(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性体から無端帯状に形成されたクローラ本体内に埋設された左右方向の補強材と、クローラ本体の内周側の左右方向中央側に設けられた左右一対のガイド突部と、クローラ本体の外周側に設けられたラグとをクローラ周方向に間隔をおいて設けて主構成されたクローラベルトを備え、このクローラベルトの内周側に配置されていて、左右のガイド突部間を転動する中央輪と、ガイド突部の左右方向外側方を転動するサイド輪とを有する転輪を備えると共に、この転輪のサイド輪が転動する部分に対応するラグを、クローラ周方向で隣り合う補強材間に配置し、転輪側からクローラベルトに作用する荷重の荷重分担が、転輪が補強材上を転動する場合は、サイド輪側よりも中央輪側の方が大とされ、転輪が補強材間を転動する場合は、中央輪側よりもサイド輪側の方が大となるように構成されていることを特徴とするクローラ式走行装置。
【請求項２】
ラグがクローラ本体の左右両側にそれぞれ配置されると共に、この左右両側に配置された各ラグがクローラ周方向で隣り合う補強材間に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のクローラ式走行装置。
【請求項３】
クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置する左右のラグが、クローラ周方向において千鳥状に配設されていることを特徴とする請求項２に記載のクローラ式走行装置。
【請求項４】
クローラ本体の補強材に対応する位置に、クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置するラグよりも、突出高さの低い第２のラグを設けたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のクローラ式走行装置。
【請求項５】
中央輪が補強材上にある場合において、クローラ本体のサイド輪転動面と、サイド輪との間に隙間が生じるように構成されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のクローラ式走行装置。
【請求項６】
サイド輪が転動する転動面の、クローラ周方向で隣り合う補強材間に凸部を設けたことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のクローラ式走行装置。
【請求項７】
駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向外方側にのみ設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のクローラ式走行装置。
【請求項８】
駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向内方側にのみ設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のクローラ式走行装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ショベル、バックホー、キャリアダンプ等の土木・建設機械や、運搬車、又はコンバイン、耕耘機、管理機、トラクタ等の農業機械や、その他の不整地走行用車両等の走行部として採用されるクローラ式走行装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
クローラ式走行装置は、駆動輪と、アイドラと、複数の転輪と、これら駆動輪、アイドラ及び転輪に亘って巻き掛けられる無端帯状のクローラベルトとから主構成されたクローラユニットを備えていて、駆動輪を回転駆動させてクローラベルトを周方向に循環回走させることで、走行可能とされている。
また、駆動輪、アイドラ及び転輪は、クローラ式走行装置を採用した機体に取り付けられたトラックフレームに回転自在に支持されており、機体からの荷重は転輪を介してクローラベルトに作用する。
【０００３】
このクローラ式走行装置に採用されるクローラベルトとして、弾性体で主構成された弾性クローラがあり、この種のクローラベルトは、ゴム様弾性体からなる無端帯状のクローラ本体内に埋設された左右方向の補強材と、クローラ本体の内周側の左右方向中央側に設けられた左右一対のガイド突部と、クローラ本体の外周側に設けられたラグとをクローラ周方向に間隔をおいて設けて主構成されている。
また、クローラ式走行装置に採用される転輪として、左右各ガイド突部の左右方向外側方を転動する左右一対のサイド輪のみを備えた外つばタイプの転輪と、左右ガイド突部間を転動する中央輪のみを備えた中つばタイプの転輪とがある。
【０００４】
前記外つばタイプの転輪にあっては、走行振動は良いが、耐脱輪性が劣るものであり、一方、中つばタイプの転輪にあっては、耐脱輪性は良いが、補強材上を走行する場合と、補強材間を走行する場合との落差が大きく、走行振動に劣るものである。
そこで、転輪を、左右のガイド突部間を転動する中央輪と、ガイド突部の左右方向外側方を転動するサイド輪とを備えた構成とし、外つば転輪の長所と、中つば転輪の長所とを備えた転輪を有するクローラ式走行装置がある。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
前記従来のものにあっては、外つば転輪の振動性の良さと、中つば転輪の耐脱輪性の良さとを兼ね備えたものであるが、転輪とクローラベルトのラグとの関係については考慮されていないものであり、振動性の点については、まだ十分といえるものではなく、振動性改善の余地があるものであった。
そこで、本発明は、振動性についてさらに改善し、低振動で且つ耐脱輪性のよいクローラ式走行装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明が技術的課題を解決するために講じた技術的手段は、弾性体から無端帯状に形成されたクローラ本体内に埋設された左右方向の補強材と、クローラ本体の内周側の左右方向中央側に設けられた左右一対のガイド突部と、クローラ本体の外周側に設けられたラグとをクローラ周方向に間隔をおいて設けて主構成されたクローラベルトを備え、このクローラベルトの内周側に配置されていて、左右のガイド突部間を転動する中央輪と、ガイド突部の左右方向外側方を転動するサイド輪とを有する転輪を備えると共に、この転輪のサイド輪が転動する部分に対応するラグを、クローラ周方向で隣り合う補強材間に配置したことを特徴とする。
【０００７】
また、ラグがクローラ本体の左右両側にそれぞれ配置されると共に、この左右両側に配置された各ラグがクローラ周方向で隣り合う補強材間に配置されているのがよい。
また、クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置する左右のラグが、クローラ周方向において千鳥状に配設されているのがよい。
また、クローラ本体の補強材に対応する位置に、クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置するラグよりも、突出高さの低い第２のラグを設けるのがよい。
【０００８】
また、転輪側からクローラベルトに作用する荷重の荷重分担が、転輪が補強材上を転動する場合は、サイド輪側よりも中央輪側の方が大とされ、転輪が補強材間を転動する場合は、中央輪側よりもサイド輪側の方が大となるように構成されているのがよい。
また、サイド輪が転動する転動面の、クローラ周方向で隣り合う補強材間に凸部を設けるのがよい。
また、駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向外方側にのみ設けられているのがよい。
【０００９】
また、駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向内方側にのみ設けられているのがよい。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜図４は第１の実施の形態を示しており、図２において、１は、土木・建設機械や運搬車又は農業機械等の走行部として採用されるクローラ式走行装置であり、このクローラ式走行装置１は、トラックフレームＦと、１又は複数のクローラユニットＵ（走行体）を有する。
クローラユニットＵは、本実施の形態のものでは、進行方向（図４の左右方向）前後一側に配置された駆動輪２と、進行方向前後他側に配置されたアイドラ３と、これら駆動輪２とアイドラ３との間に配置された複数個の転輪４と、これら駆動輪２，アイドラ３及び転輪４に亘って巻き掛けられるエンドレス状のクローラベルト６とから主構成されており、駆動輪２，アイドラ３及び転輪４はトラックフレームＦの左右両側のサイドフレームに左右方向（図４の紙面貫通方向）の軸心廻りに回転自在に支持されている。
【００１１】
このクローラ式走行装置１を採用した機械の、本機側からの重量等の荷重は、トラックフレームＦから転輪４を介してクローラベルト６に作用し、駆動輪２を回転駆動することによりクローラベルト６を周方向Ａに循環回走させることで進行する。
なお、図例の構造のクローラ式走行装置１は一例を示したものであり、採用される機械・車両によって、クローラベルト６の駆動形式、トラックフレームＦ、クローラユニットＵ等の構造が種種変更される。
【００１２】
このクローラベルト６は、図１〜図３に示すように、ゴム様弾性体（ゴム、樹脂等）によって無端帯状に形成されたクローラ本体８を備えると共に、このクローラ本体８内に埋設された左右方向Ｂ（クローラベルト６の幅方向）の補強材９（芯金）と、クローラ本体８の内周側Ｃの左右方向Ｂ中央側に設けられた左右一対のガイド突部１０と、クローラ本体８の外周側Ｄに設けられたラグ１１とをクローラ周方向Ａに間隔をおいてクローラ周方向Ａ全周に亘って設けることで主構成されている。
【００１３】
補強材９のクローラ外周側Ｄには、スチールコード等の抗張力コードから構成された抗張体１２が、クローラ本体８内にクローラ周方向Ａ全周に亘って埋設されている。
また、クローラ本体８の、周方向Ａで隣り合う補強材９間の左右方向Ｂ中央部には、駆動輪２からクローラベルト６に駆動力を伝達すべく、駆動輪２の歯が挿入される係合孔１３が貫通形成されている。
また、左右のガイド突部１０は、補強材９からクローラ内周側Ｄに一体的に突出しており、このガイド突部１０によって転輪４等の脱輪防止（クローラベルト６の転輪４等からの外れ防止）を図っている。
【００１４】
なお、この左右のガイド突部１０の形状は本実施の形態のものに限定されることはなく、例えば、前後に分割状（二股状）であってもよく、また、左右同形状でなくてもよい。
転輪４は、左右のガイド突部１０間を転動する中央輪１５と、ガイド突部１０の左右方向Ｂ外側方を転動するサイド輪１６
とから構成されていて、転輪４は、左右一方のガイド突部１０を跨ぐように形成されている。
【００１５】
ラグ１１は、クローラベルト６の左右両側に配置されており、左右の各ラグ１１は、左右方向Ｂ外方に向かうにしたがってクローラ周方向Ａ一方（又は他方）に移行する傾斜状に形成されている。
なお、ラグパターン（ラグ形状）は本実施の形態で開示したものに限定されることはなく、他のラグパターンのものであってもよい。
また、本実施の形態のクローラベルト６にあっては、左右のラグ１１のうち、左右一方側に配置されたラグ１１（図２の左側のラグ１１）はクローラ周方向Ａで隣り合う補強材９間に配置されており、左右他方側に配置されたラグ１１（図２の右側のラグ１１）は、前述した左側のラグ１１に対してクローラ周方向Ａに関して位置ズレしていて、一部（左右方向Ｂ中央側）が補強材９とクローラ厚さ方向Ｅに関してラップしている。
【００１６】
そして、前記補強材９間に配置されたラグ１１が設けられたところの、クローラ本体８上を、転輪４のサイド輪１６が転動するように構成されている。
図５は、第２の実施の形態に係るクローラベルト６を示しており、第１の実施の形態と異なる点は、クローラベルト６の左右一方側に配置されたラグ１１と、左右他方側に配置されたラグ１１とが、ともにクローラ周方向Ａで隣り合う補強材９間に配置されている点であり、その他の構成は前記第１の実施の形態と略同様に構成される。
【００１７】
図１６は、比較例に係るクローラベルト３１及び転輪３２を示しており、このクローラベルト３１にあっては、左右一方側に配置されたラグ３３と、左右他方側に配置されたラグ３３とが、ともに補強材３４とクローラ厚さ方向Ｅに関してラップしている。
また、転輪３２は本実施の形態の転輪４と同様に構成されている。
この比較例のものと、前記第１、２の実施の形態のものとを比較すると、比較例のものでは、転輪３２のサイド輪３５が転動するところに対応するラグ３３が、補強材３４にラップしているので、サイド輪３５の転動部分の補強材３４対応部分の剛性が高く、振動低減に関して十分とはいえないものであるが、これに対して、本実施の形態のものでは、サイド輪１６が転動するところに対応するラグ１１は、補強材９間に位置しているので、サイド輪１６の転動部分の補強材９対応部分の縦剛性が低いと共に、補強材９間に配置されたラグ１１によって、サイド輪１６が補強材９間で落ち込むのが防止（低減）され、これらにより低振動でスムーズな走行が得られるのである。
【００１８】
また、第１の実施の形態のものは、サイド輪１６が転動しない側のラグ１１（図２の右側のラグ１１）が補強材９とラップしているので、このラグ１１と補強材とがラップしている部分の剛性が高く、これがサイド輪１６転動側  に影響を与え（サイド輪１６が補強材９上を転動する際に、サイド輪１６が接地面からの反力を受け）、振動特性を悪くするが、これに対して、第２の実施の形態のものにあっては、サイド輪１６が転動しない側のラグ１１（図５の右側のラグ１１）も補強材９間に設けられていて、サイド輪１６が補強材９上を転動する際に、サイド輪１６が接地面からの反力を受けないので、第１の実施の形態のものに比べて振動特性がよい。
【００１９】
図７及び図８は、第１の実施の形態と、第２の実施の形態と、比較例との振動特性の試験結果を、表及びグラフに表したものであり、図７は転輪４，３２の上下振動に関し、図８は転輪４，３２の変位に関するものである。
振動特性試験は、所定長さの、有端で且つ平坦状に形成されたクローラベルト６，３１を、ラグ１１，３３を下にして床面等に載置し、このクローラベルト６，３１に対して転輪４，３２から一定荷重を加えながら、該転輪４，３２を、クローラベルト６，３１上の一端側から他端側へと転動させて行った。
【００２０】
速度は転輪４，３２の速度を示しており、加速度は転輪４，３２の回転支軸付近の振動加速度を示しており、変位は転輪４，３２の上下方向の変位を示している。
この図７及び図８から、前述したように、比較例のものに比べて、第１及び第２の実施の形態のものが振動特性に優れており、さらに、第１の実施の形態のものに比べて第２の実施の形態のものが振動特性に優れていることが証明される。
また、サイド輪１６が補強材９上を転動する際において、サイド輪１６とクローラ本体８内周面との間に小石等が咬み込まれると、サイド輪１６によって小石等がクローラ本体８内に圧入され、穴が生じる（虫喰いが生じる）が、本実施の形態のものにあっては、転輪４を介してクローラベルト６に作用する本機側からの荷重は、中央輪１５とサイド輪１６とで分担され、中央輪１５が補強材９上を走行する時には、中央輪１５から荷重を受け、サイド輪１６下のゴム部分は、荷重を受けないので、サイド輪１６の転動部分の耐虫喰い性が向上する。
【００２１】
また、補強材９間にラグ１１を配置し、その上をサイド輪１６が転動するようにしたものにあっては、補強材９のクローラ外周側Ｄにラグがないことから、走行時において、クローラ本体８の、補強材９外周側Ｄに石ころ、突起物等の固い物があると、サイド輪１６が補強材９上を転動する際に、サイド輪１６側からの荷重によって、クローラ本体８の、補強材９対応部分の接地側ゴム部分が、石ころ等の固い物と補強材９との間に挟まれて、損傷したり、切れたりする。また、クローラ本体８の補強材９外周側の損傷が抗張体１２又は補強材９にまで波及すると、クローラ本体８を構成するゴムが抗張体１２又は補強材９から剥離する惧れがある。
【００２２】
そこで、図５及び図６に仮想線で示すように、クローラ本体８の補強材９対応部分の接地側ゴム部分に、前記補強材９間のラグ１１の突出高さＨ１よりも低い突出高さＨ２の第２のラグ１７を設け、このラグ１７により、クローラ本体８の補強材９対応部分の接地側ゴム部分を保護することで、該ゴム部分の損傷等を防止できる。
また、前記第２のラグ１７の突出高さＨ２を、補強材９間に配置されるラグ１１と同じ高さにすると、ラグ１１，１７間に泥詰まりが生じる惧れが大となるが、前述したように、第２のラグ１７の突出高さＨ２を、補強材９間に配置されるラグ１１の突出高さＨ１よりも低くすることにより、クローラ本体８の保護を図るために第２のラグ１７を設けたものであっても、ラグ１１，１７間の泥詰まりを極力抑えることができる。
【００２３】
したがって、第２のラグ１７の突出高さＨ２は、泥詰まりが生じない程度の突出高さＨ２に形成される。
また、第２のラグ１７の突出高さＨ２を、補強材９間のラグ１１と同じ高さにして第２のラグ１７を接地させると、第２のラグ１７は補強材９下にあるので、振動に悪影響を与えるが、第２のラグ１７の突出高さＨ２を補強材９間のラグ１１の突出高さＨ１よりも低くすることにより、振動に悪影響を与えることがない。
【００２４】
なお、この第２のラグ１７は第１の実施の形態のクローラベルト６にも設けてもよく、また、第２のラグ１７は、クローラ周方向Ａにおいて、千鳥状に設けても良い。
図９〜図１３は、他の実施の形態を示している。
図９は、転輪４が中央輪１５の左右両側にサイド輪１６を備えて構成されているものであり、この場合であっても、少なくとも、左右一方側のサイド輪１６が転動する部分に対応するラグ１１が補強材９間に配置される（なお、左右両側のラグ１１が補強材９間にあるのが好ましい）。
【００２５】
図１０は、中央輪１５が補強材９上にある場合において、クローラ本体８のサイド輪１６転動面と、サイド輪１６との間に隙間ｈが生じるように構成されているものである。
このものにあっては、中央輪１５が補強材９上にある時には、本機側からの荷重は、すべて中央輪１５を介してクローラベルト６に作用するので、サイド輪１６とクローラ本体８との間に小石等を咬み込むことによる虫喰いを無くすことができる。
【００２６】
なお、補強材９間を転動する際には、中央輪１５が落ち込むので、サイド輪１６がクローラ本体８の内周面に接当する。
この転輪４が補強材９間を転動する際における本機側からクローラベルト６に作用する荷重の荷重分担は、中央輪１５＜サイド輪１６となるように構成されている。
また、前記隙間ｈは零であってもよく、この場合、転輪４が補強材９上を転動する際における本機側からクローラベルト６に作用する荷重の荷重分担が、中央輪１５＞サイド輪１６となっていればよい。
【００２７】
図１１及び図１２は、サイド輪１６の転動面の補強材９間に、クローラ内周側Ｃに突出する凸部１８を設けたものである。
この凸部１８は、側面視で、クローラ内周側Ｃに凸となる円弧状に形成されていて、サイド輪１６が、補強材９間を転動する場合において、落ち込みがある場合、この凸部１８によって、サイド輪１６の落ち込みを防止できる。
図１３は、第２の実施の形態における左右のラグ１１をクローラ周方向Ａにおいて千鳥状に配置したものであり、これによって、さらなる振動低減が図れる。
【００２８】
なお、前述した実施の形態の各構成部分を適宜組み合わせるようにしてもよい。
図１４及び図１５は、本発明のクローラ式走行装置１の使用形態を示しており、このクローラ式走行装置１は、クローラユニットＵを左右一対備えたものを示しており、図１４に示すものでは、中央輪１５の左右方向Ｂ外方側にのみサイド輪１６を設けたものであり、図１５に示すものでは、中央輪１５の左右方向Ｂ内方側にのみサイド輪１６を設けたものである。
【００２９】
図１４に示すものにあっては、クローラ式走行装置１を装着した機械の安定性が確保でき、特に、傾斜地を走行する場合等において有効である。
また、図１５に示すものにあっては、バックホー等において、旋回台を左右に旋回させて横向きで掘削作業等をする場合に、本機側からの荷重を、中央輪１５を介して補強材９で直接受けるので、横向きの作業に対して有効である。
なお、本発明は前述した実施の形態に限定されることはなく、例えば、１つのクローラユニットＵに対して、左右一方のガイド突部１０を跨ぐ転輪４と、左右他方のガイド突部１０を跨ぐ転輪４との２種類を備えているものであってもよく、この場合、一方のガイド突部１０を跨ぐ転輪４と、他方のガイド突部１０を跨ぐ転輪４とが交互に配置されていてもよい。
【００３０】
【発明の効果】
本発明のクローラ式走行装置にあっては、左右のガイド突部間を転動する中央輪と、ガイド突部の左右方向外側方を転動するサイド輪とを有する転輪と、この転輪のサイド輪が転動する部分に対応するラグをクローラ周方向で隣り合う補強材間に配置したクローラベルトとの組み合わせにより、耐脱輪性に優れ、且つ従来よりも低振動のクローラ式走行装置を提供できる。
また、ラグがクローラ本体の左右両側にそれぞれ配置されると共に、この左右両側に配置された各ラグがクローラ周方向で隣り合う補強材間に配置されていることにより、より低振動のクローラ式走行装置を提供できる。
【００３１】
また、クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置する左右のラグが、クローラ周方向において千鳥状に配設されていることにより、さらに低振動のクローラ式走行装置を提供できる。
また、補強材間にラグを配置し、その上をサイド輪が転動するようにしたものにあっては、補強材のクローラ外周側にラグがないことから、走行時において、クローラ本体の、補強材外周側に石等があると、サイド輪が補強材上を転動する際に、サイド輪からの荷重によって、クローラ本体の外周面が石等に接触して、クローラ本体を構成する弾性体が損傷し、これが抗張体又は補強材にまで波及すると、抗張体又は補強材が弾性体から剥離する惧れがあるが、クローラ本体の補強材に対応する位置に、クローラ周方向で隣り合う補強材間に位置するラグよりも、突出高さの低い第２のラグを設けることにより、クローラ本体８を構成する弾性体の損傷を防止できる。また、第２のラグの突出高さを、接地するラグの突出高さよりも低くすることにより、サイド輪が補強材上を転動する際に、接地面からの反力が転輪に作用するのを防止することができる。
【００３２】
また、転輪側からクローラベルトに作用する荷重の荷重分担が、転輪が補強材上を転動する場合は、サイド輪側よりも中央輪側の方が大とされ、転輪が補強材間を転動する場合は、中央輪側よりもサイド輪側の方が大となるように構成されていることにより、転輪が補強材上を転動する際において、サイド輪とクローラ本体との間に咬み込まれた小石等が、クローラ本体内に圧入されるのを防止できる、低振動のクローラ式走行装置を提供できる。
また、サイド輪が転動する転動面の、クローラ周方向で隣り合う補強材間に凸部を設けることにより、サイド輪が、補強材間を転動する場合において、落ち込みがある場合、前記凸部によって、サイド輪の落ち込みを防止することができる。
【００３３】
また、駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向外方側にのみ設けられていることにより、クローラ式走行装置を装着した機械の安定性が確保できる。
また、駆動輪とアイドラと転輪とに亘ってクローラベルトを巻き掛けて主構成されたクローラユニットを左右一対備えてなるクローラ式走行装置であって、転輪のサイド輪がガイド突部の左右方向内方側にのみ設けられていることにより、バックホー等において、旋回台を左右に旋回させて横向きで掘削作業等をする場合に、本機側からの荷重を、中央輪を介して補強材で直接受けるので、横向きの作業に対して有効である。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態に係るクローラベルト及び転輪の側面図である。
【図２】第１の実施の形態に係る転輪正面図及びクローラベルトを外周側からみた図である。
【図３】図２のＸ−Ｘ線矢示断面図である。
【図４】クローラ式走行装置の側面図である。
【図５】第２の実施の形態に係る転輪正面図及びクローラベルトを外周側からみた図である。
【図６】他の実施の形態に係る転輪及びクローラベルトの正面断面図である。
【図７】本発明と比較例に係るクローラ式走行装置の振動特性についての試験結果の上下振動に関する表及びグラフである。
【図８】本発明と比較例に係るクローラ式走行装置の振動特性についての試験結果の変位に関する表及びグラフである。
【図９】他の実施の形態に係る転輪及びクローラベルトの正面断面図である。
【図１０】他の実施の形態に係る転輪及びクローラベルトの正面断面図である。
【図１１】他の実施の形態に係るクローラベルトの側面図である。
【図１２】他の実施の形態に係る転輪及びクローラベルトの正面断面図である。
【図１３】他の実施の形態に係るクローラベルトを外周側からみた図である。
【図１４】使用例に係るクローラ式走行装置の正面断面図である。
【図１５】使用例に係るクローラ式走行装置の正面断面図である。
【図１６】比較例に係るクローラベルト及び転輪の図である。
【符号の説明】
２    駆動輪
３    アイドラ
４    転輪
６    クローラベルト
８    クローラ本体
９    補強材（芯金）
１０    ガイド突部
１１    ラグ
１５    中央輪
１６    サイド輪
１７    第２のラグ
１８    凸部
Ａ    クローラ周方向
Ｂ    左右方向（クローラ幅方向）
Ｕ    クローラユニット
【図１】
0003550561.tif 000002
【図２】
0003550561.tif 000003
【図３】
0003550561.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0003550561.tif 000008
【図８】
0003550561.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0003550561.tif 000011
【図１１】
0003550561.tif 000012
【図１２】
0003550561.tif 000013
【図１３】
0003550561.tif 000014
【図１４】
0003550561.tif 000015
【図１５】
0003550561.tif 000016
【図１６】
0003550561.tif 000017