(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ×０．２８＋Ｙ×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値、Ｘは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）土壌溶液の電気伝導度について、標準電気伝導度値に、上記（２）で求めた寄与値を加算して、管理目標値を決定する手段、
（４）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、及び
（５）上記（４）で求めた電気伝導度値が、上記（３）で決定した管理目標値の範囲を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法。
【請求項２】
作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ×０．２８＋Ｙ×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値、Ｘは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、
（４）上記（３）で求めた土壌溶液の電気伝導度値から、上記（２）で求めた寄与値を減じて、補正電気伝導度値を求める手段、及び
（５）上記（４）で得られた補正電気伝導度値が、標準電気伝導度値を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、作物の栽培方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
作物の栽培期間中に土壌中の栄養状態を知ることは、肥料を過不足なく与える上で重要である。土壌中の栄養状態を正確に知るには、土壌中の水分を採取し、成分分析を行う必要がある。
【０００３】
しかしながら、栽培者が土壌中の栄養状態を正確に知ることは、時間、費用、設備等の点から、殆ど不可能である。
【０００４】
土壌中の栄養状態を知るための簡便な方法として、土壌溶液中に溶存している無機イオンについて電気伝導度を測定する方法が知られている。この方法では、リアルタイムで土壌溶液の電気伝導度を測定できるので、即時に施肥量を決定することができる。
【０００５】
そこで、土耕栽培及び養液栽培においては、土壌溶液の電気伝導度を測定し、その測定値に基づいて施肥量を調整し、施肥することが行われている。
【０００６】
養液土耕栽培は、土耕栽培及び養液栽培とは異なる栽培法であるが、上記と同様に、土壌溶液の電気伝導度を測定し、その測定値に基づいて施肥量を調整し、施肥する方法が適用できると考えられていた。
【０００７】
しかしながら、養液土耕栽培を行う場合に、土壌溶液の電気伝導度を測定し、その測定値に基づいて施肥量を調整するだけでは、作物に対して十分効果的な施肥を行うことができない。
【０００８】
養液土耕栽培において、土壌溶液の電気伝導度測定値に基づいて施肥量を調整するだけでは、作物の生育に異常を来すことが多く、電気伝導度の測定値を利用して施肥量を調整する方法は実用的でないと考えられているのが現状である。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、養液土耕栽培において、土壌溶液の電気伝導度測定値に基づいて施肥量を調整するだけで、作物に対して効果的な施肥を行うことができる作物の栽培方法を提供することを課題とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決した作物の栽培方法を開発すべく鋭意研究を重ねてきた。本発明者は、作物を栽培する土壌中に存在する塩素イオン及び硫酸イオンに注目した。そして、土壌溶液の電気伝導度測定値を利用して施肥量を調整する際に、土壌中に存在する塩素イオン及び硫酸イオン濃度を考慮に入れて施肥量を決定することにより、本発明の課題を解決できることを見い出した。本発明は、斯かる知見に基づき完成されたものである。
１．本発明は、作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ×０．２８＋Ｙ×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値、Ｘは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）土壌溶液の電気伝導度について、標準電気伝導度値に、上記（２）で求めた寄与値を加算して、管理目標値を決定する手段、
（４）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、及び
（５）上記（４）で求めた電気伝導度値が、上記（３）で決定した管理目標値の範囲を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法（以下この方法を「方法Ａ」という）である。
２．本発明は、作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式により塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を修正する手段、
Ｘ’＝Ｘ×抽出液容量／（土壌容積×土壌の飽和含水率）
Ｙ’＝Ｙ×抽出液容積／（土壌容積×土壌の飽和含水率）
［ここでＸは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｘ’は修正された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙ’は修正された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ’×０．２８＋Ｙ’×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値を示す。Ｘ’及びＹ’は前記に同じ。］
（４）土壌溶液の電気伝導度について、標準電気伝導度値に、上記（３）で求めた寄与値を加算して、管理目標値を決定する手段、
（５）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、及び
（６）上記（５）で求めた電気伝導度値が、上記（４）で決定した管理目標値の範囲を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法（以下この方法を「方法Ｂ」という）である。
３．本発明は、作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ×０．２８＋Ｙ×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値、Ｘは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、
（４）上記（３）で求めた土壌溶液の電気伝導度値から、上記（２）で求めた寄与値を減じて、補正電気伝導度値を求める手段、及び
（５）上記（４）で得られた補正電気伝導度値が、標準電気伝導度値（管理目標値）を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法（以下この方法を「方法Ｃ」という）である。
４．本発明は、作物を養液土耕により栽培する方法であって、
（１）作物を栽培するに先立って、土壌を分析して土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度を測定する手段、
（２）次式により塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を修正する手段、
Ｘ’＝Ｘ×抽出液容量／（土壌容積×土壌の飽和含水率）
Ｙ’＝Ｙ×抽出液容積／（土壌容積×土壌の飽和含水率）
［ここでＸは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｘ’は修正された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。Ｙは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙ’は修正された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
（３）次式に従い、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める手段、
Ｚ＝（Ｘ’×０．２８＋Ｙ’×０．２１）×１／１００
［ここでＺは電気伝導度への寄与値を示す。Ｘ’及びＹ’は前記に同じ。］
（４）栽培期間中、土壌溶液中の電気伝導度を測定する手段、
（５）上記（４）で求めた土壌溶液の電気伝導度値から、上記（３）で求めた寄与値を減じて、補正電気伝導度値を求める手段、及び
（６）上記（５）で得られた補正電気伝導度値が、標準電気伝導度値（管理目標値）を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する手段
を備えていることを特徴とする作物の栽培方法（以下この方法を「方法Ｄ」という）である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本明細書において、養液土耕栽培とは、基肥を施さず、土壌の持っている良さを活用し、作物の生育に合わせて、作物が必要とする成分を必要な時に必要な量だけ潅水施肥する栽培方法を意味する。
【００１２】
本発明の養液土耕栽培を実施するに当たり、作物を栽培する土壌を分析する。土壌中の塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度の測定は、公知の方法に従い行うことができる。例えば、採取した土壌に所定容積（例えば、１〜５倍容積）の超純水を加えて塩素イオン及び硫酸イオンを抽出し、濾過して抽出液を得、この抽出液中の塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）をイオンクロマトグラフィー等を用いて測定する。
【００１３】
本発明では、イオンクロマトグラフィー等を用いて測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）をそのまま下記式（３）に当てはめることができるが、超純水を加えて抽出する際の超純水の使用量が多くなる場合、例えば土壌に対して２〜５倍容積の超純水を用いるには、下記式（１）及び式（２）により塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を修正しておくのが望ましい。
【００１４】
Ｘ’＝Ｘ×抽出液容量／（土壌容積×土壌の飽和含水率）    （１）
［ここでＸは測定された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｘ’は修正された塩素イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
Ｙ’＝Ｙ×抽出液容積／（土壌容積×土壌の飽和含水率）    （２）
［ここでＹは測定された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）、Ｙ’は修正された硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を示す。］
上記式（１）及び（２）において、抽出液容量とは、超純水を加えて抽出された抽出液の容量である。土壌容積とは、塩素イオン濃度及び硫酸イオン濃度の測定に使用される、超純水を加える前の土壌の容積である。土壌の飽和含水率（％）とは、土壌が超純水で飽和されたときの含水率（体積％）であり、土壌容積全体における土壌の空隙量の割合に相当する。この土壌の飽和含水率は、土壌の種類によって異なっている。例えば、砂質土壌の場合は、飽和含水率が５８体積％前後、火山灰土壌の場合は、飽和含水率が６５体積％前後である。
【００１５】
本発明では、次いで下記式
Ｚ（ｄｓ／ｍ）＝（Ｘ×０．２８＋Ｙ×０．２１）×１／１００    （３）
［ここでＺは電気伝導度への寄与値を示す。Ｘ及びＹは前記に同じ。］
に、上記で測定した塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）の数値を当てはめて、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める。
【００１６】
上記式（１）及び式（２）により塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）を求めた場合には、下記式
Ｚ（ｄｓ／ｍ）＝（Ｘ’×０．２８＋Ｙ’×０．２１）×１／１００  （４）
［ここでＺ、Ｘ’及びＹ’は前記に同じ。］
に、上記で測定した塩素イオン濃度（ｐｐｍ）及び硫酸イオン濃度（ｐｐｍ）の数値を当てはめて、塩素イオン及び硫酸イオンの電気伝導度への寄与値（ｄｓ／ｍ）を求める。
【００１７】
方法Ａ、方法Ｂ：
方法Ａ及び方法Ｂでは、次に土壌溶液の電気伝導度（ＥＣ）について、標準電気伝導値（標準ＥＣ値）に上記式（３）又は（４）で求めた寄与値を加算して、管理目標値を決定する。
【００１８】
標準ＥＣ値は、栽培しようとする作物の種類、作物の生育段階、作物の栽培時期等において決まっている。例えば、養液栽培において適用されている標準ＥＣ値を、本発明の標準ＥＣ値に代用することができる。標準ＥＣ値の一例を次表に示す。
【００１９】
尚、実際栽培場面のＥＣ管理上の観点から、標準ＥＣ値はある程度範囲を設けておくのが好ましく、標準ＥＣ値の±０．５ｄｓ／ｍ、好ましくは±０．２ｄｓ／ｍの範囲を標準ＥＣ値として扱えばよい。
【００２０】
【表１】
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【００２１】
管理目標値（管理目標ＥＣ値）は、標準ＥＣ値に上記式で求めた寄与値を加算して決定される。
【００２２】
本発明においては、更に、栽培期間中土壌溶液中の電気伝導度を測定し、測定された電気伝導度値が上記で決定した管理目標値の範囲を維持できるように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する。
【００２３】
作物の栽培期間中、一定時間（例えば１日）毎に、作物を栽培している土壌溶液中のＥＣ値を測定する。
【００２４】
ＥＣ値の測定は、例えば、点滴チューブに沿った地点で且つ栽培している作物の株と株との中間地点で地表面から１５〜２０ｃｍの深さの液体（土壌溶液）を採取し、ＥＣメーターに浸して行うのがよい。ＥＣメーターとしては、市販の簡易ＥＣメーターを用いることができる。このような簡易ＥＣメーターとしては、例えば、商品名  Ｔｗｉｎ  Ｃｏｎｄ  Ｂ−１７３、（株）堀場製作所製、商品名ハンディ導電率計、（株）藤原製作所製等が挙げられる。
【００２５】
土壌溶液の採取には、市販の土壌溶液採取器を用いることができる。このような土壌溶液採取器としては、例えば、商品名ミズトール、大起理化工業（株）製等が挙げられる。土壌溶液の採取は、潅水施肥から４〜５時間経過後から次回の潅水施肥前までに行うのが好ましい。また、土壌溶液の採取は、毎回決まった時間に行うのがよい。
【００２６】
上記のようにして土壌溶液中のＥＣ値を測定し、その値が予め設定した管理目標値の範囲内にあるのか否かを調べることで、土壌中の養分状態が適正か否かを判断する。
【００２７】
測定された土壌溶液中のＥＣ値が管理目標値の範囲外にあるようであれば、次回から供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節して、土壌溶液のＥＣ値が管理目標値の範囲内になるように修正する。もし、測定値が低いようであれば次回から施肥される肥料溶液濃度を濃くし、逆に高いようであれば肥料溶液濃度を薄くし、土壌溶液のＥＣ値が管理目標値の範囲内になるように修正しながら管理する。
【００２８】
より具体的な修正手段としては、例えばＥＣ値を硝酸態窒素で１上昇させる場合、１４０ｐｐｍ（１４０ｍｇ／ｌ）量を投入窒素量に追加すればよい。更に詳しく述べれば、栽培面積当たりの１日の潅水量が１０００リットルであれば、１４０ｇ（＝１０００リットル×１４０ｍｇ／リットル）を１日の投入窒素量に上乗せして、肥料溶液を調製すればよい。
【００２９】
肥料を構成する各成分毎に、その濃度を高くすることによるＥＣ値の上昇率が定まっている。この知見をベースにして、複合肥料の場合の濃度とＥＣ値との関係を予め求めておくと便利である。例えば、複合肥料が養液土耕１号（養液土耕栽培用肥料、大塚化学（株）製）である場合、肥料溶液の供給量を一定にしておき、その濃度が１０００ｐｐｍ増加するように調整すると、ＥＣ値がほぼ１上昇する。従って、土壌溶液中のＥＣ値を所望の値に調節するために必要な養液土耕１号の濃度を容易に決定することができる。
【００３０】
土壌溶液中のＥＣ値の修正が必要な場合、特にＥＣ値が低くなった場合の修正の際に、一度に高濃度の肥料溶液を供給すると、作物に負荷がかかる虞れがあるので、徐々に高濃度（例えば２割り増し濃度）にしていくのが好ましい。
【００３１】
方法Ｃ、方法Ｄ：
方法Ｃ及び方法Ｄでは、次に作物の栽培期間中、一定時間（例えば１日）毎に、作物を栽培している土壌溶液中のＥＣ値を測定する。ＥＣ値の測定は、方法Ａ及び方法Ｂにおける測定方法と同じである。
【００３２】
方法Ｃ及び方法Ｄでは、次に土壌溶液の電気伝導度（ＥＣ）について、上記で求めた土壌溶液の電気伝導度値から、上記式（３）又は（４）で求めた寄与値を減じて、補正電気伝導度値を決定する。
【００３３】
方法Ｃ及び方法Ｄでは、標準ＥＣ値を管理目標値とすればよく、前述したように±０．５ｄｓ／ｍ、好ましくは±０．２ｄｓ／ｍの幅を持たせてもよい。
【００３４】
方法Ｃ及び方法Ｄでは、次に上記で得られた補正電気伝導度値が、管理目標値の範囲を維持するように、施肥の際に供給する肥料溶液の濃度及び液量を調節する。
【００３５】
その詳細は、方法Ａ及び方法Ｂに記載したものと同様でよい。
【００３６】
本発明方法により栽培される作物：
本発明の方法（方法Ａ〜方法Ｄ）が適用される作物は、特に限定されるものではないが、例えばキュウリ、ナス、トマト、イチゴ、セルリー等の野菜類、バラ、キク等の花き類等が挙げられる。
【００３７】
【発明の効果】
本発明によれば、養液土耕栽培において、土壌溶液の電気伝導度測定値に基づいて施肥量を調整するだけで、作物に対して効果的な施肥を行うことができる。本発明の方法は、簡便な方法であり、栽培者の熟練を必要としない。本発明の方法では、栽培される作物の生育に異常を来す虞れはない。
【００３８】
更に、本発明の方法には、塩類過多による作物根への障害を防止できる、塩類集積による連作障害を回避できる、過剰な肥料成分による環境汚染を回避できる、肥料の使用量を節約できる等の利点がある。
【００３９】
【実施例】
以下に実施例を掲げて、本発明をより一層明らかにする。
【００４０】
実施例１
（１）土壌の分析
栽培を予定している土壌２０ｍｌ（砂質土壌、飽和含水率５８体積％）に超純水１００ｍｌを加え、３０分間横振とうさせた後、上澄液を濾過し、濾液をイオンクロマトグラフィーで分析した。その結果、塩素イオン濃度は１０ｐｐｍ、硫酸イオンは６０ｐｐｍであった。
【００４１】
塩素イオン濃度を上記式（１）に当てはめて修正すると、
１０ｐｐｍ×１００ｍｌ×（１／（２０ｍｌ×５８％））＝８６ｐｐｍ
硫酸イオン濃度を上記式（２）に当てはめて修正すると、
６０ｐｐｍ×１００ｍｌ×（１／（２０ｍｌ×５８％））＝５１６ｐｐｍ
になった。
【００４２】
（２）寄与値の算出
上記（１）で求めた塩素イオン濃度８６ｐｐｍ、硫酸イオン濃度５１６ｐｐｍを、上記式（４）に当てはめて、寄与値を算出した。
【００４３】
（８６×０．２８＋５１６×０．２１）×１／１００＝１．３２４
寄与値は、１．３２４（ｄｓ／ｍ）となった。
【００４４】
（３）管理目標値の決定
ナス栽培における標準ＥＣ値は、育苗期１．２（ｄｓ／ｍ）、定植初期１．３５（ｄｓ／ｍ）、中期（交配期）１．６５（ｄｓ／ｍ）、収穫期〜後期２．０（ｄｓ／ｍ）である。これらの標準ＥＣ値の±０．２（ｄｓ／ｍ）を標準ＥＣ値の範囲とし、更にこれに上記（２）で求めた寄与値（ｄｓ／ｍ）を加算して、管理目標値（ｄｓ／ｍ）を決定した。
【００４５】
ナス栽培における管理目標値は、育苗期２．３２〜２．７２（ｄｓ／ｍ）、定植初期２．４７〜２．８７（ｄｓ／ｍ）、中期（交配期）２．７７〜３．１７（ｄｓ／ｍ）、収穫期〜後期３．１２〜３．５２（ｄｓ／ｍ）となった。
【００４６】
（４）ナスの養液土耕栽培
養液土耕栽培方法によりナス（品種：千両）を栽培した。肥料として養液土耕５号及び養液土耕２号（いずれも大塚化学（株）製）を使用した。栽培期間中、毎日施肥してから４時間後に土壌溶液採取器（商品名ミズトール、大起理化工業（株）製）にて土壌溶液を採取し、土壌溶液の電気伝導度（ｄｓ／ｍ）を簡易ＥＣメーター（商品名  Ｔｗｉｎ  Ｃｏｎｄ  Ｂ−１７３、（株）堀場製作所製）を用いて測定した。
【００４７】
測定された電気伝導度（ｄｓ／ｍ）が上記管理目標値（ｄｓ／ｍ）の範囲内にあることを確認し、管理目標値から外れた場合には施肥する肥料溶液濃度を調整し、土壌溶液の電気伝導度が管理目標値（ｄｓ／ｍ）の範囲内にあるように修正した。
【００４８】
この方法で収穫された秀品規格以上のナスの収量は、１０００ｍ２当たり、１０３２１ｋｇであった。
【００４９】
尚、隣接する場所で、土壌溶液の電気伝導度を調整することなく、慣行栽培した秀品規格以上のナスの収量は、１０００ｍ２当たり、９７８９ｋｇであった。
【００５０】
実施例２
（１）土壌の分析
栽培を予定している土壌２０ｍｌ（砂質土壌、飽和含水率５８体積％）に超純水１００ｍｌを加え、３０分間横振とうさせた後、上澄液を濾過し、濾液をイオンクロマトグラフィーで分析した。その結果、塩素イオン濃度は８ｐｐｍ、硫酸イオンは７４ｐｐｍであった。
【００５１】
塩素イオン濃度を上記式（１）に当てはめて修正すると、
８ｐｐｍ×１００ｍｌ×（１／（２０ｍｌ×５８％））＝６８．８ｐｐｍ
硫酸イオン濃度を上記式（２）に当てはめて修正すると、
７４ｐｐｍ×１００ｍｌ×（１／（２０ｍｌ×５８％））＝６３７．９ｐｐｍ
になった。
【００５２】
（２）寄与値の算出
上記（１）で求めた塩素イオン濃度６８．８ｐｐｍ、硫酸イオン濃度６３７．９ｐｐｍを、上記式（４）に当てはめて、寄与値を算出した。
【００５３】
（６８．８×０．２８＋６３７．９×０．２１）×１／１００＝１．５３２
寄与値は、１．５３２（ｄｓ／ｍ）となった。
【００５４】
（３）管理目標値の決定
トマト栽培における標準ＥＣ値は、育苗期１．２（ｄｓ／ｍ）、定植初期１．３５（ｄｓ／ｍ）、中期（交配期）１．５（ｄｓ／ｍ）、収穫期〜後期２．４（ｄｓ／ｍ）である。これらの標準ＥＣ値の±０．２（ｄｓ／ｍ）を管理目標値（ｄｓ／ｍ）とした。
【００５５】
即ち、トマト栽培における管理目標値は、育苗期１．０〜１．４（ｄｓ／ｍ）、定植初期１．１５〜１．５５（ｄｓ／ｍ）、中期（交配期）１．３〜１．７（ｄｓ／ｍ）、収穫期〜後期２．２〜２．６（ｄｓ／ｍ）である。
【００５６】
（４）トマトの養液土耕栽培
養液土耕栽培方法によりトマト（品種：ほまれ１１４）を栽培した。肥料として養液土耕５号及び養液土耕２号（いずれも大塚化学（株）製）を使用した。栽培期間中、毎日施肥してから４時間後に土壌溶液採取器（商品名ミズトール、大起理化工業（株）製）にて土壌溶液を採取し、土壌溶液の電気伝導度（ｄｓ／ｍ）を簡易ＥＣメーター（商品名  Ｔｗｉｎ  Ｃｏｎｄ  Ｂ−１７３、（株）堀場製作所製）を用いて測定した。
【００５７】
測定された電気伝導度（ｄｓ／ｍ）から、上記（２）で求めた寄与値（ｄｓ／ｍ）を差し引いた値（補正電気伝導値）が上記管理目標値（ｄｓ／ｍ）の範囲内にあることを確認し、管理目標値から外れた場合には施肥する肥料溶液濃度を調整し、補正電気伝導値が管理目標値（ｄｓ／ｍ）の範囲内にあるように修正した。
【００５８】
この方法で収穫された秀品規格以上のトマトの収量は、１０００ｍ２当たり、１５５６６ｋｇであった。
【００５９】
尚、隣接する場所で、土壌溶液の電気伝導度を調整することなく、慣行栽培した秀品規格以上のトマトの収量は、１０００ｍ２当たり、１４００９ｋｇであった。