(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気導入部材（２１，２４，２５，２６）を有し、上方が開口した矩形箱状の台箱（２）と、台箱（２）に立設固定された矩形状の炉本体（３）と、炉本体（３）内に着脱可能に設けられたロストル（４）と、炉本体（３）の上方に着脱可能に設けられた調理板部材（５）とを備え、炉本体（３）が、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第１係合溝（３２）を有し、台箱（２）の一方の対向する側板に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第２係合溝（３５）を有し、第２係合溝（３５）が第１係合溝（３２）より下方部において各固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）に係合し、第２係合溝（３５）より上方部において第１係合溝（３２）に係合し、台箱（２）の他方の対向する側板に沿って設けられた一対の可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）とからなり、隣接する固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）が第１係合溝（３２）と第２係合溝（３５）により交差状で着脱可能に結合されてなる組立式バーベキューコンロ（１）であって、炉本体の固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）が台箱（２）に起伏又は着脱可能に設けられ、可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）が第２係合溝（３５）の上方に形成され、第２係合溝（３５）より短寸の長溝状で、多量の給気量が必要な時に第２係合溝（３５）に替えて固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）の第１係合溝（３２）に係合させる火加減調整係合溝（９９）を有していることを特徴とする組立式バーベキューコンロ。
【請求項２】
空気導入部材（２１，２４，２５，２６）を有し、上方が開口した矩形箱状の台箱（２）と、台箱（２）に立設固定された矩形状の炉本体（３）と、炉本体（３）内に着脱可能に設けられたロストル（４）と、炉本体（３）の上方に着脱可能に設けられた調理板部材（５）とを備え、炉本体（３）が、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第１係合溝（３２）を有し、台箱（２）の一方の対向する側板に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第２係合溝（３５）を有し、第２係合溝（３５）が第１係合溝（３２）より下方部において各固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）に係合し、第２係合溝（３５）より上方部において第１係合溝（３２）に係合し、台箱（２）の他方の対向する側板に沿って設けられた一対の可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）とからなり、隣接する固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）が第１係合溝（３２）と第２係合溝（３５）により交差状で着脱可能に結合されてなる組立式バーベキューコンロ（１）であって、台箱（２）は、一方の対向する側板に沿って形成された長溝状の固定炉壁板取付溝（９１）を有し、固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）は、下端に沿って形成されたＬ字状の取付突起（３６）を有し、取付突起（３６）を固定炉壁板取付溝（９１）に係合することにより台箱（２）に着脱可能に立設固定されていることを特徴とする組立式バーベキューコンロ。
【請求項３】
空気導入部材（２１，２４，２５，２６）を有し、上方が開口した矩形箱状の台箱（２）と、台箱（２）に立設固定された矩形状の炉本体（３）と、炉本体（３）内に着脱可能に設けられたロストル（４）と、炉本体（３）の上方に着脱可能に設けられた調理板部材（５）とを備え、炉本体（３）が、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第１係合溝（３２）を有し、台箱（２）の一方の対向する側板に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第２係合溝（３５）を有し、第２係合溝（３５）が第１係合溝（３２）より下方部において各固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）に係合し、第２係合溝（３５）より上方部において第１係合溝（３２）に係合し、台箱（２）の他方の対向する側板に沿って設けられた一対の可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）とからなり、隣接する固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）が第１係合溝（３２）と第２係合溝（３５）により交差状で着脱可能に結合されてなる組立式バーベキューコンロ（１）であって、固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）は、下端に一体に形成された脚部（６１）を有し、脚部（６１）を台箱（２）の下方に突出させて着脱可能に立設固定されていることを特徴とする組立式バーベキューコンロ。
【請求項４】
可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）は、第２係合溝（３５）の上方に形成され、第２係合溝（３５）より短寸の長溝状で、多量の給気量が必要な時に第２係合溝（３５）に替えて固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）の第１係合溝（３２）に係合させる火加減調整係合溝（９９）を有している請求項２又は３記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項５】
ロストル（４）は、一方の対向する側縁から外方に突出して設けられたロストル取付突起（４２）を有し、ロストル取付突起（４２）を各固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）に形成されたロストル支持孔（３３）に装着することにより各固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）に着脱可能に架設して設けられている請求項１乃至４のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項６】
ロストル（４）には平面視矩形の熱遮蔽枠（８）が着脱可能に立設されており、熱遮蔽枠（８）は、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第３係合溝（８２）を有し、ロストル（４）に起伏又は着脱可能に設けられ、ロストル（４）の一方の対向する側縁に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定遮蔽板（８Ａ，８Ｂ）と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第４係合溝（８５）を有し、第４係合溝（８５）が第３係合溝（８２）より下方部において各固定遮蔽板（８Ａ，８Ｂ）に係合し、第４係合溝（８５）より上方部において第３係合溝（８２）に係合し、ロストル（４）の他方の対向する側縁に沿って設けられた一対の可動遮蔽板（８Ｃ，８Ｄ）とからなり、隣接する固定遮蔽板（８Ａ，８Ｂ）と可動遮蔽板（８Ｃ，８Ｄ）が第３係合溝（８２）と第４係合溝（８５）により交差状で着脱可能に結合されている請求項５記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項７】
空気導入孔（１０３）を有し、矩形板状体からなる底部遮蔽板（１０１）と、底部遮蔽板（１０１）の各側縁に一体に連結され、底部遮蔽板（１０１）の側縁に沿って形成された折曲部（１０５）において起伏可能な矩形板状体からなる側部遮蔽板（１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ，１０４Ｄ）とからなる矩形箱状の熱遮蔽枠（１００）を備え、一方の対向する側部遮蔽板（１０４Ａ，１０４Ｂ）に形成された取付突起挿通孔（１０６）がロストル取付突起（４２）に挿通され、ロストル（４）に吊持されている請求項５記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項８】
台箱（２）の上面の開口部より小寸法で矩形板状体からなる灰受皿（７）を備え、灰受皿（７）は、各角部が台箱（２）の各側板の上端に着脱可能に装着されている請求項１，２，４，５又は６のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項９】
直交する二方向に突出して形成された灰受皿取付突起（７３）を有し、台箱（２）の上面の開口部より小寸法の板状体からなる灰受皿（７）を備え、灰受皿（７）は、各灰受皿取付突起（７３）が台箱（２）の各側板の上端に着脱可能に装着されている請求項１，２，４，５又は６のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１０】
空気導入部材は、台箱の底板（２０）に形成された空気導入孔（２１）と、空気導入孔（２１）の中央に着脱可能に設けられ、下端に送風機器が着脱可能に連結された強制空気導入管（２５）とからなっている請求項１乃至９のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１１】
空気導入部材は、台箱の底板（２０）に形成された空気導入孔（２１）と、空気導入孔（２１）の中央に着脱可能に設けられ、下端に送風機器が着脱可能に連結された強制空気導入管（２５）と、灰受皿（７）の上方に突出するように灰受皿（７）に形成された口金挿入孔（７１）を通して強制空気導入管（２５）に着脱可能に接続された給気口金（２６）を備え、給気口金（２６）は、上端側が口金挿入孔（７１）よりも大きく形成されている請求項８又は９記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１２】
調理板部材（５）は、台箱（２）に対応した矩形箱蓋状で、上面が開口したフレーム（５２）と、フレーム（５２）の開口部に張設された焼網（５１）とからなる請求項１乃至１１のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１３】
調理板部材（５）は、矩形の焼網（５１）と、焼網（５１）の１側に水平に突出して設けられたＬ字状の焼網支持係合部材（５６）と、対向する他側に水平に設けられた固定把手（５３）とを備え、焼網支持係合部材（５６）が一方の固定炉壁板（３Ｂ）に設けられた管状の焼網支持受部材（９８）に着脱可能で回転自在に装着されている請求項１乃至１１のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１４】
可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）の下端と台箱（２）の側板の上端との間に介装し、可動炉壁板（３Ｃ，３Ｄ）と台箱（２）との間隙を調整する火加減調整具（１１０）を備えている請求項１乃至１３のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【請求項１５】
炉本体（３）と調理板部材（５）の間に介装して調理板部材（５）の高さを調整する焼加減調整具（１２０）を備え、焼加減調整具（１２０）は炉本体（３）の固定炉壁板（３Ａ，３Ｂ）と可動炉壁板（３Ａ，３Ｂ）が交差状に結合している部位の外側を跨いで係合させる装着溝（１２１、１２２）を有している請求項１乃至１４のいずれか１記載の組立式バーベキューコンロ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、屋外での焼肉料理等に使用するバーベキューコンロに関し、詳細には、台箱、炉本体、ロストル、調理板部材等が分解・組立可能になった組立式バーベキューコンロに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
【特許文献１】
特開平９−１４０５９８号公報
【特許文献２】
実用新案登録第３００１６９５号公報
バーベキューコンロにおいて、平面視矩形の炉を形成する底部と炉本体、ロストル、灰受皿及び焼網、鉄板等の調理板部材等を備えたもの、さらに炉本体の熱損傷、汚損等を抑制するためにロストルに熱遮蔽枠を設けたもの等が知られている。これらのコンロについては、一部分が着脱可能であっても大部分が一体構造になっているため、非使用時の運搬や格納、使用後の洗浄等がし難いという問題点があつた。
【０００３】
そこで、底部である台箱、炉本体、ロストル、灰受皿、調理板部材、熱遮蔽枠等の個々に分解可能で、炉本体が隣接する炉壁板を互いに着脱可能に結合してなる組立式バーベキューコンロ（以下、コンロという）が各種提案されている。例えば、特許文献１に開示のコンロは、炉本体の各炉壁板が台箱に起伏及び着脱可能に連結され、一方の対向する一対の炉壁板を起立させた時に両端に形成されたＵ字状溝が他方の対向する炉壁板の両端に形成されたＵ字状溝に係合し、隣接する炉壁板が互いに外方に倒れないように結合して炉本体が形成されている。そして、ロストルが台箱の側板から突出した支持片に載置され、焼網が炉本体の各炉壁板の上端にＬ字状に形成された網受に載置され、炉本体が内方に倒れないように所定形状に保持するようになっている。給気量を調整するために、台箱の側板の１つに通風孔と通風調整板が設けられている。また、コンロを設置支持する支持脚が台箱の外側に折畳み可能に取付けられ、非使用時にコンパクトに収納するようになっている。特許文献２に開示のコンロは、各炉壁板のＬ字状端部を三種のＬ字状金具を重ね合わせた支柱で連結して炉本体が形成され、炉本体の各炉壁板の内側に突出した下端に灰受皿が載置され、灰受皿が底部を兼ねている。炉本体内には炉本体と同様の組立構造の熱遮蔽枠とロストルが装着されている。そして、炉壁板の１つに空気口と空気調節板が設けられ、給気量を調整するようになっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記従来のコンロについては、炉壁板相互の結合構造が単純であっても炉壁板の台箱への取付構造が複雑であったり、炉壁板と台箱との結合構造が単純であっても炉壁板相互の結合構造が複雑であるため、炉本体の組立・分解作業が煩雑になっている。熱遮蔽枠を備えたものについては、熱遮蔽板の結合構造が複雑で、その分解・組立作業が煩雑になっている。保管時には、各部材を分解してコンパクトにまとめ得るとしても、携行するには必ずしも十分とはいえない状況である。給気構造が複雑であり、また通常の火加減に調節するための給気量を確保し得るとしても、着火時や火勢を強めたい時に必要とされる給気量を確保し難い。等の問題点がある。
【０００５】
本発明は、前記従来の問題点を解消すべくなされたもので、その課題は、容易に分解・組立ができ、各部材を台箱に一括収納して保管でき、着火時や火勢を強めたい時に必要な給気量を確保し得る、構造が簡単なコンロを提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明では、炉本体が、両端寄りに上端から下方に延びる長溝状の係合溝を有する一対の固定炉壁板を台箱に対向状で起伏又は着脱可能に設け、両端寄りに下端から上方に延びる長溝状の係合溝を有する一対の可動炉壁板をその係合溝が立設させた固定炉壁板の係合溝に交差状に合致するようにして下降させ、可動炉壁板と固定炉壁板とを互いにそれぞれの係合溝に係合させて結合させることにより形成されている。炉本体は、固定炉壁板と可動炉壁板が互いの係合溝にそれぞれ係合し、両者がいずれの方向にも移動しないように強固に結合される。その際、可動炉壁板が固定炉壁板に対して上下方向には移動可能であるため、炉本体を分解する際には、可動炉壁板を上方に移動することにより固定炉壁板との結合を簡単に解除し得る。
【０００７】
本発明は、空気導入部材を有し、上方が開口した矩形箱状の台箱と、台箱に立設固定された矩形状の炉本体と、炉本体内に着脱可能に設けられたロストルと、炉本体の上方に着脱可能に設けられた調理板部材とを備え、炉本体が、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第１係合溝を有し、台箱の一方の対向する側板に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定炉壁板と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第２係合溝を有し、第２係合溝が第１係合溝より下方部において各固定炉壁板に係合し、第２係合溝より上方部において第１係合溝に係合し、台箱の他方の対向する側板に沿って設けられた一対の可動炉壁板とからなり、隣接する固定炉壁板と可動炉壁板が第１係合溝と第２係合溝により交差状で着脱可能に結合されてなる組立式バーベキューコンロであって、炉本体の固定炉壁板が台箱に起伏又は着脱可能に設けられ、可動炉壁板が第２係合溝の上方に形成され、第２係合溝より短寸の長溝状で、多量の給気量が必要な時に第２係合溝に替えて固定炉壁板の第１係合溝に係合させる火加減調整係合溝を有していることを特徴としている。
【０００８】
本発明は、空気導入部材を有し、上方が開口した矩形箱状の台箱と、台箱に立設固定された矩形状の炉本体と、炉本体内に着脱可能に設けられたロストルと、炉本体の上方に着脱可能に設けられた調理板部材とを備え、炉本体が、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第１係合溝を有し、台箱の一方の対向する側板に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定炉壁板と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第２係合溝を有し、第２係合溝が第１係合溝より下方部において各固定炉壁板に係合し、第２係合溝より上方部において第１係合溝に係合し、台箱の他方の対向する側板に沿って設けられた一対の可動炉壁板とからなり、隣接する固定炉壁板と可動炉壁板が第１係合溝と第２係合溝により交差状で着脱可能に結合されてなる組立式バーベキューコンロであって、台箱は、一方の対向する側板に沿って形成された長溝状の固定炉壁板取付溝を有し、固定炉壁板は、下端に沿って形成されたＬ字状の取付突起を有し、取付突起を固定炉壁板取付溝に係合することにより台箱に着脱可能に立設固定されていることを特徴とするもの、または固定炉壁板が下端に一体に形成された脚部を有し、脚部を台箱の下方に突出させて着脱可能に立設固定されていることを特徴とするものでもよい。
【０００９】
本発明は、ロストルが一方の対向する側縁から外側に突出して設けられたロストル取付突起を有し、ロストル取付突起を各固定炉壁板に形成されたロストル支持孔に装着することにより各固定炉壁板に着脱可能に架設して設けられたものでもよい。その際、ロストルに平面視矩形の熱遮蔽枠が着脱可能に立設固定されたものでもよい。熱遮蔽枠は、両端寄りに形成された上端から下方に延びる長溝状の第３係合溝を有し、ロストルに起伏又は着脱可能に設けられ、ロストルの一方の対向する側縁に沿ってそれぞれ設けられた一対の固定遮蔽板と、両端寄りに形成された下端から上方に延びる長溝状の第４係合溝を有し、第４係合溝が第３係合溝より下方部において各固定遮蔽板に係合し、第４係合溝より上方部において第３係合溝に係合し、ロストルの他方の対向する側縁に沿って設けられた一対の可動遮蔽板とからなり、隣接する固定遮蔽板と可動遮蔽板が第３係合溝と第４係合溝により交差状で着脱可能に結合されたものでもよい。また、熱遮蔽枠は、空気導入孔を有し、矩形板状体からなる底部遮蔽板と、底部遮蔽板の各側縁に一体に連結され、底部遮蔽板の側縁に沿って形成された折曲部において起伏可能な矩形板状体からなる側部遮蔽板とからなる矩形箱状のものでもよく、一方の対向する側部遮蔽板に形成された取付突起挿通孔がロストル取付突起に挿通され、ロストルに吊持されている。
【００１０】
本発明は、台箱の上面の開口部より小寸法で矩形板状体からなり、各角部が台箱の各側板の上端に着脱可能に装着された灰受皿を備えたものでもよい。灰受皿は、直交する二方向に突出して形成された灰受皿取付突起を有し、台箱の上面の開口部より小寸法の板状体からなり、各灰受皿取付突起が台箱の各側板の上端に着脱可能に装着されたものでもよい。
【００１１】
本発明は、空気導入部材が台箱の底板に形成された空気導入孔を有するものでもよい。また、空気導入孔の中央に着脱可能に設けられ、下端に送風機器が着脱可能に連結される強制空気導入管を備えたものでもよい。灰受皿が設けられたものにおいては、灰受皿の上方に突出するように灰受皿の口金挿入孔を通して強制空気導入管に着脱可能に接続された給気口金を備え、給気口金の上端側が口金挿入孔よりも大きく形成されているものが好ましい。
【００１２】
本発明は、調理板部材が台箱に対応した矩形箱蓋状で上面が開口したフレームと、フレームの開口部に張設された焼網とを備えたものでもよい。その際、台箱の縦又は横のいずれかの寸法が固定炉壁板、可動炉壁板、ロストル、灰受皿、熱遮蔽枠の遮蔽板等の構成部材のいずれの寸法よりも大きく設定されていることが好ましく、格納時には分解されたこれらの構成部材を台箱に入れ、調理板部材で蓋をすることにより、凹凸の少ない状態でコンパクトに収納でき、保管場所をとらず、また手軽に運搬・携行し得る。また、調理板部材は、矩形状の焼網と、焼網の１側に水平に突出して設けられたＬ字状の焼網支持係合部材と、対向する他側に水平に設けられた固定把手とを備え、焼網支持係合部材が一方の固定炉壁板に設けられた管状の焼網支持受部材に着脱可能で回転自在に装着されているものでもよい。その際、台箱の側板にも前記管状の焼網支持受部材が設けられていることが好ましく、台箱の寸法が前記と同様になっている場合には、台箱に各構成部材を入れた後に焼網支持係合部材を台箱の焼網支持受部材に装着することにより、調理板部材が台箱の蓋となる。
【００１３】
本発明は、可動炉壁板の下端と台箱の側板の上端との間に介装し、可動炉壁板と台箱との間隙を調整する火加減調整具や、炉本体の固定炉壁板と可動炉壁板が交差状に結合している部位の外側を跨いで係合させる装着溝を有し、炉本体と調理板部材の間に介装して調理板部材の高さを調整する焼加減調整具を備えていてもよい。
【００１４】
本発明は、炉本体の固定炉壁板及び可動炉壁板が平板状であってもよく、下部が内側にＬ字状に折曲されたものでもよい。可動炉壁板については、第２係合溝より短寸の長溝状の火加減調整係合溝が、第２係合溝の上方に形成されたものでもよい。
【００１５】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を図に基づいて説明する。図１〜１４は、第１実施の形態を概念的に示す説明図である。図１〜１４に示すコンロ１は、台箱２、炉本体３、ロストル４、調理板部材５及び脚部６を備えた分解・組立可能な構造になっており、分解時には、それぞれに分解し、炉本体３、ロストル４及び脚部６を図１４に示すように台箱２に入れ、調理板部材５で蓋をして収納するようになっている。なお、以下における前後左右は、図１における下側を前とし、上側を後とし、左側を左とし、右側を右としている。
【００１６】
台箱２は、図５にも示すように、上部が開口した平面視正方形の箱状体からなり、底板２０の中央に空気導入孔２１が形成されている。空気導入孔２１には、網状体（図示せず）が張設され、灰が台箱２の外に飛散することを抑制するようになっている。底板２０の４隅には外側に向けて脚部取付部材２２が設けられ、脚部６を脚部取付部材２２に螺着して着脱可能に取付けるようになっている。なお、脚部６は、台箱２の縦横寸法よりも短く設定されており、格納時には図１４に示すように、台箱２に収納し得るようになっている。
【００１７】
炉本体３は、それぞれ各一対の固定炉壁板３Ａ，３Ｂと可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを結合した平面視正方形の筒状体であり、台箱２に立設固定されている。固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、図６及び図７に示すように、下方部において内側に直角に折り曲げられた後に上方に直角に折り曲げられたＬ字状の屈曲部を有し、第１係合溝３２が左右両端寄りに形成されている。第１係合溝３２は、上端から下方に延びる長溝状に形成され、溝幅が可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの厚みより僅かに大きく設定され、溝長さが固定炉壁板３Ａ，３Ｂの高さ寸法の２分の１に設定されている。固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、図４にも示すように、台箱２の前方及び後方の側板に蝶番２３により取付けられ、起伏可能になっている。使用時には、図４に示す起立状態とし、格納時には図１４に示す倒伏状態にし得る。
【００１８】
可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、図８及び図９に示すように、固定炉壁板３Ａ，３Ｂと同様に下方部が内側に折り曲げられたＬ字状の屈曲部を有し、第２係合溝３５が前後両端寄りに形成されている。第２係合溝３５は、下端から上方に延びる長溝状に形成され、溝幅が固定炉壁板３Ａ，３Ｂの厚みより僅かに大きく設定され、溝長さが固定炉壁板３Ａ，３Ｂの高さ寸法の２分の１に設定されている。使用時には、図１０に示すように、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを第２係合溝３５が固定炉壁板の第１係合溝３２に交差する状態で下降させることにより、第２係合溝３５が第１係合溝３２より下方部において各固定炉壁板３Ａ，３Ｂに係合し、第２係合溝３５より上方部において第１係合溝３２に係合し、隣接する固定炉壁板３Ａ，３Ｂに交差状で着脱可能に結合されている。可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、高さ寸法が固定炉壁板３Ａ，３Ｂより少し小さく設定されており、図４に示すように、上端が固定炉壁板３Ａ，３Ｂより少し低い状態で結合されている。その際、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、第２係合溝３５の上端が第１係合溝３２の下端に突当たるまで下降し、第１係合溝３２の下端において固定炉壁板３Ａ，３Ｂに支持され、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの下端が固定炉壁板３Ａ，３Ｂの下端と同一高さになっている。そして、図４にも示すように、固定炉壁板３Ａ，３Ｂの下端が蝶番２３により台箱２の側板の上端と僅かな間隙が空くように取付けられていることから、同様になっている。
【００１９】
第１係合溝３２及び第２係合溝３５の溝幅は、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄ又は固定炉壁板３Ａ，３Ｂをそれぞれ挿入して係合し得るように設定されていればよく、それぞれ対応する炉壁板３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄの厚さと同一寸法以上であればよい。各溝長さは、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの上下方向における支持態様に応じてそれぞれ設定されていればよい。例えば、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを第１係合溝３２の下端で支持するようになっている場合には、第２係合溝３５の長さが固定炉壁３Ａ，３Ｂの高さから第１係合溝３２の長さを差引いた寸法に設定されていればよい。可動炉壁板３Ｃ、３Ｄが台箱２の側板の上端又は底板２０で支持するようになっている場合には、第２係合溝３５の長さが固定炉壁３Ａ，３Ｂの高さから第１係合溝３２の長さを差引いた寸法に、固定炉壁板３Ａ，３Ｂの下端と台箱２の側板の上端又は底板２０との間隙以上を加えた寸法に設定されていればよい。固定炉壁板３Ａ，３Ｂ及び可動壁板３Ｃ，３Ｄの寸法は、台箱２の縦横寸法よりも短く設定されており、図１４に示すように、格納時には固定炉壁板３Ａ，３Ｂから分離させた可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを台箱２内に収納し、固定炉壁板３Ａ，３Ｂについては折畳んで台箱２内に収納し得る。
【００２０】
固定炉壁板３Ａ，３Ｂには、Ｌ字状の屈曲部よりも上方に左右一対のロストル支持孔３３が形成されている。ロストル支持孔３３は、水平部の下方に垂直部が形成された下向きのＬ字状で、左右のロストル支持孔３３は対称になっている。ロストル４は、図１１にも示すように、ロストル本体４１が炉本体３よりも小寸法で平面視正方形の網状体からなり、ロストル本体４１の一方の対向する側縁、すなわち前方及び後方の側縁にそれぞれ左右一対のロストル取付突起４２が水平に突出して設けられている。ロストル取付突起４２は、先端がロストル本体の前後の側縁に平行になるように折り曲げられた横向きのＬ字状であり、左右のロストル取付突起４２は対称になっている。使用時には、炉本体３を組立てる際に予め炉本体３に取付けられ、各固定炉壁板３Ａ，３Ｂを起立させた状態で前方の固定炉壁板のロストル支持孔３３の水平部に前方のロストル取付突起４２を挿入し、次いで後方のロストル取付突起４２を同様にして後方の固定炉壁板のロストル支持孔３３に挿入することにより取付けられる。その際、前後のロストル取付突起４２は、ロストル支持孔３３の水平部から垂直部に入るため、ロストル支持孔３３から離脱しないように支持される。そのため、ロストル４は、各固定炉壁板３Ａ，３Ｂに架設して装着されるとともに、各固定炉壁板３Ａ，３Ｂが倒れないように支持することになる。そして、この状態で可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを固定炉壁板３Ａ，３Ｂに係合し、炉本体３を組立てることになる。なお、ロストル支持孔３３は、水平部がロストル取付突起４２の先端の折り曲げ部よりも幾分大きく形成され、ロストル取付突起４２を挿入し易いようになっている。
【００２１】
調理板部材５は、図１２，１３にも示すように、網状体からなる焼網５１と、台箱２に対応した正方形の箱蓋状で上面の縁を残して開口したフレーム５２とを備え、焼網５１がフレーム５２の開口部に張設された箱蓋状のフレーム付焼網からなっている。フレーム５２の左方には、固定把手５３が水平に突出して固定され、右方には可動把手５４が水平位置から下方に回動可能に設けられている。使用時には、固定把手５３と可動把手５４を持って炉本体３の上部を覆うように被せる。調理板部材５は、図１，２、３及び４に示すように、フレーム５２の上面の縁が炉本体の固定炉壁板３Ａ，３Ｂの上端に載置され、安定して支持される。格納時には、図１４に示すように、分解された固定炉壁板３Ａ，３Ｂ、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄ、ロストル４及び脚部６を台箱２に入れ又は載せた後に被せることにより、調理板部材５は台箱２の蓋となる。その際、可動把手５４を下方に倒し、台箱２と調理板部材５を紐等で固定することにより、可動把手５４の側を下にして立掛けて格納し、又は固定把手５３を持って携行することもなし得る。
【００２２】
第１実施の形態は、上記のように構成されており、コンロの組立作業、分解作業及び使用状態等について次に説明する。組立作業する際には、コンロ１が図１４に示すように収納状態にあることから、調理板部材５を台箱２から分離し、ロストル４、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄ及び脚部６を台箱２から取り出す。各構成部材３Ｃ，３Ｄ，６を取り出した後、台箱２の４隅の脚部取付部材２２に脚部６を螺着して取付け、図１、図２及び図３に示すように台箱２を４本の脚部６で支持する。次ぎに固定炉壁板３Ａ，３Ｂを起こして立て、ロストル取付突起４２を各固定炉壁板３Ａ，３Ｂに形成されたロストル支持孔３３に挿入し、ロストル４を各固定炉壁板３Ａ，３Ｂ間に架設して装着する。各固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、下端が蝶番２３により固定され、下方部がロストル４により連結されることから、台箱２上にほぼ鉛直に立設される。この状態において、例えば右方の可動炉壁板３Ｃを各第２係合溝３５が各固定炉壁板３Ａ，３Ｂの右端部寄りの各第１係合溝３２に交差状に対面させて下降する。第１係合溝３２が第２係合溝３５の上方部分における右方の可動炉壁板３Ｃに係合し、第２係合溝３５が第１係合溝３２の下方部分における固定炉壁板３Ａ，３Ｂに係合し、第１係合溝３２の下端に第２係合溝３５の上端が突当たり、右方の可動炉壁板３Ｃが下降停止する。これにより、右方の可動炉壁板３Ｃを各固定炉壁３Ａ，３Ｂの右方の端部寄りに結合させることになる。次いで、左方の可動炉壁板３Ｄを同様にして各固定炉壁板３Ａ，３Ｂの左方の端部寄りに結合させ、平面視正方形の炉本体３に組立てる。なお、左右の可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを同時に下降させて各固定炉壁板３Ａ，３Ｂに結合させてもよい。炉本体３を組立てた後、調理板部材５を炉本体３上に載置し、図１、図２及び図３に示すようにコンロ１を組立てる。
【００２３】
コンロ１の分解作業は、組立作業の逆の順序で行われ、分解された固定炉壁板３Ａ，３Ｂ，可動炉壁板３Ｃ，３Ｄ、ロストル４及び脚部６を図１４に示すように台箱２に一括して入れ、調理板部材５で蓋をして格納する。すなわち、台箱２の前後の側板側に脚部６を１本づつ入れ、それぞれの脚部６に隣接して可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを並べ、台箱２の中央に脚部６を２本入れ、これらを覆うように固定炉壁板３Ａ，３Ｂを内方に折畳み、折畳んだ固定炉壁板３Ａ，３Ｂの上にロストル４を載置し、調理板部材５を被せて蓋をする。格納後、図１４に示す状態で台箱２の底板を持って運搬してもよく、また台箱２と調理板部材５とが分離しないように、紐等で台箱２と調理板部材５を固定し、固定把手５３を持って運搬してもよい。
【００２４】
第１実施の形態のコンロ１は、後述する図１７、図１８及び図３８に示す灰受皿７を備えていてもよく、灰のコンロ１外への飛散、調理中の食材から出る油等による台箱の底板２１の汚損、台箱の底板への熱影響等を抑制し得る。後述する図１９、図３９及び図４０に示す熱遮蔽８，１００枠を備えていてもよく、炭火等の燃焼による炉本体３又は台箱の底板２１への過加熱を抑制し、また調理中の食材から出る油等による炉本体３の汚損を抑制し得る。後述する図４２に示す火加減調整具１１０を備えていてもよく、着火時、火力が弱っている時等に、調理板部材５を取除いて火加減調整具１１０を可動炉壁板３Ｃ，３Ｄと台箱２の側板との間に装着し、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを上げて台箱２の側板との間に間隙を設け、空気導入孔２１に加え、この間隙からも自然通気により給気させ得る。また、後述する図４３に示す焼加減調整具１２０を備えていてもよく、炉本体の固定炉壁板３Ａ，３Ｂと可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの端部が交差状に係合する４隅の外側に装着し、焼加減調整具１２０の上に調理板部材５を載置する。これにより、調理板部材５がロストル４上の燃料から遠くなり、肉等の食材に加わる熱が弱くなり、ゆっくりと焼き得る。
【００２５】
図１５〜１９は、第２実施の形態を概念的に示す説明図である。第２実施の形態は、第１実施の形態の変形例に相当し、台箱２、炉本体３、ロストル４、調理板部材５、脚部６、灰受皿７、熱遮蔽枠、強制空気導入管２５及び給気口金２６を備えた分解・組立可能な構造になっており、分解時には、それぞれに分解し、炉本体３、ロストル４、脚部６、灰受皿７、熱遮蔽枠、強制空気導入管２５及び給気口金２６を図１６に示すように台箱２に入れ、調理板部材５で蓋をして収納するようになっている。そして、平面視正方形の台箱２に組立・分解可能な炉本体３を立設固定し、炉本体３にロストル４を着脱可能に装着し、炉本体３上に箱蓋状のフレーム付焼網からなる調理板部材５を載置し、台箱２に脚部６を着脱可能に取付けてなるコンロである点については、第１実施の形態と基本的に同一であるが、灰受皿７、熱遮蔽枠８、強制空気導入管２５、給気口金２６等を備えている点において異なっている。以下において、第１実施の形態と異なる事項を中心に説明する。なお、図１〜１５におけると同一の符号は、同一の機能部材を意味している。以下の実施の形態においても同様である。
【００２６】
台箱の底板２０の空気導入孔２１の中央には空気導入管取付部材２４が設けられ、空気導入管取付部材２４の下部側に強制空気導入管２５が螺着され、上部側に給気口金２６が螺着され、強制空気導入管２５に送風機、フイゴ等の送風機器（図示せず）が接続され、着火時、火力増強時等の多量の給気量が必要な時に強制的に給気するようになっている。なお、給気口金２６は、灰等の異物の侵入を抑制するための網状体（図示せず）が上端の吐出口に設けられている。給気口金２６は、後述する灰受皿７の口金挿入孔７１を通して空気導入管取付部材２４に螺着されるが、上端側が口金挿入孔７１より大きく形成され、使用時における灰受皿７の上方への移動をも阻止するようになっている。強制空気導入管２５及び給気口金２６の大きさは、台箱２に収納し得る寸法に設定されている。
【００２７】
灰受皿は、図１７に示すように、台箱２の上面の開口部より小寸法の正方形の薄い板状体からなり、４つの角部が台箱２の各側板に形成された凹状の灰受皿支持受部２７に着座して装着されており、上方から落下する灰、食材から出る油等を受け、台箱の底板２１の汚損、熱影響等を抑制するようになっている。灰受皿７の中心には口金挿入口７１が形成され、空気導入管取付部材２４に螺着される給気口金２６が口金挿入口７１を通して灰受皿７の上方に突出している。灰受皿７の４つの角部には、ピン状の灰受皿固定具７２が着脱可能に設けられ、灰受皿７がずれないように保持するようになっている。なお、灰受皿支持受部２７は必ずしも設けられていなくてもよく、単に台箱２の側板の上端に載置するようになっていてもよい。
【００２８】
灰受皿７は、図１８に示すように、台箱２の上面の開口部より小寸法の正八角形の薄い板状体からなり、対向する２つの側辺及びこれらと直交する２つの側辺にそれぞれ突出して形成された灰受皿取付突起７３を台箱２の各側板に形成された凹状の灰受皿支持受部２７に着座して装着するようになったものでもよい。格納時には、９０度回転した状態、すなわち各灰受皿取付突起７３が台箱２の各隅に位置するようにして台箱２に収納し得る。また、図３８に示すように、正方形の灰受皿７の対角線上で中央に空気導入孔７５を、各側辺中央に半円の熱歪防止切欠７６を、各熱歪防止切欠７６を結ぶ線上に長溝状の熱歪防止スリット７４を形成してなるものでもよく、中心にある空気導入孔７５に給気口金２６を挿通させることになる。
【００２９】
熱遮蔽枠８は、炉本体３の炭火等の燃焼による熱影響、食材から飛散する油等による汚損等を抑制するもので、図１９にも示すように、炉本体３と同様にしてそれぞれ一対の固定遮蔽板８Ａ，８Ｂと可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄを着脱可能に結合した平面視正方形の筒状体からなり、ロストル４に着脱可能に立設されている。固定遮蔽板８Ａ，８Ｂは、両端寄りに上端から下方に延びる長溝状の第３係合溝８２が形成され、中間の３個所に熱歪防止スリットが上下方向に平行に形成され、下端にロストル取付突起４２に係合させる取付凹部８６が形成されている。可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄは、両端寄りに下端から上方に延びる長溝状の第４係合溝８５が形成され、中間の３個所に熱歪防止スリットが上下方向に平行に形成され、固定遮蔽板８Ａ，８Ｂと結合した時に上端が固定遮蔽板８Ａ，８Ｂと同一高さとなるように高さ寸法が設定されている。第３係合溝８２及び第４係合溝８５の溝幅は、固定遮蔽板８Ａ，８Ｂ及び可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄをそれぞれ挿入して係合し得るように設定されていればよく、それぞれ対応する遮蔽板８Ａ，８Ｂ，８Ｃ，８Ｄの厚さと同一寸法以上であればよい。各溝長さは、可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄの下端がロストル本体４１上に載置するようになっていればよい。
【００３０】
熱遮蔽枠８の組立は、第１実施の形態における炉本体３の組立とほぼ同様にして行ってもよく、各固定遮蔽板８Ａ，８Ｂを互いにほぼ平行に立設し、各可動遮蔽板の第４係合溝８５が各固定遮蔽板の第３係合溝８２に交差状に対面するようにして各可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄを下降する。第３係合溝８２が第４係合溝８５の上方部分における可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄに係合し、第４係合溝８５が第３係合溝８２の下方部分における固定遮蔽板８Ａ，８Ｂに係合し、第３係合溝８２の下端に第４係合溝８５の上端が突当たり、可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄの下降が停止する。これにより、各可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄと各固定遮蔽板８Ａ，８Ｂが結合し、平面視正方形の熱遮蔽枠８に組立てられる。隣接する固定遮蔽板８Ａ，８Ｂと可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄは、第３係合溝８２と第４係合溝８５により交差状で着脱可能に結合されることになる。組立てられた熱遮蔽枠８は、各固定遮蔽板８Ａ，８Ｂを持って移動し、各固定遮蔽板の取付凹部８６をロストル取付突起４２に係合し、ロストル４上に立設する。なお、組立方法は、種々あり、一方の可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄに各固定遮蔽板８Ａ，８Ｂを結合した後に、他方の可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄを各固定遮蔽板８Ａ，８Ｂに結合させるようにしてもよい。また、後述する図３９に示すもののように、固定遮蔽板８Ａ，８Ｂがロストル本体４１の枠に起伏可能に取付けられていてもよい。
【００３１】
炉本体の可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、両端を除いてＬ字状に屈曲されており、両端が真直になっている。そのため、固定炉壁板３Ａ，３Ｂの屈曲部の水平部に可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの両端が挿通し得るように挿通孔（図示せず）が形成されている。ロストル取付突起４２の一方、すなわち前方の固定炉壁板３Ａ（図１５における左側）に形成されたロストル支持孔３３に装着されるロストル取付突起４２は真直であり、他方は先端が下方に向いたＬ字状になっている。前方の固定炉壁板３Ａに形成されたロストル支持孔３３は垂直長穴で、後方の固定炉壁板３Ｂに形成したロストル支持孔３３は、前方と同一の垂直長穴とＬ字状の屈曲部の水平部に円形穴が形成されている。ロストル４は、真直なロストル取付突起４２が前方の固定炉壁板３Ａの垂直長穴からなるロスト支持孔３３に挿通して支持され、Ｌ字状のロストル取付突起４２が後方の固定炉壁板３Ｂの垂直長穴からなるロストル支持孔３３に挿通するとともに先端が円形穴からなるロストル支持孔３３に係合して支持されている。分解時には、Ｌ字状のロストル取付突起４２を持ち上げて先端を円形穴から抜き出し、ロストル４を後方の固定炉壁板３Ｂ側に移動して真直なロストルロストル取付突起４２を前方の固定炉壁板３Ａのロストル支持孔３３から抜き出し、ロストル４を前方の固定炉壁板３Ａ側に移動してＬ字状のロストル取付突起４２を後方の固定炉壁板３Ｂ側から抜き出す。
【００３２】
調理板部材５に設けられた可動把手５４は、格納時に先端が台箱２１の底部に当接するように下方に曲げられており、下方に折畳んだ時に簡単に動かない程度の摩擦力が働くように取付座に支持されている。固定把手５３が設けられた側には締付け機構からなる施錠部材５５が設けられ、台箱２の底部に施錠突起２８が設けられている。調理板部材５で台箱２を閉じた時に、可動把手５４を折畳んで先端を台箱２の底部に当接し、施錠部材５５を施錠突起２８に掛けて締付け、調理板部材５を台箱２に固定する。これにより、固定把手５３を持って簡便に運ぶことができる。
【００３３】
コンロ１の分解作業は、組立作業の逆の順序で行われ、分解された固定炉壁板３Ａ，３Ｂ，可動炉壁板３Ｃ，３Ｄ、ロストル４、脚部６、灰受皿７、固定遮蔽板８Ａ，８Ｂ、強制空気導入管２５及び給気口金２６を図１６に示すように台箱２に一括して入れ、調理板部材５で蓋をして格納し、可動把手を折畳み、施錠部材５５を施錠突起に掛けて締め付けて施錠する。
【００３４】
図２０〜２１は、第３実施の形態を概念的に示す説明図である。第３実施の形態は、炉本体の固定炉壁板３Ａ，３Ｂの取付構造に係り、固定炉壁板３Ａ，３Ｂの下端に沿ってＬ字状の取付突起３６を設け、台箱２の一方の対向する側板の上部に沿って水平に内方に突出する固定炉壁板取付部材２９を設け、固定炉壁板取付部材２９に台箱２の側板に平行な長溝状の固定炉壁板取付溝９１を形成し、固定炉壁板の取付突起３６を固定炉壁板取付溝９１に係合して立設固定してなるものである。台箱２の開口部の寸法は、固定炉壁板，３Ａ，３Ｂを取付ける側の寸法が可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを取付ける側より長く、固定炉壁板３Ａ，３Ｂの長さは、台箱２の対応する側の寸法より僅かに短く設定されている。固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、平板状であるが、第１実施の形態と同様の下方部が屈曲したものでもよい。可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、図示されていないが、固定炉壁板３Ａ，３Ｂと同様の形状であってもよい。他の構成部材は、台箱２の寸法に合わせた大きさになるが、基本的には第１実施の形態におけると同様の構造になっている。
【００３５】
図２２〜２５は、第４実施の形態を概念的に示す説明図である。第４実施の形態は、固定炉壁板３Ａ，３Ｂ及び可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの形状に係り、固定炉壁板３Ａ，３Ｂが平板状で、下端が蝶番２３で台箱２に起伏可能に取付けられている。可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、下部が両端を除いて外方に水平に折り曲げられ、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの外方の台箱２上部を閉じるようになっている。また、図２５に示すように、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの上部が中間部より短く、すなわち図２４に示すように、各固定炉壁板３３の外面に沿うように形成されている。これにより、調理板部材５の寸法を台箱２の寸法に適切に対応して設定し得るようになっている。
【００３６】
図２６〜３７は、第５実施の形態を概念的に示す説明図である。第５実施の形態は、炉本体３の台箱２への取付構造、調理板部材５の構造と炉本体３及び台箱２への取付構造等に係る。炉本体３は、固定炉壁板３Ａ，３Ｂに脚部６１が一体に形成され、台箱２の前後の側板に沿って形成された脚部装着孔９２に各脚部６１を挿入し、固定炉壁板３Ａ、３Ｂの下端が台箱の底板２０に当接した状態で固定炉壁板固定ボルト９３を台箱のボルト挿入孔９４を通して固定炉壁板固定ナット９５に軽く螺着し、固定炉壁板３Ａ，３Ｂを台箱２に取付ける。各固定炉壁板のロストル支持孔３３にロストル取付突起４２を挿入し、ロストル４を各固定炉壁板３Ａ，３Ｂ間に架設し、固定炉壁板固定ボルト９３を増し締めし、固定炉壁板３Ａ，３Ｂを台箱２に強く固定する。各固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、互いに鉛直状に立接し、各可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを第１実施の形態と同様にして各固定炉壁板３Ａ，３Ｂに結合する。その際、可動炉壁板３Ｃ，３Ｂは、下端が台箱の底板２０に当接している。固定炉壁板３Ａ，３Ｂの長さは、脚部６１の下端から固定炉壁板３Ａ，３Ｂの上端までの高さ及び可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの長さより大きく設定されている。台箱２の開口部の寸法は、固定炉壁板３Ａ，３Ｂが取付けられる側の寸法が固定炉壁板３Ａ，３Ｂの長さより大きく、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄが取付けられる側の寸法が固定炉壁板３Ａ，３Ｂの高さ及び可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの長さより大きく、横長状で長方形になっている。これにより、分解した後に格納する時には、脚部６１が一体の固定炉壁板３Ａ，３Ｂ及び可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを台箱２に支障なく収納し得る。なお、固定炉壁板３Ａ，３Ｂは、脚部６１と一体にプレス成形され、脚部６１は図３２にも示すように横断面が横向きのＬ字状に形成されている。可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、図３４に示すように、両端が他よりも高く形成され、台箱２の側板に当たらないようになっている。また、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄは、図３５に示すように、第２係合溝３５の上部側に火加減調整溝９９が設けられたものでもよい。火加減調整溝９９の長さは、第２係合溝３５より小さく設定されており、着火時、火力を強めたい時等の多量の給気量が必要な時に、調理板部材５を取除いて可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを抜取り、反転して火加減調整溝９９を係合させて固定炉壁板３Ｃ，３Ｄに結合させる。可動炉壁板３Ｃ，３Ｄと台箱の底板２０間に間隙が生じ、空気導入孔２１に加えてこの間隙からも空気が導入され、多量の空気を供給し得る。火加減調整溝９９は、他の実施の形態における可動炉壁板３Ｃ，３Ｄに設けられていてもよい。
【００３７】
調理板部材５は、図３７にも示すように、横長状で長方形の焼網５１と、焼網５１の前方側に水平に突出して設けられ、先端が同一方向に向いた一対のＬ字状の焼網支持係合部材５６と、後方側に水平に設けられたコ字状の固定把手５３とを備え、各焼網支持係合部材５６が後方の固定炉壁板３Ｂに設けられた一対の管状の焼網支持受部材９８に着脱可能で回転自在に装着されている。後方の固定炉壁板３Ｂの上端には第１保持凹部９６が形成され、前方の固定炉壁板３Ａの上端には第２保持凹部９７が形成されている。調理板部材５を炉本体３上に載置した際に、焼網支持係合部材５６が第１保持凹部９６に係合し、固定把手５３が第２保持凹部９７に係合し、調理板部材５を横ズレしないように保持することになる。また、台箱２の後方の側板の外側に管状の焼網支持受部材９８が設けられ、台箱２の後方の側板の上端に第１保持凹部９６が、前方の側板の上端に第２保持凹部９７が形成されている。分解して格納する際に、各構成部材を台箱２に収納し、焼網支持係合部材５６を台箱の焼網支持受部材９８に係合して台箱２を被うことにより、調理板部材５が台箱２の蓋となる。そして、焼網支持係合部材５６が第１保持凹部９６に係合し、固定把手５３が第２保持凹部９７に係合することから、調理板部材５がズレないように台箱２を被うことになる。固定把手５３を台箱２に固定する部材を設けることにより、固定把手５３を持って携行することもできる。
【００３８】
図３８は、灰受皿７の他例の説明図で、中央に空気導入口７５を、各側辺中央に半円の熱歪防止切欠７６を、各熱歪防止切欠７６を結ぶ線上に長溝状の熱歪防止スリット７４を形成してなるものである。
【００３９】
図３９は、熱遮蔽枠８の他例の説明図で、第１実施の形態におけるロストル４に適用したものである。固定遮蔽板８Ａ，８Ｂは、ロストル取付突起４２が設けられた側においてロストル本体４１に蝶番からなる遮蔽板取付具により起伏可能に取付けられている。図において、８２は固定遮蔽板８Ａ，８Ｂに形成された第３係合溝、８５は可動遮蔽板８Ｃ，８Ｄに形成された第４係合溝である。
【００４０】
図４０〜４１は、第６実施の形態を概念的に示す説明図である。第６実施の形態は、図２２〜２５に示す第４実施の形態に矩形箱状の熱遮蔽枠１００を設けたものである。熱遮蔽枠１００は、空気導入孔１０３を有し、矩形板状体からなる底部遮蔽板１０１と、底部遮蔽板１０１の各側縁に一体に連結され、底部遮蔽板１０１の側縁に沿って形成された折曲用切込部１０５において起伏可能な矩形板状体からなる４つの側部遮蔽板１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ，１０４Ｄとからなっている。前方及び後方の側部遮蔽板１０４Ａ，１０４Ｂにはそれぞれ一対の取付突起挿通孔１０６が形成され、取付突起挿通孔１０６がロストル取付突起４２に挿通されてロストル４に吊持されている。取付突起挿通孔１０６は、水平部から上方に垂直部が形成されたＬ字状で、前後の側部遮蔽板１０４Ａ，１０４Ｂにおける各一対は互いに対称になっている。熱遮蔽枠１００は、格納時には各側部遮蔽板１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ，１０４Ｄを順に底部遮蔽板１０１の上に折畳み、台箱２に収納し得るようになっている。熱遮蔽枠１００の素材は、薄手のステンレス板からなり、繰返し折り曲げることができる。他の実施の形態に設けられていてもよい。
【００４１】
図４２は、火加減調整具１１０の説明図である。火加減調整具１１０は、台箱２の側板に係合させる装着溝１１１と可動炉壁板の下端に係合させる装着溝１１２が上下に対向して設けられた角状Ｃ型部材からなり、着火時、火力が弱っている時等に、調理板部材５を取除いて可動炉壁板３Ｃ，３Ｄと台箱２の側板との間に装着し、可動炉壁板３Ｃ，３Ｄを上げて台箱２の側板との間に間隙を設けるようになっている。空気導入孔２１に加え、この間隙からも自然通気により給気させ得る。
【００４２】
図４３は、焼加減調整具１２０の説明図である。使用焼加減調整具１２０は、調理板部材５の高さを変えて食材の焼加減を調整するもので、高さが異なる２つの装着溝１２１、１２２を備えた板状体からなっている。使用に際しては、炉本体の固定炉壁板３Ａ，３Ｂと可動炉壁板３Ｃ，３Ｄの端部が交差状に係合する４隅の外側に一方の装着溝１２１，１２２を係合して焼加減調整具１２０を取付け、焼加減調整具１２０の上に調理板部材５を載置する。これにより、調理板部材５がロストル４上の燃料から遠くなり、肉等の食材に加わる熱が弱くなり、ゆっくりと焼くことができる。
【００４３】
【発明の効果】
本発明によれば、固定炉壁板と可動炉壁板が上下方向において互いに向きの異なる係合溝で結合するようになっていることから、炉本体を簡便に組立・分解し得るとともに、ロストルの炉本体への組付け、取外しも簡便に行うことができるコンロを得ることが可能になった。その結果、台箱に各構成部材を収納し、調理板部材で被って蓋をすることができ、簡便に、しかもコンパクトに格納し得るコンロを得ることが可能になった。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施の形態を概念的に説明する説明図で、平面図である。
【図２】同じく、正面図である。
【図３】同じく、右側面図である。
【図４】同じく、図１のＡ−Ａ線に沿う拡大断面図である。
【図５】同じく、要部である台箱の平面図である。
【図６】同じく、要部である固定炉壁板の正面図である。
【図７】同じく、要部である固定炉壁板の右側面図である。
【図８】同じく、要部である可動炉壁板の正面図である。
【図９】同じく、要部である可動炉壁板の右側面図である。
【図１０】同じく、可動炉壁板と固定炉壁板の係合途中の状態を示す斜視図である。
【図１１】同じく、要部であるロストルの平面図である。
【図１２】同じく、要部である調理板部材の平面図である。
【図１３】同じく、要部である調理板部材の正面図で、一部を断面で示す。
【図１４】同じく、保管時における収納状態を示す一部拡大縦断面図である。
【図１５】本発明の第２実施の形態を概念的に説明する説明図で、縦断面図である。
【図１６】同じく、保管時における収納状態を示す断面図である。
【図１７】同じく、図１５のＢ−Ｂ線に沿う縮小断面図である。
【図１８】同じく、図１７に示す灰受皿の変形例の平面図である。
【図１９】同じく、要部である熱遮蔽枠の組立途中の状態を示す斜視図である。
【図２０】本発明の第３実施の形態を概念的に説明する説明図で、要部である固定炉壁板の取付け構造を示す斜視図である。
【図２１】同じく、要部である固定炉壁板の取付状態を示す断面図である。
【図２２】本発明の第４実施の形態を概念的に説明する説明図で、調理板部材を除去した状態における一部平面図である。
【図２３】同じく、図２２のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図２４】同じく、図２２のＤ−Ｄ線に沿う断面図である。
【図２５】同じく、要部である可動炉壁板の一部正面図である。
【図２６】本発明の第５実施の形態を概念的に説明する説明図で、平面図である。
【図２７】同じく、正面図である。
【図２８】同じく、右側面図である。
【図２９】同じく、要部である台箱の平面図である。
【図３０】同じく、要部である台箱の背面図である。
【図３１】同じく、要部である前方の固定炉壁板の正面図である。
【図３２】同じく、要部である前方の固定炉壁板の脚部の形状を示す右側面図である。
【図３３】同じく、要部である後方の固定炉壁板の正面図である。
【図３４】同じく、要部である可動炉壁板の正面図である。
【図３５】同じく、図３４に示す可動炉壁板の変形例の正面図である。
【図３６】同じく、要部であるロストルの平面図である。
【図３７】同じく、要部である調理板部材の平面図である。
【図３８】熱歪防止構造を有する灰受皿の平面図である。
【図３９】一方の対向する固定遮蔽板がロストルに起伏自在に取付けられた熱遮蔽枠の組立状態を示す斜視図である。
【図４０】本発明の第６実施の形態を概念的に説明する説明図で、縦断面図である。
【図４１】同じく、要部である箱状の熱遮蔽枠の展開図である。
【図４２】火加減調整具の斜視図である。
【図４３】焼加減調整具の斜視図である。
【符号の説明】
１  組立式バーベキューコンロ（コンロ）        ２  台箱      ３  炉本体
３Ａ，３Ｂ  固定炉壁板      ３Ｃ，３Ｄ  可動炉壁板
４  ロストル      ５  調理板部材      ６  脚部      ７  灰受皿
８  熱遮蔽枠      ２１  空気導入孔      ２３  固定炉壁板取付具（蝶番）
２４  空気導入管取付部材      ２５  強制空気導入管      ２６  給気口金
２７  灰受皿支持受部      ２９  固定炉壁板取付部材
３２  固定炉壁板の第１係合溝      ３３  ロストル支持孔
３５  可動炉壁板の第２係合溝      ３６  固定炉壁板の取付突起
４１  ロストル本体      ４２  ロストル取付突起
４３  遮蔽板取付具      ５１  焼網      ５２  調理板部材のフレーム
５３  調理板部材の固定把手      ５４  調理板部材の可動把手
５６  焼網支持係合部材      ６１  脚部      ７２  灰受皿固定具
７３  灰受皿取付突起      ８Ａ，８Ｂ  固定遮蔽板
８Ｃ，８Ｄ  可動遮蔽板      ８２  固定遮蔽板の第３係合溝
８５  可動遮蔽板の第４係合溝      ８６  固定遮蔽板の取付凹部
９１  固定炉壁板取付溝      ９２  脚部装着孔
９３  固定炉壁板固定ボルト      ９５  固定炉壁板固定ナット
９８  焼網支持受部材      ９９  火加減調整係合溝
１００  熱遮蔽枠      １０１  底部遮蔽板
１０２  熱歪防止用スリット      １０３  空気導入孔
１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ，１０４Ｄ  側部遮蔽板
１０５  折曲用切込部      １０６  ロストルの取付突起挿通孔
１１０  火加減調整具      １２０  焼加減調整具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図４】
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【図１４】
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【図６】
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【図７】
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【図１０】
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【図８】
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【図９】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図１９】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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