(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フランジ部を外側方に向けて左右対称に配される一対の溝形部材と、これら一対の溝形部材間に位置して移動体の移動を案内する機能を備えた機能部材とを重ね合わせ、これら各部材を前記溝形部材のウエブ個所で長手方向に所要の間隔で前記各部材に共通して穿設された複数の孔を通じて締結部材により一体に結合され、前記溝形部材のフランジ部表面が移動体のガイドローラの軌道面となり、前記機能部材における前記軌道面に隣接する部分が前記ガイドローラを案内する部位となるように構成することを特徴とする移送装置のガイドレール。
【請求項２】
前記機能部材は、前記溝形部材のフランジ部より外に突出す寸法の板材あるいは厚肉材で形成されている請求項１に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項３】
前記機能部材は、所要寸法の部材で前記溝形部材による軌道面より突き出す端面に歯を形成されたラックである請求項１に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項４】
前記機能部材は、所要寸法の部材で開放面となる部分に長手方向のＴ字形溝もしくはアリ溝が設けられて、前記溝部にセンサ，マイクロスイッチあるいはスイッチなどの制御機器類を操作する部品を所要位置にセットできる構成である請求項１に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項５】
前記機能部材は、プラスチックで構成される請求項１〜４のいずれかに記載の移送装置のガイドレール。
【請求項６】
前記溝形部材は、プラスチックで形成されている請求項１に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項７】
前記両溝形部材と前記機能部材とを一体化するための締結部材は、中空鋲であることを特徴とする請求項１に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項８】
前記両溝形部材と前記機能部材との組合わせ構造で、前記ガイドローラの軌道面と案内部位とが形成され、その機能部材の上下方向の中心線を基準とする所要半径の曲線を描いて彎曲に形成される曲線型のガイドレールである請求項１〜７に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項９】
前記曲線型のガイドレールは、その両端部をそれぞれ少なくとも継手部を形成できる区間が直線に形成されている請求項８に記載の移送装置のガイドレール。
【請求項１０】
前記移送装置のガイドレールは、両溝形部材に対して前記機能部材の一端部を接続に要する長さ寸法その溝形部材の一端から突き出させるとともに、他端を前記突き出し長さ相当分溝形部材の他端よりも短かくなるようにずらせた状態で組み合わされて、一端部には両溝形部材間に形成される空間部が、他端部には前記空間部に対応する機能部材による突出部がそれぞれ形成され、前記空間部に別のガイドレールにおける前記突出部を嵌め合わせ得るようにされ、前記両溝形部材の端部と前記機能部材の突出部の嵌め合わせ部分にそれぞれ合致する取付孔を設けて、その嵌め合わせ部で当該取付孔を通じて締結要素にて締結されることによりガイドレールの接続ができる構成である請求項１〜９に記載の移送装置のガイドレール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、自動機，搬送装置あるいは各種機器における移動体を移動案内支持するのに用いられて有用な移送装置のガイドレールに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、各種機器あるいはコンベアなどにおける移動体を移動させるには主としてガイドレールに案内されて走行移動するようにされている。そして、その移動体は主にガイドレール上を転動するガイドローラによって走行され、その走行の駆動力については別途駆動体、たとえばロープやチエンによる牽引，あるいはリンクやロッドに連結されて移動される方式，または移動体に直接駆動機を搭載してその駆動機による動力でガイドレール上を走行させる方式などが汎用されている。
【０００３】
そして、その移動体の走行路となるガイドレールとしては、ガイドローラの転動する案内面（軌道面）とその案内面に沿って転動するガイドローラが走行路から逸脱しないように案内する案内部を備えることが必須であり、さらに走行する移動体をガイドローラによってガイドレールに保持されることも要件となる。このようなことから、そのガイドレールの形状、特に断面形状は各種要件を満足させる必要がある場合、その断面形状が複雑になっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来のガイドレールは、前述のような条件を満足させる必要上複雑な断面形状に形成されることが多く、そのために工作上多くの問題点がある。すなわち、断面形状が複雑になると一体に構成するには溶接加工などを必要とされ、長い寸法の場合歪が生じやすいのでその修正に多くの手数を必要とする。しかも、加工精度を高めるのに多くの困難がある。また、一体構造に、例えば引抜き加工で得られるものであっても、ガイドローラの接触する案内面については研磨加工などを必要とすると工費が嵩むことになる。このようなことから、従来のガイドレールにあっては製作費が高くなるために、簡単に構成して目的を達成しようとすると精度の高いものが得られず、あるいは精度を必要とする部分とそうでない部分とに分離して組み立てねばならないので、全体として嵩高い構造となるのが回避できないなど多くの問題点がある。
【０００５】
本発明ではこのような問題点を解決して、至極簡単な構造で精度を高め、かつ任意の長さ寸法のものを取扱容易な状態で提供できるように構成される移送装置のガイドレールを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
このような目的を達成するために、本発明の移送装置のガイドレールは、
フランジ部を外側方に向けて左右対称に配される一対の溝形部材と、これら一対の溝形部材間に位置して移動体の移動を案内する機能部材とを重ね合わせ、これら各部材を前記溝形部材のウエブ個所で長手方向に所要の間隔で前記各部材に共通して穿設された複数の孔を通じて締結部材により一体に結合され、前記溝形部材のフランジ部表面が移動体のガイドローラの軌道面となり、前記機能部材における前記軌道面に隣接する部分が前記ガイドローラを案内する部位となるように構成されることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明における前記機能部材は、移送装置における移動体との関係に応じて任意の形状構成のものが採用され、前記移動体のガイドローラの案内のみの場合は、前記溝形部材のフランジ部より外に突き出す寸法の板材あるいは厚肉材を用いるのが好ましい。また、その機能部材としては所要寸法の部材で前記溝形部材による軌道面より突き出す端面に歯を形成されたラックであることが好ましい。さらに、その機能部材としては所要寸法の部材で開放面となる部分に長手方向のＴ字形溝もしくはアリ溝が設けられて、前記溝部にセンサ，マイクロスイッチあるいはスイッチなどの制御機器類を操作する部品を所要位置にセットできる構成であるのが好ましい。そして、前記機能部材は、前述のような各種機能性を有する部材を複数組合わせて構成されるものであってもよい。もちろん、前記機能部材は用途に応じて鋼材(ステンレス鋼を含む)・アルミニウムもしくはアルミニウム合金・銅合金などの金属，強度の高いプラスチックなどが選択採用できる。
【０００８】
また、本発明における前記溝形部材は、そのフランジ部をウエブに対して通常直角に配することはもちろん、そのフランジ部をウエブに対して適宜角度で仰角あるいは俯角にすることができ、このようにすることで移動体などに設けられるガイドローラとの接触関係を必要に応じて最適化させることができる。
【０００９】
さらに、本発明では溝形部材を板材を曲げ加工によって形成するので、その構成材料として種々の材料が採用でき、構成材料として一般に構造用炭素鋼を用いるが、そのほかに高張力構造用鋼板を用いて厚みの薄いもので強度の高いガイドレールを得ることができる。また、鋼板の間に樹脂材を介在させた複合鋼板を用いて形成すれば振動を押さえたいわゆる制振機能を有するガイドレールとすることができ好ましい。さらに、ステンレス鋼板を採用することで耐蝕性のあるものとすることができる。さらにまた、前記溝形部材の外面に潤滑性の高い合成樹脂をコーティングしておけば、ガイドローラの転動を円滑化できて好ましい。あるいは、炭素繊維を混入して強化されたプラスチック層と鋼板とを一体に結合させた複合板で前記溝形部材を構成することもできる。このような複合板の場合そのプラスチック層がフランジ部の表面（軌道面）となるように配されているのが好ましい。また、この溝形部材を機械的強度の高い合成樹脂、例えばポリアミド系の樹脂あるいは炭素繊維入りの合成樹脂などで構成することができる。
【００１０】
また、本発明のガイドレールを構成する前記両溝形部材と機能部材とを一体化するための締結部材は、中空鋲を用いることが好ましい。この中空鋲による締結によれば、その中空部がガイドレールの取付支持孔として使用できる利点を有する。もちろん実体のリベットあるいはボルトによる締結を行うこともできる。
【００１１】
本発明の前記移送装置のガイドレールは、継手部として、溝形部材のフランジ部で一端部に受け鈎構造部を形成され、他端部で前記受け鈎構造部に係合する掛け鈎構造部を設け、その溝形部材のウエブの端部は突き合わせにされ、かつ前記機能部材の端部がそれぞれ前記ウエブ端より所定寸法短くされ、そのウエブ端より短い両機能部材によって接続時形成される両溝形部材間の空間部分に当該機能部材の厚み相当の別途継手片を挿入して両溝形部材の端部ウエブでボルト締結されて接続できるように構成されることを特徴とする。
【００１２】
前記継手部における前記継手片は、対応する機能部材の構造と同じもので形成されることが、ガイドレールを連続して接続されるのに好ましい。
【００１３】
さらに、本発明の移送装置のガイドレールは、前述の組合せ構造でローラの軌道面及び案内が、その機能部材の中心線を通る立面上で所要半径の曲線を描く彎曲に形成される曲線型とすることができる。そして、その曲線型ガイドレールにあっては、その両端部を適宜距離直線に形成して継手部を構成することが好ましい。
【００１４】
また、本発明の前記移送装置のガイドレールは、両溝形部材に対して前記機能部材の一端部を接続に要する長さ寸法その溝形部材の一端から突き出させるとともに、他端を前記突き出し長さ相当分溝形部材の他端よりも短かくなるようにずらせた状態で組み合わされて、一端部には両溝形部材間に形成される空間部が、他端部には前記空間部に対応する機能部材による突出部がそれぞれ形成され、前記空間部に別のガイドレールにおける前記突出部を嵌め合わせ得るようにされ、前記両溝形部材の端部と前記機能部材の突出部の嵌め合わせ部分にそれぞれ合致する取付孔を設けて、その嵌め合わせ部で当該取付孔を通じて締結要素にて締結されることによりガイドレールの接続ができる構成であるのが好ましい。
【００１５】
【作用】
このように構成される本発明のガイドレールは、一対の溝形部材の間に機能部材を介在させて、これら少なくとも３つの部材を重ね合わせて長手方向(軸線方向)に所要のピッチで締結部材により一体化されているので、その中間に配される機能部材を用途に応じて所要の機能を所持したものを組込むことにより、複雑な加工を必要とせずに所期目的の移送装置のガイドレールを形成することができるのである。しかも、両溝形部材の上下両フランジ部の表面を移動体のガイドローラの軌道面として、それら溝形部材間に位置する機能部材の隣接する側面部を前記ガイドローラの横方向の振れとめ案内とすることができて簡単な構造で安定走行できるガイドレールが得られる。もちろん、簡単な構成で加工も容易であるから安価に提供できる経済的効果の高いものとなし得る。
【００１６】
さらに、所要寸法で画一的に加工できる（例えば精密プレス加工，ロールフォーミング加工などによる）溝形部材に対して機能部材は、締結用の孔を前記溝形部材と統一して設けておけばその寸法形状などを用途に応じて各種のものを製作して組み合わせるようにすることで、単なるガイドレールではなく複合された機能を有するガイドレールが至極簡単に得られることになる。しかも、それらは量産可能な構成であるので容易に提供できることになる。また、前記機能部材を選択することにより、長い距離の搬送用ガイドレールから短い移動範囲で使用される直線運動機構のガイド体として広範な直線運動用のガイドとして活用できる。またさらに、溝形部材についてはその構成材を鋼板単一材から前述のようなプラスチック材との複合材を選択使用することによって、使用箇所の環境改善，装置の軽量化を容易に図ることができる。
【００１７】
また、本発明では、前述のような組合せによってガイドレールが構成されるので、比較的長さの長い製品を容易に得られるから短い寸法のものは所要長さに切断して使用できる。しかし、長い距離のガイドレールとするには接続の必要があり、この場合は継手部として、溝形部材の端部のフランジ部に設けられる一方の受け鈎構造部に対して、他方端部の掛け鈎構造部を係合させるとともに、それらフランジ部より短くされているウエブ端を突き合わせて接合させた後に両溝形部材間に形成される空間部に継手片を挿入して継手片を両溝形部材のウエブで挟んで締結することにより、ずれを生じさせることなく連結でき、しかも簡単な操作で強力な接続が可能になる。さらに、その継手片を機能部材と同様な形状のものを用いることによって当該接続部分におけるガイドレールの機能を途切れさせることなく接続できる利点を有するのである。
【００１８】
そして、前述のガイドレールを彎曲させて曲線型にすれば、前述の直線型のガイドレールと連結することによって高低差のある移送ラインを構築することができる。その際、その曲線型のガイドレールの端部を適宜区間直線にすれば、継手部の構造を容易にできる。
【００１９】
【実施例】
次に、本発明の移送装置のガイドレールについて、その実施例を具体的に図面を参照しつつ説明する。
図１に示すのは本発明に係る移送装置のガイドレールの最も基本的な構成の具体例の斜視図であり、図２は図１におけるＩＩ−ＩＩ視断面図であり、図３は図１におけるＩＩＩ  −ＩＩＩ  視断面図である。
【００２０】
これらの図において、ガイドレール１は断面状態で左右一対の溝形部材２とそれらの中間に介在される機能部材３とを所定のピッチで共通した設けられる孔を通じて中空鋲５により締結されて一体に構成されている。そして、それら両溝形部材２，２は鋼板を所要寸法で溝形に屈曲加工されたものを左右対称に配される。これら両溝形部材２，２はそのフランジ部２ａの上面（下側のものでは下面）がガイドローラの軌道面７となるようにされ、ウエブ２ｂに所定のピッチで多数の取付孔４が設けられる。なお、その取付孔４については等ピッチで設けられて、好ましくは溝側の面に中空鋲５のかしめ部が沈み得るように座ぐり部４ａを形成される。また、機能部材３は適宜厚みの鋼板で図示されるように前記溝形部材２，２の各フランジ部２ａの表面（軌道面７）よりも適宜量外に突き出す寸法の平板からなり、その中間部に軸線方向に前記両溝形部材２，２のウエブ２ｂに設けられる取付孔４と等ピッチで取付孔６が穿設されている。なお、このガイドレール１は全長（例えば２ｍ〜３ｍ）の両端部で図１にてその一方を示されるように両溝形部材２，２の端部よりも適宜寸法（高さ寸法の１．５〜２倍，ただしこの寸法に限定されない）中間の機能部材３を短くして組み合わされている。そして、その両端部の機能部材３が短くされた部分において後述する継手片３０が組合わさるようにされている。
【００２１】
このように構成される本発明の最も基本的な構成のガイドレール１は、例えば図４にて示されるように、両溝形部材２，２と機能部材３とを一体化している中空鋲５の孔部を取付用の孔として機台Ａその他ガイドレール１の取付部に対してボルトなどによって取り付けて敷設される。この実施例図（図４）では搬送機のガイドレールに用いられており、溝形部材２，２が上下に位置してそれら溝形部材２，２のフランジ部２ａから突き出されている機能部材３の突出部３ａと両溝形部材２，２のフランジ部２ａの外面、即ち軌道面７，７とに搬送移動台１００  付設の左右複数組の各２個のガイドローラ１０１  ，１０１  が接触して案内移動されるようになっている。なお、前記各組のガイドローラ１０１  ，１０１  はガイドレール１の図上左右で当該ガイドレール１を挟むようにして案内される。
【００２２】
ガイドレール１はこのような状態で、搬送移動台１００  側に付設されている各組の２個のガイドローラ１０１  ，１０１  が外周転動面をそれぞれ軌道面７，７に接触されるようにして、かつ機能部材３の突出部３ａの側面（図上上下面）にそれらの各組の２個のガイドローラ１０１  ，１０１  の周側縁部を接触させてずれないように案内する機能を発揮させる。したがって、このガイドレール１に案内される搬送移動台１００  は上下左右に振れることなく、確実に案内されて移動できる。なお、前記ガイドレール１の取付態様を図５で示されるように、丁度９０°変位させた状態で取り付けて使用される場合、１本のガイドレール１でもって片持ち状態になる吊下げ搬送体１２０  でもガイドローラ１０１  ，１０１  部がガイドレール１の軌道面７，７と機能部材３の突出部３ａとによって案内保持されて無理なく移動させることができる。
【００２３】
そして、前述のガイドレール１では、前記ガイドローラ（負荷ローラ）１０１  ，１０１  とガイドレール１の軌道面７，７とが線接触してガイドローラ１個の許容荷重は小さいが２個のガイドローラ１０１  ，１０１  が同時に両軌道面７，７を転動され、両ガイドローラ１０１  ，１０１  がそれぞれ機能部材３の突出部３ａの側面に対しても面状の接触で軸方向のスラストを受けて移動することになり、軽快で静粛な走行が確保されるのである。
【００２４】
次に、図６及び図７（ａ）  （ｂ）  に示されるガイドレール１Ａは本発明の他の実施例であって、前記一対の溝形部材２，２の間に介在される機能部材３Ａが上述の平板とは異なり断面において所要寸法の幅広い部材で、その一方の短辺部（図６において上側）に全長にわたってラック２０が設けられたものである。そして、そのラック２０を備える機能部材３Ａは、両溝形部材２，２と所要のピッチで中空鋲５によって一体に締結されている。なお、図上前記実施例と同じ部分については前記実施例と同一の符号を付して詳細な説明を省略している。
【００２５】
このような構成のガイドレール１Ａは、例えば図８で示されるように、機体Ｂにブラケット１０５  にて取り付けられる２個１組とするガイドローラ１０１  ，１０１  を複数組（例えば４組）で、それらの各ガイドローラ１０１  ，１０１  が前記溝形部材２，２の上下軌道面７，７にそれぞれ当接して支持されるように配置して、前記ブラケット１０５  の一方に取り付けられた減速駆動モータ１０６  の出力軸に取り付くピニオン１０６ａをその機能部材３Ａのラック２０に噛み合わせ、当該ガイドレール１Ａが減速駆動モータ１０６  の駆動によって直線運動されるような使用ができる。
【００２６】
このような使用によると、このガイドレール１Ａは丁度シリンダにおけるピストンのような働きをするのに適用できる。この際も、機能部材３Ａの軌道面７，７より突き出す部分の両側面はガイドローラ１０１  ，１０１  の横振れを防止する案内面となる。もちろん、このガイドレール１Ａはその組立に用いられている中空鋲５の孔の部分で固定体（機体など）にボルトにて取り付けて固定させ、逆に減速駆動モータを備える移動体（例えば搬送台）に付設される２個１組とするガイドローラ１０１  ，１０１  を複数組、このガイドレール１Ａの軌道面７，７に接触させてガイドレール１Ａに保持されるように上下から挟み、減速駆動モータによってラック２０に噛み合わせたピニオンを駆動させることによって、その移動体を自走させる機構に採用できる。なお、前述のような自走する移動体のガイドレール１Ａとして使用される場合、そのガイドレール１Ａの取り付け支持は移動体側の走行に支障を来さないように片持ちとなる。
【００２７】
また、別の実施例としてガイドレール１Ｂが高さの高い形状のものを用いる場合の具体例を図９によって示す。この態様では両溝形部材２Ａ，２Ａのウエブ高さがフランジ部の幅に比べて著しく大で、このような形態の場合両溝形部材２Ａ，２Ａの間に介在される機能部材３Ｂ，３Ｂ’  は上下２分割されたものを用いて、それら各機能部材３Ｂ，３Ｂ’  の間に空間を設けて軽量化を図っている。この形状にされたガイドレール１Ｂにおいては、例えば一方の機能部材３Ｂに前述の実施例と同様にラック２０を全長にわたって設け、他方の機能部材３Ｂ’  はガイドローラ１０１  ，１０１  の案内となるように一部を軌道面７，７から突き出して配されている。その他の部分については前述のものと同様である。なお、一方の機能部材３Ｂについてはラック以外の機能を備えたものとすることができる。
【００２８】
前記ガイドレール１Ｂは、例えば図１０で示されるように機体Ｃの適所に中空鋲５の孔を利用してボルト締着されて配置される。この例ではウエブ２ｂ’  が広いので安定した取り付けができる。また、ガイドレール１Ｂの断面二次モーメントが大きくなるので荷重の大きい搬送物の移動用として効果的に使用できる。なお、この具体例はガイドレール１Ｂに対してキャリア１３０  がそのガイドレール１Ｂの上下両軌道面７，７に２個１組とされるガイドローラ１０１  ，１０１  をそれぞれ当接させて吊下げられ、同時に機能部材３Ｂ，３Ｂ’  の突出部両側面にそれらガイドローラ１０１  ，１０１  の側部を案内されて、そのキャリア１３０  に搭載のモータ１０６  の駆動でラック２０と噛み合うピニオン１０６ａを駆動させて自走できるものを表している。
【００２９】
次に、図１１に示されるガイドレール１Ｃは、上述の溝形部材２，２と同様の構成の両溝形部材２，２の間に、機能部材３Ｃとしてその両溝形部材２，２の各ウエブ２ｂ，２ｂ内面に沿わせてそれぞれ軌道面７，７よりも外側に適宜寸法突き出す板材にてなる横振れ止めガイド板３ｃ’  が配され、それら両横振れ止めガイド板３ｃ’  ，３ｃ’  で挟まれるようにして図上上下をそれぞれ前記軌道面より低く設定される角形断面のスペーサー３ｃ”  を配され、これら各部材３ｃ’  ，３ｃ”  を上述のガイドレール１Ｂと同様に所定の間隔で複数の中空鋲５によって一体に結合させた構成のものである。
【００３０】
このように構成されたガイドレール１Ｃは、例えば図１２で示されるように機体Ｃに対してブラケット１０７  にて中空鋲５の孔を利用して取り付けられ、そのガイドレール１Ｃの上下両軌道面７，７にそれぞれ２個１組とするガイドローラ１０１  ，１０１  を当接して、これらガイドローラ１０１  ，１０１  を備えるキャリア１４０  に対してたとえば無端歯付きベルト（あるいはチエーン）のような巻掛け伝導帯１０８  の一部を金具１０８ａで連結してその巻掛け伝導帯１０８  に加えられる動力で、そのキャリア１４０  が走行するような機構に採用できる。この場合、駆動用の巻掛け伝導帯１０８  は、両横振れ止めガイド板３ｃ’  とスペーサー３ｃ”  とによって形成される空間部を通じて有効に操作できる。
【００３１】
さらに、図１３で示されるように、前述のスペーサー３ｃ”  に対応する機能部材３Ｄの上面に基部を狭めて逆勾配にされた突条１１を軸線方向に形成して、下面側にラック２０を形成される構造にされたガイドレール１Ｄとすることもできる。このようなガイドレール１Ｄの場合は、突条１１に例えばドッグ１１２  を取り付けてこのガイドレール１Ｄに沿って走行するキャリアに取り付けられたスイッチなど（図示せず）をそのドッグ１１２  によって操作させて走行範囲を制御させることができる。なお、ラック２０にキャリア１４０  付設の駆動機の出力軸に取り付くピニオン（図示せず）を噛み合わせて自走させる。そのキャリア１４０  に付設のガイドローラ１０１  ，１０１  は、前述の実施例と同様であり、前述のものと同一の部分については同一の符号を付して説明を省略している。
【００３２】
また、図１４に示されるガイドレール１Ｅは、図１１で示される具体例のものにおいて機能部材３Ｅの上面にはアリ溝１２を設け、下面にはＴ字溝１３を設けて、そのアリ溝１２にはドック１１３  を所要位置にてはめ込み固定し、Ｔ字溝１３にはプラスチックで作られた帯状のラック２１を全長にわたって嵌め込んで前記具体例のものと同様の作用効果を得ることができる。
【００３３】
このほかに、例えば図１５（ａ）  （ｂ）  で示されるガイドレール１Ｆは、図示のように機能部材３Ｆを両溝形部材２，２の軌道面７，７より突き出して両側を案内面とされ、その機能部材３Ｆの一方の突き出し部の端面（上面または下面）に突条１５を設けてドッグなどの取付部とする（図１５（ａ）  ）か、あるいは両側に突条１６を設けて、その突条１６を例えば巻掛け駆動チエン１１５  のガイド（図１５（ｂ）  ）とすることもできる。
【００３４】
以上は直線状態のガイドレールについて説明したが、図１６及び図１７で示されるように両溝形部材２’，２’を所要半径で描く円弧状の彎曲されたガイドレール１Ｇとすることができる。このような彎曲ガイドレール１Ｇは、両溝形部材２’，２’をプレス加工によって対称に形成し、機能部材３Ｇとしては厚板を用途に応じて前述のように形成された部材を曲げ加工して所要ピッチで中空鋲５により一体にかしめて結合させることにより構成できる。なお、機能部材３Ｇについては必要に応じて板材をレーザカットによって複数枚製作して、それら板材を重ね合わせて組み立てることもできる。そして、このような彎曲ガイドレール１Ｇはその両端部について適宜長さの直線部１Ｇ’  ，１Ｇ’  を設けて、接続が容易なように構成するのが好ましい。図中符号３ｇはガイドローラの横振れ防止案内板である。
【００３５】
しかして、上述の各実施例における各部の材質については、溝形部材として一般に鋼板を用いて、この鋼板をプレス曲げ加工により所要寸法に成形される。そして、機能部材としては単純形状の場合構造用炭素鋼を使用し、溝部や突条を備える場合にはアルミニウム，アルミニウム合金，機械的強度の高いプラスチックで押し出しもしくは引き抜き加工によって成形されたものを選択使用される。特に、機能部材については、その用途に応じて比較的強度の高いものが要求される場合、金属製のものを採用し、突条や凹部，溝を有する場合にはアルミニウム，アルミニウム合金，機械的強度の高いプラスチックで押し出しもしくは引き抜き加工されたものを使用することによって加工性を高めるとともに、安価に提供できる。なお、機能部材にステンレス鋼を使用すれば耐蝕性のあるガイドレールとして設置環境のよくない場所での使用に適するものが得られる。また、機能部材としてはそれらが中実のものあるいは中空のものなどを任意採用することができる。その機能部材に中空のものを採用した場合は軽量化のほかに中空内部を利用することもできる。
【００３６】
また、溝形部材については、高張力構造用鋼板をプレス曲げ加工して形成したものを使用すれば、板の厚みを薄くできて、しかも機械的強度を高め得る。さらに、鋼板の表面に潤滑性を有するプラスチック（たとえば四弗化エチレンなど）でコーティングされたものを使用したり、あるいは軌道面を構成する部分となる面に潤滑性を有するプラスチックの層を形成した鋼板（実質的に加工する鋼板の片側の面に潤滑性を有するプラスチックの層が形成された鋼板）をプレス曲げ加工して形成されたものを使用することができ、このような材料によれば、ガイドレールの軌道面の摩擦係数を低減できて有効である。このほかに、溝形部材には二枚の鋼板の間に合成樹脂層を挟んで一体にされた複合鋼板（制振鋼板ともいわれる）で構成すれば、振動の発生を防止できる。また、この溝形部材はステンレス鋼板を曲げ加工して使用すれば耐蝕性の高いものとすることができる。さらに、必要に応じてポリアミド系の合成樹脂，炭素繊維入り合成樹脂など機械的強度の高い材料で押し出し成形されたものを採用することもできる。
【００３７】
以上の実施例にては、溝形部材がすべてウエブに対してフランジ部を直角に屈曲させた形状のものについて説明したが、図１８（ａ）  で示されるようにウエブ２ｂに対してフランジ部２ｃを図上上側を下向きに、そして下側を上向きにそれぞれ所要角度で傾斜させることもできる。また、図１８（ｂ）  で示されるようにウエブ２ｂに対してフランジ部２ｄを図上上側を上向きに、そして下側を下向きにそれぞれ所要角度で傾斜させることもできる。これらのような形状の溝形部材にすればガイドローラの周面が軸線に対して鋭角または鈍角に形成されたものを用いることもできる。あるいは前述のようなフランジ部２ｃ，２ｄがウエブ２ｂに対して傾斜する形状の場合、それらの軌道面７，７に対して通常のガイドローラをその回転軸を傾斜させて対応させることができる。
【００３８】
また、前記図１１で示されるような構成のガイドレール１Ｃにあっては、そのスペーサ３ｃ”  を図１９で示されるように適宜間隔で設けるようにすることができる。もちろん、この場合はスペーサ３ｃ”  が配置された位置で中空鋲５にて締結される。このようにすれば軽量化できる。
【００３９】
以上に説明したように本発明に係るガイドレールは溝形部材と機能部材とを締結一体化するにあたり中空鋲を使用されているが、この中空鋲に換えて通常のリベット，ネジ止めあるいは溶接によって一体化することもできる。
【００４０】
また、本発明に係るガイドレールは、前述の各種形状のものにおいて連続して長い距離で配置させる必要があるときには、図２０で示されるようにガイドレール１の両端部で機能部材３を短くして前述のように一部空間部Ｅを形成し、その空間部Ｅにはまり込む継手片３０を用いることにより長く連結することができる。このような場合、例えば前述のガイドレール１の場合のように、それら両ガイドレール１，１の端部を突き合わせて前記両端部での機能部材３，３の短い部分によって生じる空間部Ｅに対応する長さの継手片３０を、その空間部Ｅに挿入して予め設けられている溝形部材２，２側と継手片３０との複数の取付孔３１，３２にそれぞれボルトあるいはリベットを挿入して締結することによって長尺のガイドレールを形成できるのである。なお、その継手片３０は連結される機能部材３と同じものを用いることにより機能を損なわれることがない。また、両溝形部材２，２のフランジ部端部の一方にはへこみ部２ｉ，２ｉを、そして他方には鈎状に突部２ｊ，２ｊを設けて、これらへこみ部２ｉ，２ｉと突部２ｊ，２ｊとの係合で両者を対応させることで正しく連結することができる。
【００４１】
このほかに、図２１で示されるように前述の各種ガイドレールにおいて、機能部材３の一端部を両溝形部材２，２の端より所要寸法短くして、他端部をその短くされた寸法だけ長くなるように、言い換えると機能部材３を所要寸法ずらせて溝形部材２，２と結合させ、へこみ側の部分ｅに突き出し側の部分ｆを嵌め合わせて両溝形部材２，２の外側から当て板３３，３３を当てがって予め対応する位置に設けられた取付孔３５，３５’  ，３５”  と隣接する位置の中空鋲５の孔部に対する取付孔３６にてボルト締結されることにより結合連結することができる。
【００４２】
また、本発明のガイドレールによれば、溝形部材を前述のように鋼板をプレス曲げ加工によって形成されるので、その寸法精度を高めることが容易であり、その構成材質を選択することによって耐久性のあるガイドレールを安価に提供することができる。したがって、前述の機能部材に例えばラックを備えるものを使用する場合、その長さを適宜短い寸法に切断して使用すれば、単なるガイドレールではなく案内部を備えたラックとして機械部品に組み込むのに便利である。
【００４３】
また、本発明のガイドレールは、図２２によって示されるように、断面構造が両溝形部材２，２のウエブ２ｂ，２ｂの各内側に沿わせて横向きのリップ３７，３７を備える溝形部材よりも背の高い機能部材３Ｈを対称に配して、それら機能部材３Ｈ，３Ｈの間にスペーサー３８を介在させて所要のピッチで中空鋲５によって一体に形成される構成のガイドレール１Ｈとすることができる。このようなガイドレール１Ｈは、その断面二次モーメントが大きくなるので長尺のレールはもとより比較的短い寸法にして、前述のようにこのガイドレール１Ｈの上下の軌道面７，７に２個１組とする複数組のガイドローラを係合させて、それらガイドローラ対とこのガイドレール１Ｈとを相対的に移動させることにより直線運動装置として組み込んで自動機などの駆動要素としてより有効に使用できる。
【００４４】
【発明の効果】
上述のように、本発明によれば、直接的にガイドローラが案内される軌道面を備えた部分を２個の溝形部材により構成され、２個のガイドローラを１軸上で所要の間隔に配されたものを、それらガイドローラの横方向（支持軸線方向）への振れを前記両溝形部材間に介在させる機能部材の一部で前記軌道面から突出させた部分によって案内させて円滑な走行案内ができ、かかる溝形部材と用途に応じた構造の機能部材とを任意選択して組み合わせることによって、従来製作が困難であった構造のガイドレールが至極容易に、かつ安価に提供できるようになった。そして、それら両溝形部材と機能部材とを個々に製作して組み合わせる構成であるから、加工精度を高めることができる。また、継手構造についても簡単に構成できるので長い寸法のガイドレールの構築も容易になる。またさらに、ガイドレールのみならず比較的短い所要寸法にして、機械の駆動を伴う駆動の一要素として組み込むような用途に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る移送装置のガイドレールの最も基本的な構成の具体例の斜視図である。
【図２】図１におけるＩＩ−ＩＩ視断面図である。
【図３】図１におけるＩＩＩ  −ＩＩＩ  視断面図である。
【図４】本発明に係る移送装置のガイドレールの最も基本的な構成の具体例の使用態様を示す一例図である。
【図５】本発明に係る移送装置のガイドレールの最も基本的な構成の具体例の他の使用態様を示す図である。
【図６】機能部材としてラックを備えた移送装置のガイドレールの斜視図である。
【図７】図６における断面図を示し、（ａ）  はａ−ａ視断面で、（ｂ）  はｂ−ｂ視断面である。
【図８】図７で示されるラックを備えたガイドレールの使用態様を表す一例の図である。
【図９】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図である。
【図１０】図９で示されるガイドレールの使用態様の一例を表す図である。
【図１１】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図である。
【図１２】図１１で示されるガイドレールの使用態様の一例を表す図である。
【図１３】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図で、ガイドローラとの関係を併記されている。
【図１４】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図で、ガイドローラとの関係を併記されている。
【図１５】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図である。
【図１６】本発明に係るガイドレールの他の実施例で彎曲されたガイドレールの正面図である。
【図１７】図１６の拡大縦断面図である。
【図１８】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図である。
【図１９】本発明に係るガイドレールの他の実施例の一部横断平面図である。
【図２０】本発明に係るガイドレールの継手部を示す一部分解斜視図である。
【図２１】本発明に係るガイドレールの継手部の他の例を示す一部分解斜視図である。
【図２２】本発明に係るガイドレールの他の実施例の縦断面図である。
【符号の説明】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ，１Ｇ，１Ｈ    ガイドレール
２，２’      溝形部材
２ａ，２ｃ，２ｄ    フランジ部
２ｂ，２ｂ’    ウエブ
３，３Ａ，３Ｂ，３Ｂ’，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅ，３Ｆ，３Ｇ    機能部材
３ａ        機能部材の突出部
４，６      取付孔
５          中空鋲
７          軌道面
１１，１５，１６  突条
１２        アリ溝
１３        Ｔ字溝
２０，２１        ラック
３０        継手片
１００      搬送移動台
１０１      ガイドローラ
【図１】
0003556257.tif 000002
【図２】
0003556257.tif 000003
【図３】
0003556257.tif 000004
【図４】
0003556257.tif 000005
【図５】
0003556257.tif 000006
【図６】
0003556257.tif 000007
【図７】
0003556257.tif 000008
【図８】
0003556257.tif 000009
【図９】
0003556257.tif 000010
【図１０】
0003556257.tif 000011
【図１１】
0003556257.tif 000012
【図１２】
0003556257.tif 000013
【図１３】
0003556257.tif 000014
【図１４】
0003556257.tif 000015
【図１５】
0003556257.tif 000016
【図１６】
0003556257.tif 000017
【図１７】
0003556257.tif 000018
【図１８】
0003556257.tif 000019
【図１９】
0003556257.tif 000020
【図２０】
0003556257.tif 000021
【図２１】
0003556257.tif 000022
【図２２】
0003556257.tif 000023