(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリカーボネート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリフェ ニレンオキシド、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリエーテルエーテ ルケトン、ポリアミドイミド、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリアミノビスマ レイミド、メチルペンテンコポリマーから選ばれた一種または二種以上のエンジニア リングプラスチックと、他の熱可塑性プラスチックとのポリマーアロイを材料とし、 所定形状に成形されていることを特徴とするマスキング材
【請求項２】
該熱可塑性プラスチックの軟化点は１５０℃以下である請求項１に記    載のマスキング材
【請求項３】
ポリカーボネート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリフェ ニレンオキシド、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリエーテルエーテ ルケトン、ポリアミドイミド、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリアミノビスマ レイミド、メチルペンテンコポリマーから選ばれた一種または二種以上のエンジニア    リングプラスチックと他の熱可塑性プラスチックとのポリマーアロイと、ゴムおよび    ／またはエラストマーの混合物を材料とし、所定形状に成形されていることを特徴と    するマスキング材
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は塗装の際に被塗物の所定位置に該塗装が及ぼされないように、該所定位置    を保護するために用いられるマスキング材に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
塗装に際しては被塗物に存在する塗装が施されるべきではない個所（マスキング個    所）にマスキング材が取付けられる。該マスキング材は塗装後加熱処理によって塗膜    が乾燥硬化して流動性を消失した後で取はずされる。したがってマスキング材はこの    ような塗装工程における加熱処理に耐えるものでなければならない。
【０００３】
このようなマスキング材としては従来、無機充填材を混合した熱可塑性プラスチッ    クを材料とするものが提供されている（特開平２−１２６９６６号）。
熱可塑性プラスチック材料のうちでも特にポリオレフィンは耐溶剤性に富み、また    無機充填材を混合することによって該ポリオレフィンが機械的に補強され、更に熱伝    導率が高くなって耐熱性が向上するので、上記マスキング材は塗装工程において繰返    し使用することが可能である。
【０００４】
しかしながら上記従来のマスキング材にあっては、無機充填材を熱可塑性プラスチ    ックに混合しても耐熱性は高々１５０℃程度であり、それ以上の温度での加熱処理を    要求される塗装工程の場合では、マスキング材が変形してしまい繰返し使用が出来な    くなると云う問題点があった。
【０００５】
このような問題点を解決するための手段として、エンジニアリングプラスチックを    材料とするマスキング材が提供された（特願平４−１１４１４７）。
エンジニアリングプラスチックを材料とするマスキング材は１５０℃以上の高温加    熱処理にも耐え、このような高温加熱処理を含む塗装工程においても繰返し使用が可    能である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記エンジニアリングプラスチックは軟化点が高く溶融物の流動性    も悪いので成形性に劣ること、硬度が高く脆性を有するからある程度大きな外力が及    ぼされると亀裂、割れ等の破壊が生ずるおそれがあること、塗膜との密着性に乏しく    マスキング材表面に形成された塗膜が剥離して周囲に飛散すること、と云う問題点が    あった。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は上記従来の課題を解決するための手段として、ポリカーボネート（ＰＣ） 、ポリスルホン（ＰＳＦ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリフェニレンオキ シド（ＰＰＯ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリアリレート（ＰＡＲ） 、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリイ ミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリアミノビスマレイミド、メチル ペンテンコポリマー（ＴＰＸ）から選ばれた一種または二種以上のエンジニアリング    プラスチックと、他の熱可塑性プラスチックとのポリマーアロイを材料とし、所定形 状に成形されているマスキング材(11,21,31,41,51,71,81,91) を提供するものである    。該熱可塑性プラスチックの軟化点は１５０℃以下であることが望ましい。
更に本発明においては上記エンジニアリングプラスチックと他の熱可塑性プラスチ    ックとのポリマーアロイと、ゴムおよび／またはエラストマーとの混合物を材料とし    、所定形状に成形されているマスキング材(11,21,31,41,51,71,81,91) が提供される    。
【０００８】
本発明に用いられるエンジニアリングプラスチック（以下エンプラと略称する）と    はポリカーボネート（ＰＣ）、ポリスルホン（ＰＳＦ）、ポリエーテルスルホン（Ｐ    ＥＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）    、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリアミ    ドイミド（ＰＡＩ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリア    ミノビスマレイミド、メチルペンテンコポリマー（ＴＰＸ）である。上記エンプラは    二種以上混合されてもよい。
【０００９】
本発明に用いられるエンプラと他の熱可塑性プラスチックとしては例えばポリエチ    レン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重    合体、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリ酢酸ビニル、フッ    素樹脂、熱可塑性アクリル樹脂、熱可塑性ポリエステル、熱可塑性ポリアミド、熱可    塑性ウレタン樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、スチレン−ブタジエン    共重合体、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、エチレン−プロピレ    ン共重合体、エチレン−プロピレンターポリマー、エチレン−酢酸ビニル共重合体等    がある。上記熱可塑性プラスチックには１価および／または多価不飽和カルボン酸お    よび／またはその無水物が共重合されたものであってもよい。
上記熱可塑性プラスチックの軟化点は１５０℃以下のものが望ましい。更に上記エ    ンプラと熱可塑性プラスチックは１：９９〜９９：１の混合比率で使用されることが    望ましい。
本発明にとって望ましいポリマーアロイとしてはＰＰＯ−ハイインパクトポリスチ    レンポリマーアロイ、ＰＰＯ−ポリアミド−ハイインパクトポリスチレンポリマーア    ロイ、ＰＰＯ−ポリアミド−ポリスチレンポリマーアロイ、ＰＰＯ−ポリアミドポリ    マーアロイ、ＰＰＯ−ＰＴＦＥポリマーアロイ、ＰＢＴ−ＰＣポリマーアロイ、ＰＥ    Ｔ−ＰＡＲポリマーアロイ、ＰＣ−ＰＴＦＥポリマーアロイ、ＰＡＲ−ＰＴＦＥポリ    マーアロイ等であり、該ポリマーアロイ中で特に望ましいものとしては、ＰＰＯとポ    リアミドとポリスチレンあるいはＰＰＯとポリアミドとハイインパクトポリスチレン    あるいはＰＰＯとポリアミドとのポリマーアロイ等である。
上記ＰＰＯとのポリマーアロイに用いられるポリアミドとしては、例えばポリテト    ラメチレンアジパミド（ナイロン４：６）、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロ    ン６：６）、ポリピロソドン（ナイロン４）、ポリカプロラクタム（ナイロン６）、    ポリヘプトラクタム（ナイロン７）、ポリカプリラクタム（ナイロン８）、ポリノナ    ノラクタム（ナイロン９）、ポリウンデカ１ラクタム（ナイロン１１）、ポリドデカ    １ラクタム（ナイロン１２）、ポリヘキサメチレンアゼラインアミド（ナイロン６：    ９）ポリヘキサメチレンセバカミド（ナイロン６：１０）ポリヘキサメチレンフタル    アミド（ナイロン６：ｉＰ）、ポリヘキサメチレンテレフタルアミド、ポリヘキサメ    チレンイソフタルアミド、ポリテトラメチレンイソフタルアミド、ポリメタキシレン    アジパミド、（ナイロンＭＳＤ：６）、ヘキサメチレンジアミンとｎ−ドデカン二酸    のポリアミド（ナイロン６：１２）、ドデカメチレンジアミンとｎ−ドデカン二酸の    ポリアミド（ナイロン１２：１２）、ヘキサメチレンアジパミド／カプロラクタム（    ナイロン６：６／６）、ヘキサメチレンアジパミド／ヘキサメチレン−イソフタルア    ミド（ナイロン６：６／６ｉＰ）、ヘキサメチレンアジパミド／ヘキサメチレン−テ    レフタルアミド（ナイロン６：６／６Ｔ）、トリメチルヘキサメチレンオキサミド／    ヘキサメチレンオキサミド、（ナイロントリメチル−６：２／６：２）、ヘキサメチ    レンアジパミド／ヘキサメチレン−アゼライアミド（ナイロン６：６／６：９）、ヘ    キサメチレンアジパミド／ヘキサメチレン−アゼライアミド／カプロラクタム（ナイ    ロン６：６／６：９／６）、ポリ（カプロアミド／ヘキサメチレンセバカミド）（ナ    イロン６：６１０）、ポリ（カプロアミド／ヘキサメチレンドデカミド）（ナイロン    ６：６１２）（ナイロンＭＸＤ６）、ポリ（カプロアミド／ヘキサメチレンイソフタ    ルアミド）（ナイロン６：６Ｉ）、芳香族ポリアミド等のポリアミドがあり、特に望    ましいポリマーアロイとしてはポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン６：６）、    ポリカプロラクタム（ナイロン６）がある。上記ポリアミドは二種以上混合使用され    てもよいしまた発泡体であってもよい。
【００１０】
本発明においてエンプラと他の熱可塑性プラスチックとのポリマーアロイには更に    ゴムおよび／またはエラストマーが混合使用されてもよい。上記ポリマーアロイと混    合使用されるゴムおよび／またはエラストマーとしては例えばポリエステル、ポリア    クリル酸エステル、アクリルゴム（ＡＲ），ブチルゴム、ケイ素ゴム、ウレタンゴム    （ＵＲ）、フッ化物系ゴム、多硫化物系ゴム、グラフトゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ    ）、ポリブタジエン−イソプレンゴム（ＩＲ）、クロロプレンゴム、、イソプレンゴ    ム（ＩＲ）、ポリイソプレン、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ポリイソブチレンゴム（    ＩＢＲ）、ポリブテンゴム、チオコールゴム、多硫化ゴム、ポリエーテルゴム、エピ    クロロヒドリンゴム、ノルボルネンターポリマー、ヒドロキシ又はカルボキシ−末端    変性ポリブタジエン、部分水添スチレン−ブタジエンブロック共重合体、クロルスル    ホン化ゴム、イソブテン−イソプレンゴム（ＩＩＲ）、アクリレート−ブタジエンゴ    ム（ＡＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレン−クロロプレンゴム    、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、アクリロニトリル−クロロプレン    ゴム、ピリジン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレンゴム（ＳＩＲ）、スチレン    −ブタジエン−スチレンブロック共重合体（ＳＢＳ）、スチレン−イソプレン−スチ    レンブロック共重合体（ＳＩＳ）、α−メチルスチレン−ブタジエン−αメチルスチ    レンブロック共重合体（α−ＭｅＳ−Ｂｄ−ＭｅＳ）、αメチルスチレン−イソプレ    ン−α−メチルスチレンブロック共重合体、スチレン−水素添加ポリオレフィン−ス    チレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）等のスチレン系熱可塑性エラストマーやブタジ    エン−スチレンブロック共重合体、スチレン−ゴム中間ブロック−スチレン共重合体    等のブロック共重合体等があり、エチレン−スチレン共重合体、エチレン−プロピレ    ン共重合体（ＥＰ）、エチレン−プロピレン−エチリデン共重合体としてエチレン−    プロピレン−エチリデンノルボルネン共重合体ゴム、エチレン−ブテン−１−エチリ    デンノルボルネン共重合体ゴム、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体としてエチ    レン−プロピレン−ジシクロペンタジエン共重合体ゴム、エチレン−プロピレン−１    ，４ヘキサジエン共重合体ゴム、エチレン−ブテン−１−シクロペンタジエン共重合    体ゴム、エチレン−ブテン−１共重合体ゴムとしてエチレン−ブテン−１−１，４ヘ    キサジエン共重合体ゴム等のポリオレフィン系ゴム等の合成ゴムや天然ゴムがあり、    またカルボキシル基を含んだゴムまたはエラストマーであってもよい。上記ゴムおよ    び／またはエラストマーは二種以上混合使用されてもよい。上記ゴムおよび／または    エラストマーは上記ポリマーアロイ１００重量部のエンプラに対して通常２００重量    部以下の割合で添加される。
【００１１】
上記エンプラとゴムおよび／またはエラストマーとの混合物には、炭酸カルシウム    、炭酸マグネシウム、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、亜硫酸カルシウム、燐酸カル    シウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、酸化マグネ    シウム、酸化チタン、酸化鉄、酸化亜鉛、アルミナ、シリカ、ケイ藻土、ドロマイト    、石膏、タルク、クレー、アスベスト、マイカ、ガラス繊維、カーボン繊維、ケイ酸    カルシウム、炭酸カルシウム、ベンナイト、ホワイトカーボン、カーボンブラック、    鉄粉、アルミニウム粉、石粉、高炉スラグ、フライアッシュ、セメント、ジルコニア    粉等の無機充填材、木綿、麻、羊毛等の天然繊維、ポリアミド繊維、ポリエステル繊    維、アクリル繊維、ビスコース繊維、アセテート繊維、塩化ビニル繊維、塩化ビニリ    デン繊維等の有機合成繊維、アスベスト繊維、ガラス繊維、炭素繊維、セラミック繊    維、金属繊維、ウィスカー等の無機繊維、リンター、リネン、サイザル、木粉、ヤシ    粉、クルミ粉、でん粉、小麦粉等の有機充填材等の補強材を添加して形状保持性、寸    法安定性、圧縮および引張強度等を向上せしめてもよい。上記充填材は通常上記エン    プラに対して０．５〜２００重量％程度添加される。
【００１２】
上記ポリマーアロイ、または上記ポリマーアロイとゴムおよび／またはエラストマ    ーとの混合物には、またマスキング部位識別のために顔料や染料等により着色され色    分けされてもよく、更にまたＤＯＰ，ＤＢＰ等の可塑剤、酸化防止剤、帯電防止剤、    結晶化促進剤、難燃剤、防炎剤、防虫剤、防腐剤、ワックス類、滑剤、老化防止剤、    紫外線吸収剤、化学発泡剤またはカプセル型発泡剤のような発泡剤等を添加してもよ    い。これらの成分は一種または二種以上相互に混合して添加せられてもよい。
【００１３】
上記ポリマーアロイまたは上記ポリマーアロイとゴムおよび／またはエラストマー    との混合物によりマスキング材を製造するには通常フィルム状もしくはシ−ト状にし    て真空成形を行ない所定形状に成形する方法が大量生産にもっとも適した方法ではあ    るが、それ以外にプレス成形、ブロー成形、射出成形等が適用されてもよい。
【００１４】
上記成形の際ポリマーアロイまたは上記ポリマーアロイとゴムおよび／またはエラ    ストマーとの混合物のシートには必要に応じ更にポリエチレン、ポリプロピレン、エ    チレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体等のポリオレフィン、    塩化ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、アクリル系樹脂、メタクリレート系樹脂、塩化    ビニリデン系樹脂、プロピオン酸ビニル系樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、ポ    リエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリスチレン、ハイインパクトポリスチレン    等の熱可塑性プラスチックまたは上記熱可塑性プラスチックのシ−トまたは発泡体、    ポリウレタン発泡体等の一種または二種以上が混合または積層されてもよい。
【００１５】
上記ポリマーアロイまたは上記ポリマーアロイとゴムおよび／またはエラストマー    との混合物からなるマスキング材の表面の一部または全部には例えばコロナ放電処理    やプライマー処理等の処理を行なって塗料や接着剤に対する親和性を高めてもよい。    上記プライマー処理に用いられるプライマーとしては塩素化ポリプロピレン、エチレ    ン−酢酸ビニル共重合体のような変性ポリオレフィンまたはオレフィン共重合体、ス    チレン−ブタジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、    ポリブタジエンのような合成ゴム、アクリル系合成樹脂、ビニル系合成樹脂あるいは    アミノ基、アミド基等を含むアクリル系合成樹脂、ビニル系合成樹脂、アミノ系合成    樹脂やエポキシ樹脂等の合成ゴムまたは合成樹脂系のプライマー、あるいはアルミニ    ウムイソプロピレート、アルミニウムトリスアセチルアセトネート等のアルミニウム    アルコラートまたはアルミニウムキレート化合物、２−エチルヘキシル鉛、ヘキサデ    シルリチウム等のアルキル金属、ジブチルスズジアセテート、ジ−ｎ−ブチルスズジ    オキシド等の有機スズ化合物、メチルビニルジクロロシラン等のシラン化合物、アセ    チルアセトンリチウム、アセチルアセトンベリリウム等の１，３−ジカルボニルの金    属錯塩、テトラブチルチタネート等の有機チタン化合物、ホウ酸トリ−ｎ−ブチル、    ホウ酸トリフェニル等のホウ酸化合物、リン酸トリオレイル、リン酸トリデシル等の    リン酸エステル、ステアリン酸マグネシウム、ナフテン酸コバルト等のカルボン酸金    属塩、ｎ−ドデシルメルカプトカリウム塩等の金属チオアルコラート、２−エチルヘ    キサンジチオ酸亜鉛等のチオジカルボン酸塩、ジメチルジチオカルバミン酸ニッケル    、ジメチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸金属塩、ベンゼンスルホン    酸ニッケル等のスルホン酸金属塩、ジブチルリン酸バナジウム等の有機リン酸金属塩    等の低分子量のプライマーがあり、上記プライマーは一種または二種以上の混合物と    して用いられる。上記プライマーは上記マスキング材として用いられるエンプラの塗    料ビヒクルあるいは接着剤として一般的に用いられるエンプラ以外の合成樹脂との双    方に良好な接着性を有する合成樹脂またはゴムあるいは上記各種のプライマーが用い    られる。上記プライマーとして特に望ましいものとしては第４級アンモニウム塩を含    むアクリル系合成樹脂やアミノ系合成樹脂がある。
【００１６】
上記各種のプライマーの一種または二種以上の混合物を用いてプライマー処理を施    すには、上記各種のプライマーの一種または二種以上の混合物の溶液またはエマルジ    ョン（ラテックス）を上記マスキング材の表面に塗布し乾燥させる。
上記プライマー処理に先立ち、上記マスキング材本体の表面に親和処理を施しても    よい。上記親和処理としては、該表面を若干炭化させて親和性を与える火炎処理や硫    酸処理、表面を粗にしかつ若干炭化させるコロナ放電処理等がある。
【００１７】
【作用】
エンプラは耐熱性に富み、これを材料とするマスキング材は機械的強度が高く、ま    た１５０℃以上の温度であっても軟化変形しない。上記エンプラに更に他の熱可塑性    プラスチック、特に軟化点が１５０℃以下のものまた更にゴムおよび／またはエラス    トマーを混合するとマスキング材の成形性が向上し、かつ靱性が向上してマスキング    材の破壊強度が大巾に向上し、また塗膜との親和性も向上する。
【００１８】
【実施例】
〔第１実施例〕
本発明の第１実施例を図１および図２に示す。部材(12)のマスキング個所である孔    (13)の周囲にはフランジ(13A) が立設されている。(11)はマスキング材であり該孔(1    2)に対応する径を有する円筒容器状挿入部(11A) と、該挿入部(11A) の周縁部に設け    られる断面コの字型の嵌着溝(11B) と、該嵌着溝(11B) の外周に設けられるフランジ    部分(11C) とからなる。該フランジ部分(11C) は必ずしも必要でない。
上記マスキング材はＰＰＯ−ハイインパクトポリスチレン（９０：１０重量比）ポ    リマーアロイからなるシートを真空成形あるいはプレス成形することによって製造さ    れる。
上記マスキング材(11)の挿入部(11A) を部材(11)の孔(13)内に嵌着し、更に孔(13)    の周囲のフランジ(13A) を該マスキング材(11)の嵌着溝(11B) 内に嵌着することによ    ってマスキング材(11)で該孔(13)を保護した上で表面処理を施す。該表面処理におい    てマスキング材(11)が加熱された場合、成形時の残存応力によってマスキング材(11)    は収縮せんとするが、該マスキング材(11)の嵌着溝(11B) の両内壁(11D,11D) が孔(1    3)のフランジ(13A) を締めつけるのでマスキング材(11)の孔(13)に対する取付け強度    が増大し、かつマスキング材(11)の全体的な収縮は該嵌着溝(11B) の個所で阻止され    る。したがってマスキング材(11)が孔(13)内部に落下することはない。
【００１９】
〔第２実施例〕
本発明の第２実施例を図３および図４に示す。部材(22)の孔(23)の周囲にはフラン    ジ(23A) が立設されている。(21)はマスキング材であり該孔(23)に対応する径を有す    る半球状の容器状挿入部(21A) と、該挿入部(21A) の周縁部に設けられる断面コの字    型の嵌着溝(21B) と、該嵌着溝(21B) の外周に設けられるフランジ部分(21C) と、該    嵌着溝(21B) の外周外壁(21E) 部分からフランジ部分(21C) にかけて形成されている    リブ(21F) とからなる。
上記マスキング材はＰＰＯ−ナイロン６（９５：５重量比）ポリマーアロイのシー    トを真空成形あるいはプレス成形することによって製造される。
上記マスキング材(21)の挿入部(21A) を部材(22)の孔(23)内に嵌着し、更に孔(23)    の周囲のフランジ(23A) を該マスキング材(21)の嵌着溝(21B) 内に嵌着することによ    ってマスキング材(21)で該孔(23)を保護した上で表面処理を施す。該表面処理におい    てマスキング材(21)が加熱された場合、第１実施例と同様成形時の残存応力によって    マスキング材(21)は収縮せんとするが、該マスキング材(21)の嵌着溝(21B) の両内壁    (21D,21D) が孔(23)のフランジ(23A) を締めつけ、更にリブ(21F) が外側外壁(21E)     を補強して該嵌着溝(21B) が開くことを阻止するのでマスキング材(21)の孔(23)に対    する取付け強度が増大し、かつマスキング材(21)の全体的な収縮は該嵌着溝(21B) の    個所で阻止される。したがってマスキング材(21)が孔(23)内部に落下することはない    。
【００２０】
〔第３実施例〕
図５〜図８に本発明の第３実施例が示される。本実施例のマスキング材(31)は例え    ば自動車のセンターピラー(32)のような柱状体のマスキングに使用される。そして該    マスキング材(31)は内側にセンターピラー(32)の本体(32A) の嵌合部(31B) を形成し    た断面コの字型の本体(31A) と、該本体(31A) の両側壁(31C,31C) の下縁に沿って形    成された該センターピラー(32)のフランジ(32B,32B) を嵌合するフランジ嵌合部(31D    ,31D) と、該フランジ嵌合部(31D,31D) から延設された裏当て部(31E,31E) と、上部    に延設された上当て部(31F) とからなり、本体(31A) のには長手方向の補強縦リブ(3    1G) と短手方向の補強横リブ(31H) とが形成されている。該マスキング材(31)は炭酸    カルシウム３０重量％を含有するＰＰＯ−ナイロン６：６（８５：１５重量比）ポリ    マーアロイのシートを真空成形することによって製造される。
上記マスキング材(31)は図６に示すようにセンターピラー(32)の本体(32A) を該マ    スキング材(31)の嵌合部(31B) に嵌合し、更に該センターピラー(32)側縁のフランジ    (32B) を該マスキング材(31)のフランジ嵌合部(31D,31D) に嵌合して仮止めを行なう    。
上記仮止めの後、図７に示すように該マスキング材(31)の裏当て部(31E,31E) を折    返してセンターピラー(32)の裏当て(32C) に当て、該裏当て部(31E,31E) を粘着テー    プ(34)やタッカー等で固定する。
このようにして上記マスキング材(31)を図８に示すようにセンターピラー(32)に取    付けた後、熱硬化性メラミン−アルキド樹脂塗料等によってマスキング材(31)と共に    塗装する。
【００２１】
〔第４実施例〕
図９には本発明の第４実施例が示される。本実施例のマスキング材(41)は内側にセ    ンターピラー(42)の本体(42A) の嵌合部(41B) を形成した断面コの字型の本体(41A)     と、該本体(41A) の両側壁(41C,41C) の下縁に沿って形成された該センターピラー(4    2)のフランジ(42B,42B) を嵌合するフランジ嵌合部(41D,41D) と、該フランジ嵌合部    (41D,41D) から延設された裏当て部(41E,41E) と、上部に延設された上当て部(41F)     とからなり、本体(41A) の周囲には長手方向の補強リブ(41G) と短手方向のリブ(41H    ) とが形成されているが、第３実施例の場合と異なり本実施例では、長手方向の補強    リブ(41G) が断続されている。該マスキング材(41)はＰＰＯ−ハイインパクトポリス    チレン（９０：１０重量比）ポリマーアロイ１００重量部に対して５重量部のクロロ    プレンを添加混合した混合物のシートを真空成形することによって製造される。
上記マスキング材(41)は第３実施例のマスキング材(31)と同様にしてピラー(42)の    本体(42A) を該マスキング材(41)の嵌合部(41B) に嵌合し、更に該センターピラー(4    2)側縁のフランジ(42B) を該マスキング材(41)のフランジ嵌合部(41D,41D) に嵌合し    て仮止めを行ない、該マスキング材(41)の裏当て部(41E,41E) を折返してピラー(42)    の裏当てに当て、該裏当て部(41E,41E) を粘着テープやタッカー等で止着する。
このようにして塗料等によってマスキング材(41)と共に塗装する。
第３実施例のマスキング材(31)は長手方向の補強リブ(31G) が連続しているから、    該補強リブ(31G) に沿って折り曲がり易かったが、本実施例のマスキング材(41)は長    手方向の補強リブ(41G) が断続しているから、リブ(41G) に沿っての折り曲げ剛性が    向上する。
【００２２】
〔第５実施例〕
図１０〜図１２に本発明の第５実施例が示される。(56)は自動車のガソリンタンク    の注油口であり、孔部(57)と、該孔部(57)の周囲に形成される内側フランジ部(58)と    、該内側フランジ部(58)の外側にパッキン溝(60)を介して形成されている外側フラン    ジ部(59)とからなり、該内側フランジ部(58)は該外側フランジ部(59)より若干突出し    ている。
マスキング材(51)は円盤状の中央部(52)と、該円盤状中央部(52)の外側に位置決め    溝(54)を介して形成されている外周部(53)と、該中央部(52)表面から突設されている    つまみ(52A) と、該外周部(53)裏面に形成されている粘着層(55)とからなる。該マス    キング材(51)はタルク２０重量％を含有するＰＰＯ−ナイロン６（９５：５重量比）    ポリマーアロイ１００重量部に対して１０重量部のポリブタジエンを添加混合した混    合物のシートを真空成形することによって製造される。
該マスキング材(51)は図１１に示すように注油口(56)の内側フランジ部(58)に該位    置決め溝(54)を嵌着することによって位置決めを行ない、外周部(53)裏面の粘着層(5    5)を外側フランジ部(59)の外側に粘着せしめることによって該注油口(56)に取付けら    れる。そして塗装後、塗料が注油口(56)からガソリンタンク内に進入するのを防止す    る。
該マスキング材(51)の裏面においては外周部(53)よりも突出する部分が存在しない    ので、図１２に示すように外周部(53)裏面にロールコーター(61)等で粘着剤を塗布し    て粘着層(62)を形成することが出来る。
【００２３】
〔第６実施例〕
図１３〜図１５に本発明の第６実施例を示す。図１３において(73)は自動車の車体    であり、塗装に際してはフロントバンパー(74)の下側スカート部(75)の空気取入れ口    (76)に本実施例のマスキング材(71)が取付けられる。該スカート部(75)の空気取入れ    口(76)の内側には縦横の補強桟(76A,76B) と左右一対の支柱(76C) とが設けられてお    り、該マスキング材(71)には該補強桟(76A,76B) および支柱(76C) を嵌合するための    縦横の嵌合溝(72A,72B) および嵌合溝(72C) が形成されており、前面周縁にはフラン    ジ(72D) が形成されており、更に周面には粘着層(72E) が形成されている。該マスキ    ング材(71)はＰＰＯ−ナイロン６６アロイ（９２：８重量比）ポリマーアロイ１００    重量部に対して４重量部のＳＢＲを添加混合した混合物のシートを真空成形すること    によって製造される。
該マスキング材(71)は該空気取入れ口(76)の内側に嵌着され、該空気取入れ口(76)    の補強桟(76A,76B) はマスキング材(71)の嵌合溝(72A,72B) に嵌合され、支柱(76C)     は嵌合溝(72C) に嵌合される。そして該マスキング材(71)は粘着層(72E) によって該    空気取入れ口(76)の内側に固定される。なお粘着層(72E) は必ずしも形成されなくて    もよい。
このようにしてマスキング個所であるスカート部(75)の空気取入れ口(76)にマスキ    ング材(71)を取付けた上で車体(73)を塗装し、該塗装後熱処理によって塗膜を乾燥硬    化させる。
【００２４】
〔第７実施例〕
図１６〜図１９に本発明の第７実施例を示す。本実施例のマスキング材(81)は自動    車のドア(84)の窓枠(84A) のマスキングに使用され、該マスキング材(81)は断面Ｌ字    形の３個の部材(81A,81B,81C) からなり、各部材(81A,81B,81C) には長手方向の補強    用縦リブ(81D) と短手方向の補強用横リブ(81E) が形成されている。該マスキング材    (81)はＰＰＳ−ナイロン６６（９０：１０重量比）ポリマーアロイを真空成形するこ    とによって製造される。
該マスキング材(81)をドア(84)の窓枠(84A) に取付けるには、図１７に示すように    該マスキング材(81)の各部材(81A,81B,81C) を該窓枠(84A) に当接すると共に各部材    (81A,81B,81C) の接続部相互を重ね合わせて例えば粘着テープ(82)等で該接続部分を    上から固定する。
この場合、図１８に示すように各部材(81A,81B,81C) 相互の接続部分において、一    方の接続端の横リブ(81E) を他方の接続端の横リブ(81E) の下側に嵌合し、また図１    ９に示すように各部材(81A,81B,81C) の上縁鉤部(81F) を該窓枠(84A) の上縁に引掛    ける。
塗装後は該マスキング材(81)をドア(84)の窓枠(84A) から剥離する。該ドア(84)の    窓枠(84A) はマスキング材(81)によって保護されていたので塗膜は形成されない。
【００２５】
〔第８実施例〕
図２０および図２１に本発明の第８実施例が示される。車体(92)のサイドシル(93)    にはマスキング材(91)が取付けられるが、該マスキング材(91)はマグネット(94)によ    って該サイドシル(93)に固定される。該マスキング材(91)はフライアッシュを２５重    量％添加したＰＰＳ−ナイロン６６（８８：１２重量比）ポリマーアロイ１００重量    部と７重量部のクロロプレンとの混合物のシートを真空成形することによって製造さ    れる。
このようにして図２１に示すようにマスキング個所であるサイドシル(95)にマスキ    ング材(91)を取付けた上で車体を塗装し、該塗装後熱処理によって塗膜を乾燥硬化さ    せる。
【００２６】
【発明の効果】
成形性に優れ、外力によって亀裂、割れ等の破壊が生ずるおそれがなく、更にマス    キング材に形成された塗膜の密着性が良好で、該塗膜が剥離して周囲に飛散すること    のないマスキング材が得られる。
【図面の簡単な説明】
図１および図２は本発明の第１実施例を示すものである。
【図１】マスキング材取付状態断面図
【図２】斜視図
図３および図４は本発明の第２実施例を示すものである。
【図３】断面図
【図４】斜視図
図５〜図８は本発明の第３実施例を示すものである。
【図５】斜視図
【図６】仮止め状態の図８におけるＡ−Ａ断面図
【図７】固定状態の図８におけるＡ−Ａ断面図
【図８】ピラー取付状態斜視図
【図９】第４実施例の斜視図
図１０〜図１２は第５実施例を示すものである。
【図１０】斜視図
【図１１】マスキング材取付状態断面図
【図１２】粘着剤塗布状態説明図
図１３〜１５は本発明の第６実施例を示すものである。
【図１３】斜視図
【図１４】マスキング材取付状態の横断面図
【図１５】マスキング材取付状態の縦断面図
図１６〜図１９は本発明の第７実施例を示すものである。
【図１６】斜視図
【図１７】マスキング材取付状態斜視図
【図１８】図１７におけるＡ−Ａ断面図
【図１９】図１７におけるＢ−Ｂ断面図
図２０および図２１は本発明の第８実施例を示すものである。
【図２０】第８実施例の斜視図
【図２１】マスキング材取付状態斜視図
【符号の説明】
11,21,31,41,51,71,81,91   マスキング材
【図１】
0003573496.tif 000002
【図２】
0003573496.tif 000003
【図３】
0003573496.tif 000004
【図４】
0003573496.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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