信システムを提供できる。
【０１２１】
第１７の態様に係る通信方法は、情報処理端末装置と、上記情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器とを備えた通信システムのための通信方法であって、上記接続機器は第１のアンテナを備え、上記情報処理端末装置は、所定の情報を表示する表示手段と、上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナとを備え、上記情報処理端末装置が、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行うステップを含むことを特徴とする。
【０１２２】
従って、従来技術に比較して小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる情報処理端末装置を備えた通信システムの通信方法を提供できる。
【符号の説明】
【０１２３】
１，１Ａ，１Ｂ…情報処理端末装置、
２…記録メディア、
２Ａ，２Ｂ…接続機器、
Ｒ１〜Ｒ６，Ｔ１〜Ｔ６，Ｔ２１，Ｒ２１，Ｔ２２，Ｒ２２，ＲＴ１〜ＲＴ４…アンテナ、
１１…メインプロセッサ、
１２…不揮発メモリ、
１３…主記憶装置、
１４…パネルドライバ、
１５…ジャイロセンサ、
１６…タッチセンサ、
１７…ベースバンドプロセッサ、
１８−１〜１８−６…近接無線通信モジュール、
１９…撮像素子、
２１…システム制御回路、
２２…不揮発メモリ、
２３…近接無線通信モジュール、
２４…電源回路、
３１…液晶パネル、
３２…タッチパネル、
３４…スピーカ、
３５…発光素子、
６０…クリップ、
６１…クリップ用ガイド、
６２…領域、
３００…画像、
４００…描画スペース。
【図１】
2014057605.tif 000003
【図２】
2014057605.tif 000004
【図３】
2014057605.tif 000005
【図４】
2014057605.tif 000006
【図５】
2014057605.tif 000007
【図６】
2014057605.tif 000008
【図７】
2014057605.tif 000009
【図８】
2014057605.tif 000010
【図９】
2014057605.tif 000011
【図１０】
2014057605.tif 000012
【図１１】
2014057605.tif 000013
【図１２】
2014057605.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2014057605.tif 000017
【図１６】
2014057605.tif 000018
【図１７】
2014057605.tif 000019
【図１８】
2014057605.tif 000020
【図１９】
2014057605.tif 000021
【図２０】
2014057605.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
2014057605.tif 000026
【図２５】
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【図２６】
2014057605.tif 000028
【図２７】
2014057605.tif 000029
【図２８】
2014057605.tif 000030
【図２９】
2014057605.tif 000031
【図３０】
2014057605.tif 000032
【図３１】
2014057605.tif 000033
【図３２】
2014057605.tif 000034
【図３３】
2014057605.tif 000035
【図３４】
2014057605.tif 000036
【図３５】
2014057605.tif 000037
【図３６Ａ】
2014057605.tif 000038
【図３６Ｂ】
2014057605.tif 000039
【図３６Ｃ】
2014057605.tif 000040
【図３７Ａ】
2014057605.tif 000041
【図３７Ｂ】
2014057605.tif 000042
【図３８Ａ】
2014057605.tif 000043
【図３８Ｂ】
2014057605.tif 000044
【図３８Ｃ】
2014057605.tif 000045
【図３８Ｄ】
2014057605.tif 000046
【図３９】
2014057605.tif 000047
【図４０Ａ】
2014057605.tif 000048
【図４０Ｂ】
2014057605.tif 000049
【図４０Ｃ】
2014057605.tif 000050
【図４１Ａ】
2014057605.tif 000051
【図４１Ｂ】
2014057605.tif 000052
【手続補正書】
【提出日】平成26年3月3日(2014.3.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る情報処理端末装置１と、記録メディア２とを備えた通信システムの構成を示す平面図である。
【図２】図１の情報処理端末装置１の構成及び記録メディア２の構成を示すブロック図である。
【図３】図１の情報処理端末装置１のアンテナＲ１を横切る部分断面図である。
【図４】図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えないときの記録メディア２の位置を示す上面図である。
【図５】図１の情報処理端末装置１と記録メディア２との間で近接無線通信を行えるときの記録メディア２の位置を示す上面図である。
【図６】図１の通信システムの動作を示すタイミングチャートである。
【図７】図６のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２とを示す平面図である。
【図８】図６のステップＳ１５において、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４とを示す平面図である。
【図９】図６のステップＳ１７において、液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１０】図６のデバイス情報信号Ｓ２のフォーマットを示すフォーマット図である。
【図１１】図１の記録メディア２から情報処理端末装置１に図６のデバイス情報信号Ｓ２を繰り返して送信するときの通信状態を示すタイミングチャートである。
【図１２】図１の記録メディア２がＳＤカードであるときの記録メディア２の平面図である。
【図１３】本開示の第１の実施形態の変形例に係るデバイス情報信号Ｓ２Ａのフォーマットを示すフォーマット図である。
【図１４】図１の通信システムの本開示の第２の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図１５】図１４のステップＳ１１において、液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５２と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１６】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、テキストメッセージ５４と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１７】図１の通信システムの本開示の第３の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図１８】図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図１９】本開示の第３の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２０】本開示の第３の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示されるテキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２１】図１の通信システムの本開示の第４の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２２】図２１のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２３】本開示の第４の実施形態の第１の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１及びテキストメッセージ５５と、スピーカ３４からのビープ音の出力状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２４】本開示の第４の実施形態の第２の変形例に係る図１７のステップＳ１７Ａにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１と、テキストメッセージ５５と、発光素子３５の発光状態と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図２５】図１の通信システムの本開示の第５の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２６】図１の情報処理端末装置１と、接続機器２Ａとを備えた通信システムの本開示の第６の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図２７】図２６のステップＳ１５Ａにおけるアンテナ位置表示処理を示すフローチャートである。
【図２８】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とカメラである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図２９】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とスピーカである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３０】図２６のステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１とキーボードである接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるときの情報処理端末装置１及び接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３１】本開示の第７の実施形態に係る情報処理端末装置１Ａの構成を示す平面図である。
【図３２】図３１の情報処理端末装置１Ａと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５６と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３３】本開示の第８の実施形態に係る情報処理端末装置１Ｂの構成を示す平面図である。
【図３４】図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示されるマーク５７及び５８と、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３５】図３３の情報処理端末装置１Ｂと、液晶パネル３１上に表示される別のマーク５７Ａ及び５８Ａと、接続機器２Ｂとを示す平面図である。
【図３６Ａ】例えば図６のステップＳ１１などにおいて液晶パネル３１に表示される十字マーク５１を示す平面図である。
【図３６Ｂ】例えば図６のステップＳ１５などにおいて液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３６Ｃ】本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示される十字マーク５１を示す平面図である。
【図３７Ａ】図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３７Ｂ】本開示の第１の実施形態の変形例に係る図６のステップＳ１５において液晶パネル３１に表示されるマーク５３を示す平面図である。
【図３８Ａ】本開示の第６の実施形態の変形例に係る図２９のスピーカである接続機器２Ａを示す平面図である。
【図３８Ｂ】図３８Ａの接続機器２Ａのクリップ６０の構造を示す斜視図である。
【図３８Ｃ】図３８Ａの接続機器２Ａのクリップ６０を挟み込む位置を示すガイド６１を示す平面図である。
【図３８Ｄ】図３８Ｃのガイド６１を情報処理端末装置１に挟み込むときの状態を示す平面図である。
【図３９】図１の通信システムの本開示の第９の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。
【図４０Ａ】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、大きな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４０Ｂ】図１４のステップＳ１５Ａにおいて、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４０Ｃ】図３６のステップＳ１５において、小さな画面サイズを有する液晶パネル３１に表示されるマーク５３と、記録メディア２とを示す平面図である。
【図４１Ａ】図３６のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される表である。
【図４１Ｂ】図３６のステップＳ６０において、液晶パネル３１の画面サイズに合わせてマーク５３の表示サイズを調整するときに使用される別の表である。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
図２において、システム制御回路２１は、バス２０を介して他のハードウェア各部２２〜２４と接続されていてそれらを制御するほか、種々のソフトウェアの機能を実行する。不揮発メモリ２２は、図６の無線接続処理のプログラムなどの記録メディア２の動作に必要であってシステム制御回路２１によって実行される種々のソフトウェアのプログラムを予め格納する。電源回路２４は受電用のアンテナ及び受電回路を備えて構成され、所定の無線給電処理を実行することにより、情報処理端末装置１の送電用のアンテナ（図示せず。）からの電力を受電する。そして、受電した電力により受電回路内のキャパシタを充電し、当該キャパシタから、システム制御回路２１と、不揮発メモリ２２と、近接無線通信モジュール２３とに給電する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
従って、液晶パネル３１上にアンテナＲ１〜Ｒ６及びＴ１〜Ｔ６を設けたので、情報処理端末装置１と記録メディア２とを無線接続できる。すなわち、アンテナ対Ｔｎ及びＲｎ（ｎ＝１，２，…，６）は、それぞれデータ転送のための無接点コネクタとして動作する。従って、記録メディア２を情報処理端末装置１に有線接続するための端子を情報処理端末装置１に設けることなく、情報処理端末装置１と記録メディア２との間でデータ転送を行うことができる。このため、従来技術に比較して情報処理端末装置１の小型化、薄型化、防水性の向上及びデザイン性の向上を実現できる。また、従来技術に比較して、物理的なボタン及びコネクタの数を削減できるので、機械的な部品の故障率を低減できる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６４】
図２６のステップＳ１４Ａにおいて、情報処理端末装置１は、デバイス情報信号Ｓ２Ｂに含まれるデバイス情報を取得できたか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１５Ａに進む一方、ＮＯのときはステップＳ１４Ａの処理を繰り返して実行する。ステップＳ１５Ａにおいて、情報処理端末装置１は図２７の詳細後述するアンテナ位置表示処理を実行する。さらに、ステップＳ１６Ａにおいて、情報処理端末装置１は、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であるか否かを判断し、ＹＥＳのときはステップＳ１７Ａに進む一方、ＮＯのときはステップＳ１６Ａの処理を繰り返して実行する。具体的には、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間の通信エラーレートが所定のしきい値以下であるときに、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が可能であると判断する一方、通信エラーレートがしきい値より大きいときに、情報処理端末装置１と接続機器２Ａとの間で近接無線通信が不可能であると判断する。ステップＳ１７Ａ以降の処理は、図１７のステップＳ１７Ａ以降の処理と同一であるので、説明を省略する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８０】
第９の実施形態．
図３９は、図１の通信システムの本開示の第９の実施形態に係る動作を示すタイミングチャートである。図３９のタイミングチャートは、図６のタイミングチャートに比較して、ステップＳ１４の後段にマーク５３の表示サイズを調整するステップＳ６０をさらに備えたことを特徴とする。図３６のステップＳ６０において、ステップＳ１４におけるデバイス情報信号Ｓ２に含まれるデバイス情報から情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画面サイズを取得し、例えば後述する図４１Ａ及び図４１Ｂに図示された表を用いて、当該画面サイズに合わせて接続する記録メディア２等の接続機器の位置を示すマーク５３の表示サイズを調整する。すなわち、情報処理端末装置１の液晶パネル３１の画面サイズに応じて液晶パネル３１に表示されるマーク５３をスケーリング処理する機能が情報処理端末装置１に組み込まれる。ここで、当該機能は、図２のメインプロセッサ１１（制御手段）が有してもよい。以下にスケーリング処理について説明する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８６】
さらに、本実施形態において、液晶パネル３１の画素密度に応じてスケーリング処理を行ったが、本開示はこれに限らず、液晶パネル３１の画面サイズに応じてスケーリング処理を行ってもよい。例えば、５ｉｎｃｈ×７ｉｎｃｈの画面サイズを有するタブレットに２．５ｉｎｃｈ×３．５ｉｎｃｈの大きさを有する周辺機器を接続する場合は、２．５ｉｎｃｈ／５ｉｎｃｈ＝１／２及び３．５ｉｎｃｈ／７ｉｎｃｈ＝１／２となるので、タブレットの画面サイズの半分の大きさの図形を図示すれば、実物の周辺機器のサイズと同じサイズのマーク５３を描画することが可能となる。具体的には、アンテナ（例えば，図１のアンテナＲ１及びＴ１など）の位置が中心となるように周辺機器を置くマーク５３が表示される。
【手続補正７】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接続機器との間で近接無線通信を行う情報処理端末装置であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、
上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする情報処理端末装置。
【請求項２】
上記制御手段は、上記データ転送用アンテナの位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項１記載の情報処理端末装置。
【請求項３】
上記制御手段は、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向するときの上記接続機器の位置を、上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項１又は２記載の情報処理端末装置。
【請求項４】
上記制御手段は、上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を取得し、上記取得されたデバイス情報に基づいて、上記接続機器の位置を上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項３記載の情報処理端末装置。
【請求項５】
上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含み、
上記制御手段は、上記接続機器の種別に基づいて、上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項４記載の情報処理端末装置。
【請求項６】
上記制御手段は、上記デバイス情報を、上記接続機器から、上記少なくとも１つの第２のアンテナのうちの１つのアンテナを介して無線受信して取得することを特徴とする請求項４又は５記載の情報処理端末装置。
【請求項７】
上記情報処理端末装置は撮像素子をさらに備え、
上記制御手段は、上記撮像素子によって撮影された上記接続機器の画像に基づいて、上記デバイス情報を取得することを特徴とする請求項４又は５記載の情報処理端末装置。
【請求項８】
上記制御手段は、上記接続機器のマークを、上記表示手段の画面サイズに応じてスケーリングして上記表示手段に表示するように制御することを特徴とする請求項３から７のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項９】
上記制御手段は、上記接続機器のマークが、上記表示手段に表示された画像と重ならないように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項１から８のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１０】
上記制御手段は、上記接続機器のマークが上記表示手段の縁端部に表示されるように上記データ転送用アンテナを選択することを特徴とする請求項１から９のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１１】
上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したことを報知する報知手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１から１０のうちのいずれか１つに記載の情報処理端末装置。
【請求項１２】
上記報知手段は、視覚的報知手段及び聴覚的報知手段のうちの少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項１１記載の情報処理端末装置。
【請求項１３】
情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナと、
上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行う制御手段とを備えたことを特徴とする接続機器。
【請求項１４】
上記接続機器における上記第１のアンテナの位置の情報及び上記接続機器の形状の情報を含むデバイス情報を上記情報処理端末装置に無線送信することを特徴とする請求項１３記載の接続機器。
【請求項１５】
上記デバイス情報は、上記接続機器の種別の情報をさらに含むことを特徴とする請求項１４記載の接続機器。
【請求項１６】
請求項１記載の情報処理端末装置と、
請求項１３記載の接続機器とを備えたことを特徴とする通信システム。
【請求項１７】
情報処理端末装置と、上記情報処理端末装置との間で近接無線通信を行う接続機器とを備えた通信システムのための通信方法であって、
上記接続機器は第１のアンテナを備え、
上記情報処理端末装置は、
所定の情報を表示する表示手段と、
上記表示手段のおもて面に透明導電膜によって形成された少なくとも１つの第２のアンテナとを備え、
上記情報処理端末装置が、上記少なくとも１つの第２のアンテナからデータ転送用アンテナを選択し、上記第１のアンテナが上記データ転送用アンテナに対向したとき、上記第１のアンテナと、上記データ転送用アンテナとの間で近接無線通信を行うステップを含むことを特徴とすることを特徴とする通信方法。
【国際調査報告】
2014057605.tif 000053
2014057605.tif 000054
2014057605.tif 000055
2014057605.tif 000056