(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スレオ−３−（３，４−ジヒドロキシフェニル）  セリンを有効成分として含有する鎮痛剤。
【請求項２】
慢性痛（持続痛）に対して有効な請求項１記載の鎮痛剤。
【請求項３】
スレオ−３−（３，４−ジヒドロキシフェニル）  セリンがＬ体である請求項１または２記載の鎮痛剤。
【請求項４】
脱炭酸酵素阻害剤としてベンセラチド（Ｂｅｎｓｅｒａｚｉｄｅ）および／またはカルビドーパ（Ｃａｒｂｉｄｏｐａ）を配合した請求項１、２または３記載の鎮痛剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、スレオ−３−（３，４−ジヒドロキシフェニル）  セリン（以下、スレオ−ＤＯＰＳと略称する）を主成分とする急性痛および慢性痛（持続痛）に対して有効な鎮痛剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
鎮痛剤は、麻薬性鎮痛剤と非麻薬性鎮痛剤に大別されるが、後者の方が安全性および使いやすさの点で優れているため臨床上幅広く用いられている。
痛みは、臨床上、急性痛と慢性痛（持続痛）に分類される。急性痛は、創傷・炎症などの特定の原因により発生するもので、従来の鎮痛剤はいずれも急性痛を対象として開発され臨床に応用されたものである。一方、慢性痛は、急性痛の原因になった創傷などが治った後も、６ケ月以上何年間も痛みが持続するもので、従来の鎮痛剤は必ずしも有効ではなく、病態に応じて各種の薬剤（抗不安薬、抗けいれん薬など）が使用されているが、決め手になる薬剤はないというのが実情である（高木博司、急性痛および慢性痛の薬理、日本医師会雑誌１０４号、第１号、第  ３７−４１頁、１９９０）。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、従来の薬剤とは作用機序が異なり、かつ急性痛のみならず慢性痛にも有効な鎮痛剤を提供することである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、スレオ−ＤＯＰＳを主成分とする薬剤が、急性痛および慢性痛（持続痛）に有効な鎮痛作用を有することを見いだし、本発明を完成するに至った。
即ち、本発明は、スレオ−ＤＯＰＳを有効成分として含有する鎮痛剤に関する。
また、本発明においては、脱炭酸酵素阻害剤を用いることも可能で、脱炭酸酵素阻害剤としては、ベンセラチド（Ｂｅｎｓｅｒａｚｉｄｅ）またはカルビドーパ（Ｃａｒｂｉｄｏｐａ）が好適例として挙げられる。
本発明で使用されるスレオ−ＤＯＰＳは公知の化合物であり、例えば特公平１−４９１３９号公報記載の方法により製造することができる。なお、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳは、パーキンソン病におけるすくみ足に対する改善剤などとして、１９８９年以来臨床使用に供されている。
【０００５】
本発明においてはＬ−スレオ−ＤＯＰＳは薬学的に許容しうる酸付加塩の型でも用いることができる。すなわち塩酸、臭化水素酸、硫酸等の無機酸、フマール酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸等の有機酸が付加塩形成用酸としてあげられる。
本発明の活性化合物であるスレオ−ＤＯＰＳおよびその薬学的に許容される酸付加塩は、個々の必要性に適応した投与量で経口的または非経口投与量を普通の投与形態、例えば錠剤、カプセル錠、シロップ剤、懸濁液等の型で経口的に投与することができ、あるいはまたその溶液、乳剤、懸濁液等の液剤の型にしたものを注射の型で非経口的に投与することもできる。
また、前記の適当な投与剤形は許容される通常の担体、賦形剤、結合剤、安定化剤などに活性化合物を配合することにより製造することもできる。また注射剤形で用いる場合には許容される緩衝剤、溶解補助剤、等張剤等を添加することもできる。
【０００６】
本化合物の投与量、投与回数は、投与形態あるいは治療を要する疾病の病状の程度によって異なるが、例えば経口投与の場合は成人１日当り０．１〜３ｇを１回または数回に分けてすることができる。好ましい態様としては、成人１日量として１００ｍｇの経口投与よりはじめ、必要に応じ増量し、最適投与量を定め持続量とする。標準維持量としては１日量６００ｍｇ、１日３回投与が好ましい。
本品の毒性は極めて弱く、マウスにおけるＬＤ５０値は経口投与で１０ｇ／ｋｇ以上、腹腔内投与で約１０ｇ／ｋｇであり、本特許明細書に示した有効量においては問題とすべき害作用はないものと考えられる。
【０００７】
【発明の効果】
本発明の鎮痛剤が奏功する痛み疾患としては、手術後の痛み、頭痛、偏頭痛、リュウマチの痛み、ヘルペス後神経痛、癌性の痛み、頚肩腕症候群、肩関節周囲炎、脊椎捻挫、変形性脊椎症などの痛みを挙げることができる。
すなわち、スレオ−ＤＯＰＳを主成分とする本発明鎮痛剤には、後記試験例から以下に示す効果が確認された。
（１）急性痛に対する薬効
マウスの尾部に一定の熱刺激を与え、尾の回避反応がでるまでの時間を測定し、薬剤投与による該時間の延長度をもって鎮痛効果を判定した（テールフリック法（ｔａｉｌ  ｆｌｉｃｋ法））。本法により、スレオ−ＤＯＰＳをマウスの皮下に注射すると、用量依存した鎮痛効果が認められた。
（２）慢性痛に対する薬効
マウスを用い、持続痛の動物モデルとされているカオリン誘発ライジング法およびホルマリン法で調べたところ、スレオ−ＤＯＰＳの皮下投与および経口投与でいずれも用量依存性に鎮痛効果が認められた。
【０００８】
（３）スレオ−ＤＯＰＳの鎮痛効果の作用機序
スレオ−ＤＯＰＳの鎮痛効果はモルヒネ拮抗薬ナロキソンでは拮抗されなかったので、非麻薬性の鎮痛作用である。また、スレオ−ＤＯＰＳの鎮痛効果はアドレナリン遮断薬であるフェントラミンの脳内投与で抑さえられたので、脳のアドレナリン作動神経を介することが示された。スレオ−ＤＯＰＳのこのような薬理学的性質は他の鎮痛剤のそれとはまったく異なるものである。
このような作用は、本発明の薬剤が従来の薬剤とは作用機序が異なり、かつ急性痛のみならず慢性痛にも有効な鎮痛剤であることを示唆するものである。
【０００９】
【実施例】
以下、試験例によりこの発明の効果を明らかにする。
試験例１  Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用
ａ）テール  フリック法（Ｔａｉｌ  ｆｌｉｃｋ法）
（方法）
Ｔａｉｌ  ｆｌｉｃｋ  ａｎａｌｇｅｓｉａ  ｍｅｔｅｒ（ＭＫ−３３０，室町機械）を使用して行った。ビームの強さは２−２．５  秒のコントロールレイテンシー（ｌａｔｅｎｃｙ）が得られるように調節し、カットオフ時間（ｃｕｔ−ｏｆｆ  ｔｉｍｅ）は８秒に設定した。実験データは、レイテンシー（秒）で示した。
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳは、０．２％ツイ  ーン８０（Ｔｗｅｅｎ  ８０）溶液に懸濁し、１００−４００ｍｇ／ｋｇの用量で皮下投与した。その後、経時的にテールフリックレイテンシー（ｔａｉｌ  ｆｌｉｃｋ  ｌａｔｅｎｃｙ）を測定し抗侵害作用の有無を検討した。
（結果）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ投与４０分後よりレイテンシーの有意な延長が認められ、１時間後に最大となった。その後、レイテンシーは徐々に回復し、２時間後には有意な効果は認められなくなった（図１左）。Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用は、１００−４００ｍｇ／ｋｇの範囲で用量依存的であった（図１右）。
【００１０】
ｂ）カオリン誘発ライジング法（Ｋａｏｌｉｎ誘発ｗｒｉｔｈｉｎｇ法）
（方法）
本試験法は内因性ブラジキニン（ｂｒａｄｙｋｉｎｉｎ）を介する侵害試験法として藤吉ら（Ｆｕｊｉｙｏｓｈｉ，Ｔ．  ｅｔ  ａｌ．，Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｃｔｉｏｎｓ，２７，３３２（１９８９））により考案されたものであるが、若干の改良を加えて行った。すなわち、０．２％ツイ  ーン  ８０  溶液中に懸濁したカオリン（ｋａｏｌｉｎ）（１２５ｍｇ／ｋｇ）を０．２５ｍｌ／１０ｇでマウス腹腔内に投与し、その直後より２０分間に観察されるライジング（ｗｒｉｔｈｉｎｇ）反応の総数を計測した。
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  １００−４００ｍｇ／ｋｇをカオリン投与０．５、１および２時間前に皮下投与した。
（結果）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ２００ｍｇ／ｋｇ投与１時間後、カオリン誘発ライジング数は半減し、有意な抗侵害作用が認められた。Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与３０分および２時間後にも減少傾向が認められたが、有意ではなかった（図２左）。Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後の効果は、１００−４００ｍｇ／ｋｇの範囲で用量依存的であった（図２右）。
【００１１】
ｃ）ホルマリン（Ｆｏｒｍａｌｉｎ）誘発侵害試験法
（方法）
ホルマリン（０．５％、２５μｌ  ）をマウス後肢右足底内に投与し、直後より観察される処置足へのなめる行動（ｌｉｃｋｉｎｇ  ）および噛む行動（ｂｉｔｉｎｇ）に要する時間を５分毎に３０分間測定した。結果は、第Ｉ相（ホルマリン投与後０−５分）と第ＩＩ相（ホルマリン投与後１０−３０分）に分けて示した。
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳについては  １００−２００ｍｇ／ｋｇをホルマリン処置５０分前に皮下投与した。
（結果）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  １００−２００ｍｇ／ｋｇの皮下投与は、第Ｉ相の侵害反応時間には影響しなかったが（図３左）、第ＩＩ相の反応を用量依存的に抑制した（図３右）。なお、図には示していないが、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの用量を４００ｍｇ／ｋｇに増量してもそれ以上の効果は認められなかった。
尚、上記各々の試験で得られた結果は、すべて平均値±標準誤差で示し、群間の統計学的有意差はスチューデント（Ｓｔｕｄｅｎｔ）のｔ−テスト（ｔ−ｔｅｓｔ）あるいはニューマン−キュールステスト（Ｎｅｗｍａｎ−Ｋｅｕｌｓ  ｔｅｓｔ）により判定し、Ｐ＜０．０５の時有意とした。
【００１２】
試験例２  Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用のナロキソン（ｎａｌｏｘｏｎｅ、モルヒネ拮抗薬）拮抗性
（方法）
上記試験例１のテールフリック法およびカオリン誘発ライジング法と同様の方法で試験を行った。但し、テールフリック法では、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ投与４０分後にナロキソン  １ｍｇ／ｋｇを皮下投与し、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のレイテンシーを測定した。実験データは、レイテンシーの変化の程度（Δｌａｔｅｎｃｙ）で示した。また、カオリン誘発ライジング法ではＬ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ投与５５分後にナロキソン    ０．０１ｍｇ／ｋｇを皮下投与し、その５分後にカオリンを投与した。
尚、本試験で得られた結果は、すべて平均値±標準誤差で示し、群間の統計学的有意差はスチューデントのｔ−テストあるいはニューマン−キュールステストにより判定し、Ｐ＜０．０５の時有意とした。
（結果）
テールフリック法およびカオリン誘発ライジング法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用は、モルヒネ拮抗薬ナロキソン（Ｎｌｘ）ではほとんど影響を受けなかった（図４）。従って、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの作用は非麻薬性の鎮痛作用であることがわかる。
【００１３】
試験例３  Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用におよぼすフェントラミン（ｐｈｅｎｔｏｌａｍｉｎｅ、α−アドレナリン受容体遮断薬）の効果
（方法）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ投与４０分後にフェントラミンを０．１−１μｇ／マウスの用量で側脳室内（ｉ．ｃ．ｖ．）または脊髄クモ膜下腔内（ｉ．ｔｈ．）に投与し、テールフリック法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳ誘発抗侵害作用に対するフェントラミンの効果を調べた。
本試験で得られた結果は、すべて平均値±標準誤差で示し、群間の統計学的有意差はスチューデントのｔ−テストあるいはニューマン−キュールステストにより判定し、Ｐ＜０．０５の時有意とした。
（結果）
α−アドレナリン受容体遮断薬であるフェントラミン（ＰＨＴ）    １μｇ／マウスの側脳室内投与はそれ自身ではレイテンシーに影響しなかったが、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇの皮下投与によるレイテンシーの延長をほぼ完全に阻止した（図５左）。また、フェントラミンのこの効果は用量を０．１μｇ／マウスに減量しても認められた。一方、フェントラミン    １μｇ／マウスの脊髄クモ膜下腔内投与によってもＬ−スレオ−ＤＯＰＳ（４００ｍｇ／ｋｇ皮下投与）の抗侵害作用は部分的ではあるが有意に抑制された（図５右）。
試験例１〜３の結果より、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳは全身投与により、非オピオイド性の抗侵害作用を発現することが明らかとなった。また、この効果の発現には脳内および脊髄内のノルアドレナリン神経系が関与する可能性が示唆された。
【００１４】
試験例４  Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用におよぼすベンセラチド（Ｂｅｎｓｅｒａｚｉｄｅ、末梢神経脱炭酸酵素阻害薬）の効果
（方法）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ皮下投与の６０分前にベンセラチドを１ｍｇ／ｋｇ皮下投与し、またはＬ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ皮下投与の３０分前にベンセラチドを２５μｇ／マウス側脳室内に投与し、テールフリック法によってＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のＬ−スレオ−ＤＯＰＳ誘発抗侵害作用に対するベンセラチドの効果を調べた。
本試験で得られた結果は、すべて平均値±標準誤差で示し、群間の統計学的有意差はスチューデントのｔ−テストあるいはニューマン−キュールステスト    により判定し、Ｐ＜０．０５の時有意とした。
（結果）
末梢神経脱炭酸酵素阻害薬であるベンセラチド（ＢＳＺ）  の皮下投与ではＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用に対し有意な影響を与えなかったが（図６左）、ベンセラチドを側脳室内に投与した場合にはＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害効果を強く抑制した（図６右）。
以上の結果より、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳは全身投与により中枢神経系（脳および脊髄）に入り、そこで脱炭酸酵素の働きにより脱炭酸化され、ノルアドレナリンに転換されて抗侵害作用を示すものと推論される。
【００１５】
試験例５  Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの経口投与時の抗侵害作用
（試験方法）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ  ２００，４００，８００ｍｇ／ｋｇをマウスに経口投与し、テールフリック法で抗侵害作用を調べた。
得られた結果は、すべて平均値±標準誤差で示し、群間の統計学的有意差はスチューデントのｔ−テストあるいはニューマン−キュールステスト    により判定し、Ｐ＜０．０５の時有意とした。
（試験結果）
Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳは２００−８００ｍｇ／ｋｇの経口投与で用量依存性の抗侵害作用を示した（図７）。いずれも投与後４０分後より有意な効果が認められ、６０分後最大に達し、以後徐々に減弱した。この結果はＬ−スレオ−ＤＯＰＳが経口投与でも有効なことを証明したものである。
【００１６】
【図面の簡単な説明】
【図１】図１の左図は、テールフリック法におけるＬ−スレオ−ＤＯＰＳ  ４００ｍｇ／ｋｇ皮下投与後のレイテンシーの時間経過を示し、○は溶媒投与群（ｎ＝８）、●はＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与群（ｎ＝５）を示す。図１の右図は、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与１時間後におけるＬ−スレオ−ＤＯＰＳの投与量とレイテンシー（秒）との関係を示し、Ｖは溶媒投与群を示す。  ＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１（溶媒投与群と比較して）。
【図２】図２の左図は、カオリン誘発ライジング法におけるＬ−スレオ−ＤＯＰＳ２００ｍｇ／ｋｇ皮下投与後のライジング反応の総数の時間経過を示し、○は溶媒投与群、●はＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与群を示す。図２の右図は、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与１時間後におけるＬ−スレオ−ＤＯＰＳの投与量とライジング反応の総数との関係を示し、Ｖは溶媒投与群を示す（ｎ＝４）。＊＊Ｐ＜０．０１、  ＊＊＊Ｐ＜０．００１（溶媒投与群と比較して）。
【００１７】
【図３】図３の左図は、ホルマリン誘発侵害試験法における第Ｉ相（ホルマリン投与後０−５分）のなめる行動（ｌｉｃｋｉｎｇ）および噛む行動（ｂｉｔｉｎｇ）に要する時間（秒）とＬ−スレオ−ＤＯＰＳの投与量との関係を示し、図３の右図は、ホルマリン誘発侵害試験法における第ＩＩ相（ホルマリン投与後１０−３０分）のなめる行動（ｌｉｃｋｉｎｇ）および噛む行動（ｂｉｔｉｎｇ）に要する時間（秒）とＬ−スレオ−ＤＯＰＳの投与量との関係を示す（ｎ＝９−１１）。Ｖは溶媒投与群を示す。  ＊Ｐ＜０．０５（溶媒投与群と比較して）。
【図４】図４は、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用に対するナロキソン（Ｎｌｘ  ）の影響を示したものである。図４の左図は、テールフリック法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のレイテンシーの変化の程度（△Ｌａｔｅｎｃｙ  （秒））を示す（ｎ＝１１）。図４の右図は、カオリン誘発ライジング法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のライジング反応の総数を示す（ｎ＝４または５）。Ｖは溶媒投与群を示し、Ｎ．Ｓ．は対照群と比較して有意差がないことを示す。
【００１８】
【図５】図５は、テールフリック法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用に対するフェントラミン（ＰＨＴ  ）投与による影響を示したものであり、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のレイテンシーの変化の程度（△Ｌａｔｅｎｃｙ  （秒））を示す。図５の左図はフェントラミン側脳室内投与による影響を示し、図５の右図は、フェントラミン脊髄クモ膜下腔内投与による影響を示す。Ｖは溶媒投与群を示し、Ｎ．Ｓ．は対照群と比較して有意差がないことを示す。
【図６】図６は、テールフリック法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳの抗侵害作用に対するベンセラチド（ＢＳＺ  ）投与による影響を示したものであり、Ｌ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のレイテンシーの変化の程度（△Ｌａｔｅｎｃｙ  （秒））を示す。図６の左図は、ベンセラチド皮下投与による影響を示し、図６の右図は、ベンセラチド側脳室内投与による影響を示す。Ｖは溶媒投与群を示し、Ｎ．Ｓ．は対照群と比較して有意差がないことを示す。
【図７】図７は、テールフリック法でのＬ−スレオ−ＤＯＰＳの経口投与時の投与量とＬ−スレオ−ＤＯＰＳ投与６０分後のレイテンシーの変化の程度（△Ｌａｔｅｎｃｙ  （秒））との関係を示す（ｎ＝６）。  ＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１（溶媒投与群と比較して）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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