(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
周縁壁と外壁を備えたマニホルドの内側に設けられた空間と、該空間の一面に形成された開口面と、
前記外壁に設けられ、かつ前記空間を介して相互に連通する入口及び出口とを有し、
使用に際して、前記開口面が熱電モジュールの外面に接した状態で熱電モジュールに取り付けられる熱電システム用マニホルドにおいて、
前記空間内に、複数の仕切りを設け、該仕切りの端部の巾を先細に形成し、該仕切りを前記熱電モジュールの外面に最小面積で当接させて流通路を形成したことを特徴とする熱電システム用マニホルド。
【請求項２】
前記流通路を螺旋状に形成したことを特徴とする請求項１に記載の熱電システム用マニホルド。
【請求項３】
前記外壁に連結手段を設け、該連結手段を介して、隣合うマニホルド同士を一体に連結することを特徴とする請求項１に記載の熱電システム用マニホルド。
【請求項４】
前記隣合うマニホルド同士を連結する手段が、前記マニホル
ド外壁に設けられた入口パイプ及び出口パイプであることを特徴とする請求項３に記載の熱電システム用マニホルド。
【請求項５】
前記流通路が湾曲した通路であることを特徴とする請求項１に記載の熱電システム用マニホルド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、熱電冷凍システム用マニホルドに関する。
【０００２】
【従来の技術】
冷凍システム内に熱電モジュールを使用することは、公知である。熱電モジュールは、電流が該モジュールを流れることにより、該モジュールの一方の側が冷却され、そのモジュールの反対側が加熱される、公知の型式の熱ポンプである。また、熱電モジュールは、ペルチェ（Ｐｅｌｔｉｅｒ）モジュール、または熱電熱ポンプとしても公知である。熱電モジュールを備える従来から公知の冷凍装置は、該熱電モジュールの各側部に強固にクランプ締めされ、熱電組立体を形成するアルミニウム吸熱源から成る。電流を該モジュールに通したとき、熱は一方の側からその反対側に伝達される。
電流を熱電モジュールに最初に通したとき、二つの側部間の温度差は最小である。こうした状態のとき、熱電組立体は、効率良く作動する。しかし、冷凍機がその所望の内部温度近くに達すると、二つの側部間の温度差が増す。こうした状態のとき、熱電組立体は、熱ポンプとしての作動効率が低下する。熱電モジュールを熱ポンプとして形成する場合、従来の熱電組立体は、装置の全体の温度差を維持し得るように常に電流が印加されていなければならない。この電流が無くなったならば、熱は熱平衡状態を再設定し得るような方法で組立体を通って流れる。故に、実際上、従来の熱電組立体の電気の消費は、単に、該組立体の全体の温度差を維持するためにだけ行われる。これは、エネルギの非常な無駄である。
実際上、また、従来の熱電組立体は、該熱電モジュールと吸熱源との境界にて生ずる熱インピーダンスの作用を受ける。このため、こうした境界面の作用を最小限に抑制すべく、熱電組立体の製造には、非常な慎重さおよび費用が必要とされる。
一部の熱電組立体は、吸熱源との接触表面積を増すため、単一の熱電モジュールではなく、吸熱源の間に挟持された二つの小型の熱電モジュールを備えている。しかし、固体の吸熱源の締め付け力によって熱電モジュールに加えられる構造および設計上の制約およびコストのため、当然、モジュール自体を小さい寸法にしなければならず、そのため、熱接触面積を大きくする妨げとなる。
また、熱電モジュール内のＰ＆Ｎ熱電対間の熱電コネクタは、同一の理由のため、極めて小さい。性能の向上は、大きい電気コネクタを介してより大きい熱接触面積を利用することで実現可能であるため、このことは、望ましいことではない。
従来の熱電モジュールの設計における別の大きな制約ファクタは、モジュールの高温面および冷温面が互いに接近する（通常、５ｍｍ以内）点である。対流、伝導、および放射を通じて一方の面から反対側の面に極めて顕著な損失が生じる、即ち、伝熱率が大きくなる。このため、熱電モジュールの極限性能は著しく制限される。従来の熱電組立体において、この問題点を一層悪化させることは、モジュールの面に取り付けられた一体の吸熱源が互いに近接していることである。従来の熱電組立体内における二つの吸熱源の熱質量、およびこれらが互いに近接していることは、常に、相互に悪く作用する。
上述の問題点のため、熱電組立体の使用は、極めて小型で可搬式のクーラおよび冷凍機に制限される。熱電組立体は、例えば、電力消費量が大きいため、実際には、家庭用冷蔵庫には使用されていない。
本発明は、従来技術の問題点を解消すべくなされたもので、冷凍機に適用するのに適した熱電システム用マニホルドを提供することを目的とする。
【０００３】
【課題を解決するための手段】
本発明では、上記目的を達成するために、周縁壁と外壁を備えたマニホルドの内側に設けられた空間と、前記空間の一面に形成された開口面と、前記外壁に設けられ、かつ前記空間を介して相互に連通する入口及び出口とを有し、前記空間が前記開口面を介して熱電モジュール外面に接触した状態で該熱電モジュールに取り付けられる熱電冷凍システム用マニホルドにおいて、前記空間内に複数の仕切りを設け、該仕切りの端部の巾を先細に形成し、該仕切りを前記熱電モジュールの外面に最小面積で当接させて流通路を形成した構成としている。
【０００４】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しつつ、単に一例としての本発明を説明する。
添付図面の図１には、第一および第二の対向面を有する熱電モジュール１２を備える熱電システム１０が図示されている。一つの空間を形成するそれぞれのマニホルド１４は、熱電モジュール１２の各面に取り付けられている。
マニホルド１４の各々は、図３に図示するように、入口１６と、出口１８と、を備えている。更に、マニホルド１４の各々は、図３に図示するように、入口１６と出口１８との間を伸長する細長いラビリンス状、ジグザグ、ら旋状、または蛇行通路２０を備えている。
通路２０の細長い形状は、流体と熱電モジュール１２との接触を促進する。
該通路２０は、成形金属またはプラスチック材料で形成され、図４に図示するように、典型的に、熱電モジュール１２の対応する面に対して平行な外壁２２がマニホルド１４に設けられている。該外壁２２からは、周縁壁２４が伸び、該周縁壁２４は、壁２２の全周に沿って伸びている。該周縁壁２４は、多数のボルト穴２７を有する。該ボルト穴２７は、熱電モジュール１２の反対側にある他のマニホルド１４をボルトおよびナットによって保持するのに役立つ。小さい寸法のボルトの使用により、一側部から反対側にボルトに沿って不確実な伝熱が行われる可能性を軽減する。
熱電モジュール１２の隣接面と共に、壁２２，２４内には、通路２０を有する空間２５が形成される。該空間２５は、該空間２５の第一の端部にて、壁２４から長手方向に延びる第一の仕切り２６を有する。該第一の仕切り２６は、空間２５の隣接する側に対して平行に、入口１６に隣接する箇所から空間２５の第二の端部に向けて部分的に延びている。第二の仕切り２８は、第一の仕切り２６に対して平行であり且つ第一の仕切り２６から離間され、空間２５の第二の端部にて壁２４から空間２５の第一の端部に向けて長手方向に部分的に延びている。このことは、第一の仕切り２６よりも小さい第三の平行な仕切り３０の場合も同様であり、次に、第四、第五および第六の平行な仕切り３２，３４，３６も同様に配置される。最後に、第一の仕切り２６と同様な第七の平行な仕切り３８が出口１８に隣接して配置される。
図４から理解されるように、これら仕切り２６，２８，３０，３２，３４，３６，３８は、周縁壁２４と同一の奥行きだけ、壁２２から延びており、熱電モジュール１２の隣接面に対し最小の接触表面積にて係合する。これら仕切りにより形成される通路の方向が繰り返し変化することにより、通路２０を通る流体の流れは乱流となり、その結果、該流体とモジュール面との間の伝熱量が増すことが確実となる。典型的に（例えば）４０ｍｍ×４０ｍｍの熱電モジュール面を横断するジグザグ、ら旋状、または蛇行する流体通路の好適な数は、実験の結果、約８であることが確認されている。通路２０の各流路は、方形、または半円形であることが望ましい。
かかる流路の断面は、５ｍｍ×５ｍｍに近い。実際上、通常、流路の仕切りの厚さは、可能な限り最小の厚さに維持することが望ましく、これら流路は、５ｍｍを僅かに下廻る。システムの性能を最適にし得るように、即ち、システムを最適化したとき、所定の送出容量および所定の外気温度に対する最大の熱ポンプ容量が得られるように、流路の数およびその深さを変更することができる。
マニホルド１４の流路を最適化することは、システムの流路の水力学的インピーダンス（マニホルド１４は、通常、システム内で最大の流体インピーダンスを有する）対ポンプの流体送出空間とを均衡させることで可能である。
マニホルド１４の周縁壁２４は、ガスケット「Ｏ」リングまたはシリカ／ゴムセメントのような公知の技術を使用して、モジュール１２の面の外周に対して密封し、流体の漏洩を阻止することができる。
図１に図示するように、それぞれの導管４０が各入口１６から伸長し、また、それぞれの導管４２が各出口１８から伸長している。これら導管４０，４２の一方、またはその他方には、ポンプ４４が取り付けられる。図示するように、各対の入口および出口導管は、遠方の熱交換器４６まで延びている。熱交換器４６の各々には、通常、液体である流体が充填される。熱交換器４６の各々には、冷却ファン４８を設けることができる。所望であれば、導管４０，４２は、目立たないように小さくしたシステムに構成することも可能である。
図１のシステム１０の作動中、電流（通常、直流であるが、この電流は、比例電流制御装置のような装置により変換可能である）が熱電モジュール１２に印加される。これと同時に、ポンプ４４を作動させ、液体が熱交換器４６から入口導管４０、マニホルド１４、次に、出口導管４２を通って送出され、それぞれの熱交換器４６に戻るようにする。電流が熱電モジュール１２を流れる結果、熱は、片側（内側）における熱交換器４６、導管４０，４２およびマニホルド１４内に保持された流体から反対側（外側）におけるマニホルド１４、導管４０，４２および熱交換器４６に送出され、このため、システム内の冷凍機が冷却される一方、外側のシステムは加熱される。
熱電モジュール１２は、冷凍機の壁の中間点に取り付け、冷却側のマニホルド１４、ポンプ４４、導管４０，４２および熱交換器４６は、冷凍機の内側となり、また、加熱側のマニホルド１４、ポンプ４４、導管４０，４２および熱交換器４６が冷凍機の外側となるようにする。こうして、内側熱交換器４６を介して冷凍機の内側から得た熱は冷凍機の外側の熱交換器４６に伝達され、ここから熱は、公知の方法で放散される。
熱電システム１０は、ステップ制御方法を利用して作動させることができ、また、熱電モジュールの固有の非直線的な熱特性を利用することによる利点が得られ、これにより、モジュール１２の対向する面における温度差が最小のときにシステムの最大の作動効率が得られる。熱電モジュール１２の各側部を冷却する液体により、熱は遠方の熱交換器４６まで容易に伝達することができ、この結果、従来の一体の吸熱源よりも大気に近い温度を維持することが可能となる。
この状況のとき、本発明の上記熱電システム１０は、冷凍機の内部が所望の温度に達したときにサイクルオフにすることができる。この時点で、ファン４８を作動させ、外側のラジエータをより低温にし、その内側をより高温にし（冷凍機から熱交換器の内側への吸熱速度が速いため）、その結果、内側および外側温度は相対的に近い温度となる（温度差が小さい）。このように、次に、熱電システム１０を再作動させると、熱電モジュール１２の各側のマニホルド１４、ポンプ４４および熱交換器４６は、伝熱流体と比較的近い温度差となり、マニホルド１４自体は、より効率的な作動状態に近くなる。
冷凍機が所望の内部温度に達したとき、熱電システム１０の作動を停止する（スイッチオフ、またはサイクルオフ）機能は、マニホルド１４が小さい断面積および小さい熱空間を有し、空間２５が流体が流動するためのラビリンス通路２０を有することが望ましいということによって促進される。
更に、流体が流動することを要する上述のラビリンス通路２０は、システム１０から電流を除いた後、液体中に対流を発生させることを困難にする。更に、熱電モジュール１２を不作動にしたとき、ポンプ４４もまた同時に不作動となり、更に流体を送出せず、これにより、熱スイッチ、または熱スイッチ効果が得られる。更に、液体自体は、典型的に熱の不導体であり、熱スイッチ効果を促進する、即ち、モジュール１２およびポンプ４４がその流れの供給を停止したとき、システムの片側から反対側への伝熱は殆ど行われない。
システム１０内の液体、または流体は、典型的に冷凍機の外側で水であり、冷凍機の内側で水／グリコール、ケロシンまたはメタノールとすることができる。内側で使用される化学薬剤は、比熱が大きく、粘度が低く、また、熱電モジュール１２の面上で凍結しないものであることが望ましい。
図２の実施例において、同様の参照符号は、図１に示したものと同様の部品を表示する。熱交換器４６の一つが冷却フィン５０により囲繞された内側流体路を有する管状包囲体である一方、その他方が冷凍機の壁を形成することのできるプレス加工金属型式５２のものである点を除いて、これら熱電システムは、原理的に同一である。第一に、冷却ファン４８を冷却フィン５０の下端５４に隣接して配置し、冷却フィン５０と整合させた軸線の周りで回転し、空気が冷却フィン５０を通って流動し、それによって、冷却フィン５０から熱を放散させるように配置する。ファンからの空気が流れる方向は、最大の効率が得られ且つ向流熱交換器を形成し得るように、冷却フィン５０の内側の流体の流れる方向と反対方向にすることが望ましい。第二のプレス成形品５２において、ファン４８は、冷凍機の一端に設けられ、冷凍機の内側の周りで空気を循環させる。図２から理解されるように、熱交換器５２は、細長い管５５を収容し、該管は、熱交換器の壁に沿って導管４２から導管４０に、またはその逆に導管４０から導管４２にら旋状に延設されている。熱は、熱交換器の壁に吸収され且つ管５５内の流体により集められ、モジュールの面に運ばれて、最終的に外側の熱交換器から放散される。
二組の熱電モジュール１２を備え、マニホルド１４が取り付けられた熱電システムには、幾つかの利点があることが分かった。流体流の体積が等しいならば、遥かに大きい熱ポンプ容量を実現することができる。また、直列で運転した場合、二組のモジュールシステムは、熱ポンプ容量が大きく、エネルギ損失が少ないため、優れた作動効率が得られる。モジュールを直列と並列運転の間で切替え、所定の状態に対する最適な機能を実現し得るように電子機器を設けることができる。直列運転は、電気消費量が比較的小さく、通常の作動状態で効率的である一方、並列運転は、電気消費量が比較的大きいが、高い周囲温度状態のとき、冷凍機の内部温度を低くするために望ましいときにだけ必要とされる。
二つのモジュールシステムは、図２に図示されており、ここで、各マニホルド１４の出口は、管５６により各隣接するマニホルド１４の入口に接続される。
流体を循環させるべく本発明で使用されるポンプ４４は、多くの形態をとることができる。
しかし、図５および図６には、特に効果的であることが判明している新規な型式のブラシレスの水中遠心ポンプが示してある。図５および図６に示したポンプ７８は、後方ケーシング８０と、該後方ケーシング８０の壁に取り付けられた軸受シャフト８２と、を備えている。多数の電気コイル８４が軸受シャフト８２の周りに配置され、シャフト８２、またはコイル８４のいずれも後方ケーシング８０に対して回転可能ではなく、固定状態に配置されている。
ポンプ７８は、磁石ハウジング８６と、成形インペラ８８と、軸受９０と、を更に備えている。磁石ハウジング８６、インペラ８８および軸受９０は、成形または機械加工により一つの部品から形成することが望ましい。円形磁石９２（または、円形に離間して配置された複数の磁石）がコイルの外方で磁石ケーシング８６内に取り付けられている。電線９４が後方ケーシング８０を通って密封状態に伸長し且つコイル８４に接続されている。
該電線９４は、コイル８４を一組みの電子機器に接続し、該電子機器がコイル８４を励起させ、インペラ８８および磁石９２を公知の方法でコイル８４の周りで回転させる。これを容易にすべく、インペラ８８および磁石ハウジング８６には、固定軸受シャフト８２の周りで回転可能に配置された軸受９０が設けられている。この実施例において、該軸受９０は、インペラ８８および磁石ハウジング８６に対する唯一の荷重支承取り付け手段である。
作動時、液体は、矢印９８のように、正面外側ケーシング１１２により部分的に形成された入口導管９６内に入る。コイル８４の励起により、磁石９２がコイル８４の周りで回転し、これにより、インペラ８８を回転させる。このようにして、インペラ８８が回転され、これにより、液体は、矢印１０８の方向に向けて横方向に排出される。このように、導管内に液体の流れが形成される。インペラ８８の好適な形態が図５に図示されている。図示するように、該インペラ８８は、切り欠いた中央部１０２を有する略円形のディスク１００を備えている。複数の細長い切欠き１０４が切り欠いた中央部１０２から外方に伸長する。図５に図示したインペラ８８の回転により、図６に図示するように、液体は、矢印１０８の方向に向けて外側導管１０６に排除される。図５に図示するように、出口導管１０６は、湾曲方向に導管１０６の外側部分に向けて漸進的に増大する断面の内側湾曲部分１１０を備えることが望ましい。この形態は、スクロールパターンの出口掃引状態として示してある。密封したシャフトを介して冷却液系統に接続された外側モータを使用するこも可能であるが、この構成は、シールが摩耗したときに漏洩が生ずる虞れがあるため、完全に満足し得るものではない。
本発明を良好に具体化することのできる熱交換器４６は、多くの形態をとることができる。その選択は、熱交換器の性能およびコストにより決まる。好適な型式としては、銅製の自動型、押出し成形、またはプレス成形によるアルミニウム薄板型、および銅／アルミ管の上に押し出したアルミニウム薄板／薄片を組み立てた構造のものが含まれる。
本発明の熱電システムの特に優れた適用例は、金属管よりも精巧ではなく、例えば、海水／真水に浸けることができる極めて簡単な外側熱交換器に利用することである。このとき、該熱交換器は、海の場合、それ自体が無限の熱交換器である水で冷却される。故に、該システムは、船舶関係の適用例でも極めて効率的である。
本発明に使用することのできる従来の熱電モジュール１２０は、図７に示してある。該モジュール１２０は、熱伝導体であるが、電気絶縁体である外側の平行な一対の板１２２を備えている。該板１２２は、モジュール面である外面１２８を備えている。板１２２と共に、一列の離間した熱電対１２４が設けられている。図７に示すように、左側にある第一および第二の熱電対１２４は、その第一の端部にて導電性コネクタ１２６により電気的に相互に接続される。図７に図示するように、左側からの第二および第三の熱電対１２４は、その第二の端部にて導電性板コネクタ１２６により電気的に相互に接続される。隣接する熱電対１２４の端部は、列全体を横断して交互に相互に接続し、熱電対１２４の列の全体を横断する導電性板が存在するようにする。また、該板コネクタ１２６は、熱伝導可能な方法で外側板１２２にも接続される。
本発明を具体化する上で、特に効果的である新規な熱電モジュールの形態が図８および図９に図示されている。
図８および図９の実施例において、複数の離間したＰおよびＮの熱電対１３０が一列に伸長するように設けられている。該熱電対１３０の列は、各々が外側壁１３４と、二つの端部壁１３６とを有する二つのハウジングの間に配置されている。更に、各ハウジングは、プラスチックで形成され、以下に説明するように、熱電対コネクタを所定位置に保持し得るように穴が開けられた内側壁１３２を保持する。これら壁１３２は、熱電対のコネクタを覆う範囲が最小限であるように可能な限り薄くする。
該側壁１３４は、熱電対１３０の列から離間して配置される一方、端部壁１３６は、熱電対１３０の列の端部に接続される。更に、これら側壁１３４および端部壁１３６は、入口導管１３８と、出口導管１４０と、中間の冷却液通路１４２とを形成する。
図示するように、最左側の熱電対１３０は、銅のような電気および熱伝導性材料１４４のブロックによりその第一の端部が次の隣接する熱電対１３０の第一の端部に接続される。図８に示すように、次の隣接する熱電対１３０は、電気および熱伝導性材料１４４のブロックによりその第二の端部が右側の次の隣接する熱電対１３０の第二の端部に接続される。この構成は、熱電対１３０の列を直角に横断して繰り返される。このようにして、各導電性ブロック１４４、および各熱電対１３０を通ってその一端から伸長する、熱電対１３０の列を横断した導電性経路が存在する。更に、上述のように、電気および熱導電性ブロック１４４の各々は、側壁１３２の穴内に配置されて所定位置に保持される。
公知の方法にて、ＰおよびＮ熱電対１３０の異質の導電性材料は、電流を印加したとき、接合部、またはコネクタブロック１４４を介してペルチェ効果を発生させる。これにより、熱は、熱電対１３０の列の片側から反対側に伝達される。図８および図９に図示した構成において、入口１３８、出口１４０および流体通路１４２内に、常に液体が存在する。本発明によれば、熱電対１３０に電流を印加したとき、ポンプ４４も同時に作動され、液体が熱電対１３０の列の両側を横断して流動するようにすることが望ましい。
上述のように、液体は、遠方の熱交換器４６まで循環されて熱を伝達する。非導電性の液体は、導電性ブロック１４４に直接、接触し、このため、従来技術の装置において熱電モジュールと一体の吸熱源との間に見られるような固体同士の相互接触面は存在しない。その結果、従来技術において経験される非効率さを軽減することができる。
空隙１４６が二つの壁１３２の間にあり且つ熱電対１３０を囲繞する。この空隙、または空所１４６は、空気または泡で充填することができる。該空隙１４６は、真空状態とし、またはエイロゲルで充填することがより望ましい。該エイロゲルを使用し、または真空とする利点は、熱電モジュールの高温側と低温側との間で伝導、対流および放射による伝熱量を軽減することができる点である。
最も重要なことは、本発明について説明したところと同じであるが、従来の熱電モジュールと共に使用されるシステムに優る、図８および図９に図示したモジュールの利点は、大きく形成した熱伝熱コネクタ１４４の上を液体が直接、流動し得る点である。コネクタ１４４自体は、図７に図示した従来の熱電モジュールコネクタの６倍以上、熱接触表面積を増大させることができる。更に、従来の熱電モジュールは、冷却液がモジュール面と接触することができる前に、コネクタにはんだ付けされた非導電性の面をもっているさせる。はんだおよびセラミックには、熱インピーダンスによって顕著な損失が生じるが、それは図８に図示したモジュールでは回避される。
当業者に明らかであろう応用例および変形例は、本発明の範囲に属すると考えられる。例えば、本発明の熱電システムは、熱暖房モードで使用し、保育器、または食品加熱器のような容器の内部を加熱するのに使用することができる。
【０００５】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係る熱電システム用マニホルドによれば、マニホルドの空間内に形成した、熱電モジュールの外面に最小面積で当接する仕切りによって流通路を形成したので、伝熱面積を可及的に広くとることができ、流通通路内において効果的に乱流を生じさせ、該マニホルド内を流れる流体と熱電モジュールとの間の熱伝達効率を上昇させることができる。
また、マニホルド内に細長い通路を形成したので、該マニホルドの小型化を図ることができる。
さらに、マニホルド内の通路を螺旋状に、あるいは湾曲状に形成することにより、該マニホルド内を流れる流体と熱電モジュールとの間の熱伝達効率をさらに上昇させることができる。
さらにまた、隣合うマニホルド同士を、マニホルド外壁に設けられた連結手段を介して、一体に連結するので、広い伝熱面積を有する薄型でコンパクトな電熱モジュールを簡単に構成することができ、経済的であるとともに、接続配管による熱ロスがなくなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る熱電システムの一実施例の概略図的な斜視図である。
【図２】本発明による熱電システムの別の実施例の概略図的な斜視図である。
【図３】図１および図２に示したシステムに使用することができるマニホルドの背面図である。
【図４】図１および図２のシステムの要部を示し、図３に示したマニホルドを熱電モジュールに取り付けた状態を示す断面図である。
【図５】図１および図２のシステムに使用することのできる水中ポンプの一実施例を示す正面断面図である。
【図６】図５に図示した水中ポンプの側面断面図である。
【図７】図１および図２のシステムに使用することのできる典型的な従来の熱電モジュールの側面図である。
【図８】図１および図２のシステムに使用することのできる新規な熱電モジュールの一実施例の側面断面図である。
【図９】図８の熱電モジュールの端部断面図である。
【符号の説明】
１０  熱電システム
１２  熱電モジュール
１４  マニホルド
１６  入口
１８  出口
２０  通路
２４  周縁壁
２５  空間
２６，１８，３０，３２，３４，３６，３８  仕切り
２７  ボルト穴
４０，４２  導管
４４  ポンプ
４６  熱交換器
４８  冷却ファン
５０  冷却フィン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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