(57)【要約】移動電子機器（１）は、Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジー制御部（３６）を備えている。トポロジー制御部（３６）は、移動電子機器が根ノードとして機能している場合には、移動電子機器の配下の各ノードに対する、未帰属ノードとして機能している他の移動電子機器の接続の許否を制御し、移動電子機器が枝ノード又は葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、移動電子機器に対する、未帰属ノードとして機能している他の移動電子機器の接続の許否を制御する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、
前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジー制御部を備え、
前記トポロジー制御部は、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、
前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の移動電子機器において、
前記トポロジー制御部は、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、直下の子ノードの数が所定数に達する前は、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御するとともに、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を拒否するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項３】
請求項２に記載の移動電子機器において、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、前記直下の子ノードの数が前記所定数に達した後は、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を拒否するように制御するとともに、前記移動電子機器の配下のノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項４】
請求項１から請求項３の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記トポロジー制御部は、
前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能していた前記他の移動電子機器を接続して前記枝ノードとして機能している場合に、前記移動電子機器と同一階層の前記葉ノード又は前記枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器がＰ２Ｐネットワークから離脱したときは、トポロジーを再構築しない
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項５】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記トポロジー制御部は、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、前記根ノードとして機能している前記移動電子機器、又は、前記移動電子機器の配下において枝ノード若しくは葉ノードとして機能しているある１つの前記他の移動電子機器に対し、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項６】
請求項１から請求項５の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接近を検出する接近検出部を更に備える
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、有線接続によって、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとの有線接続を制御する接続制御部を更に備える
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項８】
請求項１から請求項７の何れか１項に記載の移動電子機器において、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部を更に備え、
前記サーチ部は、
前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可された前記葉ノードとして前記移動電子機器が機能している場合には、前記根ノードとして前記移動電子機器が機能している場合に比べ、より少ない頻度で前記他の移動電子機器をサーチする
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項９】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、
前記遷移を制御する遷移制御部と、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、
前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部と
を備え、
前記接続制御部は、
前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、
前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１０】
請求項１から請求項７の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記遷移を制御する遷移制御部と、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、
前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部と
を更に備え、
前記接続制御部は、
前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、
前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合
に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１１】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の属するＰ２Ｐネットワークの階層数が、前記他のＰ２Ｐネットワークの階層数よりも多い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１２】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の配下のノード数が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードの配下のノード数よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１３】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器のバッテリー残量が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードのバッテリー残量よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１４】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器のバッテリー残量及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になる迄の時間が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードのバッテリー残量及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になる迄の時間よりも短い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１５】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の受信強度が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードの受信強度よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１６】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器に格納されたソフトウェアのバージョンが、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードに格納されたソフトウェアのバージョンよりも古い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１７】
請求項９又は請求項１０に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の属するＰ２Ｐネットワークに付された固有値と、前記他のＰ２Ｐネットワークに付された固有値との比較結果に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１８】
請求項９から請求項１７の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとのネゴシエーションに基づいて前記所定の接続判定条件を決定する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項１９】
請求項９から請求項１８の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記遷移制御部は、
前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能していた場合には、前記根ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、
前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおいて前記枝ノードとして機能していた場合には、前記枝ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、
前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおいて前記葉ノードとして機能していた場合には、前記葉ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させる
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２０】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、
前記遷移を制御する遷移制御部と、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、
前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部と
を備え、
前記接続制御部は、
前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２１】
請求項９から請求項１９の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２２】
請求項２０又は請求項２１に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記第１の接続制御の実行後、直ちに、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２３】
請求項２０又は請求項２１に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
前記第１の接続制御の実行後、接続した前記他の移動電子機器との通信量に基づいて、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２４】
請求項２０又は請求項２１に記載の移動電子機器において、
前記遷移制御部は、
前記接続制御部による前記第１の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記根ノード又は前記葉ノードに前記移動電子機器を遷移させ、
前記接続制御部は、
前記第１の接続制御の実行後に前記葉ノードとして機能している場合には、前記葉ノードとして機能している前記移動電子機器の直下に子ノードの接続を要するときに、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２５】
請求項２０から請求項２４の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記接続制御部は、
第１のプロトコルに従って前記第１の接続制御を実行し、
第２のプロトコルに従って前記第３の接続制御を実行する
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２６】
請求項２０から請求項２５の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記葉ノードには、接続状況及び制御に応じて、枝ノードに遷移不能な第１の葉ノードと、枝ノードに遷移可能な第２の葉ノードとが存在し、
前記遷移制御部は、
前記接続制御部による前記第１の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記根ノード又は前記第１の葉ノードに前記移動電子機器を遷移させ、
前記第１の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第２の接続制御の実行後、前記根ノードの状態を維持し、
前記第１の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記第１の葉ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第２の接続制御の実行後、前記第１の葉ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、
前記第２の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第３の接続制御の実行後、前記移動電子機器の前記根ノードの状態を維持し、
前記第２の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第３の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記第２の葉ノードに前記移動電子機器を遷移させる
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２７】
請求項２０から請求項２６の何れか１項に記載の移動電子機器において、
前記サーチ部は、
前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合には、接続可能な前記根ノード、若しくは前記枝ノードをサーチし、何れのノードも見つからなかった場合に、接続可能な前記未帰属ノードをサーチする
ことを特徴とする移動電子機器。
【請求項２８】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、
前記遷移を制御する遷移制御ステップと、
前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジーステップと
を実行させるプログラムであって、
前記トポロジーステップは、
前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、
前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御する
ことを特徴とするプログラム。
【請求項２９】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、
前記遷移を制御する遷移制御ステップと、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、
前記サーチステップによって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップと
を実行させるプログラムであって、
前記接続制御ステップは、
前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、
前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する
ことを特徴とするプログラム。
【請求項３０】
他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、
前記遷移を制御する遷移制御ステップと、
接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、
前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップと
を実行させるプログラムであって、
前記接続制御ステップは、
前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御する
ことを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動電子機器およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、複数の移動電子機器をピア・ツウ・ピア（以下、Ｐ２Ｐ）で、無線で階層的に接続してツリー構造のネットワークを動的に形成し、複数の移動電子機器間でデータ（音楽、画像、映像など）を送受信する技術が提案されている（例えば特許文献１、２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特開２０１０−１２４２９４号
【特許文献２】日本国特開２００８−２４２９９０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１のような従来技術では、一般に受信品質等に応じてＰ２Ｐネットワークを構成または再構成する。そのため、構成後または再構成後のＰ２Ｐネットワークの階層が非常に深くなることがある。その結果、Ｐ２Ｐネットワーク内のホップ数（経由するノードと終点ノードの総数）が大きくなり通信性能が低下する場合がある。なお、上記特許文献１では、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合の再構成については想定していないが、一方のＰ２Ｐネットワークに他方のＰ２Ｐネットワークを単純に付加するように接続した場合には、再構成後のＰ２Ｐネットワークの階層は非常に深くなる。【０００５】
本発明の態様の目的は、通信性能の低下を抑制し、Ｐ２Ｐネットワークを効率的に構成することができる技術を提供することにある。【０００６】
また、上記特許文献２のような従来技術では、Ｐ２Ｐネットワークを形成する際（接続する際）の当初接続のプロトコルに、孫ノードを接続できないという接続上の制約がある場合には、ある条件において（例えば、ツリー構造の最大階層数、直下に接続する子ノード（移動電子機器）の最大接続数が規定されている場合において）、Ｐ２Ｐネットワークを構成するノード数を最大にすることができない問題がある。【０００７】
本発明の別の態様の目的は、ある条件において、Ｐ２Ｐネットワークを構成するノード数を最大にすることができる技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様である移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジー制御部を備え、前記トポロジー制御部は、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御することを特徴とする。【０００９】
本発明の別の一態様である移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記遷移を制御する遷移制御部と、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部とを備え、前記接続制御部は、前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御することを特徴とする。【００１０】
本発明の別の一態様である移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記遷移を制御する遷移制御部と、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部とを備え、前記接続制御部は、前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御することを特徴とする。【００１１】
本発明の別の一態様であるプログラムは、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジーステップとを実行させるプログラムであって、前記トポロジーステップは、  前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御することを特徴とする。【００１２】
本発明の別の一態様であるプログラムは、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、前記サーチステップによって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップとを実行させるプログラムであって、前記接続制御ステップは、前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御することを特徴とする。【００１３】
本発明の別の一態様であるプログラムは、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する前記移動電子機器のコンピュータに、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップとを実行させるプログラムであって、前記接続制御ステップは、前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
この発明の態様によれば、通信性能の低下を抑制し、Ｐ２Ｐネットワークを効率的に構成することができる。【００１５】
また、この発明の別の態様によれば、ある条件において、Ｐ２Ｐネットワークを構成するノード数を最大にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施形態による移動電子機器の状態遷移を説明するための概念図である。
【図２Ａ】本実施形態による移動電子機器の接続可否状態を説明するための概念図である。
【図２Ｂ】本実施形態による移動電子機器の接続可否状態を説明するための概念図である。
【図２Ｃ】本実施形態による移動電子機器の接続可否状態を説明するための概念図である。
【図２Ｄ】本実施形態による移動電子機器の接続可否状態を説明するための概念図である。
【図２Ｅ】本実施形態による移動電子機器の接続可否状態を説明するための概念図である。
【図３Ａ】本実施形態による移動電子機器の接続条件例を示す概念図である。
【図３Ｂ】本実施形態による移動電子機器の接続条件例を示す概念図である。
【図４】本実施形態による移動電子機器の構成を示すブロック図である。
【図５】本実施形態による移動電子機器の動作を説明するためのフローチャートである。
【図６】本実施形態による移動電子機器（第１の葉ノード）の動作を説明するためのフローチャートである。
【図７Ａ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図７Ｂ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図７Ｃ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図７Ｄ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図７Ｅ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図７Ｆ】本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【図８Ａ】本実施形態において、図７Ｃの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｂ】本実施形態において、図７Ｃの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｃ】本実施形態において、図８Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｄ】本実施形態において、図８Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｅ】本実施形態において、図８Ｄの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｆ】本実施形態において、図８Ｅの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図８Ｇ】本実施形態において、図８Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ａ】本実施形態において、図７Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｂ】本実施形態において、図７Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｃ】本実施形態において、図９Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｄ】本実施形態において、図９Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｅ】本実施形態において、図９Ｄの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｆ】本実施形態において、図９Ｅの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図９Ｇ】本実施形態において、図９Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。
【図１０】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合において、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する方法について説明するためのフローチャートである。
【図１１】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する一例を説明するための概念図である。
【図１２】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する一例を説明するための概念図である。
【図１３】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する一例を説明するための概念図である。
【図１４】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する他の例を説明するための概念図である。
【図１５】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する他の例を説明するための概念図である。
【図１６】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する他の例を説明するための概念図である。
【図１７Ａ】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の変形例を説明するための概念図である。
【図１７Ｂ】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の変形例を説明するための概念図である。
【図１８Ａ】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の他の変形例を説明するための概念図である。
【図１８Ｂ】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の他の変形例を説明するための概念図である。
【図１９】本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合における他の変形例を説明するための概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１８】
図１は、本実施形態による移動電子機器の状態遷移を説明するための概念図である。移動電子機器１は、電源ＯＦＦの停止状態から電源ＯＮの動作状態になると、まず、未帰属ノード１ａとして動作する。続いて、他の移動電子機器１に所定の距離まで近づくと、所定の接続判定条件（後述）に従って、根ノード１ｂ、第１の葉ノード１ｃ、第２の葉ノード１ｄのいずれかに遷移する。また、第２の葉ノード１ｄは、後述のコンカレントオペレーション（コンカレントモード）を使用することで枝ノード１ｅに遷移する。
【００１９】
根ノード１ｂ、第１の葉ノード１ｃ、第２の葉ノード１ｄ、枝ノード１ｅは、いずれも、Ｐ２Ｐネットワークにおける接続が解除された場合には、未帰属ノード１ａに遷移した後、Ｐ２Ｐネットワークの再構築で、根ノード１ｂや第２の葉ノード１ｄ、枝ノード１ｅに遷移する。
【００２０】
未帰属ノード１ａ、根ノード１ｂ、第１の葉ノード１ｃ、第２の葉ノード１ｄ、枝ノード１ｅについて説明する。未帰属ノード１ａは、他の移動電子機器１と接続していないノードである。根ノード１ｂは、最上位層の親ノードである。根ノード１ｂは、自身に接続された子ノード、子ノードに接続された孫ノードなど、全てのノードに関する接続を制御する。１つのＰ２Ｐネットワークには、１つの根ノード１ｂが存在する。
【００２１】
第１の葉ノード１ｃは、他の移動電子機器１との接続を受け付けないノードである。すなわち、第１の葉ノード１ｃは、子ノードの接続を予定していないノードであり、根ノード１ｂと第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）で接続される。この第１の葉ノード１ｃは、通信量が少なくなると、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）で第２の葉ノード１ｄとして根ノード１ｂに再接続する。
【００２２】
第２の葉ノード１ｄは、他の移動電子機器１との接続を受け付けないノードである。すなわち、第２の葉ノード１ｄは、子ノードの接続を予定していないノードである。第２の葉ノード１ｄは、親ノードとは第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）で接続する。親ノードと第２のプロトコルで接続された第２の葉ノード１ｄは、第１のプロトコルと第２のプロトコルとを同時に動作させるコンカレントオペレーションを使用することができる。これにより、第２の葉ノード１ｄは、他の移動電子機器１と接続可能なノードに遷移する。すなわち、第２の葉ノード１ｄは、子ノードの接続を予定している枝ノード１ｅに遷移する。つまり、第２の葉ノード１ｄは、他の電子機器１との接続を受け付けないが、コンカレントオペレーションを使用でき、枝ノード１ｅに遷移可能なノードのことである。
【００２３】
これに対して、親ノードと第１のプロトコルで接続された第１の葉ノード１ｃは、第１のプロトコルの制限上、コンカレントオペレーションを使用することができない。そのため、第１の葉ノード１ｃは、枝ノード１ｅに遷移することができない。
【００２４】
本願において、枝ノード１ｅは、親ノードと子ノードとの間に配置されたノード、または、子ノードは接続されていないが、親ノードを有し、子ノードを接続可能な状態のノードのことをいう。
【００２５】
本実施形態において、移動電子機器１は、他の移動電子機器１と遭遇すると、互いに、上記未帰属ノード１ａ、根ノード１ｂ、第１の葉ノード１ｃ、第２の葉ノード１ｄ、枝ノード１ｅのいずれかのノードとして機能する。これにより、複数の階層からなるツリー構造のＰ２Ｐネットワークを構築する。本実施形態では、Ｐ２Ｐネットワークの階層をＲａｎｋ＝１〜３の３階層に制限することで、通信性能の低下を抑制しつつ、Ｐ２Ｐネットワークを構成する。
【００２６】
但し、階層数は、移動電子機器１の通信能力等に依存する。そのため、３階層に限定されることはなく、移動電子機器１の通信能力等に応じて設計すればよい。
【００２７】
本実施形態では、１つ１つのノードは、最大３つの子ノードを接続可能としている。しかし、これも、移動電子機器１の通信能力等に依存するので、３つに限定されることなく、移動電子機器１の通信能力等に応じて設計すればよい。
【００２８】
本実施形態においては、可能な限り、上層から順に未帰属ノード１ａを接続していくことで、階層を深くすることなく、Ｐ２Ｐネットワークを構成することができるようになっている。
【００２９】
図２Ａ〜図２Ｅは、本実施形態による移動電子機器１の接続可否状態を説明するための概念図である。図２Ａ〜図２Ｅにおいて、それぞれのブロックは、移動電子機器１を、すなわちノードを示している。また、各ブロック内に示される小さな四角（白い四角□、または黒い四角■）は、当該ノードに対する他の移動電子機器１の接続可否状態を示している。移動電子機器１は、最大３つの他の移動電子機器１を、無線により、所定のプロトロコルに従って接続可能である。
但し、移動電子機器１がどのノードであるかによって、あるいは上位の根ノード１ｂの指示に従って、他の移動電子器１との接続可否が制御される。
【００３０】
図２Ａに示すように、１つの四角（白い四角□）も示されていないノードＡは、他の移動電子機器１と接続していないノード、または接続不能ノード（第１の葉ノード１ｃ）であることを表している。図２Ｂに示すように、３つの四角（白い四角□）が示されているノードＢは、３つ（白い四角□の合計数）の子ノードの接続を予定しているノード（「接続可能ノード／空状態」）である。言い換えると、ノードＢは、子ノードを１つも接続していない状態である。このノードＢには、接続している子ノードが所定数（３つ）に達するまで子ノードを接続することが可能である。即ち、ノードＢは、あと３つ、子ノードを接続することが可能である。例えば、子ノードを実際に接続した場合、または、仮想的（擬似的）な接続を設定した場合には、その接続数に応じて、ノードＢは下記ノードＣ、Ｄ、Ｅに遷移する。
【００３１】
図２Ｃに示すように、３つの四角（白い四角□）のうち、１つが黒い四角（■）で、２つが白い四角（□）で示されているノードＣは、既に１つ（黒い四角■の数）の子ノードが接続されており、２つ（白い四角□の数）の子ノードの接続を予定しているノード（「接続可能ノード／空状態」）である。すなわち、ノードＣは、１つの子ノードを実際に、または仮想的に接続している状態である。このノードＣは、接続している子ノードが所定数（３つ）に達するまで子ノードを接続することが可能である。即ち、ノードＣは、あと２つ、子ノードを接続することが可能である。
【００３２】
例えば、ノードＣは、子ノードを実際に新たに接続した場合、または、仮想的な新たな接続を設定した場合には、その数に応じて、図２Ｄに示すノードＤ、図２Ｅに示すノードＥに遷移する。また、ノードＣは、実際に子ノードを喪失した場合、または、仮想的な接続の設定を解除した場合には、図２Ｂに示すノードＢに遷移する。なお、図１では、便宜上、根ノード１ｂ、枝ノード１ｅ、第２のノード１ｄをノードＣとしている。しかし、それは例示であって、根ノード１ｂ、枝ノード１ｅ、第２のノード１ｄは、ノードＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅのいずれかであればよい。
【００３３】
図２Ｄに示すように、３つの四角（白い四角□）のうち、２つが黒い四角（■）で、１つが白い四角（□）で示されているノードＤは、既に２つ（黒い四角■の数）の子ノードが接続されており、１つ（白い四角□の数）の子ノードの接続を予定しているノード（「接続可能ノード／空状態」）である。すなわち、ノードＤは、２つの子ノードを実際に、または仮想的に接続している状態である。このノードＤは、接続している子ノードが所定数（３つ）に達するまで子ノードを接続することが可能である。即ち、ノードＤは、あと１つ、子ノードを接続することが可能である。
【００３４】
例えば、ノードＤは、子ノードを実際に新たに接続した場合、または、仮想的な新たな接続を設定した場合には、図２Ｅに示すノードＥに遷移する。また、実際に子ノードを喪失した場合、または、仮想的な接続の設定を解除した場合には、その数に応じて、ノードＤは、上記ノードＣ、Ｂに遷移する。
【００３５】
図２Ｅに示すように、３つの四角（白い四角□）のうち、全てが黒い四角（■）で示されているノードＥは、実際に、または仮想的に３つの子ノードを接続しているノード（「接続不能ノード／満状態」）である。このノードＥは、接続している子ノードが所定数に達したため、新たに、子ノードを接続できない。なお、実際に子ノードを喪失した場合、または、仮想的な接続の設定を解除した場合には、その数に応じて、ノードＥは、上記ノードＤ、Ｃ、Ｂに遷移する。
【００３６】
図３Ａ、図３Ｂは、本実施形態による移動電子機器１の接続条件例を示す概念図である。図３Ａには、未帰属ノード同士が遭遇した場合における接続条件（接続判定条件）を示している。接続条件としては、「バッテリー残量（残量小の確認）」、「バッテリー残量（直接の確認）」を用意している。未帰属ノード同士が遭遇した場合、各未帰属ノードは、自身と相手との接続判定条件を比較し、根ノードに遷移するか、葉ノードに遷移するかを決定する。
【００３７】
「バッテリー残量（残量小の確認）」では、自身のバッテリー残量（自残量）が閾値より少なく、かつ相手のバッテリー残量（相手残量）が閾値以上である場合には、葉ノード（第１の葉ノード）に遷移する（相手は根ノードに遷移する）。それ以外の場合には、「バッテリー残量（直接の確認）」に従う。閾値は、残量が少ないレベルを規定する。また、自身のバッテリー残量（自残量）が閾値より少なく、かつ相手のバッテリー残量（相手残量）も閾値より少ない場合には、処理終了（接続なし）としてもよい。
【００３８】
「バッテリー残量（直接の確認）」では、自身のバッテリー残量（自残量）が相手のバッテリー残量（相手残量）より多い場合には、根ノードに遷移し、自身のバッテリー残量（自残量）が相手のバッテリー残量（相手残量）より少ない場合には、葉ノード（第１の葉ノード）に遷移する。
【００３９】
上記の実施形態では、まず、「バッテリー残量（残量小の確認）」による接続判定を行い、次に「バッテリー残量（直接の確認）」による接続判定を行っている。しかし、これに限らず、「バッテリー残量（残量小の確認）」による接続判定のステップを省略し、「バッテリー残量（直接の確認）」による接続判定のみを行うようにしてもよい。
【００４０】
図３Ｂには、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合における接続条件（接続判定条件）を示している。接続条件としては、「相手先の接続状況（満杯か満杯でないか）」、「ノード数」、「階層数」、「クラスタ（ＮＷ）ＩＤ」を用意している。Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合、各Ｐ２Ｐネットワークの根ノードは、自身（自ＮＷ）と相手（相手ＮＷ）との接続判定条件を比較し、Ｐ２Ｐネットワークを解散するか否かを決定する。
【００４１】
「相手先の接続状況」（優先度Ｐ１）では、相手のＰ２Ｐネットワークが満杯（接続不能）である場合には、Ｐ２Ｐネットワークを解散せずに処理を終了する。一方、相手のＰ２Ｐネットワークが満杯でない場合には、次の優先度の条件に従う。なお、「満杯」とは、接続許容数の子ノードがすでに接続済であることを指す。
【００４２】
次の優先度の条件である「ノード数」（優先度Ｐ２）では、自機器（移動電子機器１）のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）のノード数が相手のＰ２Ｐネットワーク（相手ＮＷ）のノード数より大である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散せずに処理を終了する。一方、自機器のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）のノード数が相手のＰ２Ｐネットワーク（相手ＮＷ）のノード数より小である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散する（全ノードを未帰属ノードにする）。また、自機器のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）のノード数と相手のＰ２Ｐネットワーク（相手ＮＷ）のノード数とが等しい場合には、次の優先度の条件に従う。
【００４３】
次の優先度の条件である「階層数」(優先度Ｐ３）では、自機器のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）の階層数が相手のＰ２Ｐネットワーク（相手ＮＷ）の階層数より小である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散せずに処理を終了する。一方、自機器のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）の階層数が相手のネットワーク（相手ＮＷ）の階層数より大である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散する（全ノードを未帰属ノードにする）。また、自機器のＰ２Ｐネットワーク（自ＮＷ）の階層数と相手のＰ２Ｐネットワーク（相手ＮＷ）の階層数とが等しい場合には、次の優先度の条件に従う。
【００４４】
次の優先度の条件である「クラスタ（ＮＷ）ＩＤ」（優先度Ｐ４）では、自機器のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤ（自クラスタＩＤ）が相手のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤ（相手クラスタＩＤ）より大である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散せずに処理を終了する。一方、自機器のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤ（自クラスタＩＤ）が相手のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤ（相手クラスタＩＤ）より小である場合には、自機器のＰ２Ｐネットワークを解散する（全ノードを未帰属ノードにする）。自機器のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤ（自クラスタＩＤ）は、各機器のＰ２Ｐネットワークにおいて固有値であり、他のＰ２ＰネットワークのクラスタＩＤと重複しない。
【００４５】
本実施形態では、上記接続判定条件の順序（優先度）が「相手先の接続状況」→「ノード数」→「階層数」→「クラスタ（ＮＷ）ＩＤ」（Ｐ１＜Ｐ２＜Ｐ３＜Ｐ４）となっている。しかし、接続判定条件の順序（優先度）はこれに限定されない。また、接続判定条件を増減してもよい。
【００４６】
図４は、本実施形態による移動電子機器１の構成を示すブロック図である。図４において、移動電子機器１は、タッチディスプレイ１０、ユーザ情報処理部２０、ネットワーク制御部３０、通信部４０、及び記憶部５０から構成されている。  
【００４７】
タッチディスプレイ１０は、操作部１２、及び表示部１４からなる。操作部１２は、表示部１４に重ねて設けられており、ユーザによるタッチ操作を入力する。
【００４８】
表示部１４は、液晶表示器や有機ＥＬ表示器などからなる。表示部１４は、操作部１２のタッチ操作に連動するアイコンや各種データ、グラフィックなどを表示する。
【００４９】
ユーザ情報処理部２０は、当該移動電子機器１で提供し得るアプリケーション（プログラム）によりユーザ情報（音楽、画像、動画など）を処理する。
【００５０】
ネットワーク制御部３０は、接続制御部３２、遷移制御部３４、トポロジー制御部３６、及び接近検出部３８からなる。
【００５１】
接続制御部３２は、後述するサーチ部４２によって見つかった他の移動電子機器１との接続を制御する。より具体的には、接続制御部３２は、当該移動電子機器１が未帰属ノード１ａとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂ、もしくは枝ノード１ｅとして機能している他の移動電子機器１が見つかったときは、当該他の移動電子機器１との接続を制御する。
【００５２】
また、接続制御部３２は、当該移動電子機器１が、あるＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ａとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１が見つかったときは、図３Ｂに示す、所定の接続判定条件に応じて、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける他の移動電子機器１の接続を解除するように制御する。また、接続制御部３２は、当該移動電子機器１が根ノード１ｂとして機能している場合に、有線接続によって、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂとの有線接続を制御する。
【００５３】
また、接続制御部３２は、当該移動電子機器１が未帰属ノード１ａとして機能している場合に、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１が見つかったときは、第１の接続制御として、当該他の移動電子機器１に接続し、第２の接続制御として、第１の接続制御によって接続した当該他の移動電子機器１との接続を解除し、第３の接続制御として、第２の接続制御によって接続を解除した当該他の移動電子機器１に再接続するように制御する。
【００５４】
接続制御部３２は、第１の接続制御の実行後、接続した他の移動電子機器１との通信量に基づいて、第２の接続制御、及び第３の接続制御を実行する。しかし、接続制御部３２は、第１の接続制御の実行後、直ちに、第２の接続制御、及び第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【００５５】
また、接続制御部３２は、第１の接続制御の実行後に、当該移動電子機器１が第１の葉ノード１ｃとして機能している場合に、自機器の直下に子ノードの接続を要するときに、第２の接続制御、及び第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【００５６】
接続制御部３２は、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って第１の接続制御を実行し、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って第３の接続制御を実行する。
【００５７】
遷移制御部３４は、当該移動電子機器１を、未帰属ノード１ａ、根ノード１ｂ、第１の葉ノード１ｃ、第２の葉ノード１ｄ、あるいは枝ノード１ｅのどの動作状態に遷移するかを制御する。より具体的には、遷移制御部３４は、接続制御部３２により上記第１の接続制御が実行された後、未帰属ノード１ａから根ノード１ｂ、または第１の葉ノード１ｃに自機器を遷移させる。また、遷移制御部３４は、第１の接続制御の実行後に根ノード１ｂとして機能している場合には、接続制御部３２により第２の接続制御が実行された後、根ノード１ｂの状態を維持する。
【００５８】
また、遷移制御部３４は、第１の接続制御の実行後に第１の葉ノード１ｃとして自機器が機能している場合には、接続制御部３２による第２の接続制御の実行後、第１の葉ノード１ｃから未帰属ノード１ａに自機器を遷移させる。また、遷移制御部３４は、第２の接続制御の実行後に自機器が根ノード１ｂとして機能している場合には、接続制御部３２により第３の接続制御が実行された後、根ノード１ｂの状態を維持する。さらに、遷移制御部３４は、第２の接続制御の実行後に自機器が未帰属ノード１ａとして機能している場合には、接続制御部３２により第３の接続制御が実行された後、未帰属ノード１ａから第２の葉ノード１ｄに自機器を遷移させる。
【００５９】
トポロジー制御部３６は、Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御する。より具体的には、トポロジー制御部３６は、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合には、配下の各ノードに対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続の許否を制御する。トポロジー制御部３６は、自機器が枝ノード１ｅ、または第２の葉ノード１ｄとして機能している場合には、根ノード１ｂの制御に従って、自機器に対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続の許否を制御する。
【００６０】
また、トポロジー制御部３６は、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合に、直下の子ノードの数が所定数に達する前は、自機器に対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を許可するように制御するとともに、自機器の配下の各ノードに対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を拒否するように制御する。
【００６１】
また、トポロジー制御部３６は、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合に、直下の子ノードの数が所定数に達した後は、自機器に対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を拒否するように制御するとともに、自機器の配下のノードに対する、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を許可するように制御する。
【００６２】
また、トポロジー制御部３６は、未帰属ノード１ａとして機能していた他の移動電子機器１を接続して、枝ノード１ｅとして機能している場合に、自機器と同一階層の第２の葉ノード１ｄ、または枝ノード１ｅとして機能している他の移動電子機器１がＰ２Ｐネットワークから離脱したときは、Ｐ２Ｐネットワーク（のトポロジー）を再構築しないようになっている。
【００６３】
また、トポロジー制御部３６は、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合に、根ノード１ｂとして機能している自機器、または、自機器の配下において枝ノード１ｅ、もしくは第２の葉ノード１ｄとして機能している、ある１つの他の移動電子機器１に対し、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を許可するように制御する。
【００６４】
接近検出部３８は、自機器が未帰属ノード１ａとして機能している場合には、接続可能な根ノード１ｂ、枝ノード１ｅをサーチする。このサーチの結果、何れのノードも見つからなかった場合に、接続可能な未帰属ノード１ａをサーチする。また、接近検出部３８は、自機器が枝ノード１ｅ、もしくは第２の葉ノード１ｄとして機能している場合に、他の移動電子機器１（例えば、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１）の接近を検出する。また、接近検出部３８は、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合に、他の移動電子機器１の接近を検出してもよい。
【００６５】
自機器が枝ノード１ｅ、もしくは第２の葉ノード１ｄとして機能している場合には、根ノード１ｂの制御に従って、接近検出部３８により他の移動電子機器１の接近を検出するようにしてもよい。換言すれば、自機器が根ノード１ｂとして機能している場合には、例えば、定期的（周期的）に、枝ノード１ｅ、または、第２の葉ノード１ｄに対し、接近検出部３８により他の移動電子機器１の接近を検出するように制御してもよい。
【００６６】
通信部４０は、サーチ部４２、接続情報送受信部４４、及びユーザ情報送受信部４６からなる。
【００６７】
サーチ部４２は、所定の通信範囲に存在する他の接続可能な移動電子機器１を探索する。また、このサーチ部４２は、自機器が、未帰属ノード１ａとして機能している他の移動電子機器１の接続を許可された第２の葉ノード１ｄとして機能している場合には、根ノード１ｂとして機能している場合に比べ、より少ない頻度で他の移動電子機器１をサーチするようになっている。
【００６８】
接続情報送受信部４４は、他の移動電子機器１との間で接続情報（バッテリー残量に関する情報、接続ノード数に関する情報、階層数に関する情報、クラスタＩＤに関する情報など）を送受信する。
【００６９】
ユーザ情報送受信部４６は、他の移動電子機器との間で、ユーザ情報（音楽、画像、動画など）を送受信する。
【００７０】
図５は、本実施形態による移動電子機器１の動作を説明するためのフローチャートである。移動電子機器１（未帰属ノード）は、電源が投入されると、まず、サーチ部４２により、接続可能なノードを探索する（ステップＳ１０）。これにより、接続可能なノードが発見されたか否かを判別する（ステップＳ１２）。接続可能なノードが見つからない場合には（ステップＳ１２のＮＯ）、当該処理を終了する。
【００７１】
一方、サーチ部４２によって接続可能なノードが発見された場合には（ステップＳ１２のＹＥＳ）、発見されたノードが未帰属ノードであるか否かが判別される（ステップＳ１４）。発見されたノードが未帰属ノードである場合には（ステップＳ１４のＹＥＳ）、自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が閾値より小であり、かつ相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）が閾値以上であるか否かが判別される（ステップＳ１６）。
【００７２】
自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が閾値より大である場合、あるいは、相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）が閾値以上でない場合には（ステップＳ１６のＮＯ）、自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）より大であるか否かが判別される（ステップＳ２２）。
【００７３】
自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）より大である場合には（ステップＳ２２のＹＥＳ）、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って、相手の未帰属ノードと接続し（ステップＳ２４）、未帰属ノードから根ノードに遷移する（ステップＳ２６）。その後、当該処理を終了する。
【００７４】
一方、自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が閾値より小であり、かつ相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）が閾値以上である場合（ステップＳ１６のＹＥＳ）、あるいは、前述の条件は満たさないが（ステップＳ１６のＮＯ）、自身のバッテリー残量（自バッテリー残量）が相手のバッテリー残量（相手バッテリー残量）より小である場合には（ステップＳ２２のＮＯ）、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って、相手の未帰属ノードと接続し（ステップＳ２８）、未帰属ノードから第１の葉ノードに遷移する（ステップＳ３０）。その後、当該処理を終了する。
【００７５】
一方、発見されたノードが未帰属ノードではなく、Ｐ２Ｐネットワークの接続可能なノード（根ノード、枝ノード、第２の葉ノード）であった場合には（ステップＳ１４のＮＯ）、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、Ｐ２Ｐネットワーク（ＮＷ）の接続可能なノード（根ノード、第２の葉ノード、または枝ノード）に接続し（ステップＳ３２）、未帰属ノードから第２の葉ノードに遷移する（ステップＳ３４）。その後、当該処理を終了する。
【００７６】
図６は、本実施形態による移動電子機器１（第１の葉ノード）の動作を説明するためのフローチャートである。上述した移動電子機器１において、根ノードに対して、第１の葉ノードとして接続された移動電子機器１は、定期的に図６に示すフローチャートを実行する。移動電子機器１（第１の葉ノード）は、現在の通信量が所定値より多いか否かを判別する（ステップＳ４０）。そして、現在の通信量が所定値より多い場合には（ステップＳ４０のＹＥＳ）、現在の動作状態（第１の葉ノード：他の移動電子機器と接続不能なノード）を維持したまま、当該処理を終了する。
【００７７】
一方、現在の通信量が所定値より少ない場合には（ステップＳ４０のＮＯ）、一旦、親ノード（根ノード）との接続を解除し（ステップＳ４２）、第１の葉ノードから未帰属ノードに遷移する（ステップＳ４４）。次に、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、親ノード（根ノード）に再接続し（ステップＳ４６）、未帰属ノードから第２の葉ノード（他の移動電子機器と接続不能であるが、枝ノードに遷移可能なノード）に遷移する（ステップＳ４８）。その後、当該処理を終了する。
【００７８】
図７Ａ〜図７Ｆは、本実施形態において、未帰属ノード同士が遭遇した場合の動作を説明するための概念図である。
【００７９】
図７Ａに示すように、未帰属ノード１−１が単独で存在する。そこに、図７Ｂに示すように、他の未帰属ノード１−２が近づいてくる。互いに、相手の未帰属ノードを検出すると、上述した図３Ａに示す接続判定条件に従って、自身が親ノードである根ノードになるか、子ノードである第１の葉ノードになるかを判別する。そして、図７Ｃに示すように、未帰属ノード１−１が根ノードに遷移し、未帰属ノード１−２が第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って根ノードに接続し（第１の接続制御）、第１の葉ノードに遷移している。
【００８０】
第１の葉ノード１−２は、上述した図６に示すフローチャートに従って、通信量が所定値より少なくなると、図７Ｄに示すように、根ノード１−１との接続を一旦解除し（第２の接続制御）、図７Ｅに示すように、未帰属ノード１−２に遷移する。次に、この未帰属ノード１−２は、図７Ｆに示すように、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、根ノード１−１に再接続し（第３の接続制御）、未帰属ノードから第２の葉ノード（他の移動電子機器と接続不能であるが、枝ノードに遷移可能なノード）に遷移する。
【００８１】
このとき、根ノード１−１は、あと２つ（白い四角□の数）の子ノードを接続可能（空状態）である。本実施形態では、上位階層から子ノードを埋めていくように接続制御する。そのため、この時点では第２の葉ノード１−２を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【００８２】
次に、図８Ａから図８Ｇを参照して、図７Ｃに示す状態から他の移動電子機器（未帰属ノード）が接続されていく様子を説明する。
【００８３】
図８Ａ及び図８Ｂは、本実施形態において、図７Ｃの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−３が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図８Ａに示すように、根ノード１−１に、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って、第１の葉ノード１−２が接続した状態で、未帰属ノード１−３が近づいてくる。この場合、図８Ｂに示すように、未帰属ノード１−３は、根ノード１−１に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−３に遷移する。
【００８４】
このとき、根ノード１−１は、あと１つ（白い四角□の数）の子ノードを接続可能（空状態）である。本実施形態では、上位階層から子ノードを埋めていくように接続制御する。そのため、根ノード１−１は、第２の葉ノード１−３を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【００８５】
図８Ｃ及び図８Ｄは、本実施形態において、図８Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−４が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図８Ｃに示すように、根ノード１−１に、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）に従って、第１の葉ノード１−２が接続し、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、第２の葉ノード１−３が接続した状態で、未帰属ノード１−４が近づいてくる。この場合、図８Ｄに示すように、未帰属ノード１−４は、根ノード１−１に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−４に遷移する。
【００８６】
このとき、根ノード１−１は、自身に３つの子ノードが接続されたので、接続不能（満状態）とするとともに、第２の葉ノード１−３、１−４のいずれか１つを枝ノードに遷移させて接続可能（空状態）とし、他方を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。ここでは、根ノード１−１は、第２の葉ノード１−３を枝ノード１−３に遷移させて接続可能（空状態）とし、第２の葉ノード１−４を枝ノードに遷移させずに接続不能としている。
【００８７】
図８Ｅは、本実施形態において、図８Ｄの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−５が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図８Ｄに示す状態で、未帰属ノード１−５が近づいてくると、図８Ｅに示すように、未帰属ノード１−５は、枝ノード１−３に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−５に遷移する。
【００８８】
このとき、根ノード１−１は、枝ノード１−３がまだ接続可能（空状態）であるので、第２の葉ノード１−５を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。これにより、第２の葉ノード１−５の下層に、子ノードが無用に接続されるのを防止することができる。
【００８９】
図８Ｆは、本実施形態において、図８Ｅの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−６、１−７が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図８Ｅに示す状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−６、１−７が近づいてくると、図８Ｆに示すように、未帰属ノード１−６、１−７は、枝ノード１−３に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−６、１−７に遷移する。このとき、根ノード１−１は、枝ノード１−３が接続不能（満状態）となったので、可能な限り上位層で子ノードが接続されるように、第２の葉ノード１−４を枝ノード１−４に遷移させて接続可能（空状態）とし、第２の葉ノード１−５、１−６、１−７を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。これにより、第２の葉ノード１−５、１−６、１−７の下層に、子ノードが無用に接続されるのを防止することができる。
【００９０】
図８Ｇは、本実施形態において、図８Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−８、１−９、１−１０が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図８Ｆに示す状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−８、１−９、１−１０が近づいてくると、図８Ｇに示すように、未帰属ノード１−８、１−９、１−１０は、枝ノード１−４に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−８、１−９、１−１０に遷移する。
【００９１】
本実施形態によれば、図８Ａから図８Ｇを参照して説明したように、Ｐ２Ｐネットワークは、Ｒａｎｋ＝１〜３の３つの階層に制限される。そのため、通信性能の低下を抑制しつつ、Ｐ２Ｐネットワークを構成することができる。また、Ｐ２Ｐネットワークの構築過程においても、可能な限り、上位層から子ノードを接続していくようにしたので、効率的にＰ２Ｐネットワークを構成することができる。また、子ノードを接続可能なノードが同時に複数ある場合も通信性能が低下することがある。しかし、本実施形態では、子ノードを接続可能なノードが常に１つである。そのため、通信性能の低下を抑制しつつ、Ｐ２Ｐネットワークを構成することができる。
【００９２】
次に、図９Ａから図９Ｇを参照して、図７Ｆに示す状態から他の移動電子機器（未帰属ノード）が接続されていく様子を説明する。
【００９３】
図９Ａ及び図９Ｂは、本実施形態において、図７Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−３が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図９Ａに示すように、根ノード１−１に、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、第２の葉ノード１−２が接続した状態で、未帰属ノード１−３が近づいてくる。この場合、図９Ｂに示すように、未帰属ノード１−３は、根ノード１−１に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−３に遷移する。
【００９４】
このとき、根ノード１−１は、あと１つ（白い四角□の数）の子ノードを接続可能（空状態）である。本実施形態では、上位階層から子ノードを埋めていくように接続制御する。そのため、根ノード１−１は、第２の葉ノード１−３を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【００９５】
図９Ｃ及び図９Ｄは、本実施形態において、図９Ｂの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−４が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図９Ｃに示すように、根ノード１−１に、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）に従って、第２の葉ノード１−２、及び第２の葉ノード１−３が接続した状態で、未帰属ノード１−４が近づいてくる。この場合、図９Ｄに示すように、未帰属ノード１−４は、根ノード１−１に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−４に遷移する。
【００９６】
このとき、根ノード１−１は、自身に３つの子ノードが接続されたので、接続不能（満状態）となり、第２の葉ノード１−２を枝ノード１−２に遷移させて接続可能（空状態）とし、第２の葉ノード１−３、１−４を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【００９７】
図９Ｅは、本実施形態において、図９Ｄの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−５が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図９Ｄに示す状態で、未帰属ノード１−５が近づいてくると、図９Ｅに示すように、未帰属ノード１−５は、枝ノード１−２に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−５に遷移する。このとき、根ノード１−１は、枝ノード１−２がまだ接続可能（空状態）であるので、第２の葉ノード１−５を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。これにより、第２の葉ノード１−５の下層に、子ノードが無用に接続されるのを防止することができる。
【００９８】
図９Ｆは、本実施形態において、図９Ｅの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−６、１−７が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図９Ｅに示す状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−６、１−７が近づいてくると、図９Ｆに示すように、未帰属ノード１−６、１−７は、枝ノード１−２に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−６、１−７に遷移する。このとき、根ノード１−１は、枝ノード１−２が接続不能（満状態）となったので、可能な限り上位層で子ノードが接続されるように、第２の葉ノード１−３を枝ノード１−３に遷移させて接続可能（空状態）とし、第２の葉ノード１−５、１−６、１−７を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。これにより、第２の葉ノード１−５、１−６、１−７の下層に、子ノードが無用に接続されるのを防止することができる。
【００９９】
図９Ｇは、本実施形態において、図９Ｆの状態で、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−８、１−９、１−１０、１−１１、１−１２、１−１３が近づいてきた場合の接続例を示す概念図である。図９Ｆに示す状態で、まず、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−８、１−９、１−１０が近づいてくると、図９Ｇに示すように、未帰属ノード１−８、１−９、１−１０は、枝ノード１−３に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−８、１−９、１−１０に遷移する。この段階で、根ノード１−１は、第２の葉ノード１−４を枝ノード１−４に遷移させて接続可能（空状態）とし、第２の葉ノード１−８、１−９、１−１０を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【０１００】
次に、他の移動電子機器（未帰属ノード）１−１１、１−１２、１−１３が近づいてくると、未帰属ノード１−１１、１−１２、１−１３は、枝ノード１−４に、第２のプロトコルに従って接続し、第２の葉ノード１−１１、１−１２、１−１３に遷移する。このとき、根ノード１−１は、第２の葉ノード１−１１、１−１２、１−１３を枝ノードに遷移させずに接続不能とする。
【０１０１】
本実施形態によれば、図９Ａから図９Ｇを参照して説明したように、Ｐ２Ｐネットワークは、Ｒａｎｋ＝１〜３の３つの階層に制限される。そのため、通信性能の低下を抑制しつつ、Ｐ２Ｐネットワークを構成することができる。また、Ｐ２Ｐネットワークの構築過程においても、可能な限り、上位層から子ノードを接続していくようにしたので、効率的にＰ２Ｐネットワークを構成することができる。また、子ノードを接続可能なノードが同時に複数ある場合も通信性能が低下することがある。しかし、本実施形態では、子ノードを接続可能なノードが常に１つである。そのため、通信性能の低下を抑制しつつ、Ｐ２Ｐネットワークを構成することができる。
【０１０２】
さらに、第１のプロトコル（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ）で接続された第１の葉ノード１−２を、通信量が少ないときに、第２のプロトコル（ＩＥＥＥ８０２．１１）で第２の葉ノード１−２として再接続することで、（１つの親ノードが３つの子ノードを接続可能で、かつ３階層の場合）、合計１３個の移動電子機器１でＰ２Ｐネットワークを構築することができる。
【０１０３】
次に、複数の移動電子機器１により構成されるＰ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、どのようにしてＰ２Ｐネットワークを再構築するかについて説明する。
【０１０４】
図１０は、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合において、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する方法について説明するためのフローチャートである。Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合、それぞれのＰ２Ｐネットワークにおける根ノードが、図１０に示すフローチャートを実行する。
【０１０５】
根ノードは、まず、図３Ｂに示す、所定の判定条件に応じたパラメータ（「相手先の接続状況」、「ノード数」、「階層数」、及び「クラスタ（ＮＷ）ＩＤ」）を交換する（ステップＳ５０）。次に、相手先の接続状況に基づいて、相手のＰ２Ｐネットワークは満杯であるか否かを判別する（ステップ５２）。そして、相手のＰ２Ｐネットワークが満杯である場合には（ステップＳ５２のＹＥＳ）、Ｐ２Ｐネットワークの再構築自体が大きな負荷となるので、Ｐ２Ｐネットワークの再構築せずに、当該処理を終了する。
【０１０６】
一方、相手のＰ２Ｐネットワークが満杯でない場合には（ステップＳ５２のＮＯ）、ノード数に基づいて、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワークのノード数を比較し（ステップＳ５４）、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワークのノード数が同数であるか否かを判別する（ステップＳ５６）。自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワーク双方のノード数が同数でない場合（ステップＳ５６のＮＯ）、相手のＰ２Ｐネットワークのノード数よりも自身のＰ２Ｐネットワークのノード数の方が少ないか否かを判別する（ステップＳ５８）。自身のＰ２Ｐネットワークのノード数の方が相手のＰ２Ｐネットワークのノード数よりも少ない場合には（ステップＳ５８のＹＥＳ）、自身のＰ２Ｐネットワークを解散（全てのノードの接続を解除）し（ステップＳ７０）、当該処理を終了する。一方、自身のＰ２Ｐネットワークのノード数の方が相手のＰ２Ｐネットワークのノード数よりも少なくない場合（即ち、多い場合）には（ステップＳ５８のＮＯ）、自身のＰ２Ｐネットワークを解散せずに、当該処理を終了する。
【０１０７】
接続が解除された移動電子機器１は、未帰属ノード１ａとなるので、前述した図５に示すフローチャートに従って、相手のＰ２Ｐネットワークに接続され、Ｐ２Ｐネットワークが再構築されることになる。
【０１０８】
一方、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワーク双方のノード数が同数である場合（ステップＳ５６のＹＥＳ）、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワークの階層数を比較し（ステップＳ６０）、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のネットワークの階層数が同数であるか否かを判別する（ステップＳ６２）。自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワーク双方の階層数が同数でない場合（ステップＳ６２のＮＯ）、相手のＰ２Ｐネットワークの階層数よりも自身のＰ２Ｐネットワークの階層数の方が多いか否かを判別する（ステップＳ６４）。自身のＰ２Ｐネットワークの階層数の方が相手のＰ２Ｐネットワークの階層数よりも多い場合には（ステップＳ６４のＹＥＳ）、自身のＰ２Ｐネットワークを解散（全てのノードの接続を解除）し（ステップＳ７０）、当該処理を終了する。一方、自身のＰ２Ｐネットワークの階層数の方が相手のＰ２Ｐネットワークの階層数よりも多くない場合（即ち、少ない場合）には（ステップＳ６４のＮＯ）、自身のＰ２Ｐネットワークを解散せずに、当該処理を終了する。
【０１０９】
接続が解除された移動電子機器１は、未帰属ノード１ａとなるので、前述した図５に示すフローチャートに従って、相手のＰ２Ｐネットワークに接続され、Ｐ２Ｐネットワークが再構築されることになる。これにより、再構築後の階層数を少なくすることができる。
【０１１０】
一方、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２Ｐネットワーク双方の階層数が同数である場合（ステップＳ６２のＹＥＳ）、自身のＰ２Ｐネットワークと相手のＰ２ＰネットワークのＩＤを比較し（ステップＳ６６）、自身のＰ２ＰネットワークのＩＤの方が相手のＰ２ＰネットワークのＩＤよりも小さいか否かを判別する（ステップＳ６８）。相手のＰ２ＰネットワークのＩＤよりも自身のＰ２ＰネットワークのＩＤの方が小さい場合には（ステップＳ６８のＹＥＳ）、自身のＰ２Ｐネットワークを解散（全てのノードの接続を解除）し（ステップＳ７０）、当該処理を終了する。一方、相手のＰ２ＰネットワークのＩＤよりも自身のＰ２ＰネットワークのＩＤの方が小さくない場合（即ち、大きい場合）には（ステップＳ６８のＮＯ）、身のＰ２Ｐネットワークを解散せずに、当該処理を終了する。
【０１１１】
接続が解除された移動電子機器１は、未帰属ノード１ａとなるので、前述した図５に示すフローチャートに従って、相手のＰ２Ｐネットワークに接続され、Ｐ２Ｐネットワークが再構築されることになる。これにより、何れかのＰ２Ｐネットワークを解散し、再構築することができる。
【０１１２】
図１１から図１３は、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する一例を説明するための概念図である。
【０１１３】
まず、図１１に示すように、２つのＰ２ＰネットワークＮＷ１、ＮＷ２が遭遇すると仮定する。Ｐ２ＰネットワークＮＷ１では、根ノード１−１に対して、第１の葉ノード１−２、枝ノード１−３、及び第２の葉ノード１−４が接続されている。また、上記枝ノード１−３に第２の葉ノード１−５が接続されている。
【０１１４】
一方、Ｐ２ＰネットワークＮＷ２では、根ノード１−２１に対して、枝ノード１−２２、枝ノード１−２３、及び第２の葉ノード１−２４が接続されている。また、上記枝ノード１−２２に対して、第２の葉ノード１−２５、１−２６、１−２７が接続されている。
【０１１５】
したがって、図１１に示す例では、Ｐ２ＰネットワークＮＷ１のノード数は根ノード１−１を含めて「５」であり、Ｐ２ＰネットワークＮＷ２のノード数は根ノード１−２１を含めて「７」である。このため、上述した図３Ｂに示す接続判定条件、及び図１０に示すフローチャートに従えば、Ｐ２ＰネットワークＮＷ１において、自身のＰ２Ｐネットワークを解散することになる。したがって、Ｐ２ＰネットワークＮＷ１は、図１２に示すように、全てのノードの接続を解除し、未帰属ノード１−１〜１−５となる。Ｐ２ＰネットワークＮＷ２は、Ｐ２Ｐネットワークを解散することなく、そのままの状態を保つ。
【０１１６】
次に、上記未帰属ノード１−１〜１-５は、前述した図５に示すフローチャートに従って、図１３に示すように、Ｐ２ＰネットワークＮＷ２に接続されることになる。まず、未帰属ノード１−１〜１−３が、図１３に示すように、Ｐ２ＰネットワークＮＷ２の接続可能（空状態）である枝ノード１−２３に接続し、第２の葉ノード１−１〜１−３に遷移する。
【０１１７】
次いで、図１２に示す第２の葉ノード１−２４が枝ノード１−２４に遷移して接続可能（空状態）になる。そして、未帰属ノード１−４、１−５が、図１３に示すように、この枝ノード１−２４に接続し、第２の葉ノード１−４、１−５に遷移する。以上で、Ｐ２ＰネットワークＮＷ１、ＮＷ２が遭遇した際の再構築が終了する。
【０１１８】
図１４から図１６は、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合に、Ｐ２Ｐネットワークを再構築する他の例を説明するための概念図である。
【０１１９】
まず、図１４に示すように、２つのＰ２ＰネットワークＮＷ３、ＮＷ４が遭遇すると仮定する。Ｐ２ＰネットワークＮＷ３では、根ノード１−１に対して、枝ノード１−２、第２の葉ノード１−３、及び第２の葉ノード１−４が接続されている。
【０１２０】
一方、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４では、根ノード１−３１に対して、枝ノード１−３２、第２の葉ノード１−３４が接続されている。また、上記枝ノード１−３２に対して、第２の葉ノード１−３５が接続されている。
【０１２１】
したがって、図１４に示す例では、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３のノード数は根ノード１−１を含めて「４」、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４のノード数も根ノード３１−１を含めて「４」である。一方、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３の階層数は「２」であり、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４の階層数は「３」である。このため、上述した図３Ｂに示す接続判定条件、及び図１０に示すフローチャートに従えば、階層数が多いＰ２ＰネットワークＮＷ４において、自身のＰ２Ｐネットワークを解散することになる。したがって、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４は、図１５に示すように、全てのノードの接続を解除し、未帰属ノード１−３１、１−３２、１−３４、１-３５となる。Ｐ２ＰネットワークＮＷ３は、ネットワークを解散することなく、そのままの状態を保つ。
【０１２２】
次に、上記未帰属ノード１−３１、１−３２、１−３４、１-３５は、前述した図５に示すフローチャートに従って、図１６に示すように、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３に接続されることになる。まず、未帰属ノード１−３１、１−３２、１−３４が、図１６に示すように、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３の接続可能（空状態）である枝ノード１−２に接続し、第２の葉ノード１−３１、１−３２、１−３４に遷移する。
【０１２３】
次いで、図１５に示す第２の葉ノード１−３が枝ノード１−３に遷移して接続可能（空状態）になる。未帰属ノード１−３５が、図１６に示すように、この枝ノード１−３に接続し、第２の葉ノード１-３５に遷移する。以上で、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３、ＮＷ４が遭遇した際の再構築が終了する。
【０１２４】
図１７Ａ及び図１７Ｂは、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の変形例を説明するための概念図である。図１７Ａ及び図１７Ｂには、Ｐ２Ｐネットワークを構成する移動電子機器（ノード）が離脱した場合のネットワークの再構築について示している。
【０１２５】
図１７Ａに示すように、Ｐ２Ｐネットワークにおいては、根ノード１−１に、枝ノード１−２、枝ノード１−３、第２の葉ノード１−４が接続されている。また、上記枝ノード１−２に、第２の葉ノード１−５、１−６、１−７が接続されている。この状態で、図１７Ｂに示すように、枝ノード１−２と同一階層の第２の葉ノード（または枝ノード）として機能している移動電子機器がＰ２Ｐネットワークから離脱したときは、Ｐ２Ｐネットワークを再構築しない。
【０１２６】
つまり、図１７Ｂに示す状態で、Ｒａｎｋ＝３の階層における第２の葉ノード１−５〜１−７のいずれかを一旦切断し、根ノード１−１に再接続すれば、階層の点からみると、深い階層のノードが少なくなるので、Ｐ２Ｐネットワークとしては負担が軽減される。しかしながら、再構築することによる負担に比べると、その効果は少ない。
【０１２７】
よって、このように、未帰属ノード１ａとして機能していた他の移動電子機器を接続して、枝ノード１ｅとして自機器が機能している場合に、この自機器と同一階層の葉ノード、または枝ノードとして機能している他の移動電子機器１が、Ｐ２Ｐネットワークから離脱した場合には、Ｐ２Ｐネットワークを再構築しない方がよい。
【０１２８】
図１８Ａ及び図１８Ｂは、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワークの再構築例の他の変形例を説明するための概念図である。Ｐ２Ｐネットワークと新たにこのＰ２Ｐネットワークに加わろうとする未帰属ノード１ａとの位置関係や、周囲の環境（建物の配置）によっては、未帰属ノード１ａがＰ２Ｐネットワークに十分に近接しても、接続可能（空状態）の枝ノード１ｅなどに接続できない場合がある。
【０１２９】
図１８Ａは、開けた場所から未帰属ノード１−６が、開けた場所にあるＰ２Ｐネットワークに近づいてきた一方で、建物に挟まれた道路から未帰属ノード１−７が、開けた場所にあるＰ２Ｐネットワークに近づいてきた場合を示している。Ｐ２Ｐネットワークは、根ノード１−１（満）に、枝ノード１−２（空）、第２の葉ノード１−３、１−４が接続されている。また、上記枝ノード１−２に第２の葉ノード１−５が接続されている。
【０１３０】
したがって、未帰属ノード１−６、１−７は、枝ノード１−２にのみ接続可能である。
【０１３１】
未帰属ノード１−６は、開けた場所から近づいているので、接続可能（空状態）な枝ノード１−２を発見することができる。ゆえに、未帰属ノード１−６は、図１８Ｂに示すように、枝ノード１−２に接続され、第２の葉ノード１−６に遷移する。
【０１３２】
一方、未帰属ノード１−７は、建物に挟まれた道路から近づいている。そのため、接続可能（空状態）な枝ノード１−２を発見することができない。このため、Ｐ２Ｐネットワークに十分近づいたとしても接続することができないという不具合を生じてしまう。
【０１３３】
そこで、本実施形態では、葉ノードとして機能している移動電子機器１（図示の例では、第２の葉ノード１−４）は、接近検出部３８により、未帰属ノード１−７として機能している他の移動電子機器１の接近を検出すると、枝ノード１−４に遷移して接続可能（空状態）なノードに切り替わる。これにより、未帰属ノード１−７は、図１８Ｂに示すように、枝ノード１−４に接続することが可能となる。枝ノード１−４に接続後、未帰属ノード１−７は、第２の葉ノード１−７に遷移する。
【０１３４】
図１９は、本実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合における他の変形例を説明するための概念図である。ここでは、図１４と同様に、図１９に示すように、２つのＰ２ＰネットワークＮＷ３、ＮＷ４が遭遇すると仮定する。Ｐ２ＰネットワークＮＷ３では、根ノード１−１に対して、枝ノード１−２、第２の葉ノード１−３、及び第２の葉ノード１−４が接続されている。一方、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４では、根ノード１−３１に対して、枝ノード１−３２、第２の葉ノード１−３４が接続されている。また、上記枝ノード１−３２に対して、第２の葉ノード１−３５が接続されている。
【０１３５】
図１４に示す例では、Ｐ２ＰネットワークＮＷ４におけるノードの接続を解除して再構築した。しかし、図１９に示すように、根ノード１−１、１−３１が、コンカレントオペレーションを使用してアクセスポイントＡＰに接続し、さらに、アクセスポイントＡＰを介して、サーバ１００と接続することで、有線接続によって、Ｐ２ＰネットワークＮＷ３、ＮＷ４における根ノード１−１、１−３１同士を接続するようにしてもよい。コンカレントオペレーションは、第１のプロトコルと第２のプロトコルとを同時に動作させるものである。この場合、ノードの接続を解除して再構築する必要がない。
【０１３６】
上述した実施形態において、Ｐ２Ｐネットワーク同士が遭遇した場合、それぞれのＰ２Ｐネットワークの根ノード１ｂとして機能している移動電子機器１の接続制御部３２は、図３Ｂに示す接続判定条件に基づいて、自身のＰ２Ｐネットワークにおける他の移動電子機器１の接続を解除するか否かを決定している。しかし、これ以外にも、他の接続判定条件として、例えば、自身のバッテリー残量が、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂのバッテリー残量よりも少ない場合に、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける他の移動電子機器の接続を解除するように制御してもよい。
【０１３７】
また、接続制御部３２は、他の所定の接続判定条件として、自身のバッテリー残量、及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になるまでの時間が、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂのバッテリー残量、及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になる迄の時間よりも短い場合に、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける接続を解除するように制御してもよい。
【０１３８】
また、接続制御部３２は、他の所定の接続判定条件として、自身の受信強度が、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂの受信強度よりも少ない場合に、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける接続を解除するように制御してもよい。
【０１３９】
また、接続制御部３２は、他の所定の接続判定条件として、自身に格納されたソフトウェアのバージョンが、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード１ｂに格納されたソフトウェアのバージョンよりも古い場合に、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける接続を解除するように制御してもよい。
【０１４０】
また、接続制御部３２は、他の所定の接続判定条件として、自身の属するＰ２Ｐネットワークに付された固有値と、他のＰ２Ｐネットワークに付された固有値との比較結果に応じて、当該Ｐ２Ｐネットワークにおける他の移動電子機器の接続を解除するように制御してもよい。
【０１４１】
また、接続制御部３２は、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノードとのネゴシエーションに基づいて、所定の接続判定条件を決定してもよい。
【０１４２】
また、移動電子機器１のコンピュータには、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジーステップとを実行させるプログラムであって、前記トポロジーステップは、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御する、プログラムが備わっていてもよい。
【０１４３】
また、移動電子機器１のコンピュータには、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、前記サーチステップによって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップとを実行させるプログラムであって、前記接続制御ステップは、  前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御する、プログラムが備わっていてもよい。
【０１４４】
また、移動電子機器１のコンピュータには、前記遷移を制御する遷移制御ステップと、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチステップと、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御ステップとを実行させるプログラムであって、前記接続制御ステップは、前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御する、プログラムが備わっていてもよい。
【０１４５】
一実施形態において、移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記Ｐ２Ｐネットワークのトポロジーを制御するトポロジー制御部を備え、前記トポロジー制御部は、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御し、前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合には、根ノードの制御に従って、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続の許否を制御することを特徴とする。
【０１４６】
上記移動電子機器において、前記トポロジー制御部は、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、直下の子ノードの数が所定数に達する前は、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御するとともに、前記移動電子機器の配下の各ノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を拒否するように制御するようにしてもよい。
【０１４７】
上記移動電子機器において、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、前記直下の子ノードの数が前記所定数に達した後は、前記移動電子機器に対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を拒否するように制御するとともに、前記移動電子機器の配下のノードに対する、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御するようにしてもよい。
【０１４８】
上記移動電子機器において、前記トポロジー制御部は、前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能していた前記他の移動電子機器を接続して前記枝ノードとして機能している場合に、前記移動電子機器と同一階層の前記葉ノード又は前記枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器がＰ２Ｐネットワークから離脱したときは、トポロジーを再構築しないようにしてもよい。
【０１４９】
上記移動電子機器において、前記トポロジー制御部は、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、前記根ノードとして機能している前記移動電子機器、又は、前記移動電子機器の配下において枝ノード若しくは葉ノードとして機能しているある１つの前記他の移動電子機器に対し、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可するように制御するようにしてもよい。
【０１５０】
上記移動電子機器において、前記移動電子機器が前記枝ノード又は前記葉ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接近を検出する接近検出部を更に備えるようにしてもよい。
【０１５１】
上記移動電子機器において、前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合に、有線接続によって、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとの有線接続を制御する接続制御部を更に備えるようにしてもよい。
【０１５２】
上記移動電子機器において、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部を更に備え、前記サーチ部は、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器の接続を許可された前記葉ノードとして前記移動電子機器が機能している場合には、前記根ノードとして前記移動電子機器が機能している場合に比べ、より少ない頻度で前記他の移動電子機器をサーチするようにしてもよい。
【０１５３】
一実施形態において、移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記遷移を制御する遷移制御部と、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部とを備え、前記接続制御部は、前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御することを特徴とする。
【０１５４】
上記実施形態において、前記遷移を制御する遷移制御部と、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部とを更に備え、前記接続制御部は、前記移動電子機器が、前記未帰属ノードとして機能している場合に、Ｐ２Ｐネットワークにおける根ノード、若しくは枝ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、前記他の移動電子機器との接続を制御し、前記移動電子機器が、あるＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している場合に、他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、所定の接続判定条件に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御してもよい。
【０１５５】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の属するＰ２Ｐネットワークの階層数が、前記他のＰ２Ｐネットワークの階層数よりも多い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１５６】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の配下のノード数が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードの配下のノード数よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１５７】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器のバッテリー残量が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードのバッテリー残量よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１５８】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器のバッテリー残量及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になる迄の時間が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードのバッテリー残量及びバッテリーの減少速度に基づくバッテリー不足になる迄の時間よりも短い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１５９】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の受信強度が、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードの受信強度よりも少ない場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１６０】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器に格納されたソフトウェアのバージョンが、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードに格納されたソフトウェアのバージョンよりも古い場合に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するように制御するようにしてもよい。
【０１６１】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記所定の接続判定条件として、前記移動電子機器の属するＰ２Ｐネットワークに付された固有値と、前記他のＰ２Ｐネットワークに付された固有値との比較結果に応じて、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記他の移動電子機器の接続を解除するように制御するようにしてもよい。
【０１６２】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記他のＰ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとのネゴシエーションに基づいて前記所定の接続判定条件を決定するようにしてもよい。
【０１６３】
上記実施形態において、前記遷移制御部は、前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおける前記根ノードとして機能していた場合には、前記根ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおいて前記枝ノードとして機能していた場合には、前記枝ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、前記移動電子機器の前記Ｐ２Ｐネットワークからの接続の解除前に、前記Ｐ２Ｐネットワークにおいて前記葉ノードとして機能していた場合には、前記葉ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させるようにしてもよい。
【０１６４】
一実施形態において、移動電子機器は、他の移動電子機器との無線接続の状況に応じて、クラスタ構造のＰ２Ｐネットワークにおける根ノード、枝ノード若しくは葉ノード、又は、前記Ｐ２Ｐネットワークに帰属しない未帰属ノードの各状態に遷移して機能する移動電子機器であって、前記遷移を制御する遷移制御部と、接続可能な前記他の移動電子機器をサーチするサーチ部と、前記サーチ部によって見つかった前記他の移動電子機器との接続を制御する接続制御部とを備え、前記接続制御部は、前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御することを特徴とする。
【０１６５】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記未帰属ノードとして機能している場合に、前記未帰属ノードとして機能している前記他の移動電子機器が見つかったときは、第１の接続制御として、前記他の移動電子機器に接続し、第２の接続制御として、前記第１の接続制御によって接続した前記他の移動電子機器との接続を解除し、第３の接続制御として、前記第２の接続制御によって接続を解除した前記他の移動電子機器に再接続するように制御するようにしてもよい。
【０１６６】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記第１の接続制御の実行後、直ちに、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【０１６７】
上記実施形態において、前記接続制御部は、前記第１の接続制御の実行後、接続した前記他の移動電子機器との通信量に基づいて、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【０１６８】
上記実施形態において、前記遷移制御部は、前記接続制御部による前記第１の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記根ノード又は前記葉ノードに前記移動電子機器を遷移させ、前記接続制御部は、前記第１の接続制御の実行後に前記葉ノードとして機能している場合には、前記葉ノードとして機能している前記移動電子機器の直下に子ノードの接続を要するときに、前記第２の接続制御及び前記第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【０１６９】
上記実施形態において、前記接続制御部は、第１のプロトコルに従って前記第１の接続制御を実行し、第２のプロトコルに従って前記第３の接続制御を実行するようにしてもよい。
【０１７０】
上記実施形態において、前記葉ノードには、接続状況及び制御に応じて、枝ノードに遷移不能な第１の葉ノードと、枝ノードに遷移可能な第２の葉ノードとが存在し、前記遷移制御部は、前記接続制御部による前記第１の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記根ノード又は前記第１の葉ノードに前記移動電子機器を遷移させ、前記第１の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第２の接続制御の実行後、前記根ノードの状態を維持し、前記第１の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記第１の葉ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第２の接続制御の実行後、前記第１の葉ノードから前記未帰属ノードに前記移動電子機器を遷移させ、前記第２の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記根ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第３の接続制御の実行後、前記移動電子機器の前記根ノードの状態を維持し、前記第２の接続制御の実行後に前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合には、前記接続制御部による前記第３の接続制御の実行後、前記未帰属ノードから前記第２の葉ノードに前記移動電子機器を遷移させるようにしてもよい。
【０１７１】
上記実施形態において、前記サーチ部は、前記移動電子機器が前記未帰属ノードとして機能している場合には、接続可能な前記根ノード、若しくは前記枝ノードをサーチし、何れのノードも見つからなかった場合に、接続可能な前記未帰属ノードをサーチするようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１７２】
１：移動電子機器  １０：タッチディスプレイ  １２：操作部  １４：表示部  ２０：ユーザ情報処理部  ３０：ネットワーク制御部  ３２：接続制御部  ３４：遷移制御部  ３６：トポロジー制御部  ４０：通信部  ４２：サーチ部  ４４：接続情報送受信部  ４６：ユーザ情報送受信部  ５０：記憶部
【図１】
2013180182.tif 000003
【図２Ａ】
2013180182.tif 000004
【図２Ｂ】
2013180182.tif 000005
【図２Ｃ】
2013180182.tif 000006
【図２Ｄ】
2013180182.tif 000007
【図２Ｅ】
2013180182.tif 000008
【図３Ａ】
2013180182.tif 000009
【図３Ｂ】
2013180182.tif 000010
【図４】
2013180182.tif 000011
【図５】
2013180182.tif 000012
【図６】
2013180182.tif 000013
【図７Ａ】
2013180182.tif 000014
【図７Ｂ】
2013180182.tif 000015
【図７Ｃ】
2013180182.tif 000016
【図７Ｄ】
2013180182.tif 000017
【図７Ｅ】
2013180182.tif 000018
【図７Ｆ】
2013180182.tif 000019
【図８Ａ】
2013180182.tif 000020
【図８Ｂ】
2013180182.tif 000021
【図８Ｃ】
2013180182.tif 000022
【図８Ｄ】
2013180182.tif 000023
【図８Ｅ】
2013180182.tif 000024
【図８Ｆ】
2013180182.tif 000025
【図８Ｇ】
2013180182.tif 000026
【図９Ａ】
2013180182.tif 000027
【図９Ｂ】
2013180182.tif 000028
【図９Ｃ】
2013180182.tif 000029
【図９Ｄ】
2013180182.tif 000030
【図９Ｅ】
2013180182.tif 000031
【図９Ｆ】
2013180182.tif 000032
【図９Ｇ】
2013180182.tif 000033
【図１０】
2013180182.tif 000034
【図１１】
2013180182.tif 000035
【図１２】
2013180182.tif 000036
【図１３】
2013180182.tif 000037
【図１４】
2013180182.tif 000038
【図１５】
2013180182.tif 000039
【図１６】
2013180182.tif 000040
【図１７Ａ】
2013180182.tif 000041
【図１７Ｂ】
2013180182.tif 000042
【図１８Ａ】
2013180182.tif 000043
【図１８Ｂ】
2013180182.tif 000044
【図１９】
2013180182.tif 000045
【国際調査報告】
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