(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
棒状体と、その棒状体の両端に設けられた他物への接当部と、その両端の接当部を前記棒状体の長手方向に沿って互いに離間する方向に付勢する付勢力付与手段とを備え、前記両端の接当部を互いに対向する他物に接当させるとともに、前記付勢力付与手段の付勢力により前記対向する他物に押圧して前記棒状体を保持する突張り棒であって、
前記両端の接当部のうちの少なくとも一方の接当部における前記他物への押圧力を検出する押圧力検出手段を設けるとともに、前記押圧力検出手段による検出押圧力が設定圧以下であることを報知する報知手段を設けてある突張り棒。
【請求項２】
前記押圧力検出手段を前記少なくとも一方の接当部に埋設してある請求項１に記載の突張り棒。
【請求項３】
棒状体と、その棒状体の両端に設けられた他物への接当部と、その両端の接当部を前記棒状体の長手方向に沿って互いに離間する方向に付勢する付勢力付与手段とを備え、前記両端の接当部を互いに対向する他物に接当させるとともに、前記付勢力付与手段の付勢力により前記対向する他物に押圧して前記棒状体を保持する突張り棒であって、
前記両端の接当部のうちの少なくとも一方の接当部における前記他物に対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段を設けるとともに、前記位置ずれ検出手段による検出位置ずれ量が設定量以上であることを報知する報知手段を設けてある突張り棒。
【請求項４】
前記位置ずれ検出手段を前記少なくとも一方の接当部に埋設してある請求項３に記載の突張り棒。
【請求項５】
前記両端の接当部のそれぞれにおいて各他物に対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段を各別に設けてある請求項３に記載の突張り棒。
【請求項６】
前記位置ずれ検出手段を前記両端の接当部のそれぞれに埋設してある請求項５に記載の突張り棒。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、棒状体と、その棒状体の両端に設けられた他物への接当部と、その両端の接当部を前記棒状体の長手方向に沿って互いに離間する方向に付勢する付勢力付与手段とを備え、前記両端の接当部を互いに対向する他物に接当させるとともに、前記付勢力付与手段の付勢力により前記対向する他物に押圧して前記棒状体を保持する突張り棒に関する。
【０００２】
【従来の技術】
このような突張り棒は、互いに対向する壁などの他物間に棒状体を保持させ、その棒状体に衣服などを吊下するためなどに用いられるもので、すでに実用化されて多用されているが、従来の突張り棒では、他物間に棒状体を保持させた状態で、その棒状体両端の接当部が他物に対して位置ずれを生じても、その位置ずれを報知するような手段が講じられていなかった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
したがって、従来の突張り棒では、棒状体両端の接当部が他物に対して位置ずれを生じた場合、使用者が気付かずに放置することがあり、位置ずれの進行に伴って棒状体が落下する虞があった。
また、このような突張り棒では、例えば、ストーブの上方に棒状体を設置して洗濯物を吊下するようなことがあり、その場合には、棒状体が落下しないまでも、位置ずれによって下方へずれると、ストーブの火が洗濯物に飛び火する虞があり、この点に改良の余地があった。
【０００４】
本発明は、このような従来の問題点を解消するもので、その目的は、棒状体の位置ずれに伴う不都合を未然に防ぐことのできる突張り棒の提供にある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
〔構成〕
請求項１の発明の特徴構成は、図１および図２に例示するごとく、棒状体１，２と、その棒状体１，２の両端に設けられた他物Ｗへの接当部９，１１と、その両端の接当部９，１１を前記棒状体１，２の長手方向に沿って互いに離間する方向に付勢する付勢力付与手段８とを備え、前記両端の接当部９，１１を互いに対向する他物Ｗに接当させるとともに、前記付勢力付与手段８の付勢力により前記対向する他物Ｗに押圧して前記棒状体１，２を保持する突張り棒であって、前記両端の接当部９，１１のうちの少なくとも一方の接当部１１における前記他物Ｗへの押圧力を検出する押圧力検出手段１３を設けるとともに、前記押圧力検出手段１３による検出押圧力が設定圧以下であることを報知する報知手段１５を設けたところにある。
【０００６】
請求項２の発明の特徴構成は、図２に例示するごとく、前記押圧力検出手段１３を前記少なくとも一方の接当部１１に埋設したところにある。
【０００７】
請求項３の発明の特徴構成は、図１および図３に例示するごとく、棒状体１，２と、その棒状体１，２の両端に設けられた他物Ｗへの接当部９，１１と、その両端の接当部９，１１を前記棒状体１，２の長手方向に沿って互いに離間する方向に付勢する付勢力付与手段８とを備え、前記両端の接当部９，１１を互いに対向する他物Ｗに接当させるとともに、前記付勢力付与手段８の付勢力により前記対向する他物Ｗに押圧して前記棒状体１，２を保持する突張り棒であって、前記両端の接当部９，１１のうちの少なくとも一方の接当部１１における前記他物Ｗに対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段１８を設けるとともに、前記位置ずれ検出手段１８による検出位置ずれ量が設定量以上であることを報知する報知手段２１を設けたところにある。
【０００８】
請求項４の発明の特徴構成は、図３に例示するごとく、前記位置ずれ検出手段１８を前記少なくとも一方の接当部１１に埋設したところにある。
【０００９】
請求項５の発明の特徴構成は、前記両端の接当部９，１１のそれぞれにおいて各他物Ｗに対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段１８を各別に設けたところにある。
【００１０】
請求項６の発明の特徴構成は、前記位置ずれ検出手段１８を前記両端の接当部９，１１のそれぞれに埋設したところにある。
【００１１】
なお、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。
【００１２】
〔作用及び効果〕
請求項１の発明の特徴構成によれば、棒状体の両端に設けられた他物への接当部のうち、少なくとも一方の接当部における他物への押圧力を検出する押圧力検出手段を設け、その押圧力検出手段による検出押圧力が設定圧以下であることを報知する報知手段を設けてあるので、例えば、所定荷重以上のものを吊下したり、あるいは、何らかの原因によって、他物に対する接当部の押圧力が低下して予め定められた設定圧以下になると、使用者は、その旨を報知手段によって知ることができる。
したがって、そのまま放置して棒状体の落下を招いたり、ストーブの上方に設置して洗濯物を吊下したまま放置して、下方への位置ずれによってストーブの火が洗濯物に飛び火するのを未然に防ぐことが可能となる。
【００１３】
請求項２の発明の特徴構成によれば、押圧力検出手段を少なくとも一方の接当部に埋設してあるので、接当部における押圧力を確実に検出することができるとともに、押圧力検出手段の接当部への埋設により、突張り棒全体をすっきりとした形状に構成することができる。
【００１４】
請求項３の発明の特徴構成によれば、棒状体の両端に設けられた他物への接当部のうち、少なくとも一方の接当部における他物に対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段を設け、その位置ずれ検出手段による検出位置ずれ量が設定量以上であることを報知する報知手段を設けてあるので、所定荷重以上のものを吊下したり、あるいは、何らかの原因によって、他物に対する接当部の位置ずれ量が予め定められた設定量以上になると、使用者は、その旨を報知手段によって知ることができ、したがって、そのまま放置して棒状体の落下を招いたり、ストーブの上方に設置して洗濯物を吊下したまま放置して、ストーブの火が洗濯物に飛び火するのを未然に防ぐことが可能となる。
【００１５】
請求項４の発明の特徴構成によれば、位置ずれ検出手段を少なくとも一方の接当部に埋設してあるので、接当部の位置ずれを確実に検出することができ、かつ、位置ずれ検出手段の接当部への埋設により、突張り棒全体をすっきりとした形状に構成することができる。
【００１６】
請求項５の発明の特徴構成によれば、棒状体両端の接当部のそれぞれにおいて各他物に対する位置ずれを検出する位置ずれ検出手段を各別に設けてあるので、いずれか一方の接当部が位置ずれを生じても、その位置ずれを確実に知ることができる。
【００１７】
請求項６の発明の特徴構成によれば、位置ずれ検出手段を両端の接当部のそれぞれに埋設してあるので、突張り棒の形状を複雑化することなく、両接当部のいずれにおいても、その位置ずれを確実に検出することができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明による突張り棒の実施の形態を図面に基づいて説明する。
この突張り棒は、図１に示すように、棒状体としての合成樹脂製の外筒１と内筒２とを有し、外筒１に対して内筒２が内嵌されるとともに、外筒１の内側端部に合成樹脂製のガイドスリーブ３が固着されていて、そのガイドスリーブ３による案内作用で、外筒１と内筒２とが、その長手方向に沿って相対摺動自在に、換言すると、長手方向に伸縮自在に構成されている。
【００１９】
前記外筒１の外方端部には、止着部４を一体的に有する合成樹脂製の止着ピース５が内嵌されて固着され、内筒２の内方端部には、合成樹脂製のガイドピース６が内嵌されて固着され、そのガイドピース６には、螺旋状のガイド溝７が設けられている。
前記外筒１の内部空間内には、付勢力付与手段としての金属製のコイルスプリング８が外筒１に沿って内装され、そのコイルスプリング８の一端部が、前記止着ピース５の止着部４に止着され、コイルスプリング８の他端部が、前記ガイドピース６のガイド溝７内に挿入されている。
【００２０】
前記外筒１の外方端部には、壁Ｗなどの他物に対して接当する接当部としてのゴム製の外筒用キャップ９が外嵌され、外筒用キャップ９に設けられた外筒用金属板１０に外筒１の外方端部が接当する状態で取付けられている。
同様に、内筒２の外方端部には、接当部としてのゴム製の内筒用キャップ１１が外嵌され、内筒用キャップ１１に設けられた内筒用金属板１２（図２および図３参照）に内筒２の外方端部が接当する状態で取付けられている。
【００２１】
以上が第１の実施形態と第２の実施形態に共通する構成であり、以下、第１の実施形態と第２の実施形態につきそれぞれ説明する。
【００２２】
第１の実施形態においては、図２に示すように、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの接当面と内筒用金属板１２との間に位置する状態で、押圧力検出手段としての圧力センサ１３が、内筒用キャップ１１に埋設され、その圧力センサ１３からの検出信号が、内筒２の内部空間内に内装された制御器１４に入力されるように構成されている。
【００２３】
内筒２の内部空間内には、報知手段としてのブザー１５とボタン電池１６も内装されていて、内筒２の外面に設けられた制御器１４のスイッチ１４ａをＯＮにした状態で、圧力センサ１３による検出圧力が、設定圧以下になると、前記制御器１４が、ブザー１５を作動させるように構成されている。
なお、図示はしないが、内筒２には開閉蓋が設けられていて、ボタン電池１６の取り換えを容易に行えるように構成されている。
【００２４】
第２の実施形態においては、図３に示すように、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの接当面に開口する状態で、有底穴１７が内筒用キャップ１１に設けられ、その有底穴１７内に位置ずれ検出手段としての筒状体１８が収納されて埋設されている。
この筒状体１８は、その表面の摩擦係数が大で、かつ、弾性体１９によって外側に付勢されて、その表面の一部が内筒用キャップ１１の接当面から突出するように構成され、更に、筒状体１８の回転に伴う検出信号が、内筒２の内部空間内に内装された制御器２０に入力されるように構成されている。
【００２５】
内筒２の内部空間内には、報知手段としてのブザー２１とボタン電池２２も内装されていて、内筒２の外面に設けられた制御器２０のスイッチ２０ａをＯＮにした状態で、筒状体１８の回転に伴う位置ずれ量が、設定量以上になると、前記制御器２０が、ブザー２１を作動させるように構成されている。
なお、この第２の実施形態においても、内筒２に開閉蓋が設けられて、ボタン電池２２の取り換えを容易に行えるように構成されている。
【００２６】
つぎに、第１の実施形態と第２の実施形態による突張り棒の使用方法につき説明する。
外筒１と内筒２とを相対的に回転させると、外筒１に内装のコイルスプリング８に沿って内筒２に固着のガイドピース６が摺動して、外筒１と内筒２からなる棒状体の長さが調節できるので、まず、その長さを互いに対向する壁Ｗ間の距離よりも多少長めに調節する。
そして、外筒１と内筒２とを互いに内側に押圧すると、コイルスプリング８のうち、止着部４に対する止着箇所からガイド溝７に対する係合箇所までの間が圧縮されて、外筒用キャップ９と内筒用キャップ１１とを外筒１と内筒２との長手方向に沿って互いに離間させようとする付勢力が作用する。
【００２７】
したがって、外筒１と内筒２とを互いに押圧して縮め、その状態で外筒１と内筒２とを互いに対向する壁Ｗの間に位置させて押圧力を解除することにより、外筒用キャップ９と内筒用キャップ１１とが、互いに対向する壁Ｗに接当し、かつ、各壁Ｗに弾性的に押圧されて、外筒１と内筒２とが、互いに対向する壁Ｗの間にわたって保持される。
このようにして、対向する壁Ｗの間に外筒１と内筒２とを備えた突張り棒を設置し、その外筒１や内筒２に衣服を吊下したり、洗濯物を吊下して使用するのである。
【００２８】
この使用状態において、第１の実施形態では、制御器１４のスイッチ１４ａをＯＮすることによって、制御器１４と圧力センサ１３とが作動状態となり、圧力センサ１３からの検出信号が、常時、制御器１４に入力される。
したがって、使用当初において、すでに衣服や洗濯物などを多量に吊下し過ぎていれば、図２の（ロ）に示すように、突張り棒に作用する下方への荷重が大きくなり過ぎて、その影響で圧力センサ１３による検出圧力、つまり、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの押圧力が設定圧以下となり、前記制御器１４がブザー１５を作動させるので、衣服や洗濯物などの吊るし過ぎを容易に知ることができる。
また、使用当初には所定の荷重であったが、その後、何らかの原因で壁Ｗに対する内筒用キャップ１１の押圧力が低下して、圧力センサ１３による検出圧力が設定圧以下になった場合にもブザー１５が作動されるので、壁Ｗに対する押圧力不足による突張り棒の落下を未然に防ぐことができる。
【００２９】
第２の実施形態では、制御器２０のスイッチ２０ａをＯＮすることによって、制御器２０が作動状態となり、筒状体１８からの検出信号が、常時、制御器２０に入力される。
この第２の実施形態でも、使用当初において衣服などを吊下し過ぎていると、図３の（ロ）において仮想線と実線で示すように、内筒用キャップ１１が壁Ｗに対して位置ずれを生じて、壁Ｗに対して弾性的に接触していた筒状体１８が回転し、その回転に伴う信号が設定値以上、つまり、内筒用キャップ１１における壁Ｗに対する位置ずれ量が設定量以上となり、前記制御器２０がブザー２１を作動させるので、衣服などの吊るし過ぎを容易に知ることができる。
また、使用当初には位置ずれを生じなかったが、その後、何らかの原因で位置ずれが生じて、筒状体１８による検出位置ずれ量が設定量以上になった場合にもブザー２１が作動されるので、位置ずれに伴う突張り棒の落下を未然に防ぐことができる。
【００３０】
〔別実施形態〕
（１）第１の実施形態における別の形態を図４に基づいて説明すると、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの接当面に開口する状態で、有底穴１７ａが内筒用キャップ１１に設けられ、その有底穴１７ａ内に押圧力検出手段としての圧力センサ１３ａが収納されて埋設されている。
この圧力センサ１３ａは、図４の（ロ）に示すように、衣服や洗濯物などを多量に吊下し過ぎて内筒用キャップ１１が変形すると、その変形に伴う圧力の増加を検出するように構成されているので、制御器１４のスイッチ１４ａをＯＮにした状態で、圧力センサ１３ａによる検出圧力が設定圧以上になると、制御器１４がブザー１５を作動させて、衣服や洗濯物などの吊るし過ぎを報知する。
【００３１】
（２）第１の実施形態における更に別の形態を図５に基づいて説明すると、図２に示したと同じような圧力センサ１３ｂが内筒用キャップ１１に埋設され、かつ、別の圧力センサ１３ｃが内筒用キャップ１１と内筒２との間に位置して内筒用キャップ１１に埋設されている。
この別の形態では、一方の圧力センサ１３ｂが、第１の実施形態と同様に、衣服や洗濯物などを吊下し過ぎると、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの押圧力の減少を検出するように、また、他方の圧力センサ１３ｃが、内筒用キャップ１１の変形に伴う圧力の増加を検出するように構成されている。
そして、制御器１４のスイッチ１４ａをＯＮにした状態で、制御器１４が、圧力センサ１３ｂによる検出圧力と圧力センサ１３ｃによる検出圧力との両検出圧力に基づいて、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの押圧力を判別し、その押圧力が設定圧以下になったと判別すると、ブザー１５を作動させるのであり、したがって、この別の形態では、両圧力センサ１３ｂ，１３ｃが押圧力検出手段を構成することになる。
【００３２】
（３）つぎに、第１の実施形態と第２の実施形態とを共有する別の実施形態につき、図６および図７に基づいて説明する。
この別の実施形態では、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの接当面に開口する状態で、ほぼＬ字状の貫通孔２３が内筒用キャップ１１に設けられ、かつ、その貫通孔２３内には、押圧力検出手段と位置ずれ検出手段とを兼用する検出棒２４が挿入されて内筒用キャップ１１に埋設され、コイルスプリング２５によって内筒用キャップ１１の接当面から突出する方向に付勢されている。
【００３３】
前記検出棒２４には、梃子棒２６が連結され、かつ、梃子棒２６には、複数のガイド２７によって内筒２の長手方向にスライド可能に保持された棒状体２８が連結され、その棒状体２８の内側端部には、棒状体２８と直交する状態で、報知手段としての指針２９が連設されている。
前記指針２９は、その遊端部が、内筒２の長手方向に沿って穿設されたスリット３０を挿通して内筒２の外面から突出するように構成され、前記スリット３０の内側端部には、係止用孔３０ａが連設され、かつ、内筒２のスリット３０の近傍には、目印３１が設けられている。
【００３４】
この別の実施形態では、指針２９の遊端部をスリット３０の係止用孔３０ａに係止した状態で突張り棒を対向する壁Ｗの間に設置し、その後、係止用孔３０ａから指針２９を外す。
すると、検出棒２４の先端が壁Ｗに弾性的に接当した状態となり、この検出棒２４によって内筒用キャップ１１の壁Ｗに対する押圧力と位置ずれ量との検出が可能となる。
【００３５】
つまり、突張り棒に作用する下方への荷重が大きくなり過ぎると、突張り棒が下方に撓んで、図７の（ロ）に示すように、内筒用キャップ１１の上方部分が壁Ｗから離れようとしながら、壁Ｗに対して位置ずれを生じる。そのため、検出棒２４が壁Ｗ側へ移動し、その移動量が、梃子棒２６により増幅されて棒状体２８に伝達される。
この棒状体２８のスライドにより、指針２９が、図において左側に移動し、その指針２９の目印３１に対する位置によって、内筒用キャップ１１における壁Ｗへの押圧力が設定圧以下となったことを知ることができ、同時に、内筒用キャップ１１における壁Ｗに対する位置ずれ量が設定量以上となったことを知ることができる。
【００３６】
（４）これまでの実施形態では、突張り棒の両端にある接当部９，１１のうちの一方の接当部１１側にのみ押圧力検出手段や位置ずれ検出手段を設けた例を示したが、両接当部９，１１のそれぞれに押圧力検出手段や位置ずれ検出手段を設けて実施することもできる。
また、押圧力検出手段や位置ずれ検出手段は、これまでの実施形態のように接当部１１に埋設せずに、接当部１１から分離した状態で設けることもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】突張り棒の一部切欠き断面図
【図２】第１の実施形態による突張り棒の要部断面図
【図３】第２の実施形態による突張り棒の要部断面図
【図４】第１の実施形態における別の形態を示す要部断面図
【図５】第１の実施形態における別の形態を示す要部断面図
【図６】第１と第２の実施形態を共有する別の形態を示す要部の図
【図７】第１と第２の実施形態を共有する別の形態を示す要部断面図
【符号の説明】
１，２                              棒状体
８                                  付勢力付与手段
９，１１                            接当部
１３，１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，２４  押圧力検出手段
１５，２１，２９                    報知手段
１８，２４                          位置ずれ検出手段
Ｗ                                  他物
【図１】
0003573677.tif 000002
【図２】
0003573677.tif 000003
【図３】
0003573677.tif 000004
【図４】
0003573677.tif 000005
【図５】
0003573677.tif 000006
【図６】
0003573677.tif 000007
【図７】
0003573677.tif 000008