(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
皮膚への表在局所適用のための化粧及び医薬組成物であって、I水とＳ水との混合液を含む構造化水（structured water）成分を含み、ここで、上記I水が、９００〜２５００（μＳ／cm）の導電率及び１．９〜２．５のpHをもち；かつ、上記Ｓ水が、４００〜１５００（μＳ／cm）の導電率及び１０．５〜１２のpHをもち、そして上記I水とＳ水の各々が、約３３０（μＳ／cm）の導電率及び約７．４のpHをもつ出発水から得られることを特徴とする、前記組成物。
【請求項２】
生物活性剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記活性剤が、主に陽性に帯電している、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
前記I水が、構造化水の全量の５０％超で含まれている、請求項３に記載の組成物。
【請求項５】
前記活性剤が、主に陰性に帯電している、請求項２に記載の組成物。
【請求項６】
前記Ｓ水が、構造化水の全量の５０％超で含まれている、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記生物活性剤が、抗刺激剤（anti-irritant agent）である、請求項２に記載の組成物。
【請求項８】
前記生物活性剤が、抗酸化剤である、請求項２に記載の組成物。
【請求項９】
前記組成物が、浸潤作用のある（moisturizing）組成物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
生物活性剤の活性が増加されている表在局所的に適用される組成物の製造方法であって、その活性剤を、極性に適する割合のI水、Ｓ水又はそれらの混合液と、混合し、ここで、上記I水が、９００〜２５００（μＳ／cm）の導電率及び１．９〜２．５のpHをもち；かつ、上記Ｓ水が、４００〜１５００（μＳ／cm）の導電率及び１０．５〜１２のpHをもち、そして上記I水とＳ水各々が、約３３０（μＳ／cm）の導電率及び約７．４のpHをもつ出発水から得られることを特徴とする、前記方法。
【請求項１１】
前記活性剤が、主に陽性に帯電している、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記I水が、構造化水の全量の５０％超で含まれている、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記活性剤が、主に陰性に帯電している、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記Ｓ水が、構造化水の全量の５０％超で含まれている、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記生物活性剤が、抗刺激剤である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記生物活性剤が、抗酸化剤である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
前記組成物が、浸潤作用のある組成物である、請求項１０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、水性の化粧用組成物に関する。特に、本発明は、構造化水（ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ  ｗａｔｅｒ）を使用することによって特性を向上させた、化粧用組成物に関する。
【０００２】
【発明の背景】
水は、人間の身体および全ての生物において、主要な成分である。身体内では、水は、代謝および合成の過程に、本質的に必要である。水が、どの様に細胞内成分と相互作用するかということに関して、多くの推論が成されている。そして多くの研究者は、水が、一度組織および細胞に取り込まれると、その構造と機能が実際に変化するだろうと推論している（Ｂｅｎａｌ  ａｎｄ  Ｆｏｗｌｅｒ，  Ｔｒｅｎｄｓ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｓｃｉ．  ８  ：  １，  １９８３  ；  Ｓｔｉｌｌｉｎｇｅｒ，  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２０９  ：  ４４５５，  １９８０  ；  Ｆｒａｎｋ  ａｎｄ  Ｗｅｎ，  Ｐｒｏｃ．  Ｒ．  Ｓｏｃ．  Ｌｏｎｄ．，  １９８０  ：  Ａ２４７，  １９８１  ；  Ｆｒａｎｋｓ，  Ｗａｔｅｒ，  Ａ  Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｉｓｅ，  Ｌｏｎｄｏｎ，  １９８１）。
【０００３】
水構造の可能な変化に関して、誘導する電場がかかっていない場合、水には、  （Ｈ３Ｏ）＋  と（ＯＨ）−  との間で平衡が存在することが示されている（Ｂｅｒｎａｌ  ａｎｄ  Ｆｏｗｌｅｒ，  ｓｕｐｒａ）。最近では、水に分極性の電場をかけた場合、前記の平衡が壊されて、２つのイオン成分が、独立して動き始めることが示されている（ＲＯ  ８８０５３／１９８７；  ＲＯ  ８８０５４／１９８７；  ａｎｄ  ＲＯ  １０９８３５／１９９５）。
【０００４】
従って、２つの電極間に電場を発生させた場合、水において、「構造化」が進行し、そこでは、  Ｒ−    Ｈ＋  ｎ  構造体（式中  Ｒ−  は高分子ラジカルを表す）が陽極方向に移動し、「酸性水」として集積する。同様に、  Ｒ＋  （ＯＨ）−  ｎ  成分が陰極に移動し、「塩基性水」を生じる。
【０００５】
多くの事象が、水および水溶液の構造化に寄与すると思われる。その中には、水分子の双極子モーメントの配列、溶液内における電極への荷電体の移動、負荷する電位差量、電極表面の性質、大きさおよび形の影響、並びに、  Ｈ＋  およびＯＨ−  のトンネル化（ｔｕｎｎｅｌｉｎｇ）  が含まれる。
【０００６】
構造化を誘導する作用因子が何であれ、この構造化（または活性化）水は、安定化したイオンクラスターを含んでいる水として定義される。この酸性分画は、別名で、構造化水Ｉ（Ｉ水）と呼ばれ、  Ｒ＋    （Ｈ）−    （Ｃｌ−  ，  ＰＯ４３−  ，ＳＯ４２−  ）  イオンの安定化したクラスターが含まれている。この塩基性分画は、別名で、構造化水Ｓ（Ｓ水）と呼ばれ、  Ｒ＋  （ＯＨ）−  ｎ    （Ｃａ２＋，  Ｍｇ２＋，  Ｎａ＋  ，  Ｋ＋  など）イオンの安定化したクラスターが含まれている。
【０００７】
これらの２種類の水の違いとして、特性に関して、伝導度（Ｃ）（μＳ／ｃｍ）  約３３０  、ｐＨ約７．４  の水道水を用いた場合、そこから得られるＩ水の伝導度（Ｃ）（μＳ／ｃｍ）  は約９００−２５００、ｐＨは約１．９−２．５  であるが、Ｓ水の伝導度（Ｃ）（μＳ／ｃｍ）  は約４００−１５００、ｐＨは約１０．５−１２  である。
【０００８】
Ｉ水、Ｓ水、水道水および脱イオン水の間の実質的な差異が、紫外線波長、特に２００−２５０  ｎｍ帯において見られる。これらの反応性を、エレクトロノグラフの場（ｅｌｅｃｔｒｏｎｏｇｒａｐｈｉｃ  ｆｉｅｌｄ）で測定すると、Ｉ水、Ｓ水および水道水は、また有意な差を示す。特に、水道水では、エレクトロノグラフにおける刺激（ｅｌｅｃｔｒｏｎｏｇｒａｐｈｉｃ  ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ）後の全体の光束は、陽性インパルス  Ｉ＋  と、それに実質的に等価の陰性インパルス  Ｉ−  とを示す。
【０００９】
構造化水では、同様に刺激されたＳ水の陽性インパルスから、非常に高い光反応性が示され、陰性インパルスの反応性は、蒸留水の場合とほぼ等価であり、その結果、陽性対陰性の割合は、１を大きく超える。反対に、Ｉ水の反応性では、陰性インパルスが高く、そして陽性インパルスは、蒸留水の場合とほぼ等価であり、その結果、陽性対陰性の割合は１より小さい。
【００１０】
これらの各種の水に対して、異なった生物特性が示唆されている。これから、この２種類の構造化水の構造の差が、それらの生物活性と相関していることが指摘されている。Ｓ水は、酵素的過程および他の生合成過程に対して、刺激効果があり、一方、Ｉ水は、これらの過程に対して、抑制効果があると言われている。
【００１１】
以前に、例えばＲＵ  １０７５４４，  ＲＵ  １０７５４５およびＲＵ  １０７５４６  において、化粧用組成物での構造化水の使用が開示されている。これらの記載は、脂性皮膚、乾燥皮膚または皮疹を治療するために、特定の化粧品においてＩ水を使用することに関している。しかし、その様な組成物において、特定の生物効果の原因を、直接的にＩ水に帰しているわけではない。本発明では、異なった構造化水を用いることには、局所的に皮膚に適用する組成物中の活性剤の能力に対して有利な効果があることを見出した。
【００１２】
【発明の要約】
本発明は、皮膚への局所適用に供する、化粧用および医薬用の組成物であって、生物活性剤と組み合わせて、その活性化に有効な量のＩ水とＳ水との混合液（ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）  を含んでいる、前記組成物に関する。特に、活性剤の極性、または活性剤が含まれている媒体の極性に適する割合で、Ｉ水とＳ水とを混合した水を用いることによって、局所適用する組成物中の生物活性剤の能力が増強されることが判明した。本発明は、生物活性剤を、極性に適する量のＩ水とＳ水とに配合することによって、その活性剤の活性を増強する方法にも関する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
前記載通りに、構造水およびこの製造方法は、当業界に良く知られている。例えば、ＲＯ  ８８０５３には、”Ｂ”  すなわち塩基性（Ｓ型）水の製造方法が、そしてＲＯ  ８８０５４には、”Ａ”  すなわち酸性（Ｉ型）水の製造方法が記載されている。さらに、ＷＯ  ９６０６０４８には、これらの種類の水の製造の改良が記載されている。以上の各文献の内容を、引用して、本明細書に組み込む。
【００１４】
本発明において、思いがけなく、Ｉ水とＳ水との混合液は、化粧用または医薬用の局所用組成物中で、生物活性剤の効果を増加する効果があることが見出された。活性剤を、異なった媒体、例えば脱イオン水、Ｉ水、またはＳ水単独中に含ませる場合に得られる結果と、Ｉ水とＳ水との混合液を用いる場合の結果とを比較する実験から、Ｉ水とＳ水との混合液を用いる場合には、同条件下でテストした任意の単一媒体を用いた場合に比べて、適当な活性化剤の生物活性レベルがより高くなることが明らかにされる。
【００１５】
しかし、Ｉ水単独の場合でも、活性レベルが、同様にかなり良く増加すること、そしてＳ水の場合では、ある種の活性、すなわち抗酸化剤活性が増加することが示される。この結果は、全く異なる化学構造および生物活性を有する物質、例えばカフェインなどの抗刺激剤（ａｎｔｉ−ｉｒｒｉｔａｎｔ）、およびＢＨＴ  などの抗酸化剤を用いる場合に認められた。
【００１６】
増強しようとする活性剤の陽性および陰性帯電成分の相対比を反映する割合で、Ｉ水とＳ水とを混合する場合に、特に効果的な増強が見られる。さらに詳しくは、活性剤の極性組成を反映する様に、Ｉ水とＳ水とを任意の量で配合することが好ましい。
【００１７】
任意の活性剤中の成分の相対的な荷電を、単純な電気泳動分析によって容易に測定することができる。活性剤の陽性成分は、陰極に移動し、そして陰性成分は、陽極に移動する。各々の相対的な割合を決定し、これに基づいて、用いるＩ水とＳ水の有効な量を計算する。
【００１８】
例えば、主に陽性に帯電している組成物では、構造水の組成は、主にＩ水であるべきである。好ましくは、Ｉ水の量は、実質的に、陽性成分の割合に一致させ、そしてＳ水の量は、実質的に、陰性成分の割合に一致させる。具体的には、６０％陽性成分および４０％陰性成分から成る活性剤は、Ｉ水約６０％対Ｓ水約４０％の割合で、Ｉ水とＳ水とを混合した液中において、最も効果的に増強されるだろう。
【００１９】
この割合は、実質的に正確にすることが好ましいが、いくらかの変更が可能である。概して、Ｉ水またはＳ水の量は、相当する成分の割合に対して、好ましくは、約±１０％を超えて変化しない、好ましくは、約±５％を超えて変化しない、より好ましくは、約±２％を超えて変化しない。この分析は、個々の活性剤だけでなく、提起された組成物の水相中の集合成分に対しても、適用することができる。
【００２０】
この構造水の混合液を、水性成分を含む局所適用される任意のスキンケア用品において用いることができる。例えば、この構造水を、純粋な水性媒体、ヒドロアルコール性（ｈｙｄｒｏａｌｃｏｈｏｌｉｃ）媒体、または油中水型または水中油型エマルションの水相部分中において、用いることができる。この媒体の形は、皮膚に局所適用するために適する任意の形でよく、例えば溶液剤、コロイド分散剤、乳剤、縣濁剤、クリーム剤、ローション剤、ゲル剤、フォーム剤、ムース剤およびスプレー剤などがある。
【００２１】
活性剤の種類、すなわちＩ水およびＳ水の存在によって増強される活性剤は、スキンケア製品において有益に用いられる任意のものでよい。例えば、この構造水は、浸潤作用（ｍｏｉｓｔｕｒｉｚｉｎｇ）活性剤を含んでいる浸潤作用組成物の浸潤作用特性を増強する際に、有効である。
【００２２】
この混合液は、老人斑、角化症およびしわを治療する薬、並びに、鎮痛薬、麻酔薬、抗皮疹剤、抗細菌剤、抗酵母剤、抗真菌剤、抗酸化剤、抗ウイルス剤、ふけ防止剤、抗皮膚炎症剤、抗そう痒剤、抗催吐剤、乗物酔い抑制薬、抗刺激剤、抗炎症剤、抗過剰表皮剥離剤、乾燥肌を抑える薬、抗発汗剤、抗乾せん剤、抗脂漏症剤、ヘアコンディショナー、ヘアトリートメント薬、抗老化剤、しわを抑える薬、日焼け止め薬、抗ヒスタミン剤、皮膚を明るくする薬、色素脱色剤、創傷治癒薬、ビタミン剤、コルチコステロイド剤、日焼け剤、またはホルモン、の活性を増強するためにも用いることができる。
【００２３】
Ｉ／Ｓ混合液を、組成物の全重量に対して約１％から約９９．５％の重量で、より頻繁には、約２０−８０％の量で、より好ましくは、約４０−８０％の量で用いることができる。この混合液自体が、組成物の全水性成分を占めてもよい。
【００２４】
あるいは、ＩとＳとの混合液が、水性成分の一部分であってもよく、すなわちこの混合水を、他の非構造化水性成分、例えば蒸留水またはフローラル（ｆｌｏｒａｌ）水と混合することができる。Ｉ／Ｓ混合液による増強効果は、１／１０００希釈時でさえも観察されるので、非構造化水を、構造化水と一緒に用いることが可能である。
【００２５】
水性成分を含んでいる、実質上全ての種類のスキンケア製品中で、この構造化水を用いることができる。例えば、これを、メーキャップ用品、例えばリップスティック、リップグロス、ファンデーション、ブラッシャー、アイライナーおよびアイシャドウなどに含まれている活性剤の特性を増強するために用いることができる。また、これは、生物活性成分の効力が特に非常に重要である治療用製品、例えば医薬製品中でも有効である。
【００２６】
【実施例】
実施例１
この実施例では、活性剤の極性の決定、並びに、Ｉ水とＳ水との混合液への活性剤の添加を説明する。
分析するサンプルを脱イオン水中に溶解し、その濃度を２０％にする。この溶液と０．２％硝酸銀溶液とを、１：１（ｖ／ｖ）の割合で混合し、全てのテストサンプルに同量の銀が含まれる様にする。銀の沈殿を避けるために、直ぐにサンプルを検査する。
【００２７】
電気泳動の常用緩衝液として、高解像度用緩衝液（製品番号５１１０４，  Ｇｅｌｍａｎ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）  を用いる。この高解像度用緩衝液を、脱イオン水によって、供給元の推奨標準希釈倍率より多く、１５倍に希釈する。用いる電気泳動の装置は、Ｓｅｍｉ−Ｍｉｃｒｏ  ＩＩ  Ｃｈａｍｂｅｒ（製品番号５１２１４，  Ｇｅｌｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）  、ＥＣ５００−９０電源（Ｅ−Ｃ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  Ｃｏｒｐ．，Ｈｏｌｂｒｏｏｋ，ＮＹ）  、およびＳｅｐｒａｐｈｏｒｅＩＩＩ  微孔性酢酸セルロース膜（製品番号６２０９２，  Ｇｅｌｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）  である。
【００２８】
電気泳動槽を、２００ｍｌ（各側１００ｍｌ）の緩衝液で満たす。仕切りに、緩衝液が着かないようにする。染色用容器にも１００  ｍｌ入れる。用意した膜の中央に鉛筆で印を付け、そして膜を完全に濡らすために、容器内の緩衝液面に浮かせ、次に浸し、そして１０分間漬けておく。その膜を取り出し、吸収パッドの上に置き、もう１つの吸収パッドで溶液を吸い取る。電気泳動槽の橋の上に、その膜を置く。各サンプルおよびコントロール液５μｌを、膜の中央線上にピペットで加える。電源を付け、５０−１２０Ｖ  の範囲の電圧をかけ、３０分間泳動する。
【００２９】
硝酸銀（０．１％）は、完全に陰極方向に動き、その移動距離をコントロールとする。コントロールの銀に対して、同方向に同距離移動するサンプルは、非極性である。コントロールに対して、同方向により長く移動するサンプルは、１００％陽性に帯電している。両方向に移動するサンプルには、２成分が含まれ、銀と同方向に移動した成分は陽性であり、逆方向に移動した成分は陰性である。
【００３０】
陽性成分と陰性成分の割合を決定するために、移動距離を測定する。陽性に帯電した成分の移動距離を  Ｘ＋  で、そして陰性に帯電した成分の移動距離を  Ｘ−  で表すと、全体の移動距離は、  Ｘ＋  ＋Ｘ−  となる。  Ｘ−  は、  Ｘ−  ／Ｘ＋  ＋Ｘ−  （率ａ）の値に相当し、  Ｘ＋  は、  Ｘ＋  ／Ｘ＋  ＋Ｘ−  （率ｂ）の値に相当する。Ｉ水とＳ水との最良の割合を決定するために、これらの値を利用する。
【００３１】
一般的な例として、１００％陽性に帯電したサンプルは、１００％Ｉ水と混合する。ａ＞ｂの場合、サンプルは陰性に帯電していて、最適な割合は、ａＳ％＋ｂＩ％  である。ａ＜ｂの場合、サンプルは陽性に帯電していて、最適な割合は、ａＩ％＋ｂＳ％  である。ａ＝０  の場合、サンプルは、陰性に帯電していて、このサンプルは  １００％  Ｓ水と混合する。
【００３２】
非極性サンプルの活性および安定性は、他の荷電体の影響を受けないし、これらに対して、Ｉ水とＳ水との混合によって有意な効果は生じない。従って、この様な非極性サンプルは、脱イオン水、Ｉ水、およびＳ水に、任意の割合および組み合わせで、同等に十分に混合することができる。
【００３３】
具体例として、この方法で、抗刺激剤であるカフェインの極性を測定する。ａ％（Ｘ−  ／Ｘ＋  ＋Ｘ−  ）＝７／１７＝４２％であり、ｂ％（Ｘ＋  ／Ｘ＋  ＋Ｘ−  ）＝１０／１７＝５８％  である。
【００３４】
実施例２
この実施例では、Ｉ水とＳ水との混合液中での、カフェインの抗刺激活性の増強を説明する。
カフェインを、０．５％の濃度で、以下に示す一連の異なる溶媒に加える。
１．１００％脱イオン水、ｐＨ６．９８
２．１００％Ｉ水、ｐＨ２．６０
３．１００％Ｓ水、ｐＨ９．６０
４．Ｓ水をＩ水に加える、Ｓ：Ｉ＝６０：４０，  ｐＨ３．４２
５．Ｓ水をＩ水に加える、Ｓ：Ｉ＝４０：６０，  ｐＨ３．０６
６．Ｉ水をＳ水に加える、Ｉ：Ｓ＝６０：４０，  ｐＨ２．８１
７．Ｉ水をＳ水に加える、Ｉ：Ｓ＝４０：６０，  ｐＨ３．３１
【００３５】
この研究のために、病歴として、皮膚がペルーバルサムに対する刺激反応性を有する７人の自発的被験者を選ぶ。テスト化合物を、彼らの前腕腹側に適用する。この物質を２０分間吸収させ、次に、刺激剤であるペルーバルサムをテスト部分に適用する。皮膚刺激性を、皮膚の発赤の増加によって測定する。Ｍｉｎｏｌｔａ  の比色計を用いて、発赤の程度を測定し、そしてポジティブコントロールおよびネガティブコントロールと比較する。ポジティブコントロールは、ペルーバルサム単独で処理した場合の皮膚の色であり、ネガティブコントロールは、テスト化合物のように、１０％ヒドロアルコール・コーラ・ニチダ（ｈｙｄｒｏａｌｃｏｈｏｌｉｃ  ｃｏｌａ  ｎｉｔｉｄａ）溶液で処理した場合の皮膚の色である。
【００３６】
この結果を図１に要約する。この図から、Ｉ水中のカフェインは、６２％活性があるが、これに比べて、脱イオン水中のカフェインの活性は、５６％だけであることが示される。しかし、Ｉ水とＳ水との混合液中では、特にＩ水が６０：４０  の割合で多い混合液中では、さらに良い結果が得られる。
【００３７】
実施例３
この実施例では、Ｉ水とＳ水との混合液中での、抗酸化剤の活性の増強を説明する。
種々の水性成分中での抗酸化剤ＢＨＴ  の活性を、インビトロでの紫外線誘発性の脂質過酸化反応の効率を評価することによって、検査する。
【００３８】
最初に、蒸留水、Ｓ水、Ｉ水、並びに、Ｉ水とＳ水との４０：６０  混合液によって、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）  を調製する。ホスファチジルコリンのエタノール溶液を前記ＰＢＳ  溶液中に注入し、リポソームを形成させる。これらをコントロールとして用いる。ホスファチジルコリンとＢＨＴ  とを前もって混合し、次にこれを各ＰＢＳ  溶液に注入することによって、テストサンプルを調製する。各溶液間の相異を検出するために、ＢＨＴ  の最終濃度を０．００３％に調整する。
【００３９】
リポソーム調製後、サンプルに紫外線を２時間照射し、チオバルビツル酸（ｔｈｉｏｂａｒｂｉｔｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）  に反応する物質を測定する。この物質は、脂質の過酸化の程度を示すものである。これらのデータから、ＢＨＴ  による過酸化反応の阻害率を計算する。０．００３％  ＢＨＴを用いた実験を２対づつ、４回行う。
【００４０】
単一種類の水、および混合水に混合したＢＨＴ  の活性の結果を、図２に示す。蒸留水単独中のＢＨＴ  による平均値は、約４０％である。Ｓ水中での阻害は、約４７％に上る。一方、Ｉ水中での阻害は、５１％以上になる。両側検定のｔ−テストを行ったところ、蒸留水とＳ水との間の統計的有意差は、ｐ＜０．０５２  であり、そして蒸留水とＩ水との間の統計的有意差は、ｐ＜０．０４５  である。Ｉ水とＳ水との混合液を用いる場合、特にＩ水をＳ水に６０：４０  の割合で加えた場合には、ＢＨＴ  活性の同様な増加が認められる。
【００４１】
ｐＨが酸性であるＩ水を用いることで、そのＰＢＳ  のｐＨが６．３  まで下がることによって、前記阻害が起こる可能性を否定するために、蒸留水によるＰＢＳ  のｐＨを６．３  に調整し、同じ実験を行う。この測定の結果から、この様な条件下において、ｐＨに起因する差は見られない。また、分離前（電気分解前）の水をコントロールとして用いる場合、ＢＨＴ  活性の増加は認められない。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、前もって混合したＳ水とＩ水との混合水中のカフェイン（コーラ）の抗刺激活性を示す。
【図２】図２は、蒸留水、Ｓ水、Ｉ水、並びに、Ｓ水とＩ水との６０／４０  混合液中のＢＨＴ  による、紫外線誘発性の過酸化反応の阻害率％の平均を示す。
【図１】
0003573646.tif 000002
【図２】
0003573646.tif 000003