(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも3種類の電極、第1電極、第2電極及び第3電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、維持期間中、第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を減少させた際に、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間で自己消去放電を発生させ、第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させ、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第2の放電電流Isubを流すことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
少なくとも3種類の電極、第1電極、第2電極及び第3電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、維持期間中、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間でトリガー放電を発生させ、前記トリガー放電をトリガーとして、第1電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させ、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第2の放電電流Isubを流すことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
自己消去放電又はトリガー放電を次サイクルにトリガーとして利用することにより、放電が持続することを特徴とする請求項１又は２記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させる際に、第1電極側、又は／及び第2電極側に、放電電流の変動を抑制する逆起電力Vemf-mainを発生させることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、パネルの充放電電流の変動を抑制する逆起電力Vemf-Cを発生させることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第２の放電電流Isubを流す際に、第3電極側に前記第2の放電電流Isubの変動を抑制する逆起電力Vemf-subを発生させることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
第1電極と第2電極間流れる第1の放電電流Imainのピーク値が、逆起電力
Vemf-mainにより10％以上減少することを特徴とする請求項４ないし６のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間の第2の放電電流Isubが、第1の放電電流Imainと前記第2の放電電流Isubの和の10％以上流れることを特徴とする請求項１ないし７のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を用いることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
第3電極と第2電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の放電開始電圧が、第1電極と第2電極間の放電開始電圧よりも小さいことを特徴とする請求項９に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
第3電極と第2電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の距離が、第1電極と第2電極間の距離よりも小さいことを特徴とする請求項９又は１０記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
第1電極側、又は／及び第2電極側に、インダクタンスが直列に挿入されていることを特徴とする前記請求項９ないし１１のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
第1電極と第2電極間流れる第１の放電電流Imainのピーク値が、前記インダクタンスにより10％以上減少することを特徴とする請求項１２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
第1電極と前記第2電極間の距離が0.2mm以上であることを特徴とする請求項９ないし１３のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
第1電極と前記第2電極が第1基板に形成され、第1基板と、対向する第2基板間の距離が0.15mm以上であること特徴とする請求項９ないし１４のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
1つの表示セル（最小表示単位）内に、前記第3電極が複数本形成されていることを特徴とする前記請求項９ないし１５のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１７】
1つの表示セル（最小表示単位）内に複数本形成された前記第3電極間に、突起部が形成されていることを特徴とする請求項１６記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
第1電極と第2電極が第1基板に形成され、第3電極が誘電体と介して前記第1電極、前記第2電極と交差するように前記第1基板に形成されていることを特徴とする請求項９ないし１７のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１９】
第1電極と第2電極が第1基板に形成され、第3電極が前記第1電極、前記第2電極と交差するように、前記第1基板と対向する第2基板に形成されていることを特徴とする請求項９ないし１８のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２０】
第1電極と第2電極が第1基板に形成され、前記第1基板上の隣接する表示セル（最小表示単位）間にフロート電極が形成されていることを特徴とする請求項９ないし１９のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプラズマディスプレイパネルの駆動方法、及びそれを用いたディスプレイ装置に関し、特に、少なくとも３種類の電極、第１電極１、第２電極２、第３電極３を有するプラズマディスプレイパネルに対して、自己消去放電、すなわち電極間の電位差を減少させた際に、自らの壁電荷の引力により発生する放電、を発生させ、電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、放電を発生させ発光させることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、液晶パネルに比べて高速の表示が可能であり視野角が広いこと、大型化が容易であること、自発光型であるため表示品質が高いことなどの理由から、フラットパネルディスプレイ技術の中で最近特に注目を集めている。
【０００３】
一般にＰＤＰでは、ガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線で蛍光体を励起して発光させカラー表示を行っている。そして、基板上に隔壁によって区画された表示セルが設けられており、これに蛍光体層が形成されている構成を持つ。
【０００４】
特に、現在ＰＤＰの主流は３電極構造の面放電型ＰＤＰであり、その構造の分解斜視図を図１６に示す。一方の基板上に平行に隣接した表示電極対を有し、もう一方の基板上に表示電極と交差する方向に延びるアドレス電極２３と、隔壁１６、蛍光体層１７を有するもので、比較的蛍光体層を厚くすることが出来、蛍光体によるカラー表示に適していると言える。
【０００５】
表示電極対はスキャン電極（走査電極）２１とサステイン電極（維持電極）２２で一対をなしている。
【０００６】
従来のパネルを駆動する方法は、１フィールド期間を２進法に基づいた発光期間の重みを持った複数のサブフィールドに分割し、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調表示を行うものである。各サブフィールドは初期化期間、アドレス期間および維持期間からなる。画像データを表示するためには、初期化期間、アドレス期間および維持期間でそれぞれ異なる信号波形を各電極に印加する。初期化期間では、全てのスキャン電極２１に初期化パルスを印加する。アドレス期間では、アドレス電極２３とスキャン電極２１の間に書き込みパルスを印加することにより、アドレス電極２３とスキャン電極２１の間でアドレス放電を行い放電セルを選択する。続く維持期間では、一定の期間、スキャン電極２１とサステイン電極２２との間に、交互に反転する周期的な維持バルスを印加することにより、スキャン電極２１とサステイン電極２２との間で維持放電を行い表示を行う。
【０００７】
しかしながら、従来のプラズマディスプレイ装置は依然として発光効率が低く、輝度が低いことに問題がある。例えば、発光効率が１ｌｍ／ＷとＣＲＴの１／５程度である。
【０００８】
これまで、上記の課題に対して様々な検討がなされているが、紫外線の発光効率を上げるために陽光柱を利用したＰＤＰが実用化された例はない。これは陽光柱に必要な電極間距離に対してＰＤＰのセルの大きさに制限があること、電極間距離を単純に大きくしただけでは放電が安定せず放電の制御が困難なことなどが上げられると考えられる。
【０００９】
特許としては、例えば特開平５−  ４１１６５号公報、特開平５−  ４１１６４号公報、特開平６−２７５２０２号公報などがあげられるが、前記特許情報を採用しても十分な結果は得られていない。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように、従来のプラズマディスプレイ装置はＣＲＴなどの表示装置と比較して発光効率が著しく低いという課題があった。一般に放電を起こす電極間の距離を長くすると陽光柱を発生させることが出来るが、ＰＤＰのセル構成ではただ単に電極間距離を長くするだけでは陽光柱が安定せず、放電がちらつき、駆動電圧が高く、発光効率もそれほど大きくはならない。
【００１１】
本発明の目的は、上記の問題を解決すること、すなわち陽光柱を安定に利用でき、低電圧駆動、高輝度、高発光効率を実現するプラズマディスプレイパネルの駆動方法、及びそれを用いたディスプレイ装置を提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明によるプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、少なくとも３種類の電極、第１電極、第２電極、第３電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、自己消去放電、すなわち電極間の電位差を減少させた際に、自らの壁電荷の引力により発生する放電、を発生させ、電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、放電を発生させ発光させることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００１９】
本発明の請求項１に記載の発明は、少なくとも3種類の電極、第1電極、第2電極及び第3電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、維持期間中、第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を減少させた際に、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間で自己消去放電を発生させ、第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させ、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第2の放電電流Isubを流すことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００２０】
このような駆動方法により、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間の自己消去放電をトリガー放電として利用できるため、次のサイクルの陽光柱放電を低電圧で発生させることが可能となる。また、第３電極をトリガー放電に使用することにより、第１電極と第２電極間の壁電荷を減少させることなく有効に利用できる。更に、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。
【００２１】
本発明の請求項２に記載の発明は、少なくとも3種類の電極、第1電極、第2電極及び第3電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、維持期間中、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間でトリガー放電を発生させ、前記トリガー放電をトリガーとして、第1電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させ、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第2の放電電流Isubを流すことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００２２】
このような駆動方法により、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間でトリガー放電を発生させるため、次のサイクルの陽光柱放電を低電圧で発生させることが可能となる。また、第３電極をトリガー放電に使用することにより、第１電極と第２電極間の壁電荷を減少させることなく有効に利用できる。更に、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。
【００２３】
本発明の請求項３に記載の発明は、自己消去放電又はトリガー放電を次サイクルにトリガーとして利用することにより、放電が持続することを特徴とする請求項１又は２記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００２４】
このような駆動方法により、前記自己消去放電、又は前記トリガー放電を次サイクルにトリガーとして利用するか否かにより、放電の持続を制御することが出来る。
【００２５】
本発明の請求項４に記載の発明は、第1電極と第2電極間に第1の放電電流Imainを流して発光させる際に、第1電極側、又は／及び第2電極側に、放電電流の変動を抑制する逆起電力Vemf-mainを発生させることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００２６】
このような駆動方法により、更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎで放電電流Ｉｍａｉｎの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。
【００２７】
本発明の請求項５に記載の発明は、第1電極と第2電極間、並びに第1電極と第3電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の電位差を増加させた際に、パネルの充放電電流の変動を抑制する逆起電力Vemf-Cを発生させることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００２８】
このような駆動方法により、更に、放電の直前に於いて、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃでパネルの充放電電流の減少を抑制し、実質的に放電空間にかかる電圧を強めることが出来るため、強い発光強度を得ることが出来る。
【００２９】
本発明の請求項６に記載の発明は、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間に第２の放電電流Isubを流す際に、第3電極側に前記第2の放電電流Isubの変動を抑制する逆起電力Vemf-subを発生させることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００３０】
このような駆動方法により、更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂにより第３電極に流れる放電電流Ｉｓｕｂを必要最小限に抑制することが出来る。これにより、例えば第３電極上に蛍光体層などが形成されているパネルでは、蛍光体層の劣化を抑えることが出来る。
【００３１】
本発明の請求項７に記載の発明は、第1電極と第2電極間流れる第1の放電電流Imainのピーク値が、逆起電力Vemf-mainにより10％以上減少することを特徴とする請求項４ないし６のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
このような駆動方法により、更に、逆起電力Vemf-mainで放電電流Imainの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。
【００３２】
本発明の請求項８の発明は、第3電極と第2電極間、又は／及び第1電極と第3電極間の第2の放電電流Isubが、第1の放電電流Imainと前記第2の放電電流Isubの和の10％以上流れることを特徴とする請求項１ないし７のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００３３】
このような駆動方法により、更に、次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を安定に形成することが可能となり、放電を安定に持続させることが可能となる。
【００３４】
本発明の請求項９に記載の発明は、請求項１ないし８のいずれか記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を用いることを特徴とするプラズマディスプレイ装置である。
【００３５】
このようなディスプレイ装置により、自己消去放電をトリガー放電として利用できるため、次のサイクルの陽光柱放電を低電圧で発生させることが可能となる。また、第３電極をトリガー放電に使用することにより、第１電極と第２電極間の壁電荷を減少させることなく有効に利用できる。更に、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。更に、前記自己消去放電、又は前記トリガー放電を次サイクルにトリガーとして利用するか否かにより、放電の持続を制御することが出来る。更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎで放電電流Ｉｍａｉｎの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。
【００３６】
しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。更に、放電の直前に於いて、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃでパネルの充放電電流の減少を抑制し、実質的に放電空間にかかる電圧を強めることが出来るため、強い発光強度を得ることが出来る。更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂにより第３電極に流れる放電電流Ｉｓｕｂを必要最小限に抑制することが出来る。これにより、例えば第３電極上に蛍光体層などが形成されているパネルでは、蛍光体層の劣化を抑えることが出来る。
【００３７】
本発明の請求項１０に記載の発明は、第3電極と第2電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の放電開始電圧が、第1電極と第2電極間の放電開始電圧よりも小さいことを特徴とする請求項９に記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００３８】
このようなディスプレイ装置により、第３電極と第２電極間、又は／及び第３電極と第２電極間で自己消去放電、又はトリガー放電を発生させ易くすることが出来る。
【００３９】
本発明の請求項１１に記載の発明は、第3電極と第2電極間、又は／及び第3電極と第2電極間の距離が、第1電極と第2電極間の距離よりも小さいことを特徴とする請求項９又は１０記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００４０】
このようなディスプレイ装置により、第３電極と第２電極間、又は／及び第３電極と第２電極間で自己消去放電、又はトリガー放電を発生させ易くすることが出来る。
【００４１】
本発明の請求項１２に記載の発明は、第1電極側、又は／及び第2電極側に、インダクタンスが直列に挿入されていることを特徴とする前記請求項９ないし１１のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００４２】
このようなディスプレイ装置により、インダクタンスで放電電流Ｉｍａｉｎの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。
【００４３】
本発明の請求項１３に記載の発明は、第1電極と第2電極間流れる第１の放電電流Imainのピーク値が、前記インダクタンスにより10％以上減少することを特徴とする請求項１２記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００４４】
このようなディスプレイ装置により、更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎで放電電流Ｉｍａｉｎの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。
【００４５】
本発明の請求項１４に記載の発明は、第1電極と前記第2電極間の距離が0.2mm以上であることを特徴とする請求項９ないし１３のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００４６】
このようなディスプレイ装置により、更に、陽光柱を明確に発生させることが可能となる。
【００４７】
本発明の請求項１５に記載の発明は、第1電極と前記第2電極が第1基板に形成され、第1基板と、対向する第2基板間の距離が0.15mm以上であること特徴とする請求項９ないし１４のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００４８】
このようなディスプレイ装置により、更に、放電空間を十分にとることが可能となり、陽光柱を強く、安定に発生させることが可能となる。
【００４９】
本発明の請求項１６に記載の発明は、1つの表示セル（最小表示単位）内に、前記第3電極が複数本形成されていることを特徴とする前記請求項９ないし１５のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００５０】
このようなディスプレイ装置により、更に、複数の第３電極上に陽光柱が拡がり（場合によっては複数本形成され）、発光強度、発光効率を高めることが可能となる。
【００５１】
本発明の請求項１７に記載の発明は、1つの表示セル（最小表示単位）内に複数本形成された前記第3電極間に、突起部が形成されていることを特徴とする請求項１６記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００５２】
このようなディスプレイ装置により、更に、複数の第３電極上に陽光柱が複数本形成され、更に発光強度、発光効率を高めることが可能となる。
【００５３】
本発明の請求項１８に記載の発明は、第1電極と第2電極が第1基板に形成され、第3電極が誘電体と介して前記第1電極、前記第2電極と交差するように前記第1基板に形成されていることを特徴とする請求項９ないし１７のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００５４】
このようなディスプレイ装置により、更に、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第３電極３が誘電体と介して第１電極１、第２電極２と交差するように前記第１基板１１に形成されていることにより、３種類の全ての電極上に、二次電子放出係数の高い材料を保護膜として使用することが出来る。これにより、放電開始電圧を低くすることが可能となるし、第３電極を陰極として使用することに制限が無くなる。
【００５５】
本発明の請求項１９に記載の発明は、第1電極と第2電極が第1基板に形成され、第3電極が前記第1電極、前記第2電極と交差するように、前記第1基板と対向する第2基板に形成されていることを特徴とする請求項９ないし１８のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００５６】
このようなディスプレイ装置により、更に、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第３電極３が第１電極１、第２電極２と交差するように、前記第１基板１１と対向する第２基板１２に形成されていることにより、面放電に加えて対向放電による発光が得られ、より高い発光強度を得ることが出来る。
【００５７】
本発明の請求項２０に記載の発明は、第1電極と第2電極が第1基板に形成され、前記第1基板上の隣接する表示セル（最小表示単位）間にフロート電極が形成されていることを特徴とする請求項９ないし１９のいずれか記載のプラズマディスプレイ装置である。
【００５８】
このようなディスプレイ装置により、更に、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第１基板１１上の隣接する表示セル（最小表示単位）間にフロート電極が形成されていることにより、クロストークを抑えることが出来る。
以下実施の形態により本発明を具体的に説明するが、本発明の実施の態様はこれに限定されるものではない。
【００５９】
（実施の形態１）
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００６０】
本実施の形態で説明するプラズマディスプレイパネルの駆動方法、及びそれを用いたディスプレイ装置は、少なくとも３種類の電極、第１電極、第２電極、第３電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、自己消去放電、すなわち電極間の電位差を減少させた際に、自らの壁電荷の引力により発生する放電、を発生させることを特徴とする。
【００６１】
また、電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、放電を発生させ発光させることを特徴とする。
【００６２】
また、少なくとも３種類の電極、第１電極、第２電極、第３電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、第１電極と第２電極間、並びに第１電極と第３電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の電位差を減少させた際に、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間で自己消去放電を発生させることを特徴とする。
【００６３】
また、第１電極と第２電極間、並びに第１電極と第３電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の電位差を増加させた際に、前記自己消去放電をトリガーとして、第１電極と第２電極間に放電電流Ｉｍａｉｎを流して発光させ、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことを特徴とする。
【００６４】
また、少なくとも３種類の電極、第１電極、第２電極、第３電極を有するプラズマディスプレイパネルに対して、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間でトリガー放電を発生させ、これををトリガーとして、第１電極と第２電極間の電位差を増加させた際に、第１電極と第２電極間に放電電流Ｉｍａｉｎを流して発光させ、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことを特徴とする。
【００６５】
また、前記自己消去放電、又は前記トリガー放電を次サイクルにトリガーとして利用することにより、放電が持続することを特徴とする。
【００６６】
また、第１電極と第２電極間に放電電流Ｉｍａｉｎを流して発光させる際に、第１電極側、又は／及び第２電極側に、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させることを特徴とする。
【００６７】
また、第１電極と第２電極間、並びに第１電極と第３電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の電位差を増加させた際に、パネルの充放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させることを特徴とする。
【００６８】
また、第１電極と第２電極間流れる放電電流Ｉｍａｉｎのピーク値が、前記逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎにより１０％以上減少することを特徴とする。
【００６９】
また、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間の前記放電電流Ｉｓｕｂが、前記放電電流Ｉｍａｉｎと前記放電電流Ｉｓｕｂの和の１０％以上流れることを特徴とする。
【００７０】
また、第３電極と第２電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の放電開始電圧が、第１電極と第２電極間の放電開始電圧よりも小さいことを特徴とする。
【００７１】
また、第３電極と第２電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の距離が、第１電極と第２電極間の距離よりも小さいことを特徴とする。
【００７２】
以下、本実施の形態について具体例を示しながら説明するが、本発明の実施の態様はこれに限定されるものではない。
【００７３】
［パネル構造］
図１は本実施の形態１で使用したプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図である。図１のＰＤＰは、放電空間を挟む基板対の一方の第１基板１１の内面上に互いにほぼ平行な第１電極１、第２電極２を有し、さらにその上に誘電体層１３と保護層１４を有する。
【００７４】
他方の第２基板１２の内面上に、第１電極１、第２電極２と交差する第３電極３と、その上に誘電体層（オーバーコート層）１５と、放電空間を単位発光領域ＥＵ毎に区画する隔壁１６と、放電により発光する蛍光体１７とを有している。また、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．２ｍｍ以上である。
基板の材質としてはソーダライムガラスが一般的であるが、特に限定されない。
【００７５】
隔壁の材質としては低融点ガラスを用いるのが一般的であるが、特に限定されない。蛍光体は放電で発生した紫外線により励起され、発光するものであれば特に限定されない。誘電体の材質としては低融点ガラスを用いるのが一般的であるが、特に限定されない。保護膜は二次電子放出係数γが高い材料が望ましく、ＭｇＯが一般的であるが、特に限定されない。放電ガスはＨｅ、Ｎｅ、Ａｒのうち少なくとも一種とＸｅの混合ガスが一般的であるが、特に限定されない。
【００７６】
［駆動方法］
図２に維持期間に第１電極１（同図（ａ））、第２電極２（同図（ｂ））、第３電極３（同図（ｃ））に対して回路から出力する電圧波形を示す。図２において、縦軸は電圧を表し、横軸は時間を表す。図２では第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ、第１電極１の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間のみを示している。維持期間では、第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ、第１電極１の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間と、第１電極１の電圧がＨｉからＬｏへ、第２電極２の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間を繰り返すことにより連続的に発光させている。
【００７７】
まず、第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、第１電極１と第２電極２間、並びに第３電極３と第２電極２間の電位差を減少させ、パネルのコンデンサを放電している。この時、第３電極３と第２電極２間の放電開始電圧が、第１電極１と第２電極２間の放電開始電圧に比べて十分低く、前のサイクルで、第３電極３と第２電極２間に十分な壁電荷が形成されていれば、第３電極３と第２電極２間の電位差が減少することにより、第３電極３と第２電極２間で自己消去放電を発生させることが出来る。
【００７８】
図３は、第１電極１（同図（ａ））、第２電極２（同図（ｂ））、第３電極３（同図（ｃ））に流れる電流波形の様子を示している。第３電極３と第２電極２間で自己消去放電に伴う電流が観測される。
【００７９】
続く、第１電極１の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間に於いて、第１電極１と第２電極２間、及び第１電極１と第３電極３間に電位差を生じさせ、第１電極１を正に、第２電極２と第３電極３を負にしてパネルを充電している。この時、電位の変化速度が１．０Ｖ／ｎｓ以上であるように電圧を印加した。更に、パネルの充電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させるために、回路の第１電極１側に１００μＨのインダクタンスを挿入した。そのため、実際に第１電極１、第２電極２、第３電極３の電圧、電流波形を観測すると、図３のようになる。これにより、放電開始の直前で第１電極１と第２電極２間にかかる電界強度を大きくすることが出来る。
【００８０】
次に、前記の第３電極３と第２電極２間の自己消去放電がトリガーとなって放電が開始すると、第１電極１と第２電極２間に放電電流Ｉｍａｉｎが流れ発光する。
【００８１】
この時、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させるために、回路の第１電極１側に挿入した１００μＨのインダクタンスをそのまま利用する。これにより、放電電流Ｉｍａｉｎは小さくなり、なだらかな電流波形となることがわかる。この時、陽光柱を観察すると、強く太くなって非常に安定していることがわかる。更に、放電が開始する同時に、電圧を印加していない第３電極３と第２電極２間に放電電流Ｉｓｕｂが流れる。このように、放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、第２電極２と第３電極３間に次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。
【００８２】
以下、次のサイクルについて説明する。ここまでの段階で、第２電極２と第３電極３間の壁電荷の極性は、第３電極３側が負、第２電極２側が正である。また、続く、第１電極１の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、自己消去放電は起こらない。
【００８３】
更に続く、第２電極２の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間に於いて、第２電極２と第１電極１間、及び第２電極２と第３電極３間に電位差を生じさせ、第２電極２を正に、第１電極１と第３電極３を負にしてパネルを充電している。この時、電位の変化速度が１．０Ｖ／ｎｓ以上であるように電圧を印加した。
【００８４】
次に、この印加電圧と、第２電極２と第３電極３間の壁電荷により、第２電極２と第３電極３間でトリガー放電が起こる。同時に、これを種火にして、第２電極２と第１電極１間に放電電流Ｉｍａｉｎが流れ発光する。この時、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させるために、回路の第１電極１側に挿入した１００μＨのインダクタンスをそのまま利用する。これにより、放電電流Ｉｍａｉｎは小さくなり、なだらかな電流波形となる。更に、放電が開始する同時に、第２電極２と第３電極３間に放電電流Ｉｓｕｂが流れる。このように、放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、第２電極２と第３電極３間に更に次のサイクルの自己消去放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。
【００８５】
維持期間では、以上を繰り返すことにより連続的に発光させている。
【００８６】
また、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させないのであれば、放電直前でインダクタンスを挿入すればよい。
このようにして駆動することにより、陽光柱放電を安定に形成し、持続することが出来、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧２４５Ｖ、発光効率２．５４ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。
【００８７】
ここで、第１電極１、第２電極２、第３電極３の各電極間距離を変化させ、各電極間の放電開始電圧を調整したり、駆動電圧を調整することにより、第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、第３電極３と第２電極２間で自己消去放電を発生させないようにすることが出来る。このような駆動を行うと、放電が不安定になったり、放電が停止してしまう。
【００８８】
また、第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、第３電極３と第２電極２間で自己消去放電を発生させてから、続く、第１電極１の電圧をＬｏからＨｉへ変化するまでの時間を十分長くすることにより、自己消去放電を発生させても、それをトリガーとして利用しないようにすることが出来る。このような放電を行うと、放電が停止してしまう。
【００８９】
次に、インダクタンスによる逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させなかった場合の、第１電極１、第２電極２、第３電極３の電圧、電流波形を図４に示す。図４において、同図（ａ）は第１電極１、同図（ｂ）は第２電極２、同図（ｃ）は第３電極３の電圧、電流波形を示す。インダクタンスの逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎにより、放電電流Ｉｍａｉｎは１０％以上減少する。
この場合、陽光柱放電は不安定で、放電のちらつきも大きく、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧３００Ｖ、発光効率１．２８ｌｍ／Ｗであった。
次に、インダクタンスの大きさを変えたり、駆動電圧を高くしたときの現象について説明する。
【００９０】
この時、同様にインダクタンスを用いて逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させ、Ｉｓｕｂを０にしたり、Ｉｍａｉｎ＋Ｉｓｕｂの１０％以下に抑えることが出来る。また、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎにより放電電流Ｉｍａｉｎが１０％未満しか減少しないようにすることが出来る。このような駆動をすると、陽光柱放電は安定せず、発光効率もあまり大きくならない。更に、極端にＩｓｕｂを小さくした場合は、次のサイクルの自己消去放電、又はトリガー放電のための壁電荷を形成することが不可能となり、放電が不安定になったり、放電が停止してしまう。
【００９１】
また、トリガー放電を強制的に発生させるために、第３電極３にパルスを印加することも可能である。
【００９２】
次に、第１電極１と第２電極２間に電位差を生じさせる過程に於いて、電位の変化速度を変化させた場合の現象について説明する。電位の変化速度を０．５Ｖ／ｎｓから２．５Ｖ／ｎｓまで変えて調べた結果、電位の変化速度によって発光効率が大きくかわることがわかった。特に、１．０Ｖ／ｎｓ以上で発光効率は非常に大きくなり、例えば上記パネルでは、電位の変化速度が０．５Ｖ／ｎｓの時、発光効率が約１．２ｌｍ／Ｗであるのに対し、電位の変化速度が１．８Ｖ／ｎｓの時、発光効率が２．５４ｌｍ／Ｗとなる。
【００９３】
また、インダクタンスは今回我々のパネルでは１００μＨのコイルを用いたが、パネルの容量によって最適な大きさが決まる。すなわち、放電電流Ｉｍａｉｎが１０％以上減少するような逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させるインダクタンス、放電電流ＩｓｕｂをＩｍａｉｎ＋Ｉｓｕｂの１０％以上流すようなインダクタンスをパネルの容量にあわせて選べば良い。また、インダクタンス大きさを最適化すれば、インダクタンスを第１電極１側と第２電極２側の両方に用いることにより発光効率は更に上がる。
【００９４】
また、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎ、Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させる手段としては、上記の例ではインダクタンスを用いたが、逆起電力を発生させうるものであれば、特に限定されない。例えば逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させる手段として、第１電極１と第２電極２間の電位差をうち消すような逆起電力、逆パルスを印加することも出来る。さらに、連続的にパルスを重畳することで放電電流Ｉｍａｉｎの波形をなだらかにすることも可能である。同様に、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させる手段として、パルスを意図的に重畳することも出来る。図５に逆起電力をパルスにより発生させたときの印加電圧の波形を示す。図５において、同図（ａ）は第１電極１、同図（ｂ）は第２電極２、同図（ｃ）は第３電極３の電圧波形を示す。
【００９５】
また、放電電流Ｉｓｕｂを強制的に流すために、放電開始と同時に第３電極３にパルスを印加することも可能である。
更に放電電流Ｉｓｕｂを流しやすくするために、パネルの充電時に第３電極３と第２電極間に電位差を持たせることも出来る。図６に第３電極３にパルスを印加して、放電電流Ｉｓｕｂを強制的に流したしたときの印加電圧の波形を示す。図６において、同図（ａ）は第１電極１、同図（ｂ）は第２電極２、同図（ｃ）は第３電極３の電圧波形を示す。
【００９６】
また、各電極間に電位差を持たせる過程は必ずしもパネルの充電によるものである必要はなく、例えばパネルの放電（ガス放電ではない）を利用しても良い。
【００９７】
また、厳密には、本実施の形態の発明の効果はパネルの点灯率による容量の変化により若干変わってくる。しかし表示量に対して逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを制御することにより、表示量に応じて発光効率を最適化することが出来る。
【００９８】
［ディスプレイ装置］
以下に示す、スキャン電極、サステイン電極、アドレス電極は、例えば、上記の第１電極１、第２電極２、第３電極３が担う。
【００９９】
図７は本実施の形態に於けるディスプレイ装置の構成を示すブロック図である。  図７のディスプレイ装置は、ＰＤＰ１００、アドレスドライバ１１０、スキャンドライバ１２０、サステインドライバ１３０、放電制御タイミング発生回路１４０、Ａ／Ｄコンバータ（アナログ・デジタル変換器）１５１、走査数変換部１５２、及びサブフィールド変換部１５３を含む。
【０１００】
ＰＤＰ１００は複数のアドレス電極、複数のスキャン電極（走査電極）、複数のサステイン電極（維持電極）を含み、複数のアドレス電極は画面の垂直方向に配列され、複数のスキャン電極及び複数のサステイン電極は画面の水平方向に配列されている。また、複数のサステイン電極は共通に接続されている。また、アドレス電極、スキャン電極及びサステイン電極の各交点に放電セルが形成され、各放電セルが画面上の画素を構成する。このＰＤＰ１００に対して、アドレス電極とスキャン電極の間に書き込みパルスを印加することにより、アドレス電極とスキャン電極の間でアドレス放電を行い放電セルを選択した後、スキャン電極とサステイン電極との間に、交互に反転する周期的な維持バルスを印加することにより、スキャン電極とサステイン電極との間で維持放電を行い表示を行う。
【０１０１】
ＡＣ型ＰＤＰに於ける階調表示駆動方式としては、例えばＡＤＳ（Ａｄｄｒｅｓｓ  ａｎｄ  Ｄｉｓｐｌａｙ−ｐｅｒｉｏｄ  Ｓｅｐａｒａｔｅｄ：アドレス・表示期間分離）方式を用いることが出来る。
【０１０２】
図８はＡＤＳ方式を説明するための図である。図８の縦軸は第１ラインから第ｍラインまでのスキャン電極の走査方向（垂直走査方向）を示し、横軸は時間を示す。ＡＤＳ方式では、１フィールド（１／６０秒＝１６．６７ｍｓ）を複数のサブフィールドに時間的に分割する。例えば、８ビットで２５６階調表示を行う場合は、１フィールドを８つのサブフィールドに分割する。また、各サブフィールドは、点灯セル選択のためのアドレス放電が行われるアドレス期間と、表示のための維持放電が行われる維持期間とに分離される。ＡＤＳ方式では、各サブフィールドで第１ラインから第ｍラインまでＰＤＰの全面にアドレス放電による走査が行われ、全面アドレス放電終了時に維持放電が行われる。
【０１０３】
まず、映像信号ＶＤはＡ／Ｄコンバータに入力される。また、水平同期信号Ｈ及び垂直同期信号Ｖは放電制御タイミング発生回路、Ａ／Ｄコンバータ、走査数変換部、サブフィールド変換部に与えられる。Ａ／Ｄコンバータは映像信号ＶＤをデジタル信号に変換し、その画像データを走査数変換部に与える。走査数変換部は画像データをＰＤＰの画素数に応じたライン数の画像データに変換し、各ラインごとの画像データをサブフィールド変換部に与える。サブフィールド変換部は、各ラインごとの画像データの各画素データを複数のサブフィールドに対応する複数のビットに分割し、各サビフィールドごとに各画素データの各ビットをアドレスドライバにシリアルに出力する。アドレスドライバは電源回路１１１に接続されており、サブフィールド変換部から各サブフィールドごとにシリアルに与えられるデータをパラレルデータに変換し、そのパラレルデータに基づいて複数のアドレス電極を駆動する。
【０１０４】
放電制御タイミング発生回路は、水平同期信号Ｈおよび垂直同期信号Ｖを基準として、放電制御タイミング信号ＳＣ、ＳＵを発生し、各々スキャンドライバおよびサステインドライバに与える。スキャンドライバは出力回路１２１及びシフトレジスタ１２２を含む。また、サステインドライバは出力回路１３１及びシフトレジスタ１３２を含む。これらのスキャンドライバ及びサステインドライバは共通の電源回路１２３に接続されている。
【０１０５】
スキャンドライバのシフトレジスタは放電制御タイミング発生回路から与えられる放電制御タイミング信号ＳＣを垂直走査方向にシフトしつつ出力回路に与える。出力回路はシフトレジスタから与えられる放電制御タイミング信号ＳＣに応答して複数のスキャン電極を順に駆動する。
【０１０６】
サステインドライバのシフトレジスタは放電制御タイミング発生回路から与えられる放電制御タイミング信号ＳＵを垂直走査方向にシフトしつつ出力回路に与える。出力回路はシフトレジスタから与えられる放電制御タイミング信号ＳＵに応答して複数のサステイン電極を順に駆動する。
【０１０７】
図９はＰＤＰ１００の各電極に印加される駆動電圧を示すタイミングチャートである。図９では、アドレス電極（同図（ａ））、サステイン電極（同図（ｂ））、及び第ｎライン〜第（ｎ＋２）（同図（ｃ）〜（ｅ））のスキャン電極の駆動電圧が示されている。ここで、ｎは任意の整数である。図９に示すように、発光期間ではサステイン電極に一定周期でサステインパルス（Ｐｓｕ）が印加される。アドレス期間には、スキャン電極に書き込みパルス（Ｐｗ）が印加される。この書き込みパルスに同期してアドレス電極に書き込みパルス（Ｐｗａ）が印加される。アドレス電極に印加される書き込みパルス（Ｐｗａ）のオンオフは表示する画像の各画素に応じて制御される。書き込みパルス（Ｐｗ）と書き込みパルス（Ｐｗａ）とが同時に印加されると、スキャン電極とアドレス電極との交点の放電セルでアドレス放電が発生し、その放電セルが点灯する。アドレス期間後の維持期間には、スキャン電極に一定の周期で維持パルス（Ｐｓｃ）が印加される。
【０１０８】
スキャン電極に印加される維持パルス（Ｐｓｃ）の位相はサステイン電極に印加されるサステインパルス（Ｐｓｃ）の位相に対して１８０度ずれている。この場合、アドレス放電で点灯した放電セルにおいてのみ維持放電が発生する。
【０１０９】
各サブフィールドの終了時には、スキャン電極に消去パルス（Ｐｅ）が印加される。それにより、各放電セルの壁電荷が消滅または維持放電が起きない程度に低減し、維持放電が終了する。消去パルス（Ｐｅ）の印加後の休止期間には、スキャン電極に一定周期で休止パルス（Ｐｒ）が印加される。この休止パルス（Ｐｒ）はサステインパルス（Ｐｓｕ）と同位相になっている。
【０１１０】
尚、維持期間の駆動方法についての詳細は、上記［駆動方法］に記載の通りである。
【０１１１】
（実施の形態２）
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【０１１２】
本実施の形態で説明するプラズマディスプレイパネルの駆動方法、及びそれを用いたディスプレイ装置は、（実施の形態１）で説明したものに加えて、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流す際に、第３電極側に放電電流Ｉｓｕｂの変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂを発生させることを特徴とする。
【０１１３】
以下、本実施の形態について具体例を示しながら説明するが、本発明の実施の態様はこれに限定されるものではない。
【０１１４】
［パネル構造］
パネルの構造については前記実施の形態１と同じである。
【０１１５】
［駆動方法］
図２に維持期間に第１電極１、第２電極２、第３電極に印加する電圧波形を示す。まず、第２電極２の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、第１電極１と第２電極２間、並びに第３電極３と第２電極２間の電位差を減少させ、パネルのコンデンサを放電している。この時、第３電極３と第２電極２間の放電開始電圧が、第１電極１と第２電極２間の放電開始電圧に比べて十分低く、前のサイクルで、第３電極３と第２電極２間に十分な壁電荷が形成されていれば、第３電極３と第２電極２間の電位差が減少することにより、第３電極３と第２電極２間で自己消去放電を発生させることが出来る。
【０１１６】
図３は、第１電極１、第２電極２、第３電極３に流れる電流波形の様子を示している。第３電極３と第２電極２間で自己消去放電に伴う電流が観測される。
続く、第１電極１の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間に於いて、第１電極１と第２電極２間、及び第１電極１と第３電極３間に電位差を生じさせ、第１電極１を正に、第２電極２と第３電極３を負にしてパネルを充電している。この時、電位の変化速度が１．０Ｖ／ｎｓ以上であるように電圧を印加した。
【０１１７】
更に、パネルの充電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させるために、回路の第１電極１側に１００μＨのインダクタンスを挿入した。そのため、実際に第１電極１、第２電極２、第３電極３の電圧、電流波形を観測すると、図３のようになる。これにより、放電開始の直前で第１電極１と第２電極２間にかかる電界強度を大きくすることが出来る。
【０１１８】
次に、前記の第３電極３と第２電極２間の自己消去放電がトリガーとなって放電が開始すると、第１電極１と第２電極２間に放電電流Ｉｍａｉｎが流れ発光する。
【０１１９】
この時、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させるために、回路の第１電極１側に挿入した１００μＨのインダクタンスをそのまま利用する。これにより、放電電流Ｉｍａｉｎは小さくなり、なだらかな電流波形となることがわかる。この時、陽光柱を観察すると、強く太くなって非常に安定していることがわかる。
【０１２０】
更に、放電が開始する同時に、電圧を印加していない第３電極３と第２電極２間に放電電流Ｉｓｕｂが流れる。このように、放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、第２電極２と第３電極３間に次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。この時、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂを発生させるために、回路の第３電極３側に１００μＨのインダクタンスを挿入した。これにより、第３電極３に流れる放電電流Ｉｓｕｂを必要最小限に抑制することが出来る。
【０１２１】
以下、次のサイクルについて説明する。ここまでの段階で、第２電極２と第３電極３間の壁電荷の極性は、第３電極３側が負、第２電極２側が正である。また、続く、第１電極１の電圧がＨｉからＬｏへ変化する期間に於いて、自己消去放電は起こらない。
【０１２２】
更に続く、第２電極２の電圧がＬｏからＨｉへ変化する期間に於いて、第２電極２と第１電極１間、及び第２電極２と第３電極３間に電位差を生じさせ、第２電極２を正に、第１電極１と第３電極３を負にしてパネルを充電している。この時、電位の変化速度が１．０Ｖ／ｎｓ以上であるように電圧を印加した。
【０１２３】
次に、この印加電圧と、第２電極２と第３電極３間の壁電荷により、第２電極２と第３電極３間でトリガー放電が起こる。同時に、これを種火にして、第２電極２と第１電極１間に放電電流Ｉｍａｉｎが流れ発光する。この時、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させるために、回路の第１電極１側に挿入した１００μＨのインダクタンスをそのまま利用する。これにより、放電電流Ｉｍａｉｎは小さくなり、なだらかな電流波形となる。
【０１２４】
更に、放電が開始する同時に、第２電極２と第３電極３間に放電電流Ｉｓｕｂが流れる。このように、放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、第２電極２と第３電極３間に更に次のサイクルの自己消去放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を持続させることが可能となる。
【０１２５】
維持期間では、以上を繰り返すことにより連続的に発光させている。
また、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させないのであれば、放電直前でインダクタンスを挿入すればよい。
【０１２６】
このようにして駆動することにより、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧２４５Ｖ、発光効率約２．６ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。また、第３電極３上に形成された蛍光体層の劣化を抑えることが出来た。
【０１２７】
また、第３電極３と第２電極２間で自己消去放電を発生させなかった場合の現象や、自己消去放電を発生させても、それをトリガーとして利用しなかった場合の現象や、インダクタンスによる逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させなかった場合の現象や、インダクタンスの大きさを変えたり、駆動電圧を高くしたときの現象や、第１電極１と第２電極２間に電位差を生じさせる過程に於いて、電位の変化速度を変化させた場合の現象や、トリガー放電を強制的に発生させる手段や、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎ、Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させる手段や、放電電流Ｉｓｕｂを強制的に流すための手段や、表示量に対して逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを制御する手段などについては前記実施の形態１と同じである。
【０１２８】
［ディスプレイ装置］
ディスプレイ装置については、前記実施の形態１と同じである。尚、維持期間の駆動方法についての詳細は、上記［駆動方法］に記載の通りである。
【０１２９】
（実施の形態３）
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【０１３０】
本実施の形態で説明するプラズマディスプレイパネルの駆動方法、及びそれを用いたディスプレイ装置は、（実施の形態１）、（実施の形態２）で説明したものに加えて、前記第１電極と前記第２電極間の距離が０．２ｍｍ以上であることを特徴とする。
【０１３１】
また、前記第１電極と前記第２電極が第１基板に形成され、第１基板と、対向する第２基板間の距離が０．１５ｍｍ以上であること特徴とする。
【０１３２】
また、１つの表示セル（最小表示単位）内に、前記第３電極が複数本形成されていることを特徴とする。
【０１３３】
また、１つの表示セル（最小表示単位）内に複数本形成された前記第３電極間に、突起部が形成されていることを特徴とする。
【０１３４】
また、第１電極と第２電極が第１基板に形成され、第３電極が誘電体と介して前記第１電極、前記第２電極と交差するように前記第１基板に形成されていることを特徴とする。
【０１３５】
また、第１電極と第２電極が第１基板に形成され、第３電極が前記第１電極、前記第２電極と交差するように、前記第１基板と対向する第２基板に形成されていることを特徴とする。
【０１３６】
また、第１電極と第２電極が第１基板に形成され、        前記第１基板上の隣接する表示セル（最小表示単位）間にフロート電極が形成されていることを特徴とする。
【０１３７】
以下、本実施の形態について具体例を示しながら説明するが、本発明の実施の態様はこれに限定されるものではない。
【０１３８】
［駆動方法］については前記実施の形態１と同様である。［ディスプレイ装置］については基本的に前記実施の形態１と同様であるが、パネルの構造が異なる。以下、異なる部分のみ説明する。
【０１３９】
［パネル構造］
図１は本実施の形態１で使用したプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の斜視図である。図１のＰＤＰは、放電空間を挟む基板対の一方の第１基板１１の内面上に互いにほぼ平行な第１電極１、第２電極を有し、他方の第２基板１２の内面上に、第１電極１、第２電極２と交差する第３電極３と、放電空間を単位発光領域ＥＵ毎に区画する隔壁１６と、放電により発光する蛍光体１７とを有している。また、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．２ｍｍ以上である。
【０１４０】
図１のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うと、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧２４５Ｖ、発光効率２．５４ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。
【０１４１】
これは、実施の形態１で示した結果である。
【０１４２】
この構造のパネルに対して、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離を０．１２ｍｍから０．２５ｍｍまで変えて同様の駆動を行った。その結果、０．１５ｍｍ以上で特に発光効率が大きくなることがわかった。例えば、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離を０．１８ｍｍとすると、維持電圧２４０Ｖ、発光効率２．７８ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。
【０１４３】
図１０のＰＤＰは、１つの表示セル（最小表示単位）内に、前記第３電極３が複数本形成されている。
【０１４４】
図１０のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うと、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧２４５Ｖ、発光効率２．９４ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。
【０１４５】
また、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１８ｍｍのパネルで、維持電圧２５０Ｖ、発光効率３．１４ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。尚、第３電極３の本数を更に増やすことにより、更に発光効率を上げることが出来る。
【０１４６】
図１１のＰＤＰは、１つの表示セル（最小表示単位）内に複数本形成された前記第３電極３間に、突起部１８が形成されている。
【０１４７】
図１１のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うと、第１電極１と第２電極２の電極間距離が０．５ｍｍ、第１基板１１と、対向する第２基板１２間の距離が０．１８ｍｍ、突起部１８の高さが０．１２ｍｍのパネルで、維持電圧２５０Ｖ、発光効率３．４０ｌｍ／Ｗを得ることが出来た。
【０１４８】
図１２のＰＤＰは、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、    第１基板１１上の隣接する表示セル（最小表示単位）間にフロート電極４が形成されている。
【０１４９】
図１２のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うことにより、クロストークや放電のちらつきを抑えることが出来た。更に上記フロート電極４を、第１基板１１上の隣接する表示セル（最小表示単位）間に複数形成し、これを接続することにより、放電のちらつきは更に抑えることが出来た。
【０１５０】
図１３のＰＤＰは、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第３電極３が誘電体と介して第１電極１、第２電極２と交差するように前記第１基板１１に形成されている。これにより、３種類の全ての電極上に、二次電子放出係数の高い材料、例えばＭｇＯを保護膜として使用することが出来る。
【０１５１】
図１３のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うことにより、維持電圧を約１０Ｖ低くすることが出来た。更に、第３電極を陰極として使用することも可能であることがわかった。
【０１５２】
図１４のＰＤＰは、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第３電極３が誘電体と介して第１電極１、第２電極２と交差するように前記第１基板１１に形成されている。更に、１つの表示セル（最小表示単位）内に、前記第３電極３が複数本形成されている。
【０１５３】
図１４のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うことにより、維持電圧を低くすることが出来、発光効率を大きくすることが出来た。
【０１５４】
図１５のＰＤＰは、第１電極１と第２電極２が第１基板１１に形成され、第３電極３が誘電体と介して第１電極１、第２電極２と交差するように前記第１基板１１に形成されている。更に、１つの表示セル（最小表示単位）内に複数本形成された前記第３電極３間に、突起部１８が形成されている。
【０１５５】
図１５のパネルに対し、本実施の形態に於ける駆動方法を行うことにより、維持電圧を低くすることが出来、発光効率を更に大きくすることが出来た。
【０１５６】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、自己消去放電をトリガー放電として利用できるため、次のサイクルの陽光柱放電を低電圧で発生させることが可能となる。
【０１５７】
また、第３電極をトリガー放電に使用することにより、第１電極と第２電極間の壁電荷を減少させることなく有効に利用できる。更に、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流すことにより、次のサイクルのトリガー放電のための壁電荷を形成することが可能となり、放電を安定に持続させることが可能となる。
【０１５８】
更に、第１電極と第２電極間に放電電流Ｉｍａｉｎを流して発光させる際に、第１電極側、又は／及び第２電極側に、放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させることにより、また、第１電極と第２電極間、並びに第１電極と第３電極間、又は／及び第３電極と第２電極間の電位差を増加させた際に、パネルの充放電電流の変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃを発生させることにより、また、第３電極と第２電極間、又は／及び第１電極と第３電極間に放電電流Ｉｓｕｂを流す際に、第３電極側に放電電流Ｉｓｕｂの変動を抑制する逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂを発生させることにより、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎで放電電流Ｉｍａｉｎの変動を抑制し、陽光柱放電を安定に形成することが可能となり、放電のちらつきを抑えることが出来る。
【０１５９】
しかも、このように形成された陽光柱放電は非常に効率が高く、強い発光強度を得ることが出来る。更に、放電の直前に於いて、逆起電力Ｖｅｍｆ−Ｃでパネルの充放電電流の減少を抑制し、実質的に放電空間にかかる電圧を強めることが出来るため、強い発光強度を得ることが出来る。
【０１６０】
更に、逆起電力Ｖｅｍｆ−ｓｕｂにより第３電極に流れる放電電流Ｉｓｕｂを必要最小限に抑制することが出来る。これにより、例えば第３電極上に蛍光体層などが形成されているパネルでは、蛍光体層の劣化を抑えることが出来る。
【０１６１】
以上のように、陽光柱放電を制御することにより、高輝度、高発光効率、且つ安定な放電が可能なプラズマディスプレイパネルを提供することが出来るという有利な効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明実施の形態１に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の斜視図
【図２】同実施の形態１に於ける各電極に対して回路から出力する電圧波形を示す図
【図３】同実施の形態１に於ける各電極で観測される電圧、電流波形を示す図
【図４】同実施の形態１に於ける逆起電力Ｖｅｍｆ−ｍａｉｎを発生させなかった場合の、各電極の電圧、電流波形を示す図
【図５】同実施の形態１に於ける逆起電力をパルスにより発生させたときの印加電圧の波形を示す図
【図６】同実施の形態１に於ける放電電流Ｉｓｕｂを強制的に流すときの印加電圧の波形を示す図
【図７】同実施の形態１に於けるディスプレイ装置の構成を示すブロック図
【図８】同実施の形態１に於けるＡＤＳ方式を説明するための概念図
【図９】同実施の形態１に於けるＰＤＰの各電極に印加される駆動電圧を示すタイミングチャート
【図１０】本発明実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１１】同実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１２】同実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１３】同実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１４】同実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１５】同実施の形態３に於けるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の分解斜視図
【図１６】従来の３電極構造の面放電型ＰＤＰの分解斜視図
【符号の説明】
１  第１電極
２  第２電極
３  第３電極
４  フロート電極
１１  第１基板
１２  第２基板
１３  誘電体層
１４  保護膜
１５  誘電体層（オーバーコート層）
１６  隔壁
１７  蛍光体
１８  突起部
２１  スキャン電極
２２  サステイン電極
２３  アドレス電極
１００  ＰＤＰ
１１０  アドレスドライバ
１１１  アドレスドライバの電源回路
１２０  スキャンドライバ
１２１  スキャンドライバの出力回路
１２２  スキャンドライバのシフトレジスタ
１２３  スキャンドライバ及びサステインドライバ共通の電源回路
１３０  サステインドライバ
１３１  サステインドライバの出力回路
１３２  サステインドライバのシフトレジスタ
１４０  放電制御タイミング発生回路
１５１  Ａ／Ｄコンバータ
１５２  走査数変換部
１５３  サブフィールド変換部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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