(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の要件を備えたことを特徴とする防振用ベースプレート、
（Ａ01）４つの側辺により形成される長方形状の平板の４個のコーナ部が切除された形状を有する平板状のベース本体、
（Ａ02）前記ベース本体下面に設けられる枠状リブおよび前記枠状リブの内側を連結する複数の連結リブ、
（Ａ02a）前記ベース本体下面のコーナ部が切除された部分と前記枠状リブとの間にそれぞれ配置された４個の防振マウント連結部、
（Ａ02b）前記４個の各防振マウント連結部が同一形状とならないように、前記ベース本体下面の中心に対して非対称に構成された前記枠状リブ。
【請求項２】
下記の要件を備えたことを特徴とする請求項１記載の防振用ベースプレート、
（Ａ03）固有振動モードのうちで固有振動数が１番低い１次モードおよび２番目に低い２次モードの振動モードがいずれもねじれモードである前記防振用ベースプレート。
【請求項３】
下記の要件を備えたことを特徴とする請求項１または２記載の防振用ベースプレート、
（Ａ04）１次モードの固有振動数が前記長方形の平板の固有振動数に比較して２倍以上である前記防振用ベースプレート。
【請求項４】
下記の要件を備えたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか記載の防振用ベースプレート、
（Ａ05）４つの側辺により形成される長方形の４個の各コーナを斜めに除去した部分に対応する４つの斜辺と、前記切除後に残った４つの側辺とにより形成された前記平板状のベース本体であって、前記斜辺を形成する際に切除された前記各側辺の長さが前記切除される前の各側辺の長さの２５％以上の長さである前記平板状のベース本体。
【請求項５】
下記の要件を備えたことを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載の防振用ベースプレート、
（Ａ06）前記ベース本体下面において前記各斜辺から離れた位置に設けられて、前記斜辺との間に前記防振マウント連結部を形成し且つ前記各斜辺の両端に接続する前記各側辺に向かって直線状に延びる斜辺対向リブと、前記斜辺対向リブの両端を接続し且つ前記側辺に沿って直線状に延びる側辺リブとを有する前記枠状リブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、電子顕微鏡、電子線プローブマイクロアナライザ、核磁気共鳴装置、等で使用される防振用ベースプレートに関する。
【０００２】
【従来の技術】
前記電子顕微鏡等のような試料に対する分析・観察・測定等の精密作業を行う装置では、前記顕微分析用試料の水平面内および鉛直軸方向（光軸方向）等の移動、回転等を高精度で行い、種々の方向から観察や分析が行われる。
前記装置や試料を支持するために使用されるベースプレートに、外部からの振動（すなわち、外乱）が伝達されると、前記分析・観察・測定用の装置や試料等に振動が伝達されて、観察結果、分析結果等に悪影響が生じる。
また、前記分析・観察・測定等の精密作業を行う装置は、非常に微細な部分の分析を行うため、高精度に製作されている。このため、外部からの振動の伝達は精密に調整された装置に誤差を発生させる原因となる。
【０００３】
前記外乱要因としては次のようなものがある。
（ａ）前記防振用ベースプレートが収容された建造物の付近を通過する自動車による振動、
（ｂ）前記防振用ベースプレートが収容された建造物の風による揺れ、および、付近の高層建造物の風による揺れに基づく地面の揺れ、
（ｃ）近くに配置された発電機等の振動源、
従来、前述の各外乱要因の悪影響を避けるため、前記ベースプレートに外部の振動が伝達されないようにする技術（すなわち、振動の伝達を防止する防振技術）が種々提案されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
図１５は従来の防振技術の説明図である。
図１５において、走査電子顕微鏡等の装置０１は、架台０２上に支持された４個のバネ定数の低い防振マウント０３と、前記防振マウント０３上に支持されたベースプレートＰと、前記ベースプレートＰ上に支持された顕微鏡本体０４を有している。
前記図１５に示す示す従来の防振技術は、振動吸収用または振動減衰用の防振マウント０３によりベースプレートＰを支持して、前記ベースプレートＰに振動が伝達されるの防止する技術である。
ところが、外部音響にさらされた時、前記べースプレートＰが音の入力により共振して機械振動を引き起こし、結果として走査像に振動によるノイズが現れることがある。この振動は前記防振マウント０３上のベースプレートＰ自体の固有振動（共振振動）であるので、前記従来技術では除振することが困難である。
【０００５】
前記ベースプレートＰが前記音響により共振すると、前記観察結果、分析結果等に悪影響が生じるが、特に、低周波数の音響により共振した場合に悪影響が大きくなる。
また、前記ベースプレートＰの共振周波数が試料ステージの共振周波数と一致した場合には、ベースプレートＰおよび試料ステージが同時に共振する場合が生じる。この場合、前記観察結果、分析結果等に悪影響が生じる。
前記試料ステージが小型の場合は、試料ステージの固有振動数が高いので、低周波数の音響により悪影響を受けることはないが、試料ステージが大型になるとその固有振動数が、おおむね２００Ｈｚ以下になってくる。そのような場合には、２００Ｈｚ以下の低周波数で前記試料ステージおよびベースプレートＰが共振することを防止するため、ベースプレートＰの一番低い共振周波数は、試料ステージの共振周波数（２００Ｈｚ）よりも高い方が良い。
【０００６】
したがって、ベースプレートは、その固有振動モードのうちの１次モード（ベースプレート自体の固有振動モードのうちで固有振動数が１番低い振動モード）の固有振動数をなるべく高い周波数にシフトさせることが必要である。
そこで、本発明者は、ベースプレートの１次モードの固有振動数を高くする構成について研究を行った。
【０００７】
長方形状のベースプレートはリブの有無やリブの配置構造により前記１次モードの固有振動数が変化するので、リブの無いベースプレートやリブの配置構造が異なるベースプレートの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した。その解析結果を次に示す。
【０００８】
（Ａ）リブ無しベースプレートＰＡ
図１６は、解析に用いたリブ無しベースプレートＰＡの説明図で、図１６Ａは平面図、図１６Ｂは前記図１６Ａの矢印ＸＶＩＢから見た図である。
図１７は前記図１６に示す長方形平板状のリブ無しベースプレートの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
図１８は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
図１９は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの３次モード（固有振動数が３番目に低い固有振動モード）を示す図である。
図２０は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの４次モード（固有振動数が４番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【０００９】
図１６において、リブ無しベースプレートＰＡの構成は次のとおりである。なお、リブ無しである。
ベース本体の材料＝（縦弾性係数Ｅ＝２×１０４ｋｇｆ／ｍｍ２、密度ρ＝７．８５ｇ／ｃｍ３）
ベース本体サイズ（縦×横×厚さ）＝９００×８００×２０（ｍｍ）
前記リブ無しベースプレートＰＡに対する解析結果は次のとおりである。
【００１０】
（Ａ１）１次モード（図１７参照）
ねじれモード
固有振動数＝９２Ｈｚ
（Ａ２）２次モード（図１８参照）
長辺方向の曲げ振動モード（節の数＝２、腹の数＝１）
固有振動数＝１２７Ｈｚ
（Ａ３）３次モード（図１９参照）
短辺方向の曲げ振動モード（節の数＝２、腹の数＝１）
固有振動数＝１７４Ｈｚ
【００１１】
（リブ無しベースプレートＰＡの４次〜１０次モード）
図示は省略するが４次〜１０次モード（固有振動数が４〜１０番目に低い固有振動モード）の振動モードと固有振動数とは次のとおりである。なお一般に、１〜３次モードのような低次の振動モードは、ねじれモード、曲げモードまたは太鼓モード（太鼓の皮の様な振動モード）のように固有振動の種類を明確に認識できるが、振動モードが高次になるにしたがって固有振動の種類の判別が付かなくなる傾向がある。したがって、４次以上の固有振動モードについては、固有振動数のみを示す。なお、４次モードについては図２０に振動モードを示す。
（Ａ４）４次モード（図２０参照）：固有振動数＝２２７Ｈｚ
（Ａ５）５次モード              ：固有振動数＝２４６Ｈｚ
（Ａ６）６次モード              ：固有振動数＝３６９Ｈｚ
（Ａ７）７次モード              ：固有振動数＝４２９Ｈｚ
（Ａ８）８次モード              ：固有振動数＝４４７Ｈｚ
（Ａ９）９次モード              ：固有振動数＝４６３Ｈｚ
（Ａ１０）１０次モード            ：固有振動数＝５４３Ｈｚ
【００１２】
前記（Ａ１）〜（Ａ１０）の解析結果では、前記リブ無しベースプレートＰＡの固有振動モードは、低い固有振動数（共振周波数）から順に、ねじれ、長手方向の曲げ、短手方向の曲げ、…の順番に生じる。
【００１３】
（Ｂ）外周リブ付きベースプレートＰＢ
図２１は解析に用いた外周リブ付きベースプレートＰＢの説明図で、図２１Ａは平面図、図２１Ｂは前記図２１ＡのＸＸＩＢ−ＸＸＩＢ線断面図である。
図２２は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
図２３は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
図２４は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの３次モード（固有振動数が３番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【００１４】
図２１において、外周リブ付きベースプレートＰＢの構成は次のとおりである。
ベース本体の材料＝（Ｅ縦弾性係数＝２×１０４ｋｇｆ／ｍｍ２、密度ρ＝７．８５ｇ／ｃｍ３、すなわち、前記ＰＡと同じ）
ベース本体サイズ（縦×横×厚さ）＝９００×８００×２０（ｍｍ）（前記ＰＡと同じ）
リブの取付部＝ベース本体下面外周部のみ
リブ材料＝前記ベース本体の鋼板と同じ
厚さｔ＝２０ｍｍ
高さｈ＝８０ｍｍ
前記外周リブ付きベースプレートＰＢの解析結果は次のとおりである。
【００１５】
（Ｂ１）１次モード（図２２参照）
ねじれモード
固有振動数＝７６Ｈｚ
（Ｂ２）２次モード（図２３参照）
太鼓モード（太鼓の皮の振動のように中央部の振幅が大きな振動）
固有振動数＝１９４Ｈｚ
（Ｂ３）３次モード（図２４参照）
長手方向および短手方向の曲げ振動モード（長手方向および短低方向とも節の数＝２、腹の数＝３）
固有振動数＝３１３Ｈｚ
【００１６】
（外周リブ付きベースプレートＰＢの４次〜１０次モード）
図示は省略するが４次〜１０次モード（固有振動数が４〜１０番目に低い固有振動モード）の振動モードと固有振動数とは次のとおりである。
（Ｂ４）４次モード：固有振動数＝３６８Ｈｚ
（Ｂ５）５次モード：固有振動数＝３９０Ｈｚ
（Ｂ６）６次モード：固有振動数＝５３３Ｈｚ
（Ｂ７）７次モード：固有振動数＝５７１Ｈｚ
（Ｂ８）８次モード：固有振動数＝５９８Ｈｚ
（Ｂ９）９次モード：固有振動数＝６３９Ｈｚ
（Ｂ１０）１０次モード：固有振動数＝７１８Ｈｚ
【００１７】
前記（Ｂ１）〜（Ｂ１０）の解析結果では、前記外周リブ付きベースプレートＰＢの固有振動モードは、低い固有振動数（共振周波数）から順に、ねじれ、太鼓モード、…の順番に生じる。
なお、（Ｂ）の外周リブ付きベースプレートＰＢの１次モードの固有振動数７６Ｈｚは、前記（Ａ）のリブ無しベースプレートＰＡの１次モードの固有振動数よりも低下しており、特性が劣化している。これは、前記（Ａ）および（Ｂ）のベースプレートＰＡ，ＰＢの１次モードはねじれモードであり、前記ねじれモードの固有振動数はねじれの中心から離れた部分の質量が大きくなるほど低くなるためである。したがって、平板の外周にのみリブを設けることはベースプレートの特性を悪化させる原因となることが分かる。
【００１８】
（Ｃ）井桁リブ付きベースプレートＰＣ
図２５は、解析に用いた井桁リブ付きベースプレートＰＣの説明図で、図２５Ａは平面図、図２５Ｂは前記図２５ＡのＸＸＶＢ−ＸＸＶＢ線断面図である。
図２６は前記図２５の井桁リブ付きベースプレートＰＣの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
図２７は前記図２５の井桁リブ付きベースプレートＰＣの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
図２５において、井桁リブ付きベースプレートＰＣの構成は次のとおりである。
ベース本体の材料＝（縦弾性係数Ｅ＝２×１０４ｋｇｆ／ｍｍ２、密度ρ＝７．８５ｇ／ｃｍ３）
ベース本体サイズ（縦×横×厚さ）＝９００×８００×２５（ｍｍ）
リブの取付部＝ベース本体下面の井桁形状部分
リブ材料＝前記ベース本体の鋼板と同じ
厚さｔ＝２５ｍｍ
高さｈ＝１００ｍｍ
前記井桁リブ付きベースプレートＰＣの解析結果は次のとおりである。
【００１９】
（Ｃ１）１次モード（図２６参照）
ねじれモード
固有振動数＝１０８Ｈｚ
（Ｃ２）２次モード（図２７参照）
太鼓モード（太鼓の皮の振動のように中央部の振幅が大きな振動）
固有振動数＝４４０Ｈｚ
【００２０】
前記（Ｃ１），（Ｃ２）の解析結果では、前記井桁リブ付きベースプレートＰＣの固有振動モードは、低い固有振動数（共振周波数）から順に、ねじれ、太鼓モード、…の順番に生じる。
平板の固有振動数は、同素材、同形状で厚みの異なる時、その厚みに比例する。即ち、ｔ＝２０ｍｍにおいて９２Ｈｚであるから、ｔ＝２５ｍｍにおいては、９２×（２５／２０）＝約１１８Ｈｚとなるはずであり、これは、１０８Ｈｚよりも高い値である。この井桁リブを用いた場合も、１次のねじれモードの固有振動数は悪化している。但し、２次の固有振動数は、平板、あるいは外周リブのみの場合よりも著しく向上する。
【００２１】
本発明者は前記長方形状の各種ベースプレートの固有振動数の解析結果に鑑み、次のように考察した。
前記各種ベースプレートの固有振動モードの１次モード（固有振動モードの中で最も振動数の低い振動モード）は、ねじれモードである。したがって、各種ベースプレートの一番低い共振周波数を高くするためには、前記ねじれモードの共振周波数を高くする必要がある。
前述したように、リブ無しベースプレートＰＡに対して外周リブ付きベースプレートＰＢはねじれ振動の中心から離れた位置の質量が多くなるので、１次モードの共振周波数が低下してベースプレートの特性が低下する。すなわち、ねじれモードの周波数は、ねじれの中心から離れた部分の質量が大きいほど低くなる。
【００２２】
したがって、１次モード（ねじれモード）の共振周波数を高くするためには、ベースプレートのねじれ振動の中心から離れた位置の質量を減少させればよい。したがって、次の（ａ）〜（ｂ）により１次モードの固有振動数を効果的に高めることができる。
（ａ）ベースプレートの平板の大きさは必要な大きさを確保できる範囲でなるべく小さく形成して無駄の無い大きさにすること。
（ｂ）長方形状のベースプレートの中心（ねじれ振動の中心）から最も離れた位置である剛性にあまり寄与しない平板の外側の４個のコーナ部を切除すること。
なお、前記コーナ部下面は防振マウントにより支持する必要があるので、前記防振マウントにより支持される部分を残した状態でなるべく大きく切除した方が効果がある。
【００２３】
また、平板の固有振動数は剛性が高くなると高くなり、平板の厚さに比例するため、リブを設けずに単純に厚みを増すことによっても高い固有振動数を得ることはできる。但し、この場合は、それに比例して重量が増大してしまう。前記重量の増大を低くして固有振動数を高くするためには、次の（ｃ）が必要である。
（ｃ）少ない質量の増加で効果的にベースプレートの剛性が高まるようにリブを適切に配置すること。
前記（ｃ）のためにはリブは枠状に形成することが考えられるが、肉厚の分厚い枠状のリブのみを形成するよりは、肉厚の比較的薄い枠状のリブおよびその枠状リブの内側を連結する複数の連結リブを形成する方が質量の増加に対する剛性の上昇が大きくなると考えられる。そこで、次の（ｄ）が必要である。
（ｄ）前記リブは枠状リブと前記枠状リブの内側を連結する複数の連結リブにより形成すること。
【００２４】
前述したように、ねじれモードの周波数は、ねじれの中心から離れた部分の質量が大きいほど低くなるため、平板の外周にリブを付けると不利になる。したがって、リブにより効果的にベースプレートの剛性を大きくするためには、次の（ｅ）が必要である。
（ｅ）前記枠状リブは、前記防振マウントの内側に配置すること。
【００２５】
前記ベースプレートを支持する４個の防振マウントは、前記枠状リブの外側の平板部分下面に連結されている。前記各防振マウント連結部はそれぞれ、ローカルに（局部的に）振動するが、そのローカルな振動の固有振動数が同一であると、ある周波数において、平板の４個の防振マウント連結部がいっせいに振動し、ベースプレート上に支持された顕微鏡本体を大きく揺さぶってしまう。これを防止するためには、前記平板の４個の防振マウント連結部が同一形状とならないように、前記枠状リブの配置を平板中心に対して非対称にして、それぞれの防振マウント連結部の固有振動数をバラバラにする必要がある。
前記枠状リブの配置を前記平板中心に対して非対称とすることにより、単一周波数の鋭いピークを持つ音源が周囲に存在する設置室（ベースプレートおよび顕微鏡本体の設置された室）において、振動を特に有効に防止することができる。したがって、次の（ｆ）は防振に有効である。
（ｆ）枠状リブは前記平板中心に対して非対称に形成すること。
【００２６】
本発明は、前述の考察結果に基づいて、さらに研究を重ねて完成したもので、次の記載内容を技術的課題とする。
（Ｏ０１）固有振動モードのうちの１次モード（固有振動モードの中で最も振動数の低い振動モード）の固有振動数が高い防振用ベースプレートを提供すること。
【００２７】
【課題を解決するための手段】
次に、前記課題を解決するために案出した本発明を説明するが、本発明の要素には、後述の実施例の要素との対応を容易にするため、実施例の要素の符号をカッコで囲んだものを付記する。
また、本発明を後述の実施例の符号と対応させて説明する理由は、本発明の理解を容易にするためであり、本発明の範囲を実施例に限定するためではない。
【００２８】
（第１発明）
（第１発明）
前記課題を解決するために、本出願の第１発明の防振用ベースプレートは、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ01）４つの側辺１２〜１５により形成される長方形状の平板の４個のコーナ部が切除された形状を有する平板状のベース本体１１、
（Ａ02）前記ベース本体１１下面に設けられる枠状リブ３１および前記枠状リブ３１の内側を連結する複数の連結リブ４２〜４５、
（Ａ02a）前記ベース本体１１下面のコーナ部が切除された部分と前記枠状リブとの間にそれぞれ配置された４個の防振マウント連結部、
（Ａ02b）前記４個の各防振マウント連結部が同一形状とならないように、前記ベース本体１１下面の中心に対して非対称に構成された前記枠状リブ３１。
【００２９】
（第１発明の作用）
前記構成を備えた第１発明の防振用ベースプレート（Ｐ）では、前記平板状のベース本体（１１）下面に設けるリブを、枠状リブ（３１）および前記枠状リブ（３１）の内側を連結する複数の連結リブ（４２〜４５）により構成することにより、防振用ベースプレート（Ｐ）の重量の増加を低く押さえながら効果的に剛性を増加させることができる。また、前記構成の防振用ベースプレート（Ｐ）は固有振動モードの１次モードがねじれモードとなる。
前記平板の４個のコーナ部を切除することにより、防振用ベースプレート（Ｐ）の中心部から離れた部分の質量を少なくすることができるので、ねじれモードの固有振動数を効果的に高めることができる。
また、平板の外周にリブを付けるとねじれモードの周波数が低くなって振動特性が低下するが、前述のように、前記ベース本体（１１）下面の前記４個の防振マウント連結部（２６〜２９）の内側に、前記枠状リブ（３１）および連結リブ（４２〜４５）を設けたので、ねじれの中心から離れた部分の質量が増加しない。したがって、前記枠状リブ（３１）および連結リブ（４２〜４５）を４個の防振マウント連結部（２６〜２９）の内側に配置することにより、防振用ベースプレート（Ｐ）のねじれモードの固有振動数を効果的に高めることができる。
【００３０】
また、前記枠状リブ（３１）の外側の平板部分下面に連結されている前記各防振マウント連結部（２６〜２９）はそれぞれ、ローカルに（局部的に）振動するが、そのローカルな振動の固有振動数が同一であると、ある周波数において、ベース本体（１１）下面の４個の防振マウント連結部（２６〜２９）がいっせいに振動し、防振用ベースプレート（Ｐ）上に支持された顕微鏡本体を大きく揺さぶってしまう。
しかしながら、前記４個の防振マウント連結部（２６〜２９）が同一形状とならないように、前記枠状リブ（３１）は平板中心に対して非対称に配置されているので、前記各防振マウント連結部（２６〜２９）の固有振動数がバラバラになっている。このため、単一周波数の鋭いピークを持つ音源が周囲に存在する設置室（顕微鏡本体等を支持する防振用ベースプレート（Ｐ）の設置された室）において、前記各防振マウント連結部（２６〜２９）がローカルな振動を同時に発生することを有効に防止することができる。
したがって、ある周波数において、前記４個の防振マウント連結部（２６〜２９）がいっせいに振動し、防振用ベースプレート（Ｐ）を大きく揺さぶってしまうことを避けることができる。
【００３１】
【発明の実施の形態】
（実施の形態１）
また、本発明の実施の形態１の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明の防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ03）固有振動モードのうちで固有振動数が１番低い１次モードおよび２番目に低い２次モードの振動モードがいずれもねじれモードである前記防振用ベースプレート（Ｐ）。
【００３２】
（実施の形態１の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態１の防振用ベースプレート（Ｐ）では、固有振動モードのうちで固有振動数が１番低い１次モードおよび２番目に低い２次モードの振動モードがいずれもねじれモードである。
前述したように、本発明はねじれの固有振動数が高くなるので、前記１次モードおよび２次モードの固有振動数が高い防振用ベースプレート（Ｐ）を提供することができる。
【００３３】
（実施の形態２）
また、本発明の実施の形態２の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明または本発明の実施の形態１の防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０４）１次モードの固有振動数が前記長方形の平板の固有振動数に比較して２倍以上である前記防振用ベースプレート（Ｐ）。
【００３４】
（実施の形態２の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態２の防振用ベースプレート（Ｐ）では、１次モードの固有振動数が前記長方形の平板の固有振動数に比較して２倍以上である。したがって、１次モードの固有振動数の高い防振用ベースプレート（Ｐ）を提供することができる。
【００３５】
（実施の形態３）
また、本発明の実施の形態３の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明または本発明の実施の形態１もしくは２の防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０５）４つの側辺（１２〜１５）により形成される長方形の４個の各コーナを斜めに除去した部分に対応する４つの斜辺（１６〜１９）と、前記切除後に残った４つの側辺（１２〜１５）とにより形成された前記平板状のベース本体（１１）であって、前記斜辺（１６〜１９）を形成する際に切除された前記各側辺（１２〜１５）の長さが前記切除される前の各側辺（１２〜１５）の長さの２５％以上の長さである前記平板状のベース本体（１１）。
【００３６】
（実施の形態３の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態３の防振用ベースプレート（Ｐ）では、前記平板状のベース本体（１１）は、４つの側辺（１２〜１５）により形成される長方形の４個の各コーナを斜めに除去した部分に対応する４つの斜辺（１６〜１９）と、前記切除後に残った４つの側辺（１２〜１５）とにより形成される。前記斜辺（１６〜１９）を形成する際に切除された前記各側辺の長さは、前記切除される前の各側辺（１２〜１５）の長さの２５％以上の長さであるので、前記長方形の４個の各コーナを斜めに除去した部分の大きさが比較的大きい。このため、前記ペース本体の中心から離れた前記４個のコーナ部の質量をかなり減少させることができるので、ねじれ固有振動数を低下させることができる。
【００３７】
（実施の形態４）
また、本発明の実施の形態４の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明または本発明の実施の形態１ないし３のいずれかの防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０６）前記ベース本体（１１）下面において前記各斜辺（１６〜１９）から離れた位置に設けられて、前記斜辺（１６〜１９）との間に前記防振マウント連結部（２６〜２９）を形成し且つ前記各斜辺（１６〜１９）の両端に接続する前記各側辺（１２〜１５）に向かって直線状に延びる斜辺対向リブ（３６〜３９）と、前記斜辺対向リブ（３６〜３９）の両端を接続し且つ前記側辺（１２〜１５）に沿って直線状に延びる側辺リブ（３２〜３５）とを有する前記枠状リブ（３１）。
【００３８】
前記実施の形態４において、前記斜辺対向リブ（３６〜３９）は合計４つ形成される。前記４つの斜辺対向リブ（３６〜３９）のうちの隣接する斜辺対向リブ（３６〜３９）の両端の全てを前記側辺リブ（３２〜３５）により構成する必要はない。すなわち、隣接する斜辺対向リブ（３６〜３９）の両端を直接接続するように構成することが可能である。
【００３９】
（実施の形態４の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態４の防振用ベースプレート（Ｐ）では、枠状リブ（３１）が直線状に延びる斜辺対向リブ（３６〜３９）と、前記斜辺対向リブ（３６〜３９）の両端を接続し且つ前記側辺（１２〜１５）に沿って直線状に延びる側辺リブ（３２〜３５）とにより構成される。すなわち、枠状リブ（３１）は、複数の直線状のリブ（３２〜３９）の両端を順次接続した構成であるので、製作が容易である。
前記斜辺対向リブ（３６〜３９）は斜辺対向リブ（３６〜３９）に垂直な直線回りのねじれ剛性を高め、側辺リブ（３２〜３５）は前記側辺リブ（３２〜３５）に垂直な直線回りのねじり剛性を高める。
【００４０】
（実施の形態５）
また、本発明の実施の形態５の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明の実施の形態４の防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０７）前記斜辺対向リブ（３６〜３９）およびその両端を接続する前記側辺リブ（３２〜３５）が４５°の角度で交差する前記枠状リブ（３１）。
【００４１】
（実施の形態５の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態５の防振用ベースプレート（Ｐ）では、斜辺対向リブ（３６〜３９）は４つ形成され、互いに対向して配置された一対の斜辺対向リブ（第１斜辺対向リブ）（３６，３９）と他の一対の斜辺対向リブ（第２斜辺対向リブ）（３７，３８）とは垂直である。
前記第１斜辺対向リブ（３６，３９）は第１斜辺対向リブ（３６，３９）に垂直な直線（第３直線）（Ｌ３）回りのねじれ剛性を高め、前記第２斜辺対向リブ（３７，３８）は第２斜辺対向リブ（３７，３８）に垂直な直線（第４直線）（Ｌ４）回りのねじれ剛性を高める。すなわち、前記第１斜辺対向リブ（３６，３９）および前記第２斜辺対向リブ（３７，３８）はそれぞれ、互いに直交する前記第１直線（Ｌ３）および前記第２直線（Ｌ４）回りのねじれ剛性を高める。
したがって、前記第１および第２の斜辺対向リブ（３６，３９および３７，３８）により、前記第３直線（Ｌ３）および第４直線（Ｌ４）を含む平面内のあらゆる直線回りのねじれ剛性を比較的均一に高めることができる。
【００４２】
（実施の形態６）
また、本発明の実施の形態６の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明または本発明の実施の形態１ないし５のいずれかの防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０８）前記複数の斜辺対向リブ（３６〜３９）の合計長さが前記側辺リブ（３２〜３５）の合計長さよりも長く形成された前記枠状リブ（３１）。
【００４３】
（実施の形態６の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態６の防振用ベースプレート（Ｐ）では、前記複数の斜辺対向リブ（３６〜３９）の合計長さが前記側辺リブ（３２〜３５）の合計長さよりも長いので、ベース本体（１１）下面の前記斜辺対向リブ（３６〜３９）の外側部分の面積を大きくすることができる。したがって、前記ベース本体（１１）の前記４個のコーナ部を大きく切除しても、前記斜辺対向リブ（３６〜３９）の外側部分に防振マウント連結部（２６〜２９）を形成することができる。
すなわち、前記ベース本体（１１）の前記４個のコーナ部を大きく切除することができるので、防振用ベースプレート（Ｐ）の中心から離れた部分の質量を大きく減少させることができる。このため、１次モードのねじれモードの固定振動数を高めることができる。
【００４４】
（実施の形態７）
また、本発明の実施の形態７の防振用ベースプレート（Ｐ）は、前記本発明の実施の形態６の防振用ベースプレート（Ｐ）において、下記の要件を備えたことを特徴とする、
（Ａ０９）前記側辺（１２〜１５）に平行に配置され且つ両端が前記斜辺対向リブ（３６〜３９）に連結された前記連結リブ（４２〜４５）。
【００４５】
（実施の形態７の作用）
前記構成を備えた本発明の実施の形態７の防振用ベースプレート（Ｐ）では、前記側辺（１２〜１５）に平行に配置された前記連結リブ（４２〜４５）はその両端が前記斜辺対向リブ（３６〜３９）に連結される。前記連結リブ（４２〜４５）により前記枠状リブ（３１）の剛性を効果的に高めることができる。
【００４６】
【実施例】
次に図面を参照しながら、本発明の実施例の防振用ベースプレートを説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００４７】
（実施例１）
図１は本発明の防振用ベースプレートの実施例１を使用したＳＥＭ（Ｓｃａｎｉｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ、走査型電子顕微鏡）の全体説明図である。
図１において、走査電子顕微鏡等の装置１は、架台２上に支持された４個のバネ定数の低い防振マウント３と、前記防振マウント３上に支持された防振用のベースプレートＰと、前記ベースプレートＰ上に支持された顕微鏡本体４を有している。
【００４８】
図２は前記図１の防振用ベースプレートの説明図で、図２Ａは上面図、図２Ｂは前記図２ＡのＩＩＢ−ＩＩＢ線断面図である。
図２において、防振用のベースプレートＰは、平板状のベース本体１１を有している。平板状のベース本体１１は、４つの側辺により形成される長方形状（前後の側辺＝８００ｍｍ、左右の側辺９００ｍｍ）の平板の４個のコーナ部が切除された形状をしている。前記切除部分の形状は直角２等辺３角形でありその２等辺の各長さは１１５ｍｍである。
したがって、前記ベース本体１１は、前後左右の各側辺１２，１３，１４，１５と、前側の左右の斜辺１６，１７と、後側の左右の斜辺１８，１９とを有している。
【００４９】
前記前後の各側辺１２，１３の長さは５７０（＝８００−１１５×２）ｍｍ、前記左右の各側辺１４，１５の長さは６７０（＝９００−１１５×２）ｍｍ、前記各斜辺１６〜１９の長さは１７７（＝１１５×２１／２）ｍｍである。
したがって、前記長方形の前後の側辺の長さ８００ｍｍに対する切除された部分の長さ２３０（１１５×２）ｍｍの割合は２９％であり、前記長方形の左右の側辺の長さ９００ｍｍに対する切除された部分の長さ２３０（１１５×２）ｍｍの割合は２５％である。
すなわち、前記各側辺前記斜辺１６〜１９を形成する際に前記切除前の長方形の各側辺の長さ８００ｍｍまたは９００ｍｍに対する切除された前記側辺の長さ２３０（＝１１５×２）ｍｍの割合を２５％以上とすることにより、前記ベース本体１１の中心から離れた部分の質量を減少させてねじり振動の固有振動数を高めることができる。
【００５０】
前記斜辺１６〜１９に隣接して前記ベース本体１１下面に防振マウント連結部２６，２７，２８，２９が設けられている。前記各防振マウント連結部２６，２７，２８，２９には防振マウント３（図１参照）が連結される。
【００５１】
前記ベース本体１１下面の前記４個の防振マウント連結部２６〜２９の内側には枠状リブ３１が設けられている。枠状リブ３１は、前記各側辺１２〜１５にそれぞれ平行に設けられた側辺リブ３２〜３５と、前記各斜辺１６〜１９に平行に且つ対向して配置された斜辺対向リブ３６〜３９を有している。前記斜辺対向リブ３６〜３９のうち対向する一対の斜辺対向リブ３６，３９および３７，３８はそれぞれ第１斜辺対向リブ３６，３９および第２斜辺対向リブ３７，３８を構成している。そして、第１斜辺対向リブ３６，３９と第２斜辺対向リブ３７，３８とは互いに垂直に配置されている。
前記側辺リブ３２〜３５および斜辺対向リブ３６〜３９により形成される前記枠状リブ３１は、前記４個の各防振マウント連結部２６〜２９が同一形状とならないように前記ベース本体１１下面の中心に対して非対称に構成されている。
また、前記各斜辺対向リブ３６〜３９は、各斜辺１６〜１９との間に防振マウント連結部２６〜２９を形成するために前記各斜辺１６〜１９から離れた位置に形成されている。したがって、前記斜辺対向リブ３６〜３９の長さは前記側辺に比べて長く形成されており、前記斜辺対向リブ３６〜３９の長さの合計は側辺リブ３２〜３５の長さの合計よりも長く形成されている。
なお、前記斜辺対向リブ３６〜３９およびその両端を接続する前記側辺リブ３２〜３５は、４５°の角度で交差して連結されている。
【００５２】
前記枠状リブ３１の内側には、前記枠状リブ３１の内側を連結する複数の連結リブ４２〜４５が設けられている。前記連結リブ４２〜４５はそれぞれ、前記側辺１２〜１５に平行に配置され且つ両端が前記斜辺対向リブ３６〜３９に連結されている。
なお、前記ベース本体１１、前記枠状リブ３１および連結リブ４２〜４５の材質および各種寸法は次のとおりである。
ベース本体の材料＝（Ｅ＝１×１０４ｋｇｆ／ｍｍ２、密度ρ＝７．８５ｇ／ｃｍ３）
コーナ部切除前のベース本体サイズ（縦×横×厚さ）＝９００×８００×２０（ｍｍ）
コーナ部切除後のベース本体サイズ：縦＝６７０ｍｍ、横＝５７０ｍｍ
【００５３】
リブの構成＝枠状リブ３１（側辺リブ３２〜３５＋斜辺対向リブ３６〜３９）、および連結リブ４２〜４５
リブ材料＝前記ベース本体の鋼板と同じ
厚さｔ＝２０ｍｍ
高さｈ＝８０ｍｍ
前記リブの高さｈ＝８０ｍｍは前記ベース本体の厚さ＝２０ｍｍの４倍に設定されており、ベース本体の曲げ剛性やねじり剛性が高くなるように構成されている。
【００５４】
側辺１２および側辺リブ３２間の距離：２０ｍｍ
側辺１３および側辺リブ３３間の距離：２０ｍｍ
側辺１４および側辺リブ３４間の距離：２０ｍｍ
側辺１５および側辺リブ３５間の距離：２０ｍｍ
【００５５】
斜辺１６および斜辺対向リブ３６間の距離：１８５ｍｍ
斜辺１７および斜辺対向リブ３７間の距離：１４６ｍｍ
斜辺１８および斜辺対向リブ３８間の距離：１８８ｍｍ
斜辺１９および斜辺対向リブ３９間の距離：１８８ｍｍ
【００５６】
側辺１２および連結リブ４２間の距離：１３０ｍｍ
側辺１３および連結リブ４３間の距離：１３５ｍｍ
側辺１４および連結リブ４４間の距離：１１５ｍｍ
側辺１５および連結リブ４５間の距離：８５ｍｍ
【００５７】
顕微鏡本体４の装着孔の形状および位置：
半径Ｒ１＝１１５ｍｍ、
側辺１３から中心までの距離Ｒ１ｘ＝３５０ｍｍ
側辺１５から中心までの距離Ｒ１ｙ＝４００ｍｍ
排気管装着孔の形状および位置：
半径ｒ１＝９０ｍｍ、
側辺１２から中心までの距離ｒ１ｘ＝２５０ｍｍ
側辺１５から中心までの距離ｒ１ｙ＝２２０ｍｍ
【００５８】
（比較例１）
（Ｄ）縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤ
図３は、前記実施例１と比較するために解析に用いた縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤの説明図で、図３Ａは平面図、図３Ｂは前記図３Ａの矢印ＩＩＩＢから見た図である。
図３において、縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤの構成は次のとおりである。
ベース本体の材料＝（Ｅ＝１×１０４ｋｇｆ／ｍｍ２、密度ρ＝７．８５ｇ／ｃｍ３）
ベース本体サイズ（縦×横×厚さ）＝９００×８００×２０（ｍｍ）
リブの取付部＝ベース本体下面の外周部および縦横斜め形状部分
リブ材料＝前記ベース本体の鋼板と同じ
厚さｔ＝２０ｍｍ
高さｈ＝４０ｍｍ
なお、この比較例１ではリブ形状が複雑なため、鋳物（ねずみ鋳鉄）で製造することを想定して、縦弾性係数Ｅは低くなっている。しかし、振動モードの現れ方は同じである。比較例１において前記縦弾性係数Ｅの値を前記実施例１と同様にすれば、固有振動数の値は、それぞれのおよそ（２×１０４／１×１０４）１／２＝２１／２＝約１．４倍となる。
縦弾性係数Ｅが低くなるとＥ１／２に比例して、固有振動数は低下する。
【００５９】
顕微鏡本体４の装着孔の形状および位置：
半径Ｒ２＝１１５ｍｍ、
側辺１３から中心までの距離Ｒ２ｘ＝３５０ｍｍ
側辺１５から中心までの距離Ｒ２ｙ＝４００ｍｍ
排気管装着孔の形状および位置：
半径ｒ２＝９０ｍｍ、
側辺１２から中心までの距離ｒ２ｘ＝２５０ｍ
側辺１５から中心までの距離ｒ２ｙ＝２２０ｍｍ
【００６０】
（実施例１の作用）
図４〜図１３は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図４Ａ〜１３Ａは実施例１の１次〜１０次の固有振動モードを示す図、図４Ｂ〜１３Ｂは比較例１の１次〜１０次の固有振動モードを示す図である。
前記図１、図２に示す本発明の実施例１の防振用ベースプレートＰおよび図３に示す比較例１の防振用ベースプレートＰｄの解析結果は次のとおりである。
１次モード（図４参照）：
実施例１（ねじれモード、図４Ａ参照）：固有振動数＝２３６Ｈｚ
比較例１（ねじれモード、図４Ｂ参照）：固有振動数＝９２Ｈｚ
２次モード（図５参照）：
実施例１（ねじれモード、図５Ａ参照）：固有振動数＝２５３Ｈｚ
比較例１（長手方向曲げモード（節の数＝２、腹の数＝３）、図５Ｂ参照）：固有振動数＝１６１Ｈｚ
【００６１】
次に実施例１および比較例１の３〜１０次モードの固有振動数を示す。
３次モード（図６参照）    ：実施例１＝４２７Ｈｚ、  比較例１＝２１２Ｈｚ
４次モード（図７参照）    ：実施例１＝４９３Ｈｚ、  比較例１＝２７２Ｈｚ
５次モード（図８参照）    ：実施例１＝５２０Ｈｚ、  比較例１＝３０１Ｈｚ
６次モード（図９参照）    ：実施例１＝５７５Ｈｚ、  比較例１＝４３３Ｈｚ
７次モード（図１０参照）  ：実施例１＝６３８Ｈｚ、  比較例１＝４８６Ｈｚ
８次モード（図１１参照）  ：実施例１＝７３９Ｈｚ、  比較例１＝４９４Ｈｚ
９次モード（図１２参照）  ：実施例１＝７７５Ｈｚ、  比較例１＝５３７Ｈｚ
１０次モード（図１３参照）：実施例１＝８９８Ｈｚ、  比較例１＝６９８Ｈｚ
【００６２】
前記比較例（図４Ｂ〜図１３Ｂ参照）の解析結果では、前記縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤ（図３参照）の固有振動モードは、低い固有振動数（共振周波数）から順に、ねじれ、長手方向の曲げ、短手方向の曲げ、…の順番に生じる。
この比較例１の縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤの固有振動モードの出るパターンは、前記（Ａ）のリブ無しベースプレートＰＡと同じである。すなわち、比較例１の縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤは前記（Ａ）のリブ無しベースプレートＰＡの厚みを増加して剛性を高めたものと同様の振動特性を有しており、前記比較例１の縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤの１次モードの固有振動数＝９２Ｈｚは、前記（Ａ）のベースプレートＰＡの１次モードの固有振動数＝９２Ｈｚと同じである。
【００６３】
Ｅの値を同じにした時は、それぞれの固有振動数は、２１／２倍程度になる。
リブ高さを同じにした時は、厚みを６０（２０＋４０）ｍｍ→１００（２０＋８０）ｍｍに変更したとして概算すれば、固有振動数は厚みに比例するので、それぞれの固有振動数の１００／６０＝約１．７倍程度になると予想される。
故に、縦横斜めリブ付きベースプレートで、リブ高さを８０（ｍｍ），縦弾性係数Ｅ＝２×１０４（ｋｇｆ／ｍｍ２）とした時、１次モードの周波数は、およそ、９２×１．７×１．４＝約２２０（Ｈｚ）程度になると予想される。これは、実施例の１次モード周波数に近づく。
しかし、図１７〜図２０と、図４Ｂ〜図７Ｂとをそれぞれ比較するとわかるように、比較例の振動モードは、平板の振動モードに類似しており、２次モードは曲げモードとなるので、実施例のように、１次、２次モードがねじれモードで、本体装着孔部分の振幅が小さくなることはない。また、リブが多くなり重くなってしまう。
ところが、前記解析結果から分かるように、実施例１の防振用ベースプレートＰの１次モードの固有振動数は２３６Ｈｚであり、前記リブ無しベースプレートＰＡの固有振動数９２Ｈｚの約２．５倍と高くなっている。その理由を次に説明する。
図１４は本発明の実施例１が奏する作用効果の説明図で、図１４Ａはリブ無しの長方形状のベースプレートのねじれモードの説明図、図１４Ｂは前記長方形の４つのコーナ部を切除し且つ枠状リブを設けたベースプレートを示す図、図１４Ｃはリブに囲まれた部分のねじれモードの説明図、図１４Ｄは前記図１４Ｃで囲まれた部分のねじれ剛性を高めるために枠状リブの内側に連結リブを設けた図である。
【００６４】
図１４Ａの平板状のベースプレートのねじれモードは直交する第１直線Ｌ１および第２直線Ｌ２周りのねじれ振動である。図１４Ｂに示すように、４つのコーナ部を切除して中心から遠い部分の質量を減らすとともに、外周部よりも内側に斜辺対向リブ３６〜３９を設けて剛性を向上させると、前記図１４Ａのベースプレートのねじれ振動の固有振動数を上げることができる。このねじれ振動のモードは、実施例では２次モードとしてあらわれている。
図１４Ｃは前記１４Ｂのベースプレートの枠状リブ３１に囲まれた部分のねじれモードの説明図で、この場合のねじれモードは直交する第３直線Ｌ３および第４直線Ｌ４周りのねじれ振動である。
前記図１４Ｄに示すように前記枠状リブ３１内部に連結リブ４２〜４５を設けることにより前記図１４Ｃの部分のねじれ剛性を向上させて枠状リブのねじれモードの固有振動数をさらに上げることができる。この枠状リブのねじれ振動のモードは、実施例においては、１次モードとしてあらわれている。
以上の理由により実施例１の防振用ベースプレートＰの１次モードの固有振動数（２３６Ｈｚ）が、長方形のリブ無しベースプレートＰＡの固有振動数（９２Ｈｚ）の２．５倍になっているものと考えられる。
【００６５】
したがって、前記図２に示す実施例１の防振用ベースプレートＰは次の作用を奏する。
固有振動の１次モード（ねじれモード）の周波数は、ねじれの中心から離れた部分の質量が大きいほど低くなるため、平板の外周にリブを付けると不利になる。したがって、前記枠状リブ３１を前記防振マウント連結部２６〜２９の内側に配置し、且つ、ベース本体１１の剛性に寄与しない、防振マウント連結部２６〜２９より外側の四隅の肉を削ぎ落とすことにより、固有振動数を効果的に高めることができる。
なお、前記枠状リブ３１を前記防振マウント連結部２６〜２９の内側で四角形状に配置していない理由は、顕微鏡本体４等の装置取り付けに要する下面中央部の面積をより大きくして、防振用ベースプレートＰ下面に真空排気系部品等の必要な部品の取付を可能とするためである。
【００６６】
本発明者の研究によれば、実施例１の防振用ベースプレートＰの１次モードは、前記枠状リブ３１の内側のみのベースプレートＰのねじれ振動とほぼ同様である。すなわち、実施例１の防振用ベースプレートＰの１次モードは、前記図１４Ｃの直線Ｌ３，Ｌ４まわりのねじれ振動である。前記連結リブ４２〜４５は１次モードのねじれ振動（直線Ｌ３，Ｌ４周りのねじれ振動）の固有振動数を高くすることができる。
そして本実施例１の２次モードは、前記図１４Ａに示す直線Ｌ１，Ｌ２周りのねじれ振動である。前記防振用ベースプレートＰの側辺１２〜１５に対し角度をもって配置された前記斜辺対向リブ３６〜３９は、２次モード（直線Ｌ１，Ｌ２周りのねじれ振動）に対する剛性を高めることができる。
【００６７】
前記枠状リブ３１および連結リブ４２〜４５の厚さ、幅、配置は、以上の二つの固有振動モード（１次および２次モード）において、顕微鏡本体４の取り付け固定面における振幅が最も小さくなるようにシミュレーションにより求めることができる。これにより、顕微鏡本体４に機械振動が伝わるのは、実質上３番目の固有モード以降とすることが可能となり、平板のみの場合と比較した時、低周波音響に対して非常に強い系が得られる。
また、比較的高い周波数においては、防振マウント連結部２６〜２９がローカルに振動するモードが見られるが、側辺リブ３２〜３５および斜辺対向リブ３６〜３９により構成される枠状リブ３１を非対称にすることで、それぞれの防振マウント連結部２６〜２９の固有振動数をバラバラにすることにより、ある周波数において、４つの防振マウント連結部２６〜２９の平板がいっせいに振動し、大きく顕微鏡本体４を揺さぶってしまうことを避けている。この非対称な構造は、このローカルモードの固有振動数付近で、単一周波数の鋭いピークを持つ音源が周囲に存在する設置室において有効な手段となる。
【００６８】
なお、平板の固有振動数は、その厚さに比例するため、リブを設けずに単純に防振用ベースプレートの厚みを増すことによっても高い固有振動数を得ることはできる。但し、この場合は、それに比例して重量が大きくなってしまう。また、振動のモード形状は変化させることはできないので、本発明のように、取り付け面における振幅を小さくする工夫はできない。
【００６９】
（変更例）
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更実施例を下記に例示する。
【００７０】
（Ｈ０１）前記枠状リブは、斜辺対向リブおよび側辺リブにより構成する代わりに、斜辺対向リブ、側辺リブ、および前記両リブを接続するリブ（接続リブ）により構成することが可能であり、また、両端が互いに接続された斜辺対向リブのみにより構成することも可能である。
（Ｈ０２）４つの側辺により形成される長方形状の平板の４個のコーナ部が切除された平板状のベース本体において、前記４個のコーナ部の各切除部分の形状、大きさは同一にする代わりに異ならせることが可能である。
【００７１】
【発明の効果】
前述の本発明の防振用ベースプレートは、下記の効果を奏することができる。（Ｅ０１）固有振動モードのうちの１次モード（固有振動モードの中で最も振動数の低い振動モード）の固有振動数が高い防振用ベースプレートを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は本発明の防振用ベースプレートの実施例１を使用したＳＥＭ（Ｓｃａｎｉｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ、走査型電子顕微鏡）の全体説明図である。
【図２】図２は前記図１の防振用ベースプレートの説明図で、図２Ａは上面図、図２Ｂは前記図２ＡのＩＩＢ−ＩＩＢ線断面図である。
【図３】図３は、前記実施例１と比較するために解析に用いた縦横斜めリブ付きベースプレートＰＤの説明図で、図３Ａは平面図、図３Ｂは前記図３Ａの矢印ＩＩＩＢから見た図である。
【図４】図４は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図４Ａは実施例１の１次の固有振動モードを示す図、図４Ｂは比較例１の１次の固有振動モードを示す図である。
【図５】図５は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図５Ａは実施例１の２次の固有振動モードを示す図、図５Ｂは比較例１の２次の固有振動モードを示す図である。
【図６】図６は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図６Ａは実施例１の３次の固有振動モードを示す図、図６Ｂは比較例１の３次の固有振動モードを示す図である。
【図７】図７は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図７Ａは実施例１の４次の固有振動モードを示す図、図７Ｂは比較例１の４次の固有振動モードを示す図である。
【図８】図８は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図８Ａは実施例１の５次の固有振動モードを示す図、図８Ｂは比較例１の５次の固有振動モードを示す図である。
【図９】図９は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図９Ａは実施例１の６次の固有振動モードを示す図、図９Ｂは比較例１の６次の固有振動モードを示す図である。
【図１０】図１０は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図１０Ａは実施例１の７次の固有振動モードを示す図、図１０Ｂは比較例１の７次の固有振動モードを示す図である。
【図１１】図１１は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図１１Ａは実施例１の８次の固有振動モードを示す図、図１１Ｂは比較例１の８次の固有振動モードを示す図である。
【図１２】図１２は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図１２Ａは実施例１の９次の固有振動モードを示す図、図１２Ｂは比較例１の９次の固有振動モードを示す図である。
【図１３】図１３は前記実施例１の防振用ベースプレートＰおよび前記比較例１のベースプレートＰＤの固有振動モードと固有振動数を有限要素法で解析した結果を示す図で、図１３Ａは実施例１の１０次の固有振動モードを示す図、図１３Ｂは比較例１の１０次の固有振動モードを示す図である。
【図１４】図１４は本発明の実施例１が奏する作用効果の説明図で、図１４Ａはリブ無しの長方形状のベースプレートのねじれモードの説明図、図１４Ｂは前記長方形の４つのコーナ部を切除し且つ枠状リブを設けたベースプレートを示す図、図１４Ｃはリブに囲まれた部分のねじれモードの説明図、図１４Ｄは前記図１４Ｃで囲まれた部分のねじれ剛性を高めるために枠状リブの内側に連結リブを設けた図である。
【図１５】図１５は従来の防振技術の説明図である。
【図１６】図１６は、解析に用いたリブ無しベースプレートＰＡの説明図で、図１６Ａは平面図、図１６Ｂは前記図１６Ａの矢印ＸＶＩＢから見た図である。
【図１７】図１７は前記図１６に示す長方形平板状リブ無しのベースプレートの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
【図１８】図１８は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【図１９】図１９は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの３次モード（固有振動数が３番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【図２０】図２０は前記図１６に示すリブ無しベースプレートの４次モード（固有振動数が４番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【図２１】図２１は解析に用いた外周リブ付きベースプレートＰＢの説明図で、図２１Ａは平面図、図２１Ｂは前記図２１ＡのＸＸＩＢ−ＸＸＩＢ線断面図である。
【図２２】図２２は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
【図２３】図２３は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【図２４】図２４は前記図２１の外周リブ付きベースプレートＰＢの３次モード（固有振動数が３番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【図２５】図２５は、解析に用いた井桁リブ付きベースプレートＰＣの説明図で、図２５Ａは平面図、図２５Ｂは前記図２５ＡのＸＸＶＢ−ＸＸＶＢ線断面図である。
【図２６】図２６は前記図２５の井桁リブ付きベースプレートＰＣの１次モード（固有振動数が１番低い固有振動モード）を示す図である。
【図２７】図２７は前記図２５の井桁リブ付きベースプレートＰＣの２次モード（固有振動数が２番目に低い固有振動モード）を示す図である。
【符号の説明】
Ｐ…防振用ベースプレート、
１１…ベース本体、１２〜１５…側辺、１６〜１９…斜辺、２６〜２９…防振マウント連結部、３１…枠状リブ、３２〜３５…側辺リブ、３６〜３９…斜辺対向リブ、４２〜４５…連結リブ。
【図１】
0003581257.tif 000002
【図２】
0003581257.tif 000003
【図３】
0003581257.tif 000004
【図４】
0003581257.tif 000005
【図５】
0003581257.tif 000006
【図６】
0003581257.tif 000007
【図７】
0003581257.tif 000008
【図８】
0003581257.tif 000009
【図９】
0003581257.tif 000010
【図１０】
0003581257.tif 000011
【図１１】
0003581257.tif 000012
【図１２】
0003581257.tif 000013
【図１３】
0003581257.tif 000014
【図１４】
0003581257.tif 000015
【図１５】
0003581257.tif 000016
【図１６】
0003581257.tif 000017
【図１７】
0003581257.tif 000018
【図１８】
0003581257.tif 000019
【図１９】
0003581257.tif 000020
【図２０】
0003581257.tif 000021
【図２１】
0003581257.tif 000022
【図２２】
0003581257.tif 000023
【図２３】
0003581257.tif 000024
【図２４】
0003581257.tif 000025
【図２５】
0003581257.tif 000026
【図２６】
0003581257.tif 000027
【図２７】
0003581257.tif 000028