(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガス放電による発光を利用して各セル毎に表示が行われるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示を行うために、任意のセルに対して書込み放電を行う書込み放電工程と、
前記書込み放電を行うにあたって全セルに対して、セルを構成する走査電極と維持電極のすくなくとも一方に、電圧値の絶対値が徐々に変化する電圧パルスを印加して、走査電極に所定量の第１の極性の壁電荷を蓄積し、維持電極に所定量の第２の極性の壁電荷を蓄積する壁電荷調整工程と、
前記書込み放電工程の後に、全セルの走査電極に対して所定の電圧パルスを印加して、書込み放電が行われなかったセルの壁電荷を消去する壁電荷消去工程とを少なくとも有することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記書込み放電工程の前に、前記走査電極と前記維持電極の少なくとも一方に電圧値の絶対値が徐々に変化する電圧パルスを印加して、走査電極に第１の極性の壁電荷を蓄積し、維持電極に第２の極性の壁電荷を蓄積するとともに該蓄積した第１および第２の極性の壁電荷を消去する予備放電工程を有し、
前記予備放電工程で残留する壁電荷を前記壁電荷調整工程における壁電荷として用いることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記書込み放電工程が、少なくとも、書込み放電を行うための電圧パルスが印加されている期間中に、前記維持電極に所定の電圧パルスを印加する工程を含むことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
ガス放電による発光を利用して各セル毎に表示が行われるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示を行うために、任意のセルに対して書込み放電を行う書込み放電工程と、
前記書込み放電を行うにあたって全セルに対して予め放電を起こし、セルを構成する所定の電極に所定量の壁電荷を蓄積する壁電荷調整工程と、
前記書込み放電工程の後に、全セルの走査電極に対して所定の電圧パルスを印加して、書込み放電が行われなかったセルの壁電荷を消去する壁電荷消去工程とを少なくとも有することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記書込み放電工程が、少なくとも、書込み放電を行うための電圧パルスが印加されている期間中に、前記維持電極に所定の電圧パルスを印加する工程を含むことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、大面積化が容易な表示デバイスとして用いられるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
大面積化が容易な表示デバイスとして、ガス放電による発光を利用して表示を行うプラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰと記す）が知られている。ＰＤＰは、パネル構造および動作方法の違いにより、電極が放電空間に露出したＤＣ型と、電極が誘電体層に被覆されたＡＣ型とに分類される。以下に、ＡＣ型ＰＤＰの構成を図２５、図２６、図２７を参照して説明する。
【０００３】
図２５は、一般的なＡＣ型ＰＤＰの主要構成を示す一部切欠斜視図、図２６は図２５に示すパネルを矢印Ａの方向から見た断面図、図２７は図２５に示すパネルを矢印Ｂの方向から見た断面図である。このＰＤＰは、対向配置された２枚の絶縁基板、すなわち前面基板５１と背面基板５２に挟まれた空間内に、以下の構造を有する。
【０００４】
前面基板５１上には、相互に平行に配列された走査電極群５３および維持電極群５４からなる行電極群が形成されている。この行電極群は、誘電体層５５ａで覆われており、さらにその上には誘電体層５５ａを保護するための保護層５６が形成されている。
【０００５】
背面基板５２上には、上記行電極群と直交するようにデータ電極群５７が形成されている。データ電極群５７は誘電体層５５ｂで覆われており、さらにその上には放電により発生する紫外線を可視光線に変換するための蛍光体５８が塗布されている。この蛍光体５８をセル毎に、光の３原色である赤・緑・青（Ｒ・Ｇ・Ｂ）に塗り分けることでカラー表示のＰＤＰが得られる。
【０００６】
前面基板５１上の誘電体層５５ａと背面基板５２上の誘電体層５５ｂの間には、放電空間５９が確保されているとともに、セルを区切るための隔壁６０が形成されている。放電空間５９内には、Ｈｅ，Ｎｅ，Ａｒ，Ｋｒ，Ｘｅ，Ｎ２，Ｏ２，ＣＯ２等を混合したガスが放電ガスとして封入される。
【０００７】
図２８は、図２５に示すカラーＰＤＰの電極構造を示す平面図である。このカラーＰＤＰの電極構造は、ｍ本の走査電極Ｓｉ（ｉ＝１，２，・・，ｍ）が行方向に形成され、ｎ本のデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１，２，・・・，ｎ）が列方向に形成されており、これら電極が互いに交差する点においてセル６１が形成されている。維持電極Ｃｉは、走査電極Ｓｉと対であり、両者は平行である。
【０００８】
このＡＣ型ＰＤＰでは、放電の際に誘電体層５５上に壁電荷と呼ばれる電荷が蓄積され、または蓄積された壁電荷が消去される。この壁電荷量を操作することで放電の有無を決定する。
【０００９】
次に、上述したＡＣ型ＰＤＰの駆動動作を図３０および図３５を参照して具体的に説明する。
【００１０】
図３０に、図２８の各電極群に印加される駆動電圧波形を示し、図３５に、放電によって形成される壁電荷分布を模式的に示す。図３０の駆動電圧波形において、消去パルス５、予備放電パルス６，７を印加する期間を予備放電期間２、走査パルス８、データパルス９を印加する期間を走査期間３、維持パルス１０を印加する期間を維持期間４と呼ぶ。また、これら予備放電期間２、走査期間３、維持期間４を一連の動作として合わせたものをサブフィールド１と呼ぶ。このサブフィールド１が、駆動サイクルの１サイクルにあたる。
【００１１】
以下は、図３０に示した駆動電圧波形に基づくＰＤＰの動作である。なお、これ以降の説明において、正のパルスにおけるパルスの立ち上がりは正方向（電圧が増加する方向）への変化を意味し、パルスの立ち下がりは負方向（電圧が減少する方向）への変化を意味する。また、負のパルスにおけるパルスの立ち上がりは負方向（電圧が減少する方向）への変化を意味し、パルスの立ち下がりは正方向（電圧が増加する方向）への変化を意味する。
【００１２】
（１）維持放電消去
すべての走査電極５３に維持パルス１０とは逆の極性の消去パルス５を印加する。この消去パルス５の印加により、それまで維持パルス１０の印加により発光していたセル６１の放電状態が停止するとともに、誘電体層５５上ではそれまでに生成された壁電荷が減少もしくは消滅する。この消去パルス５の印加による放電動作を維持放電消去と呼ぶ。図３５（ａ）は、この消去パルス５の印加により壁電荷が消去された状態を示す。
【００１３】
維持放電消去にはいくつか方法があり、図３０に示した例では、消去パルス５に細幅パルスを用いている。この他、消去パルス５としては、図３１に示すように維持パルス１０よりも小さな電圧パルスを用いてもよく、また、図３２に示すように印加電圧が徐々に増加するような電圧パルスを用いてもよい。
【００１４】
（２）予備放電
維持放電消去後、維持電極５４に予備放電パルス６、走査電極５３に予備放電パルス７をそれぞれ印加する。予備放電パルス６、７の立ち上がり時には、すべてのセル６１が強制的に放電発光され、この放電により、誘電体層５５上では、図３５（ｂ）に示すように、走査電極５３の位置に壁電荷（負）が生成され、維持電極５４の位置に壁電荷（正）が生成される。この予備放電パルス立ち上がり時の放電動作を予備放電と呼ぶ。予備放電パルス６、７の立ち下がり時には、すべてのセルが放電し、この放電により全セルの壁電荷が消去される。このときの壁電荷分布は、図３５（ｃ）に示す状態となる。この予備放電パルス立ち下がり時の放電動作を予備放電消去と呼ぶ。この予備放電および予備放電消去により、後の書込み放電が容易になる。
【００１５】
予備放電消去は、書込み放電をおこなう前に、壁電荷を、消去もしくは走査期間および維持期間内で誤放電が起きない程度に減少させる。これにより、書込み放電を容易にする他に、非選択セルにおける残留壁電荷による走査期間や維持期間での誤放電を防止することができる。
【００１６】
なお、ここでは、１つの矩形パルスの立ち上がりで予備放電を行い、立ち下がりで予備放電消去を行うようになっているが、予備放電、予備放電消去を別々のパルスで行うようにしてもよい。たとえば、図３３のように、予備放電を行うためのパルス７ａと予備放電消去を行うためのパルス７ｂを印加するようにしてもよい。
【００１７】
また、予備放電パルスは、矩形波に限られるものではなく、上述の予備放電動作が可能であれば、どのような波形であってもよい。例えば、図３４に示すよな、電圧値が徐々に増加する予備放電パルス７を用いることもできる。
【００１８】
（３）書込み放電
予備放電消去後、走査電極Ｓ１〜Ｓｍに順にそれぞれタイミングをずらして走査パルス８を印加するとともに、その走査パルス８に合わせて、データ電極Ｄ１〜Ｄｎに表示データに応じてデータパルス９を印加する。セル６１の点灯および非点灯は、データパルス９の有無により決定される。例えば、走査パルス８印加時に、データパルス９が印加されたセルでは、走査電極５３とデータ電極５７の間の放電空間１０内で放電が発生する。他方、走査パルス８印加時に、データパルス９が印加されなかったセルでは放電は発生しない。この放電の有無により、表示情報をセル毎に書込むことができる。この放電を書込み放電と呼ぶ。
【００１９】
（４）維持放電
書込み放電が生じたセル（選択セル）では、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、データ電極５７上の誘電体層５５ｂには負の壁電荷が蓄積される。結果、この選択セルにおける壁電荷分布は、図３５（ｄ）に示すような状態となる。一方、非選択セルでは、書込み放電は生じないため、その壁電荷分布は、上述の図３５（ｃ）に示した状態のままとなる。
【００２０】
選択セルでは、その後、走査電極５３上の誘電体層５５ａに蓄積された正の壁電荷による正電位と、第１番目の維持パルス１０により生じる維持電極−走査電極間電圧とが重畳されて、維持放電と呼ばれる１回目の放電が発生する。
【００２１】
１回目の維持放電が発生すると、壁電荷分布は、図３５（ｅ）に示すように、維持電極５４上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、走査電極５３上の誘電体層５５ａに負の壁電荷が蓄積される。その後、壁電荷による電位差に、２番目の維持パルス１０により生じる維持電極−走査電極間電圧とが重畳されて、２回目の維持放電が発生する。この維持放電により、選択セルの壁電荷分布は、図３５（ｆ）のように、維持電極５４上の誘電体層５５ａに負の壁電荷が蓄積され、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積される。
【００２２】
このようにして、ｎ回目の維持パルスによる維持放電によって蓄積された壁電荷による電位差と、ｎ＋１回目の維持パルスにより生じる維持電極−走査電極間電圧とが重畳されて、維持放電が維持される。そして、この維持放電の回数により輝度が制御される。
【００２３】
通常、維持パルス１０の電圧は、そのパルスを単独で印加しただけでは放電が発生しない程度にあらかじめ調整されており、これにより、書込み放電が発生したセルにのみ維持放電が発生し、書込み放電が発生しなかったセルには維持放電が発生しないようになっている。
【００２４】
次に、ＡＣ型ＰＤＰにおける階調表示方法を、図２９を用いて説明する。
【００２５】
１画面を表示するための期間（例えば１／６０秒）であるフィールド６２を、複数のサブフィールド（例えばサブフィールド６３〜６６）に分割する。各サブフィールドは、上述の図３０に示した構成であり、それぞれのサブフィールドは他のサブフィールドとは独立に表示の有無の操作が可能である。また、各サブフィールドに含まれる維持パルスの印加回数は異なっており、従って、それらの輝度も異なる。図２９に示すような４サブフィールド分割においては、それぞれのサブフィールドを単独で発光させたときの輝度比が１：２：４：８になるように調整しておくと、４つのサブフィールドの表示の有無の組み合わせによって、全サブフィールド非選択の場合の輝度比０から、全サブフィールド選択の場合の輝度比１５までの、１６段階の輝度表示が可能となる。
【００２６】
【発明が解決しようとする課題】
上述したＡＣ型ＰＤＰにおいては、現状の構成では、書込み放電時に走査電極とデータ電極の間にかかる電圧（以下、書込み電圧と記す。）の正常駆動電圧範囲が狭いため、ＡＣ型ＰＤＰの各セルにおける正常駆動電圧範囲に製造上のばらつきがある場合、非点灯セルや誤点灯セルが生じてしまい、良好な画像が得られない。そこで、書込み電圧の正常駆動範囲を広げるために、例えば書込み電圧を低く設定しても確実に書込み放電を起こすことのできる技術の開発が重要な課題の１つとされていた。
【００２７】
なお、上記課題に対処する手法として、走査電極あるいはデータ電極に形成される壁電荷の重畳電圧を利用するという方法が考えられるが、この場合は、走査電極あるいはデータ電極への壁電荷の蓄積を制御することが容易でないため、大量の壁電荷が蓄積されて誤放電が生じたり、逆に少量の壁電荷しか蓄積されずに十分な書込み電圧を得られなかったりする問題がある。
【００２８】
本発明の目的は、低い書込み電圧においても書込み放電を確実に起こし、良好な表示画像を得ることができるプラズマディスプレイの駆動方法を提供することにある。
【００２９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明の駆動方法は、ガス放電による発光を利用して各セル毎に表示が行われるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示を行うために、任意のセルに対して書込み放電を行う書込み放電工程と、
前記書込み放電を行うにあたって全セルに対して、セルを構成する走査電極と維持電極のすくなくとも一方に、電圧値の絶対値が徐々に変化する電圧パルスを印加して、走査電極に所定量の第１の極性の壁電荷を蓄積し、維持電極に所定量の第２の極性の壁電荷を蓄積する壁電荷調整工程と、
前記書込み放電工程の後に、全セルの走査電極に対して所定の電圧パルスを印加して、書込み放電が行われなかったセルの壁電荷を消去する壁電荷消去工程とを少なくとも有することを特徴とする。
【００３０】
上記の場合、前記書込み放電工程の前に、前記走査電極と前記維持電極の少なくとも一方に電圧値の絶対値が徐々に変化する電圧パルスを印加して、走査電極に第１の極性の壁電荷を蓄積し、維持電極走査電極に第２の極性の壁電荷を蓄積するとともに該蓄積した第１および第２の極性の壁電荷を消去する予備放電工程を有し、
前記予備放電工程で残留する壁電荷を前記壁電荷調整工程における壁電荷として用いるようにしてもよい。
【００３１】
上記いずれかの場合で、前記書込み放電工程が、少なくとも、書込み放電を行うための電圧パルスが印加されている期間中に、前記維持電極に所定の電圧パルスを印加する工程を含むものであってもよい。
【００３４】
また、本発明の駆動方法は、ガス放電による発光を利用して各セル毎に表示が行われるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示を行うために、任意のセルに対して書込み放電を行う書込み放電工程と、
前記書込み放電を行うにあたって全セルに対して予め放電を起こし、セルを構成する所定の電極に所定量の壁電荷を蓄積する壁電荷調整工程と、
前記書込み放電工程の後に、全セルの走査電極に対して所定の電圧パルスを印加して、書込み放電が行われなかったセルの壁電荷を消去する壁電荷消去工程とを少なくとも有することを特徴とする。
【００３５】
上記の場合、前記書込み放電工程が、少なくとも、書込み放電を行うための電圧パルスが印加されている期間中に、前記維持電極に所定の電圧パルスを印加する工程を含むものであってもよい。
【００３６】
（作用）
本発明によれば、走査電極上に蓄積された第１の極性の壁電荷による電圧と、書込みパルスとデータパルスによって走査電極とデータ電極の間に生成される電位差とが重畳される。走査電極および維持電極上への壁電荷の蓄積は、電圧値の絶対値が徐々に変化する電圧パルスを印加することにより行われるので、その変化量を制御することで壁電荷の蓄積量をより正確に、かつ、容易に制御することができる。よって、従来のように、壁電荷が大量に蓄積されて誤放電が生じたり、逆に少量の壁電荷しか蓄積されずに十分な書込み電圧を得られなかったりするといった問題が生じることはない。
【００３７】
また、本発明によれば、書込み放電を行うための電圧パルスが印加されている期間中は、維持電極に所定の電圧パルスを印加するようになっている。この電圧パルスは、走査電極上に蓄積された壁電荷と維持電極上に蓄積された壁電荷により生じる、これら電極間の電位差を打ち消すように作用する。
【００３８】
さらに、本発明によれば、書込み放電工程の後に、全セルの走査電極に対して所定の電圧パルスが印加される。この電圧パルスは、書込み放電がなかったセルにおける、走査電極と維持電極の間に生成される電位差を増幅する方向に作用する。その結果、書込み放電がなかったセルでは、放電が生じ、それまで蓄積された壁電荷が消去される。
【００３９】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。
【００４０】
（実施形態１）
図１は、本発明の第１の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図で、図３７は壁電荷分布の模式図である。本形態のＰＤＰの駆動方法が適用されるＰＤＰの構造については、従来のものと同じであり、図２５、図２６、図２７に示す通りであるので、ここではその説明は省略する。
【００４１】
まず、図１に示す駆動電圧波形について説明する。予備放電期間２、走査期間３および維持期間４は、前述の図３０に示した従来例と同じであるが、予備放電期間２と走査期間３との間に壁電荷調整期間１１が挿入される点が異なる。
【００４２】
予備放電期間２において、まず、維持電極に維持消去パルス５を印加して維持放電消去を行う。この維持放電消去では、図３０の例の場合と同様で、それまで維持パルス１０の印加により発光していたセル６１の放電状態が停止するとともに、誘電体層５５上ではそれまでに生成された壁電荷が減少もしくは消滅する。これにより、図３７（ａ）に示すように、電極上の壁電荷が消去される。前述の図３０の例では、維持消去パルス５として−１００〜−１５０Ｖの矩形波を印加することで、前回のサブフィールドで形成された壁電荷を消去しているが、本形態でも同じである。維持消去パルス５は、同じ効果を持つパルスならどのような波形のパルスでもよい。また、維持消去パルス５は、１度だけではなく、複数回のパルスを用いてもよい。
【００４３】
維持放電消去後、維持電極５４に予備放電パルス６、走査電極５３に予備放電パルス７をそれぞれ印加する。これにより、予備放電パルス６、７のパルス立ち上がり時に全セルに対して強制的に予備放電が起き、この予備放電により、図３７（ｂ）に示すように、誘電体層５５ａ上の走査電極５３の位置に壁電荷（負）が蓄積され、維持電極５４の位置に壁電荷（正）が蓄積される。このとき蓄積された壁電荷による電圧は、維持電極側で−１５０〜−２００Ｖ、走査電極側で１５０〜２００Ｖである。その後の予備放電パルス６、７のパルス立ち下がり時には、先の予備放電により蓄積された壁電荷による電圧により、全セルに予備消去放電が起き、この予備消去放電により、図３７（ｃ）に示すように壁電荷が消去される。
【００４４】
予備放電期間２後で、かつ走査期間３の前に設けられた壁電荷調整期間１１では、維持電極５４、走査電極５３に所定の電圧のパルス１２，１３を印加する。これらパルス１２，１３は、走査電極が陽極になるようにかける。図１の例では、壁電荷調整期間１１において維持電極に印加される電圧パルス１２として、印加電圧が徐々に変化するような波形の電圧パルスを用い、電圧パルス１３に矩形波を用いている。
【００４５】
電圧パルス１２として印加電圧が徐々に変化するような波形を用いることで、パルス印加中に微弱な放電を起こし、徐々に壁電荷量を変化させることができる。これにより、より正確、かつ、容易に走査電極と維持電極上に壁電荷を形成することができ、低い書込み電圧においても書込み放電を確実に起こすことが可能となる。
【００４６】
本形態では、走査電極５３に８０〜１５０Ｖ、維持電極５４に−８０〜−１５０Ｖの電圧が印加されるようになっている。これにより、走査電極５３と維持電極５４の間で放電が発生し、その放電により、誘電体層５５ａ上では、図３７（ｄ）に示すように走査電極５３側に負の壁電荷が蓄積され、維持電極５４側に正の壁電荷が蓄積される。
【００４７】
続く走査期間３では、走査電極５３におよそ−１３０〜−１９０Ｖの走査パルス８を印加し、データ電極５７におよそ３０〜８０Ｖのデータパルス９を印加する。点灯セルにおいては、走査電極５３に印加された走査電圧（走査パルス８）と、データ電極５７に印加されたデータ電圧（データパルス９）とによって生じる電界に加えて、先の壁電荷調整期間１１で走査電極５３側の誘電体層５５ａ上に蓄積された負の壁電荷による電界が重畳される。その結果、図３０に示した従来の駆動方法の場合よりも小さな走査電圧またはデータ電圧で書込み放電を起こすことが可能となる。
【００４８】
具体的には、図３０に示した従来の駆動方法の場合は、走査電圧が−１７０〜１９０Ｖまたはデータ電圧が５０〜８０Ｖで書込み放電が行われるが、本形態の場合は、走査電圧が−１３０〜−１７０Ｖ、またはデータ電圧が３０〜５０Ｖの範囲においても、書込み放電を起こすことが可能である。なお、図３０の従来の駆動方法による走査電圧（−１７０〜−１９０Ｖ）、データ電圧（５０〜８０Ｖ）と同じ電圧値を用いた場合は、壁電荷による重畳電圧により大きな電界が生成されるため、確実に書込み放電を起こすことが可能となる。
【００４９】
走査期間後は、点灯セル（書込み放電が生じたセル（選択セル））では、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、データ電極５７上の誘電体層５５ｂには負の壁電荷が蓄積される。結果、この選択セルにおける壁電荷分布は、図３７（ｅ）に示すような状態となる。一方、非点灯セル（非選択セル）では、書込み放電は生じないため、その壁電荷分布は、図３７（ｄ）に示した壁電荷分布のままとなる。
【００５０】
続く維持期間４では、点灯セルにおいて放電が連続して起こり、非点灯セルにおいて放電が起きないように維持電圧１０を決める。図１の例では、維持電圧１０は−１５０〜−１８０Ｖである。
【００５１】
なお、ＡＣ型ＰＤＰにおける階調表示方法については、前述の図２９の例のとおりであるので、ここではその説明は省略する。
【００５２】
以上のＡＣ型ＰＤＰの駆動方法において、壁電荷調整期間１１において、維持電極にかかる電圧パルスのみを徐々に変化させているが、同じ効果をもつパルスなら走査電極にかかるパルスを徐々に変化させてもよいし、また両方パルスを徐々に変化させてもかまわない。
【００５３】
また、壁電荷による重畳電圧作用を得るだけの目的であれば、図２に示すように、壁電荷調整期間１１の電圧パルス１２、１３を共に矩形波としてもよい。
【００５４】
（実施形態２）
図３は、本発明の第２の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、予備放電パルス７ｂが加わっていることを除けば、前述の図３０の従来例のものと同様である。
【００５５】
図３の駆動波形について説明する。予備放電期間２において、維持消去パルス５を印加することと、予備放電パルス６，７を印加することは図３０の従来例と同じである。また、壁電荷の分布の変化において、維持消去パルス５印加後に、図３８（ａ）に示すように壁電荷が消去された状態となり、続く予備放電パルス６、７の立ち上がり時に、予備放電により図３８（ｂ）に示すように走査電極５３側に負の壁電荷が蓄積され、維持電極５４側に正の壁電荷が蓄積されることも、従来例と同様である。
【００５６】
図３０の従来例においては、予備放電パルス７の立ち下がりにて予備放電消去を起こして、先の予備放電により走査電極と維持電極上に形成された壁電荷を一度消去した後、走査期間３に移っていた。これに対して、本実施形態においては、予備放電パルス６、７の立ち下がりにて予備放電消去を起こすこと自体は従来例と同じであるが、予備放電パルス７の直後に、走査電極に１０〜８０Ｖのパルス７ｂが印加されていることが特徴である。このパルス７ｂにより、予備放電パルス７の立ち下がりにて予備放電消去が起きても、図３８（ｃ）のように走査電極に負の壁電荷が残留し、維持電極に正の壁電荷が残留する。よって、続く走査期間３では、この予備放電消去の際に蓄積された残留壁電荷による重畳電圧作用により書込み放電が起きやすくなる。
【００５７】
本実施形態では、走査電極に正のパルス７ｂを印加しているが、同じ効果を得られるのであれば、維持電極にかかる予備放電パルス６の直後に負のパルスを印加してもよいし、また、両予備放電パルス６、７の直後にそのようなパルスを印加してもよい。
【００５８】
（実施形態３）
図４は、本発明の第３の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、予備放電パルス７の立ち下がりを徐々に電圧が減少するようにした以外は、上述の第２の実施形態の場合の駆動電圧波形と同様である。本形態のように、予備放電パルス７の立ち下がりを徐々に変化させることで、パルス印加中に微弱な放電を起こし、徐々に壁電荷量を変化させることができる。これにより、走査電極と維持電極上に蓄積される残留壁電荷の量をより正確に制御することができ、確実に書込み放電を起こすことができる。
【００５９】
本実施形態では、走査電極にかかる予備放電パルス７の立ち下がりを徐々に変化させているが、同じ効果を得られるのであれば、維持電極にかかる予備放電パルス６の方のパルス立ち下がりを徐々に変化させてもよいし、また両方のパルス立ち下がりを徐々に変化させてもかまわない。
【００６０】
また、本実施形態では、走査電極にかかる電圧を徐々に変化させ、最終的に負の電圧になっているが、適量な電荷を走査電極に残すという効果をもつパルスであるならば、その最終的な電圧が零になっても正になってもよい。
【００６１】
（実施形態４）
本発明の第４の実施形態について、図５および図３９を参照して説明する。
【００６２】
図５は、本発明の第４の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形において、予備放電期間に予備放電パルス６，７を印加するのは前述の図３０に示した従来例と同様である。ただし、この場合の予備放電パルス６，７は、パルスの立ち上がりで放電が起きるが、立ち下がりでは放電が起きないような電圧値になっている。
【００６３】
本形態の駆動方法では、予備放電期間２に予備放電パルス６，７が印加されると、予備放電パルス６，７の立ち上がりで放電が生じ、その放電により、図３９（ｂ）に示すように壁電荷が蓄積される。このとき蓄積される壁電荷量は、重畳電圧がない限り自己消去放電しない程度の量であるので、予備放電パルス６，７の立ち下がりで放電されることはない。続く走査期間３で、この壁電荷により、書込み放電を起こしやすくするのは第１の実施形態と同様である。
【００６４】
走査期間３後は、選択セルでは、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、データ電極５７上の誘電体層５５ｂには負の壁電荷が蓄積される。結果、この選択セルにおける壁電荷分布は、図３９（ｃ）に示すような状態となる。一方、非点灯セル（非選択セル）では、書込み放電は生じないため、その壁電荷分布は、図３９（ｂ）に示した壁電荷分布のままとなる。
【００６５】
（実施形態５）
図６は、本発明の第５の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、予備放電期間２の予備放電パルスのパルス形状が異なる以外は前述の図３０に示した従来例と同じである。走査電極５３に印加される予備放電パルス７は、パルスの立ち上がりが徐々に変化するようになっている。他方、維持電極５４に印加される予備放電パルス６は矩形波である。
【００６６】
本形態においても、予備放電期間２に、走査電極５３が陽極として放電するような予備放電パルス６，７が印加される。維持電極５４に印加される予備放電パルス６（矩形波）は−１５０〜−２００Ｖであり、走査電極５３に印加される予備放電パルス７（傾斜波）は最大で１５０〜２５０Ｖである。その結果、走査電極５３側の誘電体層５５ａ上に負の壁電荷が蓄積され、維持電極５４側の誘電体層５５ａ上に正の壁電荷が生成される。このように、本形態では、予備放電そのものを利用して壁電荷を生成する。続く走査期間３で、この壁電荷を利用した重畳電圧の作用により、書込み放電を起こしやすくするのは前述した各実施形態と同様である。
【００６７】
なお、図６に示した駆動電圧波形では、走査電極に正、維持電極に負の電圧を印加して予備放電を行うようになっているが、その予備放電パルスとしては、走査電極が陽極となるようなパルスであればどのようなパルスであってもよい。例えば、走査電極に正電圧パルスを印加するだけでもよい。
【００６８】
また、本実施形態では、走査電極に印加される電圧を徐々に変化させて予備放電を発生させているが、同じ効果を得られるのであれば、維持電極に印加される電圧を徐々に変化させて予備放電を発生させてもよいし、また両電極に印加される電圧を徐々に変化させて予備放電を発生させてもよい。
【００６９】
（実施形態６）
図７は、本発明の第６の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、前述の第１の実施形態と同様に、予備放電期間２と走査期間３の間に壁電荷調整期間１１を有するが、走査期間３において、維持電極５４に副走査パルス１４を印加する点で第１の実施形態とは異なる。
【００７０】
走査期間３では、点灯セルにおいてのみ、壁電荷調整期間１１中に蓄積された壁電荷を利用した重畳電圧の作用により、走査電極５３とデータ電極５７の間で書込み放電が生じるようにする必要がある。しかし、壁電荷調整期間１１では、全セルに対して壁電荷の蓄積が行われるため、データパルス９が印加されない非点灯セルにおいても、その蓄積された壁電荷による重畳電圧の作用により、走査電極５３と維持電極５４の間で誤放電が生じる可能性がある。誤放電が起きてしまうと、維持パルス印加時にも放電が起きることになるため、非点灯セルであるにもかかわらず意図しない点灯が起きてしまう。本形態では、走査期間３中に、全ての維持電極５４に負の副走査パルス１４を印加することで、以下のようにして誤放電が防止される。
【００７１】
壁電荷調整期間１１では、維持電極５４、走査電極５３に所定の電圧のパルス１２，１３が印加され、これにより、走査電極５３と維持電極５４の間で放電が発生し、その放電により、誘電体層５５ａ上では、走査電極５３側に負の壁電荷が蓄積され、維持電極５４側に正の壁電荷が蓄積される（図３７（ｄ）参照）。走査期間３中に、維持電極５４に負の副走査パルス１４を印加すると、この負の副走査パルス１４が維持電極５４側に蓄積された正の壁電荷を打ち消すように作用し、結果的に、走査電極５３と維持電極５４の間に生じる、壁電荷による電位差が小さくなるので、両電極間に誤放電は生じない。よって、誤放電を防ぐことができ、より安定した駆動を提供することができる。この副走査パルス電圧は−１０〜−９０Ｖの範囲である。
【００７２】
なお、負の副走査パルス１４は、維持電極５４側に蓄積された正の壁電荷を打ち消すように作用するだけで、走査電極５３側に蓄積された負の壁電荷に対しては何も作用しない。したがって、負の副走査パルス１４が、後に行われる書き込み放電（走査電極−維持電極間の放電）における重畳電圧作用に影響することはない。
【００７３】
（実施形態７）
図８は、本発明の第７の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３において維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第２の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第２の実施形態における動作・効果に加えて、上述の第６の実施形態の場合と同様、維持電極５４に副走査パルス１４を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００７４】
（実施形態８）
図９は、本発明の第８の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３において維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第２の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第２の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、維持電極５４に副走査パルス１４を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００７５】
（実施形態９）
図１０は、本発明の第９の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３において維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第３の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第３の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、維持電極５４に副走査パルス１４を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００７６】
（実施形態１０）
図１１は、本発明の第１０の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３において維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第４の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第４の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、維持電極５４に副走査パルス１４を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００７７】
（実施形態１１）
図１２は、本発明の第１１の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３において維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第５の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第５の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、維持電極５４に副走査パルス１４を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００７８】
（実施形態１２）
本発明の第１２の実施形態について、図１３、図４０および図４１を参照して説明する。図１３は、本発明の第１２の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、前述の第１の実施形態と同様に、予備放電期間２と走査期間３の間に壁電荷調整期間１１を有するが、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する点で第１の実施形態とは異なる。
【００７９】
走査期間３では、点灯セルにおいてのみ、壁電荷調整期間１１中に蓄積された壁電荷を利用した重畳電圧の作用により、走査電極５３とデータ電極５７の間で書込み放電が生じるようにする必要がある。しかし、壁電荷調整期間１１では、全セルに対して壁電荷の蓄積が行われるため、データパルス９が印加されない非点灯セルにおいても、その蓄積された壁電荷による重畳電圧の作用により、走査電極５３と維持電極５４の間で誤放電が生じる可能性がある。誤放電が起きてしまうと、維持パルス印加時にも放電が起きることになるため、非点灯セルであるにもかかわらず意図しない点灯が起きてしまう。
【００８０】
本形態では、この誤放電を防止するために、壁電荷消去期間１５において、全セルに対して走査電極５３に消去パルス１６を印加する。この消去パルス１６は、傾斜波であり、その最大値は−１５０〜−２３０Ｖである。消去パルス１６の印加により、書き込み放電が起きなかったセル（非選択セル）では、走査電極５３と維持電極５４との間で強制的に微量の放電が生じて、それまで蓄積された壁電荷が消去される。結果、非点灯セルの誤放電を防止することができる。
【００８１】
この壁電荷消去期間１５前後の壁電荷分布の変化について、図４０および図４１を用いて以下に説明する。
【００８２】
走査期間３後は、選択セルの壁電荷分布は、図４０（ａ）のように、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、データ電極５７上の誘電体層５５ｂに負の壁電荷が蓄積された状態となる。一方、非選択セルの壁電荷分布は、図４１（ａ）に示すように、誘電体層５５ａ上の、走査電極５３の位置に負の壁電荷が蓄積され、維持電極５４の位置に正の壁電荷が蓄積された状態となる。
【００８３】
壁電荷消去期間１５に移ると、選択セルでは、走査電極５３に負の消去パルス１６が印加されるが、走査電極５３側に蓄積されている壁電荷は正極であるため、消去パルス１６は走査電極５３と維持電極５４に生じる電位差を小さくする方向に作用し、結果、図４０（ａ）の状態がほぼ維持される。一方、非選択セルでは、消去パルス１６が印加されると、走査電極５３側に蓄積されている壁電荷は負極であるため、消去パルス１６は走査電極５３と維持電極５４に生じる電位差を大きくする方向に作用し、結果、走査電極５３と維持電極５４の間で微量の放電が生じて図４１（ｂ）に示すように壁電荷が消去される。
【００８４】
維持期間４に移ると、選択セルでは、１回目の維持放電により、壁電荷分布は、図４０（ｂ）に示すように、維持電極５４上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積され、走査電極５３上の誘電体層５５ａに負の壁電荷が蓄積された状態となる。次いで、２回目の維持放電により、壁電荷分布は、図４０（ｃ）のように、維持電極５４上の誘電体層５５ａに負の壁電荷が蓄積され、走査電極５３上の誘電体層５５ａに正の壁電荷が蓄積される。この維持放電は数回にわたって繰り返される。一方、非選択セルでは、維持放電は行われないので、図４１（ｃ）に示すように壁電荷は消去された状態のままとなる。
【００８５】
（実施形態１３）
図１４は、本発明の第１３の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する以外は、前述の第２の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第２の実施形態における動作・効果に加えて、上述の第１２の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において、非選択セルの走査電極５３に消去パルス１６を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００８６】
（実施形態１４）
図１５は、本発明の第１４の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する以外は、前述の第２の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第２の実施形態における動作・効果に加えて、上述の第１２の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において、非選択セルの走査電極５３に消去パルス１６を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００８７】
（実施形態１５）
図１６は、本発明の第１５の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する以外は、前述の第３の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第３の実施形態における動作・効果に加えて、上述の第１２の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において、非選択セルの走査電極５３に消去パルス１６を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００８８】
（実施形態１６）
図１７は、本発明の第１６の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する以外は、前述の第４の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第４の実施形態における動作・効果に加えて、上述の第１２の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において、非選択セルの走査電極５３に消去パルス１６を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００８９】
（実施形態１７）
図１８は、本発明の第１７の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３と維持期間４との間に壁電荷消去期間１５を有する以外は、前述の第５の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第５の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第１２の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において、非選択セルの走査電極５３に消去パルス１６を印加することで、壁電荷により重畳電圧作用が生じて誤放電が発生することを防止することができる。
【００９０】
（実施形態１８）
図１９は、本発明の第１８の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１２の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１２の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態と同様に、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９１】
（実施形態１９）
図２０は、本発明の第１９の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１３の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１３の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９２】
（実施形態２０）
図２１は、本発明の第２０の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１４の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１３の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９３】
（実施形態２１）
図２２は、本発明の第２１の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１５の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１５の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９４】
（実施形態２２）
図２３は、本発明の第２２の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１６の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１６の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９５】
（実施形態２３）
図２４は、本発明の第２３の実施形態のＰＤＰの駆動方法に基づく駆動電圧の波形図である。この駆動電圧波形は、走査期間３中に維持電極５４に副走査パルス１４を印加する以外は、前述の第１７の実施形態のものと同様の駆動電圧波形である。本形態においては、前述の第１７の実施形態における動作・効果に加えて、前述の第６の実施形態の場合と同様、壁電荷消去期間１５において走査電極に消去パルス１６を印加することにより、維持期間４における非点灯セルの誤放電を防ぐことができる。
【００９６】
以上説明した各実施形態のうち、第６〜１１、１８〜２３の実施形態については、維持電極にかける副走査パルスは、少なくとも、書込み放電を行うための電圧パルス（走査パルス８）が印加されている期間中に印加されていればよいことから、いくつかのブロックに分割して行うようにしてもよい。例えば、図３６に示すように副走査パルスを分割して印加することも可能である。
【００９７】
また、第１２〜２３の実施形態では、壁電荷消去期間１５において、走査電極５３に傾斜電圧を１度だけ印加しているが、同じ効果を得られるのであれば、どのようなパルスを用いてもよい。例えば、走査電極でなく維持電極に傾斜電圧をかけてもよいし、あるいは走査電極、維持電極の両電極に傾斜電圧をかけてもよい。また、パルスも傾斜パルスに代えて矩形パルスとしてもよいし、立ち上がりのなまった形のパルスとしてもよい。さらには、１度だけ印加するのではなく、数度印加することで同じ効果が得られる消去パルス群を印加するようにしてもよい。
【００９８】
以上の説明では、従来の駆動波形例である図３０を参照して、走査パルス、維持パルスが負極性、データパルスが正極性の場合について述べたが、放電の発生は電極間の電位差によるものであり、正極性の走査パルス／維持パルス、負極性のデータパルスを用いても同様の効果を得られる。
【００９９】
第１〜６の実施形態において、壁電荷調整期間１１もしくは予備放電期間２において、走査電極が陽極となるような放電を起こしているが、これは上述した実施形態においては、書込み放電が走査電極が陰極となるような放電を起こしているためである。したがって、書込み放電が、走査電極が陽極となるような放電を起こす場合は、壁電荷生成期間１１もしくは予備放電期間２において、走査電極が陰極となるような放電を起こす必要がある。
【０１００】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、壁電荷による重畳電圧作用を利用して書込み放電が行われるので、書込み放電時に走査電圧とデータ電極との間にかかる電圧の正常駆動電圧範囲を広げることができる。正常駆動範囲を広く取ることができれば、セル間で正常駆動範囲が多少ばらついてもその違いを吸収できるため、良好な画像のＰＤＰを得ることができる。
【０１０１】
また、本発明によれば、確実に書込み放電を起こすことができるとともに、誤放電を防止することができるので、従来にない良好な表示画像を得られるプラズマディスプレイの駆動方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２】本発明の第１の実施形態の変形例を説明するための駆動電圧波形図である。
【図３】本発明の第２の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図４】本発明の第３の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図５】本発明の第４の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図６】本発明の第５の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図７】発明の第６の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図８】本発明の第７の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図９】発明の第８の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１０】本発明の第９の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１１】本発明の第１０の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１２】本発明の第１１の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１３】発明の第１２の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１４】本発明の第１３の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１５】本発明の第１４の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１６】本発明の第１５の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１７】本発明の第１６の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１８】本発明の第１７の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図１９】本発明の第１８の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２０】本発明の第１９の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２１】本発明の第２０の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２２】本発明の第２１の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２３】本発明の第２２の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２４】本発明の第２３の実施形態を説明するための駆動電圧波形図である。
【図２５】一般的なＡＣ型プラズマディスプレイパネルの主要構成を示す一部切欠斜視図である。
【図２６】図２５に示すパネルを矢印Ａの方向から見た断面図である。
【図２７】図２５に示すパネルを矢印Ｂの方向から見た断面図である。
【図２８】プラズマディスプレイパネルの放電セルと電極構成を示す平面模式図である。
【図２９】１フィールドの駆動時間の内訳を示した模式図である。
【図３０】従来のプラズマディスプレイの駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図３１】従来のプラズマディスプレイの予備放電期間における駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図３２】従来のプラズマディスプレイの予備放電期間における駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図３３】従来のプラズマディスプレイの予備放電期間における駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図３４】従来のプラズマディスプレイの予備放電期間における駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図３５】従来のプラズマディスプレイの駆動時における壁電荷分布の変化を示す模式図である。
【図３６】本発明の第６〜１１および１８〜２３の実施形態の変形を説明するための走査期間における駆動電圧波形図である。
【図３７】本発明の第１の実施形態を説明するための壁電荷分布の変化の模式図である。
【図３８】本発明の第２の実施形態を説明するための壁電荷分布の変化の模式図である。
【図３９】本発明の第４の実施形態を説明するための壁電荷分布の変化の模式図である。
【図４０】本発明の第１２の実施形態を説明するための選択セルの壁電荷分布の変化の模式図である。
【図４１】本発明の第１２の実施形態を説明するための非選択セルの壁電荷分布の変化の模式図である。
【符号の説明】
１  １サブフィールド
２  予備放電期間
３  走査期間
４  維持期間
５  維持消去パルス
６  プライミングパルス
７  プライミングパルス
８  走査パルス
９  データパルス
１０  維持パルス
１１  壁電荷調整期間
１２  壁電荷生成パルス
１３  壁電荷生成パルス
１４  副走査パルス
１５  非点灯セル壁電荷消去期間
１６  消去パルス
５１  前面基板
５２  背面基板
５３  走査電極
５４  維持電極
５５  誘電体層
５６  誘電体層保護膜
５７  データ電極
５８  蛍光体
５９  放電空間
６０  隔壁
６１  セル
６２  フィールド
６３〜６６  サブフィールド
【図１】
0003570496.tif 000002
【図２】
0003570496.tif 000003
【図３】
0003570496.tif 000004
【図４】
0003570496.tif 000005
【図５】
0003570496.tif 000006
【図６】
0003570496.tif 000007
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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