(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、
前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面に突起が設けられ、
該突起は、その先端が前記対向面に付着しようとする磁性片に対して点接触する形状に形成され、
当該点接触形状により前記対向面に磁性片が付着しても不安定になるようにしてその脱落を容易にし、もって前記磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように構成されていることを特徴とする回転検出装置。
【請求項２】
ローターに対向して配設された検出ケースの内部に一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、
前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面に一対の突起が設けられ、
該一対の突起は、前記一対のホール素子に対応する配設箇所に位置して設けられると共に、該一対の突起を結ぶ線分方向が前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に一致しており、
更に該突起は、その先端が前記対向面に付着しようとする磁性片に対して点接触する形状に形成され、
当該点接触形状により前記対向面に磁性片が付着しても不安定になるようにしてその脱落を容易にし、もって前記磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように構成されていることを特徴とする回転検出装置。
【請求項３】
ローターに対向して配設された検出ケースの内部に一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、
前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着を防止する一対の突起が、前記一対のホール素子に対応する配設箇所でかつ前記対向面に形成され、前記各突起は、一対の突起に代えて、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に互いに離間して配設された３個以上の突起であることを特徴とする回転検出装置。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項において、前記各突起の高さは前記ローターと前記検出ケースとの最小空隙長にほぼ等しいことを特徴とする回転検出装置。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項において、前記各突起は円錐形状とされている回転検出装置。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項において、前記突起は、前記ローターとの空隙が大きくなるように低く形成され、該突起に前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に延在された非磁性の樹脂を固着することにより、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを阻止する構造としたことを特徴とする回転数検出装置。
【請求項７】
ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、
前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止する突起が、前記検出ケースの対向面に設けられていると共に、
前記突起は、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向と交差する方向に長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなると共に、該突起はその先端に向かって先細るテーパー形状に形成されていることを特徴とする回転検出装置。
【請求項８】
ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、
前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止する突起を前記検出ケースに形成すると共に、前記突起は、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に沿って長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなることを特徴とする回転検出装置。
【請求項９】
請求項７または８において、前記各突起の高さは前記ローターと前記検出ケースとの最小空隙長にほぼ等しいことを特徴とする回転検出装置。
【請求項１０】
請求項８または９において、前記突起は、前記ローターとの空隙が大きくなるように低く形成され、該突起に前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に延在された非磁性の樹脂を固着することにより、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを阻止する構造としたことを特徴とする回転数検出装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、ローターの回転に伴う磁束の変化によって一対のホール素子から出力される検出信号に基づきローターの回転を検出する回転検出装置の改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、回転検出装置には、検出ケースの内部に永久磁石とコイルと一対の極板とを埋め込んで、ローターの回転に伴う磁束変化によってコイルに誘起される検出信号に基づきローターの回転を検出する構成のものも知られている（例えば、実開平６−５８３６４号公報における従来技術）。この種の従来の回転検出装置では、検出ケースのローターに対向する対向面から極板の先端がローターに向かって露呈しており、一対の極板に何らかの原因で鉄板、針金等の磁性片が付着すると、永久磁石からローターに向かっての磁気回路が短絡されて、ローターの回転に基づく磁束の変化を検出できなくなり、ローターの回転検出が不能となる。
【０００３】
そこで、実開平６−５８３６４号公報に開示の考案では、検出ケースのローターへの対向面に非磁性材料の樹脂被膜を均一に設けて、一対の極板を樹脂被膜に埋設させると共に、検出ケースの対向面とローターとの間の空隙を極力狭くして、空隙に極力磁性片が侵入しないように工夫が施されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、回転検出装置には、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に永久磁石とホールＩＣとを埋め込む構成のものも知られている。そして、ローターの回転に伴う磁束変化によって一対のホール素子から出力される検出信号を合成して、ローターの回転を検出している（例えば、特開平１０−２７５７号公報参照）。このものでは、検出ケースのローターに対向する対向面からもともとホール素子は露呈されておらず、一見すると磁性片が検出ケースのローターへの対向面に付着したとしても、ローターの回転検出に支障が生じないように考えられる。
【０００５】
しかしながら、この回転検出装置では、検出ケースのローターに対向する対向面に磁性片が付着して、ローターと検出ケースとの間の空隙間でかつ一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされると、ローターの回転検出が不能となるという問題がある。
【０００６】
本発明は、上記の事情に鑑みて為されたもので、その課題は、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、ローターの回転に伴う磁束の変化によって一対のホール素子から出力される検出信号に基づきローターの回転を検出する回転検出装置において、その検出ケースのローターに対向する対向面に磁性片が付着するのを極力防止でき且つたとえ対向面に磁性片が付着したとしてもその脱落が容易でしかも磁性片の付着による検出精度の劣化を極力回避できる回転検出装置を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を達成するために、本願請求項１に記載の回転検出装置は、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面に突起が設けられ、該突起は、その先端が前記対向面に付着しようとする磁性片に対して点接触する形状に形成され、当該点接触形状により前記対向面に磁性片が付着しても不安定になるようにしてその脱落を容易にし、もって前記磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように構成されていることを特徴とするものである。
【０００８】
請求項１に記載の発明によれば、検出ケースのローターに対向する対向面に磁性片が極力付着するのを防止でき、かつ、たとえ対向面に磁性片が付着したとしても突起がその磁性片の対向面への全面的な密着を邪魔するので、磁性片が不安定な状態で対向面に付着することになり、従って、その脱落も容易である。しかも、一対のホール素子の配設箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように突起を形成したので、磁性片の付着による検出精度の劣化を極力回避することができる。
【０００９】
また、請求項１に記載された回転検出装置においては、前記突起は前記検出ケースの対向面に設けられていることを特徴とするものである。この発明によれば、突起を検出ケースの対向面に設けたので、突起の形成が容易である。
【００１０】
また、本願請求項２に記載の発明は、ローターに対向して配設された検出ケースの内部に一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面に一対の突起が設けられ、該一対の突起は、前記一対のホール素子に対応する配設箇所に位置して設けられると共に、該一対の突起を結ぶ線分方向が前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に一致しており、更に該突起は、その先端が前記対向面に付着しようとする磁性片に対して点接触する形状に形成され、当該点接触形状により前記対向面に磁性片が付着しても不安定になるようにしてその脱落を容易にし、もって前記磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように構成されていることを特徴とするものである。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明と同様に、検出ケースのローターに対向する対向面に磁性片が極力付着するのを防止でき、かつ、たとえ対向面に磁性片が付着したとしても突起がその磁性片の対向面への密着を邪魔するので、磁性片が不安定な状態で対向面に付着することになり、従って、その脱落も容易である。しかも、一対のホール素子の配設箇所が同時に磁気シールドされるのを防止するように突起が形成されているので、磁性片の付着による検出精度の劣化を極力回避できる。
【００１２】
更に、請求項２に記載の発明によれば、一対の突起を結ぶ線分方向が一対のホール素子を結ぶ線分方向に一致しているので、一対の突起を結ぶ線分方向をローターの回転方向に合致させることにより、一対のホール素子をローターの回転方向に対応させる際の目印に利用できることになって、組み立て時における回転検出装置とローターとの位置合わせを行うのに便利である。
【００１３】
また、本願請求項３に記載の発明は、ローターに対向して配設された検出ケースの内部に一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着を防止する一対の突起が、前記一対のホール素子に対応する配設箇所でかつ前記対向面に形成され、前記各突起は、一対の突起に代えて、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に互いに離間して配設された３個以上の突起であることを特徴とするものである。
【００１４】
また、本願請求項４に記載の発明は、請求項１から３のいずれか１項に記載された回転検出装置において、前記各突起の高さは前記ローターと前記検出ケースとの間の最小空隙長さにほぼ等しいことを特徴とするものである。このように、ローターと突起の間の間隙を極力小さくしたので、磁性片の対向面への付着をより一層防止することができる。
【００１５】
また、本願請求項５に記載の発明は、請求項１から４のいずれか１項に記載された回転検出装置において、前記各突起は円錐形状とされていることを特徴とするものである。これにより、より一層磁性片が対向面に付着しにくくでき、たとえ、付着したとしても不安定状態で付着することとなるので、その脱落も容易である。
【００１６】
また、本願請求項６に記載の発明は、請求項１から５のいずれか１項に記載された回転検出装置において、前記突起は、前記ローターとの空隙が大きくなるように低く形成され、該突起に前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に延在された非磁性の樹脂を固着することにより、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを阻止する構造としたことを特徴とするものである。このように突起を非磁性樹脂の強固な固定部材に利用することで、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを物理的に阻止する構造としたので、磁性片付着の上記問題を構造簡単にして確実に防止できる。
【００１７】
また、本願請求項７に記載の発明は、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止する突起が、前記検出ケースの対向面に設けられていると共に、前記突起は、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向と交差する方向に長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなると共に、該突起はその先端に向かって先細るテーパー形状に形成されていることを特徴とするものである。
【００１８】
また、本願請求項８に記載の発明は、ローターに対向して配設される検出ケースの内部に少なくとも一対のホール素子を有し、前記ローターの回転に伴う磁束変化によって前記一対のホール素子から出力される検出信号に基づき、前記ローターの回転を検出する回転検出装置であって、前記検出ケースの前記ローターに対向する対向面への磁性片の付着により前記一対のホール素子の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止する突起を前記検出ケースに形成すると共に、前記突起は、前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に沿って長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなることを特徴とするものである。
【００１９】
本発明では、隣り合う突起同士は、一対のホール素子を結ぶ線分方向に交差する方向に離間して位置するものである点で、前記各請求項に記載の発明とは相違するが、各突起は、一対のホール素子を結ぶ線分方向に沿って長尺に形成されているので、磁性片付着防止と言う点において、基本的に上記各発明とほぼ同様の作用効果が得られる。
【００２０】
また、本願請求項９に記載の発明は、請求項７または８に記載された回転検出装置において、前記各突起の高さは前記ローターと前記検出ケースとの最小空隙長にほぼ等しいことを特徴とするものである。これにより、請求項５に記載された発明と、同様の作用効果が得られる。すなわち、ローターと突起の間の間隙を極力小さくしたので、磁性片の対向面への付着をより一層防止することができる。
【００２１】
また、本願請求項１０に記載の発明は、請求項８または９に記載された回転検出装置において、前記突起は、前記ローターとの空隙が大きくなるように低く形成され、該突起に前記一対のホール素子を結ぶ線分方向に延在された非磁性の樹脂を固着することにより、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを阻止する構造としたことを特徴とするものである。
【００２２】
これにより、請求項６に記載された発明と同様の効果が得られる。すなわち、突起を非磁性樹脂の強固な固定部材に利用することで、当該ホール素子とローターとの間に磁性片が入り込むのを物理的に阻止する構造としたので、磁性片付着の上記問題を構造簡単にして確実に防止できる。更に、非磁性樹脂の固定部材としての機能は、突起を長尺に形成したことで、一層強くなり、より一層強固に非磁性樹脂を固定することができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明に係る回転検出装置の発明の実施の形態を図１ないし図４を参照しつつ説明する。
図１は本発明に係る回転検出装置の要部拡大図であって、（ａ）はその側面図であり、（ｂ）は（ａ）に示す矢印Ｘ方向から回転検出装置の検出ケースの対向面を目視した図であり、図２は回転検出装置の全体構成を示す側面図である。また図３は図１に示す回転検出装置への磁性片の付着状態を説明するための説明図であって、（ａ）は検出ケースの対向面で両突起に跨って磁性片が付着している状態を示し、（ｂ）は片方の突起に磁性片が付着している状態を示す。
【００２４】
図２において、符号１は検出ケース、符号２はその検出ケース１を図示を略す車体等に取り付けるための取り付けブラケットである。その検出ケース１は空隙Ｇを開けてローター３に対向するようにして配置される。そのローター３には歯状突起４が図１に拡大して示すようにその外周部に形成されている。
【００２５】
検出ケース１の内部には、図１（ａ）、図１（ｂ）に示すように、ホールＩＣ５と永久磁石６とが設けられている。そのホールＩＣ５には少なくとも一対のホール素子７、８が図示したように離間して設けられている。検出ケース１はローター３の回転に伴う磁束Φの変化によって一対のホール素子７、８から出力される検出信号に基づき、ローター３の回転を検出し、その各ホール素子７、８の検出信号は加算合成された後に整形され、コード９（図２）を経由して図示を略す処理回路に送られる。
【００２６】
その検出ケース１のローター３に対向する対向面１ａには、一対の突起１０、１１が形成されている。この一対の突起１０、１１は、磁性片１３の付着によりローター３と検出ケース１との間の空隙Ｇ間でかつ一対のホール素子７、８の配設箇所に対応する箇所が同時に磁気シールドされるのを防止する役割を果たす。
【００２７】
ここでは、この一対の突起１０、１１は、一対のホール素子７、８の配設箇所に対応する（一致する）配設箇所に形成されている。すなわち、各突起１０、１１は、一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向と交差する方向の線上ではなく、平行な線上に互いに離間して配設されている。また更に、各突起１０、１１は円錐形状とされている。この各突起１０、１１はその高さＨがローター３と検出ケース１との間の空隙Ｇの最小長さにほぼ等しいことが望ましい。
【００２８】
次に作用を説明する。この発明の実施の形態によれば、検出ケース１のローター３に対向する対向面１ａに磁性片１３が付着するのを当該突起１０、１１によって極力防止でき、しかも、磁性片１３がたとえ対向面１ａに付着したとしても不安定な状態で対向面１ａに付着することになるので、その脱落が容易である。具体的には、磁性片１３が図３（ａ）に示すように一対のホール素子７、８の配設箇所に対応する突起１０、１１間に跨って付着した場合でも、或いは図３（ｂ）に示すように磁性片１３がいずれか一方の突起に当たって対向面１ａに付着した場合でも、一対のホール素子７、８に対してロータ３が同時に磁気シールドされるのを防止できることになり、磁性片１３の付着による検出精度の劣化を極力回避できる。
【００２９】
更に、一対の突起１０、１１を結ぶ線分方向Ｈ１が一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向Ｈ２に一致し、一対の突起７、８を結ぶ線分方向Ｈ１をローターの回転方向Ｈ３に合致させることにより、一対のホール素子７、８をローター３の回転方向Ｈ３に対応させる際に目印として利用することができることになって、検出ケース１とローター３との位置合わせを行うのに便利である。
【００３０】
加えて、一対の突起１０、１１が円錐形状であるので、磁性片１３が突起１０、１１に対して滑りやすくなっており、従って、たとえ、磁性片１３が対向面１ａに付着したとしても、磁性片１３がホール素子７、８の磁束Φの変化の検出に妨げとならないようにずれて付着することになるので、磁性片１３の付着による検出精度の劣化をより一層抑制できる。
【００３１】
なお、ロータ３と突起１０、１１との空隙を極力小さくすれば、磁性片１３の対向面１ａへの付着をより一層防止できる。
【００３２】
次に、図４は本発明に係る回転検出装置の他の発明の実施の形態を示す要部側面図であり、検出ケース１のロータ３への対向面１ａに一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向に複数の突起１０、１１を配列形成した場合を示す。上記実施の形態では、円錐形状の一対の突起１０、１１を検出ケース１の対向面１ａに設けることにしたが、図４に示すように、対向面１ａに一対のホール素子７、８を結ぶ線分Ｈ２方向に複数の突起１４が配列して設けられている。この実施の形態では、該突起１４は小円柱体で形成されているが、図１に示した実施の形態と同様に円錐形状あるいは他の形状のものにしてもよいことは勿論である。このように突起１４を多数化してもほぼ同様の磁性片付着防止効果が得られる。
【００３３】
図５も本発明に係る回転検出装置の他の発明の実施の形態を示す要部側面図（一部断面）であり、小円柱体形状（円錐形状などであってもよい）の当該突起１５は、前記ローター３との空隙が大きくなるように高さが低く形成され、更に該突起１５に前記一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向に延在された非磁性の樹脂１６を固着することにより、当該ホール素子７、８とローター３との間に磁性片が入り込むのを物理的に阻止する構造としたものである。このように突起１５を非磁性樹脂１６の強固な固定部材に利用することでも、磁性片付着の上記問題を構造簡単にして確実に防止することができる。
【００３４】
また、図６は本発明に係る回転検出装置の更に他の発明の実施の形態を示す平面図であり、図７（ａ）（ｂ）（ｃ）はそれぞれ異なる実施例の同要部側面図である。本実施の形態では、図７（ａ）に示したように、突起１７は、前記一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向と交差する方向に長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなるものである。図７（ｂ）は、突起１８が先端に向かって先細るテーパー形状に形成されたものである。
【００３５】
このように、突起１７（または１８）を長尺に形成することで、磁性片などの異物が侵入する空間を部分的にではなく全体として大きな範囲で狭めることができる。すなわち、円錐形状や小円柱体形状の突起では磁性片が侵入する空間を該突起の在る一部分についてしか狭められないのに対して、本実施の形態のように長尺にすることで、磁性片の侵入空間を全体として大きな範囲で狭めることができ、もって磁性片の前記対向面への付着を効果的に防止することができる。
【００３６】
また、図７（ｃ）は、前記図５の実施の形態に相当するもので、突起１９が長尺になった点以外は図５に示したものと基本的に変わらない。
【００３７】
また、図８は本発明に係る回転検出装置の更に他の発明の実施の形態を示す平面図であり、図９（ａ）（ｂ）（ｃ）はそれぞれ異なる実施例の同要部側面図である。本実施の形態では、図９（ａ）に示したように、突起２０は、前記一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向に沿って長尺に形成され且つ互いに離間する複数個からなるものである。図９（ｂ）は、突起２１が先端に向かって先細るテーパー形状に形成されたものである。
【００３８】
本実施の形態では、隣り合う突起２０，２０（または２１，２１）同士は、一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向に交差する方向に離間して位置する点で、前記各実施の形態とは相違するが、各突起２０，２０（または２１，２１）は、一対のホール素子７、８を結ぶ線分方向に沿って長尺に形成されているので、磁性片付着防止と言う点において、基本的に上記各実施の形態とほぼ同様の作用効果が得られる。
【００３９】
また、図９（ｃ）は、前記図５または図７（ｃ）の実施の形態に相当するもので、突起２２が長尺になった点以外は図５または図７（ｃ）に示したものと変わらない。
【００４０】
【発明の効果】
本発明によれば、検出ケースのローターに対向する対向面に磁性片が付着するのを極力防止できかつたとえ対向面に磁性片が付着したとしてもその脱落が容易でしかも磁性片の付着による検出精度の劣化を極力回避できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る回転検出装置の要部拡大図であって、（ａ）はその側面図であり、（ｂ）は（ａ）に示す矢印Ｘ方向から回転検出装置の検出ケースの対向面を目視した図である。
【図２】図１に示す回転検出装置の全体構成を示す側面図である。
【図３】図１に示す回転検出装置への磁性片の付着状態を説明するための説明図であって、（ａ）は検出ケースの対向面で突起に跨って磁性片が付着している状態を示し、（ｂ）は片方の突起に磁性片が付着している状態を示す。
【図４】本発明に係る回転検出装置の他の発明の実施の形態を示す要部側面図である。
【図５】本発明に係る回転検出装置の他の発明の実施の形態を示す要部側面図（一部断面）である。
【図６】本発明に係る回転検出装置の更に他の発明の実施の形態を示す平面図である。
【図７】（ａ）（ｂ）（ｃ）はそれぞれ異なる実施例の同要部側面図である。
【図８】本発明に係る回転検出装置の更に他の発明の実施の形態を示す平面図である。
【図９】（ａ）（ｂ）（ｃ）はそれぞれ異なる実施例の同要部側面図である。
【符号の説明】
１  検出ケース
１ａ  対向面
３  ローター
７、８  ホール素子
１０、１１  突起
１３  磁性片
１７，１８，１９  突起（長尺）
２０，２１，２２  突起（長尺）
Ｇ  空隙
Φ  磁束
【図１】
0003559733.tif 000002
【図２】
0003559733.tif 000003
【図３】
0003559733.tif 000004
【図４】
0003559733.tif 000005
【図５】
0003559733.tif 000006
【図６】
0003559733.tif 000007
【図７】
0003559733.tif 000008
【図８】
0003559733.tif 000009
【図９】
0003559733.tif 000010