(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
シンク、洗面器及び便器等のトイレ機器と、トイレ全体を囲む壁部及び天井部とを予め工場などで一体に形成し、床部の開放された５面体をなした一体型トイレユニット構造において、
前記一体型トイレユニット構造の底面を補強する補強枠を、補強枠材を着脱自在な複数の連結具をもって格子状に形成し、前記一体型トイレユニット壁部下端に着脱可能な押え金具によって固設させることで前記一体型トイレユニット構造底部と当接固定するとともに、前記一体型トイレユニット構造全体のレベル調整用ボルトを前記補強枠構造下部の少なくとも角隅部各々に設け、レベル調整状態において前記補強枠を解体・撤去可能に形成してなることを特徴とする一体型トイレユニット構造。
【請求項２】
シンク、洗面器及び便器等のトイレ機器と、トイレ全体を囲む壁部及び天井部とを予め工場などで一体に形成し、床部の開放された５面体をなした一体型トイレユニット構造において、
前記一体型トイレユニット構造の底面を補強する補強枠を、補強枠材を着脱自在な複数の連結具をもって前記一体型トイレユニット壁部下端に固設させることで前記一体型トイレユニット構造底部と当接固定するとともに、前記一体型トイレユニット構造全体のレベル調整用ボルトを前記補強枠構造下部の少なくとも角隅部各々に設け、
前記一体型トイレユニット構造の壁部と、該壁部と接合固定させることで前記一体型トイレユニット構造内部を区画するブースパネルとを備え、係るブースパネルと、このブースパネルと接合固定する前記壁部またはブースパネルとのいずれか一方に、下方に向けた突出部を備えるフックを設け、他方、係るフックと嵌合固定自在な連結孔または逆フックを設けるとともに、
ボルト連通孔を備えるブースパネル吊り固定用レールを前記天井部に設け、前記ボルト連通孔と、該ボルト連通孔と挿通可能な前記ブースパネル上端部に設けられたボルト連通孔とにボルトを挿通し締結することで、前記ブースパネル吊り固定用レールとブースパネルとを互いに固定可能であることを特徴とする一体型トイレユニット構造。
【請求項３】
前記トイレ機器に給排水を行う配管を収納し、側断面略コ字型の枠形状をなすユニットフレームにて構成される配管収納ユニットを、前記壁部上の配管収納ユニット設置箇所と対向する壁部外側に取付けられた補強プレートと、係る補強プレート、壁部及びユニットフレームを挿通し一体に締結する締結具とをもって前記壁部上の配管収納ユニット設置箇所に係止固定することを特徴とする請求項１に記載の一体型トイレユニット構造。
【請求項４】
前記壁部内側に取付けられる壁内装材を、前記一体型トイレユニット構造を構成する壁部及び天井部の外殻部と結合固定され、略角管状である取付用下地材に、締結具を挿通させ互いに締結固定するか、
もしくは、壁内装材に、並列した少なくとも２つの長孔状開口部を設け、前記取付用下地材径とほぼ等しい径を有して互いに着脱自在である開口部を有し断面略コ字型で、かつ前記長孔状開口部に嵌合可能な形状及び大きさのフックを、前記取付用下地材が前記フック開口部内に挟持されるべく前記長孔状開口部に挿入嵌合し、係るフックと取付用下地材とを、締結具を挿通し互いに締結固定することにより、前記壁内装材の取付けが行われることを特徴とする請求項１に記載の一体型トイレユニットシステム構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一体型トイレユニット構造に関し、特に床面の開放された５面体のトイレユニット構造とそれに伴う技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、各種公共施設やオフィスビル等の、構造が比較的画一的で各階毎の階高や区画がほぼ統一されているといった建造物にあっては、かかる建造物内にトイレ設備や給湯設備などいわゆる水周り設備を設置する場合、現場施工の工程を低減することで施工効率を向上させ、また、同一スペックの設備を工場などで大量に製作することで、必要とする材料費や各種工賃を抑制し大幅なコストダウンを図る目的のもと、例えばトイレに関して言えば、シンク、洗面器及び便器等のトイレ機器や、トイレ全体を囲む壁部、天井部及び床部などを予め工場などで一体に形成した一体型トイレユニットを採用することが多かった。
【０００３】
係る一体型トイレユニットは、その構造として、壁部、天井部、及び床部からなる箱形６面体で構成され、壁部内側には壁内装部材を、壁部近傍には各種配管類を、トイレユニット内部には各種トイレ機器をそれぞれ取付けることとなり、完成後はトラック等の運搬手段により施工現場まで運搬され設置されることとなっていた。
【０００４】
また、特に近年では、上記の一体型トイレユニットの軽量化等を図る意味もあって床部を開放した５面体の構造をなすものも考案されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記のうち特に５面体をなす一体型トイレユニット構造によれば、まず、床部を構成する部材は皆無であるわけであるから、トイレユニット構造全体における床部についての構造強度はゼロであり、それがために壁部を構成するパネルなどの部材サイズを上げて構造強度を確保するといった措置を施す必要がある。
【０００６】
したがって、壁部の部材サイズを上げることで一体型トイレユニット構造全体の重量が増大するとともに、壁厚が厚くなればトイレユニット内部の内空容積も減ずることになり、かつ、外形的にも仕上げ寸法が大きくなる。
【０００７】
このことにより、一体型トイレユニットを運搬し施工する為の重機などの機器が大型化するとともに、一体型トイレユニットを設置するに要する領域も大きくなり、都市部など狭小な施工領域が求められる地域においては施工自体を非常に困難なものとし、施工効率の低下及びコスト上昇は避けがたいこととなる。
【０００８】
また、一体型トイレユニット内をトイレ機器毎に区画する際には、ブースパネルと呼ばれる部材を壁部や天井部などに接合して種々の領域を形成することとなるが、従来の５面体構造である一体型トイレユニットは床部を備えないために、床部にてブースパネルを支持して容易に固定するといったことが難しく、そのため工場組立時にブースパネルまで取付けて施工現場に運搬するといったことは困難となり、煩雑な現場施工を強いられることとなる。
【０００９】
さらに、シンク、洗面台、便器などといったトイレ機器に給水を行い、またそれらトイレ機器から生じる汚水を排水するといった各種配管類を収納する配管収納ユニットを一体型トイレユニットに取付ける必要があるが、一体型トイレユニットの床部が存在しない場合、上記と同様に、工場組立時に床部にて配管収納ユニットを支持し固定することは困難となり、現場施工により取付けを実施することとなって作業の煩雑さとそれに伴う作業効率低下とを招くのである。
【００１０】
加えて、トイレ内部の内装の為、一体型トイレユニット壁部内側にビス止めパネルやプラスターボードなどの壁内装材を取付ける際には、各壁内装材の取付方法に応じた壁部上の取付構造を形成する必要があり、そのため、一体型トイレユニット製作時において、使用する部材と製作手順等とを統一することが困難であり、部材の購入コストと在庫の増大、及び組立工数の増加による製作効率の低下といったいわゆる多品種少量生産の弊に陥りやすい。
【００１１】
そこで、本発明は、このような従来の課題に着目してなされたもので、床部が開放された５面体の一体型トイレユニット構造においても６面体のものと少なくとも同様の構造強度を有し、かつ部材サイズ及び重量ともに低減可能であり、また、ブースパネルや配管収納ユニットの取付けを工場製作時に行うことができるとともに、壁内装材の種類によらずにいずれの壁内装材であっても容易に取付けられる壁部上の取付構造を備え、それにより製作と施工の両面でのコスト低減及び施工効率の向上を図ることを可能ならしめる一体型トイレユニット構造を提供するものである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
この発明は、上記目的を達成するためになされたもので、シンク、洗面器及び便器等のトイレ機器と、トイレ全体を囲む壁部及び天井部とを予め工場などで一体に形成し、床部の開放された５面体をなした一体型トイレユニット構造において、前記一体型トイレユニット構造の底面を補強する補強枠を、着脱自在な複数の連結具をもって前記一体型トイレユニット壁部下端に固設させることで前記一体型トイレユニット構造底部と当接固定するとともに、前記一体型トイレユニット構造全体のレベル調整用ボルトを前記補強枠構造下部の少なくとも角隅部各々に設けることを特徴とする。
【００１３】
また、前記一体型トイレユニット構造の壁部と、該壁部と接合固定させることで前記一体型トイレユニット構造内部を区画するブースパネルとを備え、係るブースパネルと、このブースパネルと接合固定する前記壁部またはブースパネルとのいずれか一方に、下方に向けた突出部を備えるフックを設け、他方、係るフックと嵌合固定自在な連結孔または逆フックを設けるとともに、ボルト連通孔を備えるブースパネル吊り固定用レールを前記天井部に設け、前記ボルト連通孔と、該ボルト連通孔と挿通可能な前記ブースパネル上端部に設けられたボルト連通孔とにボルトを挿通し締結することで、前記ブースパネル吊り固定用レールとブースパネルとを互いに固定可能であることを特徴とする。
【００１４】
さらに、前記トイレ機器に給排水を行う配管を収納し、側断面略コ字型の枠形状をなすユニットフレームにて構成される配管収納ユニットを、前記壁部上の配管収納ユニット設置箇所と対向する壁部外側に取付けられた補強プレートと、係る補強プレート、壁部及びユニットフレームを挿通し一体に締結する締結具とをもって前記壁部上の配管収納ユニット設置箇所に係止固定することを特徴とする。
【００１５】
加えて、前記壁部内側に取付けられる壁内装材を、前記一体型トイレユニット構造を構成する壁部及び天井部の外殻部と結合固定され、略角管状である取付用下地材に、締結具を挿通させ互いに締結固定するか、もしくは、壁内装材に、並列した少なくとも２つの長孔状開口部を設け、前記取付用下地材径とほぼ等しい径を有して互いに着脱自在である開口部を有し断面略コ字型で、かつ前記長孔状開口部に嵌合可能な形状及び大きさのフックを、前記取付用下地材が前記フック開口部内に挟持されるべく前記長孔状開口部に挿入嵌合し、係るフックと取付用下地材とを、締結具を挿通し互いに締結固定することにより、前記壁内装材の取付けが行われることを特徴とする。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好ましい実施の形態につき、添付図面を参照して詳細に説明する。
【００１７】
図１は、本発明の補強枠１０を取付けた一体型トイレユニット構造Ｔの実施形態を示す説明図である。ただしここでは説明の為、一体型トイレユニット構造Ｔ全体のうち、ブースパネルＰで囲まれた一区画のみを便宜的に示している。
【００１８】
本発明の補強枠１０とは一体型トイレユニット構造Ｔを形成する工場において予め製作されるもので、補強枠１０を構成する補強部材１１同士の連結部における取り合いを考慮し、例えば鋼製角パイプを用いて形成されるものであり、かかる補強部材１１は、部材サイズに合わせた連結金具１２（例えばＬ字型）にて矩形格子状に互いに結合されている。
【００１９】
また、上記の補強枠１０は、必要とされる構造強度を確保するに十分な強度を有する枠組み構造と、補強部材サイズとを事前に考慮しつつ、なおかつ可能な限りの軽量化をも図られて製作されるものとする。
【００２０】
さらに、補強枠１０の大きさとしては、その上部に載置固定される、ブースパネルＰにより構成された一区画、または、一体型トイレユニット構造Ｔ全体の底部外形と比較し、図１に示す如く、少なくとも補強枠１０に取付ける押え金具１３のＬ字底面程度は外方に拡大されているものとする。
【００２１】
図中では、矩形格子状に枠組みされた補強枠１０を示しているが、必要強度を発現することが可能で、上部に載置する一体型トイレユニット構造壁部ＷおよびブースパネルＰの下端との押え金具１３による接合が適切に行われるものであればいずれの格子形状のものでもよいし、各種連結具を用いて補強部材１１を連結形成したものでなく、当初より一体成型された補強枠でもよい。
【００２２】
本発明の補強枠１０上に、組立済みの壁部Ｗ及びブースパネルＰの下端部適宜位置を挟持するごとくに、例えばチャネル材などを加工して製作した断面略Ｌ字型の押え金具１３を、壁部Ｗ及びブースパネルＰを中心に挟みつつ対向配置する。
【００２３】
また、係る押え金具１３の補強枠１０との当接部においては、壁部Ｗ及びブースパネルＰを十分に挟持するよう押え金具１３の位置決めがなされた後に、スクリューボルトなどを挿通し、補強枠１０と強固に締結固定されることとなる。
【００２４】
その際、組み立てられた一体型トイレユニット構造Ｔは、予め本発明の補強枠１０上に載置されているものとするが、これに限らず、一体型トイレユニット構造Ｔを重機やジャッキ等によってリフトアップし、その下に補強枠１０を挿入載置してもよい。
【００２５】
上述のように、一体型トイレユニット構造Ｔに補強枠１０が十分に固定された後、かかる一体型トイレユニットは、設置予定の建造物Ｂまで運搬され、例えば、建造物Ｂ各階の躯体が打設される毎にクレーン等の重機を用いて設置位置に搬入固定されるのである。
【００２６】
設置に際しては、必要に応じて補強枠１０下部の角隅部各々に設けられたレベル調整用ボルト（図示しない）を適宜回転させ、一体型トイレユニット構造Ｔの水平レベルを微調整することとなる。
【００２７】
設置位置での一体型トイレユニットの位置決めが終了し、補強枠１０の担っていた一体型トイレユニット床部補強の役割が果たされれば、連結金具１２、押え金具１３及びボルトなどを補強部材１１から除去し、補強枠１０は解体され撤去転用されることとなる。
【００２８】
図２は本発明のフック及びブースパネル吊り固定用レールにより、一体型トイレユニット構造ＴのブースパネルＰと壁部Ｗとを固定する実施形態の一例を示す説明図である。
【００２９】
本発明の一体型トイレユニット構造Ｔにおける壁部ＷとブースパネルＰとの連結接合は、図のように、一体型トイレユニット構造壁部Ｗに本発明のフック２０を壁目地２１などを利用して適宜位置に取付けるとともに（図示しないが、例えばブースパネルＰ１枚につき３箇所程度取り付ける）、かかるフック２０と対向位置のブースパネルＰ側端部に設けられた連結孔２２が、壁部Ｗのフック２０と嵌合するようブースパネルＰを壁部Ｗに当接させ、フック２０が連結孔２２に嵌合後、適宜上方にブースパネルＰをスライドさせて結合を確実なものとする。
【００３０】
その作業と平行して、ボルト連通孔２３を備えるブースパネル吊り固定用レール２４を、前記フック２０が取付けられた壁部Ｗ直上端と、かかる壁部Ｗに相対する壁部Ｗ上端とに載架固定し、さらに、ブースパネルＰ上端部に設けられたボルト連通孔２３と、ブースパネル吊り固定用レール２４とをボルト２５で挿通し締結固定する。
【００３１】
ここで本発明のフック２０とは、例えば金属製で、下方に突出部２０ａを備え、突出部２０ａをブースパネルＰの連結孔２２に嵌合固定した際に要求される強度を確保する構造、材質のものである。
【００３２】
また、本実施形態においてはフック２０をブースパネルＰ１枚につき３箇所取り付けるとしたが、それに限らず、ブースパネルＰのサイズ及び重量などに応じて加減可能である。
【００３３】
さらに、ブースパネル吊り固定用レール２４と、ブースパネルＰ上端部とに設けられたボルト連通孔２３の数もブースパネルＰのサイズや重量などに応じて適宜設定することができる。
【００３４】
図３は本発明の配管収納ユニットを一体型トイレユニット構造壁部Ｗ上に係止固定する実施形態の一例を示す説明図である。
【００３５】
シンク、洗面台、便器などといったトイレ機器の給排水を担う各種配管類を収納する本発明の配管収納ユニット３０は、一体型トイレユニット構造壁部Ｗ内側に係止されるが、まずその構造としては、一体型トイレユニット構造壁部Ｗに当接される横架材３１を平行２列に備え、かかる横架材３１から立ち上がった門型で側断面略コ字型であるユニットフレーム３２により構成されており、材質としては例えば軽量型鋼等を適宜組み合わせて製作されるものである。
【００３６】
配管収納ユニット３０設置箇所と対向する壁部Ｗ外側には、補強プレート３３を当接させ、対向する壁部Ｗ内側の横架材３１と互いにボルト３４等にて連通させ、ユニットフレーム３２、一体型トイレユニット構造壁部Ｗ、及び補強プレート３３の３者を一体に締結する。
【００３７】
これにより配管収納ユニット３０を一体型トイレユニット構造壁部Ｗに係止固定するのである。
【００３８】
図４は本発明の下地材用フック４０と、壁内装材の取付用下地材４１とにより壁内装材４２の取付けが行われる様子を示した説明図である。
【００３９】
一体型トイレユニット構造Ｔ内部は、壁部Ｗ内側に壁内装材４２が取付けられその後仕上げが行われることとなる。
【００４０】
その際、取付けられる壁内装材４２がビス止め式固定鋼板パネルやプラスターボードであれば、略角管状である取付用下地材４１（例えばアルミ角管など）を一体型トイレユニット構造Ｔを構成する壁部Ｗ及び天井部とボルト締結その他の適宜手段により結合固定し、続いて壁内装材４２端部を係る取付用下地材４１に当接係止しビスなどの締結具４３を両者に挿通させ互いに締結固定する。
【００４１】
また、壁内装材４２がフック式固定鋼板パネル４４であれば、図に示すごとく、かかるフック式固定鋼板パネル４４に、並列した長孔状開口部４４ａを例えば２箇所設け、取付用下地材４１径とほぼ等しい径を有して互いに着脱自在である開口部４０ａを有し断面略コ字型で、かつ長孔状開口部４４ａに嵌合可能な形状及び大きさの下地材用フック４０を、取付用下地材４１が下地材用フック開口部４０ａ内に挟持されるべく長孔状開口部４４ａに挿入嵌合し、その後、係る下地材用フック４０と取付用下地材４１とに締結具４３を挿通し互いに締結固定するのである。
【００４２】
本実施形態においては、長孔状開口部４４ａを並列に２箇所設けた例を示したがそれに限らず、嵌合される下地材用フック４０の形状や数に応じて適宜変更可能である。
【００４３】
また、下地材用フック４０に関し、取付用下地材４１の長さや重量、また、取付けられる壁内装材４２の重量などによりその数を増減させることができるものとする。
【００４４】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明の一体型トイレユニット構造によれば、床部が開放された５面体をなす一体型トイレユニット構造であっても、トイレユニット構造全体における床部についての構造強度がゼロであり、それがために壁部を構成するパネルなどの部材サイズを上げて構造強度を確保する必要があるといった問題は解消され、壁部の部材サイズを上げることなく構造強度を確保して一体型トイレユニット構造全体の重量増大を抑制するとともに、かかるトイレユニット内部の内空容積も従来の６面体の一体型トイレユニットと比較して減少するといったこともない。
【００４５】
しかも、外形的にも仕上げ寸法の増大を招くこともなく、従来の狭小な施工領域においても適用可能である上、本発明の補強枠は、一体型トイレユニット設置後に容易に撤去及び転用可能であり、高い施工効率とコスト低減とを同時に図ることができる。
【００４６】
また、一体型トイレユニット内を区画するブースパネルは、本発明のフック及びブースパネル吊り固定用レールにより壁部や天井部に適切かつ確実に接合されるから、床部を備えないために工場組立時のブースパネル取付けが困難で煩雑な現場施工を強いられるといったこともない上、取付方法も簡便で製作及び施工効率も向上するのである。
【００４７】
さらに、シンク、洗面台、便器などといったトイレ機器と給排水管とを結んだ各種配管類を収納する配管収納ユニットを一体型トイレユニットに取付ける際には、上記と同様に、一体型トイレユニットの工場製作時に取付作業を実施することが出来、現場施工による煩雑な作業を行う必要もなくなって作業効率を改善できることに加え、一体型トイレユニット内の配管は全て工場にて取付ることが可能となって複雑な配管施工を狭小な作業空間で行うといった問題も解消される。
【００４８】
加えて、一体型トイレユニット壁部内側にビス止めパネルやプラスターボードなどの壁内装材を取付ける際には、本発明の取付用下地材を用いて、ビスなどの締結具や下地材用フック等により締結固定を行えば、種々の壁内装材の取付方法それぞれに対応し壁部上の取付構造を形成するといった煩雑かつ非効率的な作業を行う必要はなくなり、一体型トイレユニット製作時において、使用する部材と製作手順等とを統一し、工程手順の標準化と、部品点数の低減によるトイレユニット全体の軽量化とにつながって、部材購入コストの低下と製作効率の向上とを図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の補強枠を取付けた一体型トイレユニット構造の実施形態を示す説明図である。
【図２】本発明のフック及びブースパネル吊り固定用レールにより、一体型トイレユニット構造のブースパネルと壁部とを固定する実施形態の一例を示す説明図である。
【図３】本発明の配管収納ユニットを一体型トイレユニット構造壁部上に係止固定する実施形態の一例を示す説明図である。
【図４】本発明の下地材用フックと、壁部内装材の取付用下地材とにより壁内装材の取付けが行われる様子を示した説明図である。
【符号の説明】
Ｔ    一体型トイレユニット構造
Ｗ    一体型トイレユニット構造壁部
Ｐ    ブースパネル
１０  補強枠
１１  補強部材１
１２  連結金具
１３  押え金具
２０  フック
２１  壁目地
２２  連結孔
２３  ボルト連通孔
２４  ブースパネル吊り固定用レール
３０  配管収納ユニット
３２  ユニットフレーム
４０  下地材用フック
４１  取付用下地材
４２  壁内装材
【図１】
0003556107.tif 000002
【図２】
0003556107.tif 000003
【図３】
0003556107.tif 000004
【図４】
0003556107.tif 000005