(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
現在時刻を表示する時刻表示機構と、
付加機能表示輪列と付加機能修正輪列を備えた付加機能表示機構と、
複数の軸方向位置に設定可能な外部操作部材としての巻真と、
該巻真の軸方向および回転方向の動きと連動させるためのツヅミ車やオシドリを備えた外部操作切り換え機構と、を有する時計において、
前記巻真の軸に係合し前記ツヅミ車より時計の外側にあって付加機能修正輪列と噛み合う修正伝え車を設け、
前記ツヅミ車には前記巻真の軸方向に対し時計中心側とは反対側の側面の周面に断面が平面的異形形状をした凸部又は凹部を形成し、
前記修正伝え車には、前記ツヅミ車の凸部又は凹部と対向する側面の位置に、該凸部又は凹部と係合する断面が平面的異形形状をした凹部状又は凸部を形成し、
時計の通常携帯状態では、前記修正伝え車と前記ツヅミ車に形成した各凸部と凹部の間に適度な隙間を設けるよう構成したことを特徴とする時計の修正機構。
【請求項２】
前記修正伝え車の前記凹部又は凸部の奥行き深さは、付加機能表示部材を修正する輪列と噛み合う歯形を形成する歯車部の厚さと同等に形成されていることを特徴とする請求項１記載の時計の修正機構。
【請求項３】
前記巻真の引き出し状態で前記外部操作切り換え機構の一つであるカンヌキは、前記ツヅミ車を前記修正伝え車側に可動させてツヅミ車と修正伝え車に形成した前記凹部又は凸部が押接した状態でも、前記ツヅミ車を前記修正伝え車側に押圧するような弾性を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の時計の修正機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、時計の時刻情報や付加機能情報を表示する表示用部材の表示位置を外部操作部材により修正するための修正機構に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
腕時計の時刻修正や、付加機能として搭載されているカレンダーの日付を表示する日板（日車）や曜日を表示する曜板（曜車）などを早修正する修正機構は、外部操作部材である巻真の複数の引き出し段数の各位置により、例えば、前記巻真の軸に係合されているツヅミ車を時計の通常携帯状態の位置に対して前後に可動させて各修正輪列に噛み合うように外部操作切り換え機構を構成する、周知のオシドリやカンヌキなどによってツヅミ車を移動させる修正機構の構造が従来よりいろいろ提案されている。
【０００３】
前記修正機構に関する従来例の一つとして、実公昭６４−６２７号公報が上げられる。該実公昭６４−６２７号公報に記載されている発明の構成では、暦修正車１９とプラスチック材よりなる暦修正伝え車１７は常に噛合し、巻真１２がカレンダー修正時の所定位置に位置決めされた時のみ、巻真１２に形成した径大部１２ｃが暦修正伝え車１７の径小部に直接摩擦係合して、巻真１２の回転を暦修正伝え車１７に伝達し、暦修正伝え車１７を介して暦修正車１９が回転され、暦修正車１９に設けてある偏心ピン１９ａに摩擦係合している暦修正部材２１の変形往復運動により日車２２や曜車２３を修正する構造となっている。
【０００４】
更に他の従来例として実公平４−５２７０６号公報が上げられる。この実公平４−５２７０６号公報に記載されている構成では、巻真２と、巻真２の軸方向で位置決めされその回動に連動するツヅミ車４と、ツヅミ車４の時計中心側フランジ周面に一体化して設けられたカレンダー修正歯車４−ｂと、地板１に形成された案内軸１−ａに軸支されたカレンダー修正伝え車７と、修正伝え車７の回転方向に応じて揺動するカレンダー修正車８、及びカレンダー修正車８により回転させられる日車９と曜車１２より構成されている。
【０００５】
巻真２を軸方向に位置決めしてカレンダー修正歯車４−ｂをカレンダー修正伝え車７に噛合させる。そして巻真２を回転させることによりツヅミ車４を回動させると、ツヅミ車４に一体化されているカレンダー修正歯車４−ｂによりカレンダー修正伝え車７を回転させる。このカレンダー修正伝え車７の回転方向に応じて揺動するカレンダー修正車８により、日車９又は曜車１２を回転し日付や曜日を修正する。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前者の実公昭６４−６２７号のように巻真と摩擦係合する構成は、修正回転トルクの大きい付加機能の車を修正しようとする場合に、巻真の回転力に対して修正車の係合部がスリップしてしまう恐れがあり、高回転トルクが要求される付加機能表示の修正方式には不向きである。
【０００７】
また、実公平４−５２７０６号公報の、巻真の複数の引き出し段数の位置により巻真軸に係合されているツヅミ車は、時刻修正の位置とカレンダーの早修正の位置は時計の通常携帯状態の位置に対して前後した位置に移動してそれぞれの修正が行なわれるので、カレンダー修正伝え車の平面的な位置は、時刻修正用の小鉄車の位置よりかなり離れた位置に配設され、さらにカレンダーの日付を表示する日板の歯先は、前記カレンダー修正伝え車と干渉しないように平面的に遠ざけた位置に配設しなければならないので、日板のサイズが径大化し結果として時計ムーブメントの小型化が難しい。
【０００８】
本発明の目的は、上記欠点を解消し高回転トルクを要するような付加機能、例えば、時差修正機構などを搭載した時計ムーブメントの薄型化を図ると共に、小型腕時計にも対応できる時計ムーブメントを提供するものである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するための本発明は次のような構成をしている。即ち、現在時刻を表示する時刻表示機構と、付加機能表示輪列と付加機能修正輪列を備えた付加機能表示機構と、複数の軸方向位置に設定可能な外部操作部材としての巻真と、該巻真の軸方向および回転方向の動きと連動させるためのツヅミ車やオシドリを備えた外部操作切り換え機構とを有する時計であって、前記巻真の軸に係合し前記ツヅミ車より時計の外側にあって付加機能修正輪列と噛み合う修正伝え車を設け、前記ツヅミ車には前記巻真の軸方向に対し時
計中心側とは反対側の側面の周面に断面が平面的異形形状をした凸部又は凹部を形成し、前記修正伝え車には、前記ツヅミ車の凸部又は凹部と対向する側面の位置に、該凸形状部は凹部と係合する断面が平面的異形形状をした凹部又は凸部を形成し、時計の通常携帯状態では、前記修正伝え車と前記ツヅミ車に形成した各凸部と凹部の間に適度な隙間を設けたものである。
【００１０】
また、前記修正伝え車の前記凹部又は凸部の奥行き深さは、付加機能表示部材を修正する輪列と噛み合う歯形を形成する歯車部の厚さと同等に形成されていることを特徴とする。
【００１１】
更に、前記巻真の引き出し状態で前記外部操作切り換え機構の一つであるカンヌキは、前記ツヅミ車を前記修正伝え車側に可動させてツヅミ車と修正伝え車に形成した前記凹部又は凸部が押接した状態でも、前記ツヅミ車を前記修正伝え車側に押圧するような弾性を有することを特徴としている。
【００１２】
【作用】
巻真を外側に１段引き出すと、巻真の動作に連動してオシドリ、カンヌキが作動し、カンヌキと係合しているツヅミ車が時計の外側方向に移動する。これにより巻真スペーサなどにより常時定位置に保持されている修正伝え車に形成されている角形凹部にツヅミ車の角形凸部が平面的に係合する位置まで移動する。この状態で巻真に回転動作を行なうことによりツヅミ車を介して修正伝え車が回転する。巻真の左右回転動作に応じて回転することができる修正伝え車の回動動作により時刻修正輪列や付加機能表示部材に回転が伝達され、時刻や付加機能が修正される。この時、修正伝え車は巻真スペーサの側壁部に当接してツヅミ車を介してカンヌキの平面的な位置を維持し、カンヌキとオシドリとの係合部には適度な隙間が保持される。
【００１３】
【実施例】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて詳述する。図１（ａ）、（ｂ）は本発明の一実施例で、時差修正機構の時計通常携帯状態を示す要部断面図、図２は本発明の実施例を示す外部操作切り換え機構で、巻真を１段位置に引き出した状態の要部平面図である。図３は本発明の実施例による時差修正機構とカレンダー機構を示す要部平面図、図４は図３のカレンダー機構の要部断面図、図５は本発明の実施例を示す時差修正機構の修正状態の要部断面図である。また図６（ａ）、（ｂ）は本発明の実施例で巻真を２段位置に引き出した指針修正状態を示す要部断面図を示し、図７（ａ）、（ｂ）は本発明の実施例を示すツヅミ車と修正伝え車の拡大図である。図１〜図７において同一番号は同一の構成要素を示す。
【００１４】
図１において、軸方向に複数の位置に設定されるように構成された外部操作部材の巻真１に形成された角部１ａにはツヅミ車２が係合している。ツヅミ車２に対し巻真１の時計外周方向には円柱部１ｂが形成され、この円柱部１ｂには時差修正輪列を構成する修正伝え車３の円筒部３ａに設けた丸型形状の穴３ｂが係合している。オシドリ４やカンヌキ５などは周知の外部操作切り換え機構を形成する。また、ツヅミ車２の時計内周側周面には冠歯車２ａを有し、巻真１の２段引き出し操作に伴ない、オシドリ４やカンヌキ５などで位置決めされて、指針修正輪列を構成する小鉄車６と噛み合う。
【００１５】
ツヅミ車２には冠歯車２ａと反対側の周面に角状の形状をした凸部２ｂが形成され、また修正伝え車３にはツヅミ車２の角状の凸部２ｂに係合するように形成された角形凹部３ｃが形成されている。そして巻真１の１段引き出し操作で、前記外部操作切り換え機構によりカンヌキ５がツヅミ車２を修正伝え車３側に移動させてツヅミ車２の凸部２ｂが角形凹部３ｃに係合するようになっている。
【００１６】
前記修正伝え車３には角形凹部３ｃと反対側に円筒部３ａが形成されていて、この円筒部３ａ側は後述する時針の時差修正を行なう際の平面的な位置決めを行なう周面部３ｄが形成されている。修正伝え車３の円筒部３ａは断面的に見たとき、時計ムーブメントの基台である地板７の下面仮想延長線と巻真円柱部１ｂの中空部に形成され、カレンダーの日付表示をする日板８の歯部８ａと平面的に重合する位置に配設されている。
【００１７】
修正伝え車３は、外部操作切り換え機構を構成するオシドリ４やカンヌキ５などを搭載し地板７と共に巻真１を時計ムーブメントに保持するための巻真スペーサ９に設けた溝部９ａに挿入され、適度な隙間を持って挟持され巻真１の移動方向への動きを制限している。修正伝え車３と直角に回転方向を変えて噛み合っている時差修正中間車（２）１０は、前記巻真スペーサ９のボス９ｂを回転軸として係合し、さらに地板７に植設したピン７ａを回転軸として係合している時差修正中間車（１）１１に回転力を伝達する。該時差修正中間車（１）１１は、時針（図示せず）を固着する時差修正筒車１２と噛み合い、時針のみを１時間単位で所望の時間を修正可能としている。
【００１８】
ここで時差修正筒車１２について図６（ｂ）を参照して説明する。各指針を駆動させるための指針輪列機構を構成する周知の減速輪列の回転力が、分針（図示せず）を固着する中心車１３に伝達され、さらに中心車１３は日の裏車１４を介して筒車１５に回転が伝わる。該筒車１５には時差星車１５ａが固着されていて筒車１５と一体で回動すると共に、時差修正筒車１２に固着されている時差修正躍制バネ１６と係合して、筒車１５と時差修正筒車１２が同期して回転する。時差修正筒車１２は、カレンダーの日付表示を行なう日板８を駆動させるための日回し車１７との間に配設してある減速車である日回し伝え車１８と噛み合い、２４時間で１日分の日板８を回転させる。
【００１９】
次に図２において外部操作切り換え機構について説明する。４は巻真１の溝部１ｃと係合し巻真１の押し引き操作に連動して回動するオシドリで、５はオシドリ４の尾部４ａと係合しツヅミ車２を移動させるカンヌキ、地板７に植設したピン７ｂを回転中心に常にオシドリ４の尾部４ａ側に回転力が働くように戻しバネ５ａが一体化されている。１９はオシドリ４に一体で形成されているダボ４ｂに躍制部１９ａが係合して、間接的に巻真１の引き出し位置を設定する裏押さえである。
【００２０】
該裏押さえ１９に一体に形成した躍制部１９ａは、時計通常携帯状態で巻真１を押し込んだ位置（巻真引き出し０段位置）では凹部１９ｂ、時差修正状態（巻真引き出し１段位置）では凹部１９ｃ、指針修正状態（巻真引き出し２段位置）では凹部１９ｄが前記オシドリ４のダボ４ｂに係合してオシドリ４を位置決めして巻真１の引き出し段数設定の位置を維持している。なお、図中の外部操作切り換え機構は時差修正の操作を行なうべく巻真１を１段引き出した位置を表わしている。この状態では、オシドリ４の尾部４ａとカンヌキ５の凹部５ｂは適度な隙間を維持するように配設されており、カンヌキ５に一体で設けたツヅミ車係合部５ｃはツヅミ車２と修正伝え車３の噛み合いが安定した状態で維持できるように修正伝え車３側に弾性力が働くようになっている。
【００２１】
次に図３において時差修正機構とカレンダー機構について図４、図５を参照して説明する。時計通常携帯状態では、日の裏車１４の回転に連動して駆動する筒車１５は、時差星車１５ａが同期して回転する共に、時差修正筒車１２に固着した時差躍制バネ１６は前記時差星車１５ａの２枚の歯の山型部１５ｂ、１５ｃに適度な弾性力を維持して係合しており、時差修正筒車１２が前記時差躍制バネ１６を介して筒車１５に同期して回転する。カレンダーの日付表示を行なっている日板８は、１２時間で１回転する時差修正筒車１２の回転を日回し伝え車１８を介して２４時間で１回転する日回し車１７に伝達され、該日回し車１７は一体で形成してある日回しダボ１７ａが日板８に形成した３１枚の歯８ａに係合して駆動し２４時間で１歯づつ送るようになっている。
【００２２】
時針の時差修正を行なおうとして巻真１を１段引き状態にすると、図５に示すようにカンヌキ５によりツヅミ車２が時計外周方向に移動してツヅミ車２の角形凸部２ｂが修正伝え車３の角形凹部３ｃに係合し、さらに、ツヅミ車２は移動しながらツヅミ車２の角形凸部外周フランジ部２ｃが修正伝え車３の角形凹部周面部３ｅに押接しながら修正伝え車３を時計外周方向に押しつけると、該修正伝え車３は修正伝え車３の外周近傍に配設してある巻真スペーサ９の凹部溝９ａを形成している側壁部９ｃに当接して修正伝え車３、ツヅミ車２の平面的な位置決めがされることになる。
【００２３】
ここで巻真１を回転させると、その回転力はツヅミ車２、修正伝え車３を介して修正伝え車３と常時噛み合っている時差中間車（２）１０に伝わり、時差中間車（１）１１を介して時差修正筒車１２に伝達される。さらに、時差修正筒車１２に固着されている時差躍制バネ１６は一体化されている躍制部１６ａを有し、該躍制部１６ａは前記時差星車１５ａの２歯の山型部１５ｂ、１５ｃに対して修正回転方向の山型を乗り越えて次の山型部へ回転移動し、該１回の回転動作は時針の１時間分の位置修正ができるようになっている。
【００２４】
このように時差修正を行ないながら時針を翌日の午前０時以降に進めると、前記日回し車１７は時差修正筒車１２と連動して回転しているので日回しダボ１７ａを介して日板８が１日分修正されるようになっている。
【００２５】
次に図６（ａ）、（ｂ）において指針修正機構について説明する。巻真１を時計外周方向に２段引き操作すると、巻真１、オシドリ４を介して連動するカンヌキ５は、時計中心側で巻真１の軸延長線上（図２を参照）に配設してある小鉄車６と噛み合う位置までツヅミ車２を移動させる。この状態で巻真１を回転操作すると、小鉄車６から回転力により日の裏中間車２０が回動し、さらに日の裏車１４に回転力が伝達され周知の分針を固着する中心車１３や筒車１５へと回転が伝わり指針の修正が行なえる。
【００２６】
なお、巻真１の２段引き出し状態の修正伝え車３は、巻真１のツヅミ車係合用の角部１ａ外周と修正伝え車３に設けた丸形状の中心穴３ｂが係合しているだけで、巻真１の回転操作による回転動作などはしない。
【００２７】
図７（ａ）に示すツヅミ車２の部分断面図において、図中の右側が指針修正用の冠歯車２ａで小鉄車６と噛み合い、左側の周面に平面的異形形状である角形形状した角形凸部２ｂが修正伝え車３の前記平面的異形形状である角形形状と同形状をした角形凹部３ｃと噛み合って時針の時差修正が可能となる。ツヅミ車２の中心部に設けた角形形状した穴２ｄは、巻真１の角部１ａと係合して回転力を伝達させるための穴で、前記角形凸部２ｂとの角形形状の位相は一致させる必要はない。
【００２８】
図７（ｂ）に示す修正伝え車３の部分断面図において、時差修正中間車（２）１０と直交して噛み合う時差修正用の歯車部３ｆの内周側には、前記ツヅミ車２の角形凸部２ｂと適度な隙間を持って係合する角形凹部３ｃが形成されており、その角形凹部３ｃ奥行きは前記歯車部３ｆの厚さに近似させた形状となっていて、巻真１の円柱部１ｂと係合する修正伝え車３の円筒部３ａと歯車３ｆを成形している歯形歯底部（図示せず）との薄肉形状部３ｇの残肉を確保して強度をアップさせるように形成され、例えば異常な回転トルクが発生した場合でも前記薄肉形状部３ｇの損傷が生じることがないようになっている。該修正伝え車３は巻真１の回転が比較的低回転トルクであればプラスチック材による成形が可能であり、また、巻真１の回転が高回転トルクが発生するような場合には、金属材料を使用したコイニング加工などによる成形も可能でその用途に合わせた材料選定ができる。
【００２９】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、巻真の軸に時計中心側よりツヅミ車、修正伝え車を係合させて、付加機能修正時には角形形状した係合部を有する前記ツヅミ車と修正伝え車が係合する修正機構は、付加機能修正時の修正輪列などの負荷トルクに左右されずに安定した巻真の回転力が付加機能表示部材に伝達でき、付加機能修正輪列に発生する恐れがある異常な回転トルクに対しても部品の損傷などの影響もなく信頼性の高い修正機構が得られる。
【００３０】
また、付加機能修正機構を構成する前記ツヅミ車に形成した角形凸部が係合する修正伝え車の角形凹部は、修正伝え車の次段車と噛み合いをする比較的薄く形成している歯車部の厚さとほぼ同等の係合丈で形成されているのでツヅミ車の移動が少なくて済むと共に、日付を表示する日板の歯先は平面的に修正伝え車の歯車部と適度の隙間を確保した位置まで時計中心側に配設できるので日板サイズの径小化ができることにより時計ムーブメントの小型化が実現可能である。
さらに修正伝え車が巻真と係合する円筒部の文字板側の外周部は地板の下面と巻真軸の間に配設されおり、日板は断面的に地板の下面に近接させて配設することが可能でカレンダー部の厚みも薄くでき薄型化を図った腕時計に対応できる時計ムーブメントの提供が可能となる。
【００３１】
本発明の実施例では付加機能として時差修正機能とカレンダー機構を搭載した時計について説明したが、他の付加機能を搭載してその表示修正をする場合に、修正輪列を配設し外部操作部材である巻真の回転操作により修正駆動させるような場合でも同じような効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）、（ｂ）は本発明の実施例で時差修正機構の時計通常携帯状態を示す要部断面図。
【図２】本発明の実施例を示す外部操作切り換え機構で巻真を１段位置に引き出した状態の要部平面図。
【図３】本発明の実施例で時差修正機構、カレンダー機構を示す要部平面図。
【図４】本発明の実施例の図３のカレンダー機構の要部断面図。
【図５】本発明の実施例を示す時差修正機構の修正状態の要部断面図。
【図６】（ａ）、（ｂ）は本発明の実施例で巻真を２段位置に引き出した指針修正状態を示す要部断面図。
【図７】（ａ）、（ｂ）は本発明の実施例を示すツヅミ車、修正伝え車の拡大図である。
【符号の説明】
１    巻真
２    ツヅミ車
２ｂ    角型凸部
３    修正伝え車
３ｃ    角型凹部
３ｆ    歯車部
４    オシドリ
４ａ    尾部
５    カンヌキ
６    小鉄車
７    地板
９    巻真スペーサ
９ｃ    側壁部
１０    時差修正中間車（２）
１２    時差修正筒車
【図１】
0003548636.tif 000002
【図２】
0003548636.tif 000003
【図３】
0003548636.tif 000004
【図４】
0003548636.tif 000005
【図５】
0003548636.tif 000006
【図６】
0003548636.tif 000007
【図７】
0003548636.tif 000008