(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理装置であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定するディザ多値化手段と、
前記ディザ多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記ディザ多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する誤差拡散多値化手段と、
を備える、画像処理装置。
【請求項２】
請求項１記載の画像処理装置であって、
前記画素の有する階調値が前記画素が取りうる階調値のうち特定の階調値の範囲外である場合には、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を前記ディザ多値化手段により形成の判定をすることなく前記誤差拡散多値化手段により判定する画像処理装置。
【請求項３】
前記誤差拡散多値化手段は、前記ディザ多値化手段による多値化の結果と前記画像データとの間に生じた濃度誤差をも反映した誤差拡散法により前記多値化を行う手段である請求項２記載の画像処理装置。
【請求項４】
請求項２記載の画像処理装置であって、
前記特定の階調値の範囲は、前記誤差拡散多値化手段により形成の有無が判定されるドットの分散性が多値化後の画質に有意の影響を与える階調値を含む階調値の範囲である、画像処理装置。
【請求項５】
請求項４記載の画像処理装置であって、
前記特定の階調値の範囲のうち少なくとも一部の階調値の範囲において、前記誤差拡散多値化手段と前記ディザ多値化手段の双方により形成の有無が判定され得るドットのうち少なくとも一部のドットについては、前記ディザ多値化手段による形成の確率が前記誤差拡散多値化手段による形成の確率よりも高い画像処理装置。
【請求項６】
請求項１記載の画像処理装置であって、
前記ディザ多値化手段は、前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、該ドットを形成する確率が全体として前記画像データの階調値の変化に対する連続性を保つように、前記誤差拡散多値化手段により形成すべき判定がなされる確率の変化を補完した確率で、該ドットの形成を判定し得るディザ多値化手段であり、
少なくとも前記ドットが形成される階調値においては、前記ディザ多値化手段によりドットの形成の有無が判定される画像処理装置。
【請求項７】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理装置であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、前記画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶する記憶手段と、
前記関係を参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する第２の画像データ生成手段と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の誤差拡散多値化手段と、
前記第１の誤差拡散多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の誤差拡散多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを誤差拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の誤差拡散多値化手段と、
を備える、画像処理装置。
【請求項８】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行い、印刷媒体上に該多値化の結果に応じてそれぞれのドットを形成して前記画像データに応じた画像を印刷する印刷装置であって、
前記画像データを入力する画像データ入力手段と、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定するディザ多値化手段と、
前記ディザ多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記ディザ多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する誤差拡散多値化手段と、
該多値化手段によるドットの形成の有無の判定結果に応じて印刷媒体上にドットを形成するドット形成手段と、
を備える、画像を印刷する印刷装置。
【請求項９】
請求項８記載の印刷装置であって、
前記画素の有する階調値が前記画素が取りうる階調値のうち特定の階調値の範囲外である場合には、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を前記ディザ多値化手段により形成の判定をすることなく前記誤差拡散多値化手段により判定する、画像を印刷する印刷装置。
【請求項１０】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行い、印刷媒体上に該多値化の結果に応じてそれぞれのドットを形成して前記画像データに応じた画像を印刷する印刷装置であって、
前記画像データを入力する画像データ入力手段と、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶する記憶手段と、
前記関係を参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する第２の画像データ生成手段と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の誤差拡散多値化手段と、
前記第１の誤差拡散多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の誤差拡散多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを誤差拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の誤差拡散多値化手段と、
を備える、画像を印刷する印刷装置。
【請求項１１】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理方法であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定するディザ多値化工程と、
前記ディザ多値化工程によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記ディザ多値化工程による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する誤差拡散多値化工程と、
を備える画像処理方法。
【請求項１２】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理方法であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶する記憶手段を準備する工程と、
前記関係を参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する第２の画像データ生成工程と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の誤差拡散多値化工程と、
前記第１の誤差拡散多値化工程によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の誤差拡散多値化工程による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の誤差拡散多値化工程と、
を備える画像処理方法。
【請求項１３】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行うためのプログラムをコンピュータ読みとり可能に記録した記録媒体であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定するディザ多値化機能と、
前記ディザ多値化機能によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記ディザ多値化機能による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する誤差拡散多値化機能と、
を実現するプログラムを記録した記録媒体。
【請求項１４】
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行うためのプログラムをコンピュータ読みとり可能に記録した記録媒体であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶したデータと、
前記データを参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する機能と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の多値化機能と、
前記第１の多値化機能によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の多値化機能による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを誤差拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の多値化機能と、
を実現するプログラムを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、予め定めた階調数の範囲で、画像を構成する各画素ごとに階調値を有する画像データを、前記階調数よりも低い階調数たる出力階調数における階調値に多値化する画像処理装置、画像処理方法およびそのためのプログラムを記録した記録媒体に関し、並びに該画像処理の技術を利用して画像を印刷する印刷装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、コンピュータの出力装置として、ヘッドに備えられた複数のノズルから吐出される数色のインクによりドットを形成して画像を記録するインクジェットプリンタが提案されており、コンピュータ等が処理した画像を多色多階調で印刷するのに広く用いられている。かかるプリンタでは、通常、各画素ごとにはドットのオン・オフの２階調しか採り得ない。従って、原画像データの有する階調をドットの分散性により表現するための画像処理、いわゆるハーフトーン処理を施した上で画像を印刷する。
【０００３】
近年では、階調表現を豊かにするために、各ドットごとにオン・オフの２値以上の階調表現を可能としたインクジェットプリンタ、いわゆる多値プリンタが提案されている。例えば、ドット径やインク濃度を変化させることにより各ドットごとに３種類以上の濃度を表現可能としたプリンタや各画素ごとに複数のドットを重ねて形成することにより多階調を表現可能としたプリンタである。かかるプリンタであっても各画素単位では原画像データの有する階調を十分表現し得ないため、ハーフトーン処理が必要となる。
【０００４】
かかるハーフトーン処理には、種々の方法が提案されており、その代表的な手法として誤差拡散法やディザ法がある。一般に誤差拡散法はドットのオン・オフによって表現される濃度と表現されるべき濃度との間に生じる局所的な誤差を最小にするようにドットの発生を制御するため、画質に優れるという特性がある。一方、ディザ法は処理が比較的簡易であるため、高速処理が可能であるとく特性がある。従来ハーフトーン処理は、誤差拡散法やディザ法を含む種々の処理の中から画像の印刷目的に応じて適当と思われる処理を選択的に使用して行われていた。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、これらの処理を多値プリンタにおいて使用した場合、ディザ法によるハーフトーン処理では、高画質を狙った多値プリンタの階調表現を十分に活用できる程、画質に優れた処理を行うことが困難であった。一方、誤差拡散法によるハーフトーン処理でも、次のような問題が生じていた。
【０００６】
多値プリンタの例として径の小さいドット（小ドットという）と、径の大きいドット（大ドットという）の２種類を形成可能なプリンタを例にとって説明する。図１７にかかるプリンタで画像を印刷した一例を示す。図示の都合上、図１７では８×８の画素についてドットの形成を示す。図１７中で小径の「○」が小ドットを意味している。大径の「●」が大ドットを意味している。図１７では、小ドットが８個、大ドットが４個形成されることにより、ある所定の濃度を表現している。
【０００７】
図１８に多値プリンタで画像を印刷した別の例を示す。図１８中の記号の意味は図１７と同じである。図１７と図１８では、形成されている小ドットおよび大ドットの数は等しいから、この領域で表現されている濃度は等しい。ところが、図１７では小ドットと大ドットとがそれぞれ均等に分散して形成されているのに対し、図１８では小ドットと大ドットが図１７ほど均等に分散しては形成されていない。つまり、図１８では大ドットの発生に局所的な偏りが生じている。一般に大ドットは小ドットよりも視認されやすい。従って、図１８のように大ドットの発生にかかる偏りが生じると、ドットがより目立ちやすくなるとともに、かかる偏りが人間の目にはムラとして認識され、画質を低下させる。
【０００８】
従来の誤差拡散法は次の態様で多値プリンタに適用可能である。例えば、誤差拡散法により３値化を行う場合を考える。このときは、処理の対象となる着目画素の階調データに、周辺の処理済みの画素から拡散された量子化誤差を加えて補正をする。この補正された結果を２つの閾値とそれぞれ比較することで、ドットオフ、小ドットオン、大ドットオンのいずれかに３値化する。比較対照となる閾値を増やすことにより、４値化以上にも同様に適用可能である。
【０００９】
従来の誤差拡散法をかかる態様で多値プリンタに適用した場合には、局所的に濃度誤差を最小にするようにドットの形成は制御されるものの、小ドットまたは大ドットのみで見た場合にそれぞれのドットの分散性を十分確保してドットの形成を制御することができなかった。このため、例えば、図１８のように大ドットの発生に偏りが生じる場合もあり、前述の通り画質を低下させることもあった。多値プリンタは本来、階調表現を豊かにすることによる高画質化を目的としているから、かかる画質の低下は看過し得なかった。
【００１０】
また、誤差拡散法によるハーフトーン処理では、別の問題も生じていた。図１３は、入力された画像データの階調値とドットの記録率との関係を示すグラフである。図１３中の曲線ＬＤ１で示されたグラフは、誤差拡散法により小ドットと大ドットとの形成判定を行った場合における大ドットの記録率を示したものである。図１３に示す通り、階調値ｄｐ１やｄｐ２辺りで大ドットの記録率が急激に減少することが分かる。かかる現象が生じる階調値は誤差拡散法で用いる閾値や各ドットの濃度評価値等に応じて変わるものの、いずれかの階調値でドットの記録率が急激に変化する部分が現れる。大ドットの記録率がこのように急激に変化する階調値では、印刷された画像の粒状感が急激に変化することになるため、疑似輪郭の発生などを招き画質を低下させることになる。前述した通り、かかる画質の低下は看過し得るものではなかった。
【００１１】
以上の例では、小ドットおよび大ドットの２種類を形成可能な多値プリンタについて説明したが、画素ごとに３値以上の階調値を表現可能な多値プリンタであれば同様の課題が生じていた。また、上述の課題はいわゆるハーフトーン処理に関するものであるから、上述したインクジェットプリンタ以外でもハーフトーン処理が必要となる種々の印刷装置において同様の問題が生じることが予想されていた。
【００１２】
この発明は、上述の課題を解決するためになされたものであり、ドットの発生の偏りや発生率の急激な変化等に起因して生じる画質の低下を防止して、原画像データを３値以上に多値化するための技術を提供することを目的とする。また、かかる技術を応用して高画質での印刷を可能とする印刷装置を提供することを目的とする。
【００１３】
【課題を解決するための手段およびその作用・効果】
上述の課題の少なくとも一部を解決するため、本発明は、次の構成を採用した。
本発明の画像処理装置は、
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理装置であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについての形成の有無を判定可能であり、かつ、性質の異なる多値化手段を２種類以上備え、
前記多値化手段の性質に関与する所定のパラメータに応じて、前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについては、前記多値化手段のうちの２以上の多値化手段を用いてドットの形成の有無を判定することを要旨とする。
【００１４】
本発明の画像処理方法は、
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行う画像処理方法であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについての形成の有無を判定可能であり、かつ、性質の異なる２種類以上の多値化手段を用意し、
該多値化手段の性質に関与する所定のパラメータに応じて、前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについては、前記多値化手段のうちの２以上の多値化手段を用いてドットの形成の有無を判定することを要旨とする。
【００１５】
かかる画像処理装置および画像処理方法では、少なくとも一部のドットについては２種類以上の多値化手段を用いてドットの形成の有無を判定する。２種類以上の多値化手段の用い方としては、例えば、パラメータがある値となる場合には、一多値化手段を優先的に用いてドットの形成の有無を判定する方法がある。つまり、優先される多値化手段によりドットを形成すべきと判定された場合にはその結果に従い、その他の場合には他の多値化手段により再度ドットの形成を判定する方法をとることができる。当然、パラメータがとる値に応じて優先される多値化手段を切り替えるものとしても構わない。また他の方法として、２種類以上の多値化手段により多値化を行った結果を総合してドットの形成の有無を判定するものとしてもよい。例えば、各多値化手段の結果の論理和に基づいてドットの形成の有無を判定したり、論理積に基づいてドットの形成の有無を判定したりするものとしてもよい。
【００１６】
従来は各ドットの形成の有無を判定するために用いられる多値化手段は、それぞれ１種類であった。例えば、誤差拡散法とディザ法による多値化手段が用意されていても、画像データごとにいずれか一方のみを選択して用いるのが通常であった。これに対し、本発明の画像処理装置等では各ドットの形成の有無の判定に際し、２種類以上の多値化手段を用いる点で大きく相違する。ここで用いられる２種類以上の多値化手段は、それぞれ性質の異なるものである。性質としては、例えば画質に優れるという性質や高速処理が可能であるという性質など種々の性質が挙げられる。本発明の画像処理装置等では、このように性質の異なる２種類以上の多値化手段を用いることによりそれぞれの多値化手段の性質を活かした多値化を行うことができる。逆に言えば、各多値化手段の有する欠点を他の多値化手段で補完しながら画像処理を行うことができるため、全体として適した画像処理を実現することができる。なお、このように２種類以上の多値化手段を用いてドットの形成の有無を判定するのは、画像処理の対象となるドットのうちの一部のドットであっても構わない。
【００１７】
前記画像処理装置において、
前記性質の異なる多値化手段は、
誤差拡散により前記３値以上の多値化を行う第１の多値化手段と、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについての形成の有無を判定して２値以上に前記入力された画像データの多値化を行う手段であって、多値化後の各ドットを前記画像の領域に前記誤差拡散よりも高い分散性で割り当て得る第２の多値化手段とからなる２種類の多値化手段であり、
予め定めた階調値の範囲では、前記第１の多値化手段による多値化の結果よりも前記第２の多値化手段による多値化の結果を優先的に用いてドットの形成の有無を判定するものとすることができる。
【００１８】
例えば、前記性質の異なる多値化手段の一つとして、誤差拡散法による多値化手段を用いる。こうすれば画質に優れた多値化が可能であるという誤差拡散法の特質を活かした多値化が可能となる。一方、３値以上の多値化を誤差拡散で行った場合、先に図１８を用いて説明したように、あるドットについては分散性が悪く局所的に固まって発生する可能性もある。従って、上述の画像処理装置では、第２の多値化手段として、誤差拡散よりも高い分散性でドットを割り当て得る多値化手段を用意し、予め定めた階調値の範囲では、この第２の多値化手段を優先してドットの形成の有無を判定する。こうすれば第２の多値化手段が優先される階調値ではドットの分散性が確保され、その他の領域では誤差拡散法により画質に優れた多値化を行うことができるため、全体として高画質な多値化を行うことができる。
【００１９】
ここで、前記第１の多値化手段は、前記第２の多値化手段による多値化の結果と前記画像データとの間に生じた濃度誤差をも反映した誤差拡散法により前記多値化を行う手段であるものとすることが望ましい。
【００２０】
誤差拡散法は、周知の通り、多値化処理済みの画素において多値化結果と画像データの階調値との間に生じた濃度誤差を未処理の画素に拡散しつつ多値化を行うことにより、局所的な濃度誤差を最小にすることができる。ここで、本発明の画像処理装置において、第１の多値化手段として誤差拡散法を適用する場合、第１の多値化手段によってドットの形成の有無が判定された画素で生じた濃度誤差のみを拡散する態様を採ることも可能である。これに対し、上述の通り、第２の多値化手段により生じた濃度誤差をも反映させる態様で誤差拡散法を適用することも可能である。
【００２１】
後者の態様で誤差拡散法を適用すれば、第２の多値化手段によって生じた濃度誤差をも含めて局所的な濃度誤差を最小にすることができ、より高画質な画像処理を実現することができる。特に、画像中で、主として第２の多値化手段による多値化が行われる領域と誤差拡散法で多値化が行われる領域との境界付近において、濃度誤差を適切に解消することができ、画質を向上する効果が大きい。また、第２の多値化手段による多値化と誤差拡散法による多値化とが細かい周期で混在する領域においても同様に画質を向上する効果が大きい。
【００２２】
本発明の画像処理装置において、誤差拡散法よりも分散性の高い多値化手段としては、種々の手段が考えられる。例えば、前記第２の多値化手段は、ディザ法により多値化をする手段であるものとすることができる。
【００２３】
ディザ法による多値化手段は、いわゆるディザマトリックスにより画素ごとに特定される閾値と画像データの階調値との大小関係によってドットの形成が判定される。閾値が小さいほどドットが形成されやすくなるため、小さい閾値の分散性を高めたディザマトリックスを用いれば、ドットの分散性を確保することができる。このように分散性を確保したディザマトリックスとしては、例えばいわゆるブル−ノイズマスク型の分散型マトリックスが挙げられる。
【００２４】
また、ドットの分散性が高い別の多値化手段として、前記第２の多値化手段は、
前記画像データの階調値と該第２の多値化手段により形成が判定されるドットの分散性に関与する所定のパラメータとの関係を記憶する記憶手段と、
該記憶された関係を参照して、前記画像データの階調値を前記所定のパラメータに変換することにより、該画像データから第２の画像データを生成する第２画像データ生成手段と、
該第２の画像データを、誤差拡散により多値化して前記ドットの形成の有無を判定する誤差拡散手段とを備える多値化手段であるものとすることもできる。
【００２５】
上述の方法では、第２の多値化手段として誤差拡散法を用いる。但し、第１の多値化手段として用いる誤差拡散法が画像データに基づいて多値化を行うものであるのに対し、第２の多値化手段としての誤差拡散法は画像データから生成された第２の画像データである点で相違する。上述の通り、第２の画像データとは、画像データの階調値をドットの分散性に関与する所定のパラメータに変更して得られるデータである。誤差拡散法は２値化する場合には分散性が十分に確保される。上述の画像処理装置では、上記パラメータを用いることにより、分散性を確保したい特定のドットのオン・オフ判定、即ち２値化を行うものであるため、該ドットの分散性を確保することができる。なお、ドットの分散性に関与した所定のパラメータとしては、例えば階調値ごとに設定された各ドットの記録率を用いることができる。
【００２６】
多値化手段として、誤差拡散法による第１の多値化手段と、誤差拡散法よりもドットの分散性の高い第２の多値化手段とを備える前記画像処理装置において、前記第２の多値化手段は、前記２種類以上のドットのうち、前記画像の領域における分散性が多値化後の画質に有意の影響を与えるドットを含むドットについての形成の有無を判定して、２値以上の多値化を行う手段であるものとすることができる。
【００２７】
かかる画像処理装置によれば、ドットの形成の有無が判定されるべき２種類以上のドットのうち、少なくともドットの分散性が画質に影響を与えるドットについては、第２の多値化手段による多値化を行うことができる。かかるドットの分散性を確保することができ、多値化後の画質を向上することができる。また、同時にその他のドットについては第２の多値化手段を行わずに誤差拡散法によってのみ多値化を行うこともできる。こうすれば、これらのドットについての処理を迅速に行うことも可能となる。
【００２８】
ドットの分散性が画質に影響を与えるドットとしては、例えば単位面積当たりの濃度が高いドットが挙げられる。具体的には、径が大きいドットや濃度の高いインクを用いて形成されたドット、同じ画素に複数回重ねて形成されることが予定されているドット等である。
【００２９】
また、多値化手段として、誤差拡散法による第１の多値化手段と、誤差拡散法よりもドットの分散性の高い第２の多値化手段とを備える前記画像処理装置において、
前記第２の多値化手段による多値化の結果が優先される前記予め定めた階調値は、該第２の多値化手段により形成の有無が判定されるドットの分散性が多値化後の画質に有意の影響を与える階調値を含む階調値であるものとすることができる。
【００３０】
こうすれば、少なくともドットの分散性が画質に影響を与える階調値では第２の多値化手段を優先的に用いることによりドットの分散性が確保される。この結果、高画質な多値化を行うことが可能となる。なお、ドットの分散性が画質に影響を与える階調値とは、例えば該ドットの記録が開始される階調値が挙げられる。
【００３１】
さらに、この場合には、
前記予め定めた階調値のうち少なくとも一部の階調値において、前記第１の多値化手段と前記第２の多値化手段の双方により形成の有無が判定され得るドットのうち少なくとも一部のドットについては、前記第２の多値化手段による形成の確率が前記第１の多値化手段による形成の確率よりも高く設定することが望ましい。
【００３２】
こうすることにより、第２の多値化手段が優先される階調値において形成されるドットのうち、第２の多値化手段による判定に応じて形成されるドットが支配的となるため、より確実にドットの分散性を確保することができる。
【００３３】
本発明の画像処理装置において、
前記性質の異なる多値化手段として、
誤差拡散により前記３値以上の多値化を行う第１の多値化手段と、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、該ドットを形成する確率が全体として前記画像データの階調値の変化に対する連続性を保つように、前記第１の多値化手段により形成すべき判定がなされる確率の変化を補完した確率で、該ドットの形成を判定し得る第２の多値化手段とからなる２種類の多値化手段であり、
少なくとも前記ドットが形成される階調値においては、前記第１の多値化手段よりも前記第２の多値化手段を優先的に用いてドットの形成の有無を判定するものとすることもできる。
【００３４】
かかる画像処理装置では、前記性質の異なる多値化手段の一つとして、誤差拡散法による多値化手段を用いる。こうすれば画質に優れた多値化が可能であるという誤差拡散法の特質を活かした多値化が可能となる。一方、３値以上の多値化を誤差拡散で行った場合、先に図１３を用いて説明したように、ドットの記録率が階調値に対して急激に変化する部分が生じる可能性もある。従って、上述の画像処理装置では、第２の多値化手段として、該ドットを形成する確率が全体として前記画像データの階調値の変化に対する連続性を保つように、前記第１の多値化手段により形成すべき判定がなされる確率の変化を補完した確率で、該ドットの形成を判定し得る第２の多値化手段を用意し、この第２の多値化手段を優先してドットの形成の有無を判定する。こうすれば第２の多値化手段の有する補完の作用により全体としてドットの記録率の連続性を維持することが可能となり、画質に画質に優れた多値化を行うことができる。
【００３５】
前記第１の多値化手段により形成すべき判定がなされる確率の変化を補完した確率としては、例えば第１の多値化手段によるドットの記録率が急激に低下する階調値では第２の多値化手段によるドットの記録率が増加するように設定された確率が挙げられる。第２の多値化手段としてはディザ法や誤差拡散法など種々の多値化手段が適用可能である。この場合は、画像データの階調値を、第２の多値化手段によるドットの記録率に変換して生成した第２の画像データを用いることが望ましい。また、上記画像処理装置において、第１の多値化手段としての誤差拡散法には、第２の多値化手段による多値化の結果を反映させることが好ましいのはいうまでもない。
【００３６】
本発明の画像処理装置において、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定するディザ多値化手段と、
前記ディザ多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記ディザ多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する誤差拡散多値化手段とを備えるものとすることもできる。
【００３７】
かかる画像処理装置では、ディザ法と誤差拡散法という性質の異なる２つの多値化手段を用いてドットの形成の有無を判定する。基本的にディザ法を優先して用い、ディザ法でドットが形成されないと判断された場合にのみ誤差拡散法による多値化を行う。先に説明した通り、ディザ法ではドットの分散性を確保することができる等の特性を有しているため、上述の画像処理装置によればドットの分散性を確保して高画質な画像処理を行うことができる。また、上記画像処理装置において、誤差拡散法には、ディザ法による多値化の結果を反映させることが好ましいのはいうまでもない。
【００３８】
また、本発明の画像処理装置において、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶する記憶手段と、
前記関係を参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する第２の画像データ生成手段と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の誤差拡散多値化手段と、
前記第１の誤差拡散多値化手段によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の誤差拡散多値化手段による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを誤差拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の誤差拡散多値化手段とを備えるものとすることもできる。
【００３９】
かかる画像処理装置によれば、誤差拡散による多値化を２段階で用いて多値化を行う。上述の第１の誤差拡散はドットの記録率に基づいて設定された第２の画像データを多値化するものであり、第２の誤差拡散は入力された画像データを多値化するものである。前述した通り、第２の画像データを多値化した場合には、ドットの分散性を確保した多値化が可能であるから、上記画像処理装置によれば全体として高画質な画像処理を実現することができる。また、上記画像処理装置において、第２の誤差拡散法には、第１の誤差拡散法による多値化の結果を反映させることが好ましいのはいうまでもない。
【００４０】
以上で説明した種々の画像処理装置を利用した発明として、以下に示す通り、該画像処理装置により処理されたデータに応じてドットを形成して画像を印刷する印刷装置が挙げられる。
【００４１】
本発明の印刷装置は、
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行い、印刷媒体上に該多値化の結果に応じてそれぞれのドットを形成して前記画像データに応じた画像を印刷する印刷装置であって、
前記画像データを入力する画像データ入力手段と、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについての形成の有無を判定可能であり、かつ、性質の異なる２種類以上の多値化手段と、
該多値化手段によるドットの形成の有無の判定結果に応じて印刷媒体上にドットを形成するドット形成手段とを備え、
前記多値化手段の性質に関与する所定のパラメータに応じて、前記多値化手段のうちの一多値化手段を優先的に用いてドットの形成の有無を判定して画像を印刷することを要旨とする。
【００４２】
かかる印刷装置において、
前記性質の異なる多値化手段は、
誤差拡散により前記３値以上の多値化を行う第１の多値化手段と、
前記入力された画像データを、前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについての形成の有無を判定して２値以上に多値化を行う手段であって、多値化後の各ドットを前記画像の領域に誤差拡散よりも高い分散性で割り当て得る第２の多値化手段とからなる２種類の多値化手段であり、
予め定めた階調値の範囲では、前記第１の多値化手段による多値化の結果よりも前記第２の多値化手段による多値化の結果を優先的に用いてドットの形成の有無を判定して画像を印刷するものとすることができる。
【００４３】
これらの印刷装置によれば、先に説明した画像処理装置を内部に備えているため、高画質な画像処理を行うことができ、高画質な印刷を実現することができる。なお、ここで用いられるプリンタは２種類以上のドットを形成可能ないわゆる多値プリンタである。２種類以上のドットとは、単位面積当たりの濃度の異なるドットであり、例えば、径の異なるドットや濃度の異なるインクで形成されるドット、および同じ画素に複数回重ねて形成されることが予定されているドット等が挙げられる。
【００４４】
以上で説明した本発明の画像装置は、上記多値化をコンピュータにより実現させることによっても構成することができるため、本発明は、かかるプログラムを記録した記録媒体としての態様を採ることもできる。
【００４５】
本発明の記録媒体は、
画像を構成する各画素ごとに予め定めた範囲の階調値を有する画像データに対し、前記各画素ごとに２種類以上のドットについての形成の有無を判定して３値以上に多値化を行うためのプログラムをコンピュータ読みとり可能に記録した記録媒体であって、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、性質の異なる２種類以上の多値化によりそれぞれ該ドットの形成の有無を判定し得る機能と、
前記２種類以上の多値化の性質に関与する所定のパラメータに応じて、前記多値化のうちの一つの多値化手段による結果を優先してドットの形成の有無を判定する機能とを実現するプログラムを記録した記録媒体である。
【００４６】
かかる記録媒体において、
前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、ディザ法によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する第１の多値化機能と、
前記第１の多値化機能によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の多値化機能による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、誤差拡散によりそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の多値化機能とを実現するプログラムを記録した記録媒体であるものとすることもできる。
【００４７】
また、前記２種類以上のドットのうち少なくとも一部のドットについて、画像データの階調値と該ドットの記録率との関係を記憶したデータと、
前記データを参照して、画像データの階調値に応じた該ドットの記録率を求めることにより、前記画像データから第２の画像データを生成する機能と、
前記第２の画像データを誤差拡散により多値化して、前記少なくとも一部のドットの形成の有無を判定する第１の多値化機能と、
前記第１の多値化機能によりいずれのドットも形成すべきでないと判定された場合に、前記第１の多値化機能による形成の判定対象となったドットも含む前記２種類以上のドットについて、前記画像データを誤差拡散により多値化してそれぞれのドットの形成の有無を判定する第２の多値化機能とを実現するプログラムを記録した記録媒体とすることもできる。
【００４８】
上記の各記録媒体に記録されたプログラムが、前記コンピュータに実行されることにより、先に説明した本発明の画像処理装置を実現することができる。なお、記憶媒体としては、フレキシブルディスクやＣＤ−ＲＯＭ、光磁気ディスク、ＩＣカード、ＲＯＭカートリッジ、パンチカード、バーコードなどの符号が印刷された印刷物、コンピュータの内部記憶装置（ＲＡＭやＲＯＭなどのメモリ）および外部記憶装置等、コンピュータが読取り可能な種々の媒体を利用できる。また、コンピュータに上記の画像処理装置の多値化機能を実現させるコンピュータプログラムを通信経路を介して供給するプログラム供給装置としての態様も含む。
【００４９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、実施例に基づき説明する。
（１）装置の構成
図１は、本発明の一実施例としての画像処理装置および印刷装置の構成を示すブロック図である。図示するように、コンピュータ９０にスキャナ１２とカラープリンタ２２とが接続されている。このコンピュータ９０に所定のプログラムがロードされ実行されることにより画像処理装置として機能する他、プリンタ２２と併せて印刷装置として機能する。このコンピュータ９０は、プログラムに従って画像処理に関わる動作を制御するための各種演算処理を実行するＣＰＵ８１を中心に、バス８０により相互に接続された次の各部を備える。ＲＯＭ８２は、ＣＰＵ８１で各種演算処理を実行するのに必要なプログラムやデータを予め格納しており、ＲＡＭ８３は、同じくＣＰＵ８１で各種演算処理を実行するのに必要な各種プログラムやデータが一時的に読み書きされるメモリである。入力インターフェイス８４は、スキャナ１２やキーボード１４からの信号の入力を司り、出力インタフェース８５は、プリンタ２２へのデータの出力を司る。ＣＲＴＣ８６は、カラー表示可能なＣＲＴ２１への信号出力を制御し、ディスクコントローラ（ＤＤＣ）８７は、ハードディスク１６やフレキシブルドライブ１５あるいは図示しないＣＤ−ＲＯＭドライブとの間のデータの授受を制御する。ハードディスク１６には、ＲＡＭ８３にロードされて実行される各種プログラムやデバイスドライバの形式で提供される各種プログラムなどが記憶されている。
【００５０】
このほか、バス８０には、シリアル入出力インタフェース（ＳＩＯ）８８が接続されている。このＳＩＯ８８は、モデム１８に接続されており、モデム１８を介して、公衆電話回線ＰＮＴに接続されている。コンピュータ９０は、このＳＩＯ８８およびモデム１８を介して、外部のネットワークに接続されており、特定のサーバーＳＶに接続することにより、画像処理に必要なプログラムをハードディスク１６にダウンロードすることも可能である。また、必要なプログラムをフレキシブルディスクＦＤやＣＤ−ＲＯＭによりロードし、コンピュータ９０に実行させることも可能である。
【００５１】
図２は本印刷装置のソフトウェアの構成を示すブロック図である。コンピュータ９０では、所定のオペレーティングシステムの下で、アプリケーションプログラム９５が動作している。オペレーティングシステムには、ビデオドライバ９１やプリンタドライバ９６が組み込まれており、アプリケーションプログラム９５からはこれらのドライバを介して、プリンタ２２に転送するための画像データＦＮＬが出力されることになる。画像のレタッチなどを行うアプリケーションプログラム９５は、スキャナ１２から画像を読み込み、これに対して所定の処理を行いつつビデオドライバ９１を介してＣＲＴディスプレイ２１に画像を表示している。スキャナ１２から供給されるデータＯＲＧは、カラー原稿から読みとられ、レッド（Ｒ），グリーン（Ｇ），ブルー（Ｂ）の３色の色成分からなる原カラー画像データＯＲＧである。
【００５２】
このアプリケーションプログラム９５が、印刷命令を発すると、コンピュータ９０のプリンタドライバ９６が、画像情報をアプリケーションプログラム９５から受け取り、これをプリンタ２２が処理可能な信号（ここではシアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの各色についての多値化された信号）に変換している。図２に示した例では、プリンタドライバ９６の内部には、解像度変換モジュール９７と、色補正モジュール９８と、色補正テーブルＬＵＴと、ハーフトーンモジュール９９と、ラスタライザ１００とが備えられている。
【００５３】
解像度変換モジュール９７は、アプリケーションプログラム９５が扱っているカラー画像データの解像度、即ち単位長さ当たりの画素数をプリンタドライバ９６が扱うことができる解像度に変換する役割を果たす。こうして解像度変換された画像データはまだＲＧＢの３色からなる画像情報であるから、色補正モジュール９８は色補正テーブルＬＵＴを参照しつつ、各画素ごとにプリンタ２２が使用するシアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の各色のデータに変換する。こうして色補正されたデータは例えば２５６階調等の幅で階調値を有している。ハーフトーンモジュール９９は、ドットを分散して形成することによりプリンタ２２でかかる階調値を表現するためのハーフトーン処理を実行する。本実施例におけるハーフトーンモジュール９９が、少なくとも本発明における画像処理装置に含まれる。こうして処理された画像データは、ラスタライザ１００によりプリンタ２２に転送すべきデータ順に並べ替えられて、最終的な画像データＦＮＬとして出力される。本実施例では、プリンタ２２は画像データＦＮＬに従ってドットを形成する役割を果たすのみであり画像処理は行っていないが、もちろんこれらの処理をプリンタ２２で行うものとしても差し支えない。
【００５４】
次に、図３によりプリンタ２２の概略構成を説明する。図示するように、このプリンタ２２は、紙送りモータ２３によって用紙Ｐを搬送する機構と、キャリッジモータ２４によってキャリッジ３１をプラテン２６の軸方向に往復動させる機構と、キャリッジ３１に搭載された印字ヘッド２８を駆動してインクの吐出およびドット形成を行う機構と、これらの紙送りモータ２３，キャリッジモータ２４，印字ヘッド２８および操作パネル３２との信号のやり取りを司る制御回路４０とから構成されている。
【００５５】
キャリッジ３１をプラテン２６の軸方向に往復動させる機構は、プラテン２６の軸と並行に架設されキャリッジ３１を摺動可能に保持する摺動軸３４と、キャリッジモータ２４との間に無端の駆動ベルト３６を張設するプーリ３８と、キャリッジ３１の原点位置を検出する位置検出センサ３９等から構成されている。
【００５６】
なお、このキャリッジ３１には、黒インク（Ｂｋ）用のカートリッジ７１とシアン（Ｃ），マゼンタ（Ｍ），イエロ（Ｙ）の３色のインクを収納したカラーインク用カートリッジ７２が搭載可能である。キャリッジ３１の下部の印字ヘッド２８には計４個のインク吐出用ヘッド６１ないし６４が形成されており、キャリッジ３１の底部には、この各色用ヘッドにインクタンクからのインクを導く導入管６７（図８参照）が立設されている。キャリッジ３１に黒（Ｂｋ）インク用のカートリッジ７１およびカラーインク用カートリッジ７２を上方から装着すると、各カートリッジに設けられた接続孔に導入管６７が挿入され、各インクカートリッジから吐出用ヘッド６１ないし６４へのインクの供給が可能となる。
【００５７】
インクの吐出およびドット形成を行う機構について説明する。図４はインク吐出用ヘッド２８の内部の概略構成を示す説明図である。インク用カートリッジ７１，７２がキャリッジ３１に装着されると、図４に示すように毛細管現象を利用してインク用カートリッジ内のインクが導入管６７を介して吸い出され、キャリッジ３１下部に設けられた印字ヘッド２８の各色ヘッド６１ないし６４に導かれる。なお、初めてインクカートリッジが装着されたときには、専用のポンプによりインクを各色のヘッド６１ないし６４に吸引する動作が行われるが、本実施例では吸引のためのポンプ、吸引時に印字ヘッド２８を覆うキャップ等の構成については図示および説明を省略する。
【００５８】
各色のヘッド６１ないし６４には、後で説明する通り、各色毎に４８個のノズルＮｚが設けられており（図６参照）、各ノズル毎に電歪素子の一つであって応答性に優れたピエゾ素子ＰＥが配置されている。ピエゾ素子ＰＥとノズルＮｚとの構造を詳細に示したのが図５である。図５上段に図示するように、ピエゾ素子ＰＥは、ノズルＮｚまでインクを導くインク通路６８に接する位置に設置されている。ピエゾ素子ＰＥは、周知のように、電圧の印加により結晶構造が歪み、極めて高速に電気−機械エネルギの変換を行う素子である。本実施例では、ピエゾ素子ＰＥの両端に設けられた電極間に所定時間幅の電圧を印加することにより、図５下段に示すように、ピエゾ素子ＰＥが電圧の印加時間だけ伸張し、インク通路６８の一側壁を変形させる。この結果、インク通路６８の体積はピエゾ素子ＰＥの伸張に応じて収縮し、この収縮分に相当するインクが、粒子Ｉｐとなって、ノズルＮｚの先端から高速に吐出される。このインク粒子Ｉｐがプラテン２６に装着された用紙Ｐに染み込むことにより印刷が行われる。
【００５９】
図６は、インク吐出用ヘッド６１〜６４におけるインクジェットノズルＮｚの配列を示す説明図である。これらのノズルの配置は、各色ごとにインクを吐出する４組のノズルアレイから成っており、４８個のノズルＮｚが一定のノズルピッチｋで千鳥状に配列されている。各ノズルアレイの副走査方向の位置は互いに一致している。なお、各ノズルアレイに含まれる４８個のノズルＮｚは、千鳥状に配列されている必要はなく、一直線上に配置されていてもよい。但し、図６に示すように千鳥状に配列すれば、製造上、ノズルピッチｋを小さく設定し易いという利点がある。
【００６０】
本発明のプリンタ２２は、図６に示した通り一定の径からなるノズルＮｚを備えているが、かかるノズルＮｚを用いて径の異なる３種類のドットを形成することができる。この原理について説明する。図７は、インクが吐出される際のノズルＮｚの駆動波形と吐出されるインクＩｐとの関係を示した説明図である。図７において破線で示した駆動波形が通常のドットを吐出する際の波形である。区間ｄ２において一旦、基準の電圧よりも低い電圧をピエゾ素子ＰＥに印加すると、先に図５を用いて説明したのとは逆にインク通路６８の断面積を増大する方向にピエゾ素子ＰＥが変形するため、図７の状態Ａに示した通り、メニスカスと呼ばれるインク界面Ｍｅは、ノズルＮｚの内側にへこんだ状態となる。一方、図７の実線で示す駆動波形を用い、区間ｄ２に示すように低電圧を急激に印加すると、状態ａで示す通りメニスカスは状態Ａに比べて大きく内側にへこんだ状態となる。次に、ピエゾ素子ＰＥへの印加電圧を正にすると（区間ｄ３）、先に図５を用いて説明した原理に基づいてインクが吐出される。このとき、メニスカスがあまり内側にへこんでいない状態（状態Ａ）からは状態Ｂおよび状態Ｃに示すごとく大きなインク滴が吐出され、メニスカスが大きく内側にへこんだ状態（状態ａ）からは状態ｂおよび状態ｃに示すごとく小さなインク滴が吐出される。
【００６１】
以上に示した通り、駆動電圧を低くする際（区間ｄ１，ｄ２）の変化率に応じて、ドット径を変化させることができる。本実施例では、駆動波形とドット径との間のこのような関係に基づいて、ドット径の小さい小ドットＩＰ１を形成するための駆動波形と、２番目のドット径からなるの中ドットＩＰ２を形成するための駆動波形の２種類を用意している。図８に本実施例において用いている駆動波形を示す。駆動波形Ｗ１が小ドットＩＰ１を形成するための波形であり、駆動波形Ｗ２が中ドットＩＰ２を形成するための波形である。図８に示す通り、ドット径が大きくなる程、飛翔速度が大きい。これらの駆動波形を使い分けることにより、一定のノズル径からなるノズルＮｚからドット径が小中の２種類のドットを形成することができる。また、本実施例のプリンタ２２では、これらの駆動波形をキャリッジ３１の移動とともにＷ１，Ｗ２の順で連続的かつ周期的に出力している。
【００６２】
また、図８の駆動波形Ｗ１，Ｗ２の双方を使ってドットを形成することにより、大ドットを形成することができる。この様子を図８の下段に示した。図８下段の図は、ノズルから吐出された小ドットおよび中ドットのインク滴ＩＰｓ、ＩＰｍが吐出されてから用紙Ｐに至るまでの様子を示している。図８の駆動波形を用いて小中２種類のドットを形成する場合、中ドットの方がピエゾ素子ＰＥの変化量が大きいため、インク滴ＩＰが勢いよく吐出される。このようなインクの飛翔速度差があるため、キャリッジ３１が主走査方向に移動しながら、小ドットと中ドットを連続してする場合、キャリッジ３１の走査速度および両ドットの吐出タイミングをキャリッジ３１と用紙Ｐの間の距離に応じて調整すれば、両インク滴を同じタイミングで用紙Ｐに到達させることができる。本実施例では、このようにして図８上段の２種類の駆動波形から最もドット径が最も大きい大ドットを形成しているのである。
【００６３】
なお、本実施例では、制御を容易にするため、こうして形成される３種類のドットのうち、大小の２種類のドットを印刷に用いている。当然、３種類全てのドットを用いて画像を印刷するものとしても構わない。
【００６４】
次にプリンタ２２の制御回路４０の内部構成を説明するとともに、図６に示した複数のノズルＮｚからなるヘッド２８を駆動する方法について説明する。図９は制御回路４０の内部構成を示す説明図である。図９に示す通り、この制御回路４０の内部には、ＣＰＵ８１，ＰＲＯＭ４２，ＲＡＭ４３の他、コンピュータ９０とのデータのやりとりを行うＰＣインタフェース４４と、紙送りモータ２３、キャリッジモータ２４および操作パネル３２などとの信号をやりとりする周辺入出力部（ＰＩＯ）４５と、計時を行うタイマ４６と、ヘッド６１〜６６にドットのオン・オフの信号を出力する駆動用バッファ４７などが設けられており、これらの素子および回路はバス４８で相互に接続されている。また、制御回路４０には、所定周波数で駆動波形（図８参照）を出力する発信器５１、および発信器５１からの出力をヘッド６１〜６６に所定のタイミングで分配する分配器５５も設けられている。制御回路４０は、コンピュータ９０で処理されたドットデータを受け取り、これを一時的にＲＡＭ４３に蓄え、所定のタイミングで駆動用バッファ４７に出力する。
【００６５】
制御回路４０がヘッド６１〜６４に対して信号を出力する形態について説明する。図１０は、ヘッド６１〜６４の１つのノズル列を例にとって、その接続について示す説明図である。ヘッド６１〜６４の一つのノズル列は、駆動用バッファ４７をソース側とし、分配出力器５５をシンク側とする回路に介装されており、ノズル列を構成する各ピエゾ素子ＰＥは、その電極の一方が駆動用バッファ４７の各出力端子に、他方が一括して分配出力器５５の出力端子に、それぞれ接続されている。分配出力器５５からは図１０に示す通り、発信器５１の駆動波形が出力されている。ＣＰＵ８１から各ノズル毎にオン・オフを定め、駆動用バッファ４７の各端子に信号を出力すると、駆動波形に応じて、駆動用バッファ４７側からオン信号を受け取っていたピエゾ素子ＰＥだけが駆動される。この結果、転送用バッファ４７からオン信号を受け取っていたピエゾ素子ＰＥのノズルから一斉にインク粒子Ｉｐが吐出される。
【００６６】
図６に示す通り、ヘッド６１〜６４は、キャリッジ３１の搬送方向に沿って配列されているから、それぞれのノズル列が用紙Ｐに対して同一の位置に至るタイミングはずれている。従って、ＣＰＵ８１は、このヘッド６１〜６４の各ノズルの位置のずれを勘案した上で、必要なタイミングで各ドットのオン・オフの信号を転送用バッファ４７を介して出力し、各色のドットを形成している。また、図６に示した通り、各ヘッド６１〜６４もノズルが２列に形成されている点も同様に考慮してオン・オフの信号の出力が制御されている。
【００６７】
以上説明したハードウェア構成を有するプリンタ２２は、紙送りモータ２３により用紙Ｐを搬送しつつ（以下、副走査という）、キャリッジ３１をキャリッジモータ２４により往復動させ（以下、主走査という）、同時に印字ヘッド２８の各色ヘッド６１〜６４のピエゾ素子ＰＥを駆動して、各色インクの吐出を行い、ドットを形成して用紙Ｐ上に多色の画像を形成する。
【００６８】
なお、本実施例では、上述の通りピエゾ素子ＰＥを用いてインクを吐出するヘッドを備えたプリンタ２２を用いているが、他の方法によりインクを吐出するプリンタを用いるものとしてもよい。例えば、インク通路に配置したヒータに通電し、インク通路内に発生する泡（バブル）によりインクを吐出するタイプのプリンタに適用するものとしてもよい。
【００６９】
（２）ドット形成制御
次に本実施例におけるドット形成の制御処理について説明する。ドット形成制御処理ルーチンの流れを図１１に示す。これは、コンピュータ９０のＣＰＵ８１が実行する処理である。
【００７０】
この処理が開始されると、ＣＰＵ８１は、画像データを入力する（ステップＳ１００）。この画像データは、図２に示したアプリケーションプログラム９５から受け渡されるデータであり、画像を構成する各画素ごとにＲ，Ｇ，Ｂそれぞれの色について、値０〜２５５の２５６段階の階調値を有するデータである。この画像データの解像度は、原画像のデータＯＲＧの解像度等に応じて変化する。
【００７１】
ＣＰＵ８１は、入力された画像データの解像度をプリンタ２２が印刷するための解像度に変換する（ステップＳ１０５）。画像データが印刷解像度よりも低い場合には、線形補間により隣接する原画像データの間に新たなデータを生成することで解像度変換を行う。逆に画像データが印刷解像度よりも高い場合には、一定の割合でデータを間引くことにより解像度変換を行う。なお、解像度変換処理は本実施例において本質的なものではなく、かかる処理を行わずに印刷を実行するものとしても構わない。
【００７２】
次に、ＣＰＵ８１は、色補正処理を行う（ステップＳ１１０）。色補正処理とはＲ，Ｇ，Ｂの階調値からなる画像データをプリンタ２２で使用するＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色の階調値のデータに変換する処理である。この処理は、Ｒ，Ｇ，Ｂのそれぞれの組み合わせからなる色をプリンタ２２で表現するためのＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋの組み合わせを記憶した色補正テーブルＬＵＴ（図２参照）を用いて行われる。色補正テーブルＬＵＴを用いて色補正する処理自体については、公知の種々の技術が適用可能であり、例えば補間演算による処理（特開平４−１４４４８１記載の技術等）が適用できる。
【００７３】
こうして色補正された画像データに対して、ＣＰＵ８１は多値化処理を行う（ステップＳ２００）。多値化とは、原画像データの階調値（本実施例では２５６階調）をプリンタ２２が各画素ごとに表現可能な階調値に変換することをいう。後述する通り、本実施例では「ドットの形成なし」「小ドットの形成」「大ドットの形成」の３階調への多値化を行っているが、更に多くの階調への多値化を行うものとしてもよい。本実施例における多値化処理の内容を図１２を用いて説明する。
【００７４】
多値化処理では、ＣＰＵ８１は画像データＣＤを入力する（ステップＳ２０５）。ここで入力される画像データＣＤとは、色補正処理（図１１のステップＳ１１０）を施され、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色につき２５６階調を有するデータである。このデータに対し、レベルデータＣＤＬの生成を行う（ステップＳ２１０）。
【００７５】
レベルデータＣＤＬの設定について図１３を用いて説明する。図１３は、各ドットの記録率と階調値との関係を示したグラフである。図１３中の曲線ＳＤが小ドットの記録率を示しており、曲線ＬＤ１，ＬＤ２が大ドットの記録率を示している。曲線ＬＤ３については後述する。後述する通り、大ドットはディザ法と誤差拡散法の２種類の方法で形成の有無が判定されている。曲線ＬＤ１は誤差拡散法による大ドットの記録率に対応し、曲線ＬＤ２はディザ法による記録率に対応している。なお、ドットの記録率とは、ある一定の階調値からなる領域を形成する際に該領域内に形成されるドットが、該領域内の画素に対して占める割合をいう。
【００７６】
レベルデータＣＤＬとは、ドットの記録率を値０〜２５５の２５６段階に変換したデータをいう。ステップＳ２１０では、曲線ＬＤ２から階調値に応じたレベルデータを読みとる。例えば、図１３に示した通り、画像データＣＤの階調値がｇｒであれば、レベルデータＣＤＬは曲線ＬＤ２を用いてｌｄと求められる。曲線ＬＤ２に対応したデータを読みとるのは、後述する通り、このレベルデータに基づきディザ法によるドットの形成の判定を行うからである。実際には、曲線ＬＤ２を１次元のテーブルとしてＲＯＭ８２に記憶しておき、該テーブルを参照してレベルデータを求めている。なお、本実施例では、階調値≦３２および階調値≧ｄｐ１ではレベルデータＣＤＬ＝０となるように設定されている。
【００７７】
次に、こうして設定されたレベルデータＣＤＬと閾値ＴＨとの大小を比較する（ステップＳ２１２）。いわゆるディザ法によるドットのオン・オフ判定を行うのである。閾値ＴＨはいわゆるディザマトリックスにより各画素ごとに異なる値が設定される。本実施例では６４×６４の正方形の画素に値０〜２５５までが偏りなく現れるブルーノイズマスク型のマトリックスを用いている。
【００７８】
図１４にディザ法によるドットのオン・オフ判定の考え方を示す。図示の都合上、一部の画素についてのみ示す。図１４に示す通り、レベルデータＣＤＬの各画素とディザテーブルの対応箇所の大小を比較する。レベルデータＣＤＬの方がディザテーブルに示された閾値以上である場合にはドットをオンにし、レベルデータＣＤＬの方が小さい場合にはドットをオフとする。図１４中でハッチングを付した画素がドットをオンにする画素を意味している。
【００７９】
ステップＳ２１２において、レベルデータＣＤＬが閾値ＴＨよりも大きい場合には、大ドットをオンにすべきと一旦判断して、ＣＰＵ８１は結果値を示す変数ＣＤＲに値２を代入する（ステップＳ２５５）。結果値ＣＤＲが値２である場合には、図８に示した駆動波形Ｗ１，Ｗ２の双方でインクを吐出すべき信号が駆動用バッファ４７に転送され、これに応じて大ドットが形成されるようになる。以上で説明した処理（図１２のＤＩで示した処理）により、ディザ法を用いて大ドットの形成のオン・オフが判定されたことになる。
【００８０】
一方、ステップＳ２１２において、レベルデータＣＤＬが閾値ＴＨよりも小さい場合には、大ドットを形成すべきではない判断して、次の処理に移行する。次の処理とは、図１２においてＥＤで示した処理であり、誤差拡散法による多値化処理である。
【００８１】
この処理では、ＣＰＵ８１は拡散誤差補正データＣＤＸの生成を行う（ステップＳ２３０）。誤差拡散処理は処理済みの画素について生じた階調表現の誤差をその画素の周りの画素に所定の重みを付けて予め配分しておくので、ステップＳ２３５では該当する誤差分を読み出し、これを今から処理しようと着目している画素に反映させるのである。着目している画素ＰＰに対して、周辺のどの画素にどの程度の重み付けで、この誤差を配分するかを、図１５に例示した。着目している画素ＰＰに対して、キャリッジ３１の走査方向で数画素、および用紙Ｐの搬送方向後ろ側の隣接する数画素に対して、濃度誤差が所定の重み（１／４，１／８、１／１６）を付けて配分される。誤差拡散処理については後で詳述する。
【００８２】
こうして生成された拡散誤差補正データＣＤＸと第１の閾値ＴＨ０との大小を比較し（ステップＳ２３５）、データＣＤＸが閾値ＴＨ０よりも小さい場合には、多値化結果を表す値ＣＤＲに、ドットを形成しないことを意味する値０を代入する（ステップＳ２４０）。閾値ＴＨ０はこのようにドットを不形成とするか否かを判定する基準となる値である。この閾値ＴＨ０は、いずれの値に設定することもできるが、本実施例では図１３に示したドットの記録率ＳＤ，ＬＤ１が実現されるように、各ドットの濃度評価値等に応じて設定されている。
【００８３】
補正データＣＤＸが第１の閾値ＴＨ０以上である場合には、次に補正データＣＤＸと第２の閾値ＴＨ１との大小を比較する（ステップＳ２４５）。補正データＣＤＸが第２の閾値ＴＨ１よりも小さい場合には、多値化結果を表す値ＣＤＲに小ドットの形成を意味する値１を代入する（ステップＳ２５０）。閾値ＴＨ１は閾値ＴＨ０と同様、図１３のドット記録率ＳＤが実現されるように設定されている。
【００８４】
補正データＣＤＸが第２の閾値ＴＨ１以上である場合には、大ドットを形成すべきでないというステップＳ２１２での判断を覆し、多値化結果を表す値ＣＤＲに大ドットの形成を意味する値２を代入する（ステップＳ２５５）。以上の処理により、各画素について「ドットのオフ」「小ドットの形成」「大ドットの形成」のいずれかの状態が割り当てられ、３値化が行われたことになる。なお、「大ドットの形成」については、先に説明した通りディザ法ＤＩにより形成の判定がなされる場合と、誤差拡散法ＥＤにより形成の判定がなされる場合の２種類が起こり得る。「小ドットの形成」については誤差拡散法によってのみ割り当てられ得るが、小ドットについてもディザ法ＤＩと双方で判定するものとしても構わない。本実施例では以上の処理により３値化を行っているが、形成可能なドットの種類が増え、更に多くの多値化を行う必要がある場合には、上述の閾値を増やすことにより同様に処理可能である。
【００８５】
次に、ＣＰＵ８１は、多値化により生じた誤差を計算し、その誤差を周辺の画素に拡散する処理を実行する（ステップＳ２６０）。大ドットについては、ディザ法によりオンの判定がなされる場合もあるが、その場合であっても誤差拡散法によりオンの判定がなされた場合と同様、誤差の計算および拡散が行われる。かかる場合にも誤差の計算等を行うことにより、ディザ法によってオンの判定がなされた画素について生じた局所的な濃度誤差をもその周辺の画素で解消することができ、結果として多値化結果に基づいて表現される濃度と原画像データに基づいて表現されるべき濃度との誤差を極小にすることができるからである。
【００８６】
誤差とは多値化後の各ドットにより表現される濃度の評価値から原画像データの階調値を引いた値をいう。例えば、原画像データにおける階調値２５５の画素を考え、大ドットの形成による濃度の評価値を階調値２５５相当、小ドットの形成による濃度の評価値を階調値１２８相当とする。ドットを形成しない場合の濃度評価値は階調値０相当である。この画素について、大ドットを形成するものと判定された場合（ＣＤＲ＝２）は、原画像データの階調値と表現される濃度評価値は共に値２５５で一致しているため誤差は生じない。一方、小ドットを形成するものと判定された場合（ＣＤＲ＝１）はＥｒｒ＝１２８−２５５＝−１２７の誤差を生じることになる。また、ドットが形成されなければ、誤差Ｅｒｒ＝−２５５となる。
【００８７】
こうして演算された誤差は図１５に示した割合で周辺の画素に拡散される。例えば、着目している画素ＰＰにおいて階調値４に相当する誤差が算出された場合には、隣の画素Ｐ１には誤差の１／４である階調値１に相当する誤差が拡散されることになる。その他の画素についても同様に図１５で示した割合で誤差が拡散される。こうして拡散された誤差が、先に説明したステップＳ２３０で画像データＣＤに反映され、拡散誤差補正データＣＤＸが生成されるのである。以上繰り返しにより、全画素分の処理が終了すると（ステップＳ２６５）、ＣＰＵ８１は誤差拡散による多値化処理を一旦終了し、ドット形成制御処理ルーチン（図１１）に戻る。以上の処理により、各画素について結果値ＣＤＲに値０〜２までのいずれかが割り当てられる。
【００８８】
次に、ＣＰＵ８１はラスタライズを行う（ステップＳ３００）。これは、１ラスタ分のデータをプリンタ２２のヘッドに転送する順序に並べ替えることをいう。プリンタ２２がラスタを形成する記録方法には種々のモードがある。最も単純なのは、ヘッドの１回の往運動で各ラスタのドットを全て形成するモードである。この場合には１ラスタ分のデータを処理された順序でヘッドに出力すればよい。他のモードとしては、いわゆるオーバラップがある。例えば、１回目の主走査では各ラスタのドットを例えば１つおきに形成し、２回目の主走査で残りのドットを形成する記録方法である。この場合は各ラスタを２回の主走査で形成することになる。かかる記録方法を採用する場合には、各ラスタのドットを１つおきにピックアップしたデータをヘッドに転送する必要がある。さらに別の記録モードとしていわゆる双方向記録がある。これはヘッドの往運動のみならず復運動時にもドットを形成するものである。かかる記録モードを採用する場合には、往運動時用のデータと復運動時用のデータとは転送順序を逆転する必要が生じる。このようにプリンタ２２が行う記録方法に応じてヘッドに転送すべきデータを作成するのが上記ステップＳ２４０での処理である。こうしてプリンタ２２が印刷可能なデータが生成されると、ＣＰＵ８１は該データを出力し、プリンタ２２に転送する（ステップＳ３１０）。
【００８９】
以上で説明した画像処理装置および印刷装置では、大ドットについてディザ法（図１２中のＤＩで示した処理）および誤差拡散法（図１２のＥＤで示した処理）の双方によりドットの形成を判定する。この際、ディザ法による判定を優先して行う。ディザ法では、ディザマトリックスの設定によってドットの分散性を確保することができるため、以上で説明した画像処理装置では大ドットの分差性を確保しつつ、画質に優れる誤差拡散法の特質も活かして多値化を行うことが可能となる。この結果、全体として非常に高画質な画像処理を実現することができる。本実施例の印刷装置では、こうした高画質な画像処理の結果に基づいて画像を印刷するため、高画質な印刷が可能となる。
【００９０】
また、本実施例では、ディザ法における判定結果をも反映させた誤差拡散法を行っている。この結果、ディザ法によって生じた濃度誤差をも含めて局所的な濃度誤差を最小にすることができ、より高画質な画像処理を実現することができる。特に、画像中で、主としてディザ法による多値化が行われる領域と誤差拡散法で多値化が行われる領域との境界付近において、濃度誤差を適切に解消することができ、画質を向上する効果が大きい。また、ディザ法による多値化と誤差拡散法による多値化とが細かい周期で混在する領域においても同様に画質を向上する効果が大きい。
【００９１】
本実施例では、上述した効果をより適格に得るために、種々の工夫がなされている。例えば、階調値３２〜ｇｒの範囲では、ディザ法で判定される大ドットの記録率（図１３の曲線ＤＬ２）が誤差拡散法により判定される大ドットの記録率（図１３の曲線ＤＬ１）を上回るように設定してある。こうすることにより、この階調値で形成される大ドット内でディザ法によりオンと判定されるドットの占める割合が高くなるため、全体として大ドットの分散性をより確実に確保することができる。このようにディザ法によるドットの記録率を誤差拡散法によるドットの記録率よりも高くする階調値の範囲は、基本的にはいかなる範囲に設定することも可能である。本実施例では特に大ドットの分散性が画質に影響を与える階調値に設定した。つまり、大ドットがまばらに発生し始める階調値とした。こうすることにより画質を効果的に改善することができる。
【００９２】
また、上述の実施例では、「画像データＣＤ≦階調値３２」および「画像データＣＤ≧階調値ｄｐ１」の範囲で、ディザ法による大ドットの記録率（図１３のＤＬ２）を値０に設定している。こうすることにより、実質的にかかる階調値では、誤差拡散法によってのみ大ドットのオン・オフ判定が行われることになる。逆に言えば、ディザ法と誤差拡散法の両者により大ドットのオン・オフ判定を行うのは、「階調値３２＜画像データＣＤ＜階調値ｄｐ１」の範囲であり、即ち大ドットの形成が画質に影響を与える階調値である。本実施例では、２つの多値化手段で大ドットのオン・オフ判定を行う領域をこのように画質に与える影響の大きい階調値に制限することにより、処理速度の低下を防止すると共に、本来画質に優れるという誤差拡散の特性を十分に活かした画像処理を実現している。もちろん、このような処理は、図１２のフローチャートにおいて、ステップＳ２０５とステップＳ２１０の間にディザ法による大ドットのオン・オフ判定を行うべき階調値に該当するか否かの判定処理を設けるものとしても実現できるが、本実施例のように大ドットの記録率を値０に設定する方法の方が簡易に同じ効果を得ることができる利点がある。
【００９３】
なお、本実施例では「階調値３２＜画像データＣＤ＜階調値ｄｐ１」なる階調値の範囲を、大ドットの分散性が画質に影響を与える階調値と考えて上記２つの工夫を適用しているが、かかる階調値の範囲は大ドットの濃度や画像の解像度等に応じて自由に設定可能であることは言うまでもない。また、本実施例では大ドットについてのみ２種類の多値化手段を適用するものとしているが、小ドットについても両者を適用するものとしても構わないことは既に述べた通りである。さらに、適用する多値化手段は３種類以上であっても構わない。
【００９４】
一方、本実施例において、ディザ法による大ドットの記録率を図１３中の曲線ＬＤ３のように設定することもできる。曲線ＬＤ３は階調値ｇｒ以下の領域では曲線ＬＤ２と同じ設定となっており、ｇｒ以上の階調値で曲線ＬＤ２と異なる設定となっている。ｇｒ以上の階調値では形成される大ドット内で誤差拡散法によりオンの判定がなされた大ドットが支配的となる。誤差拡散法によってオンの判定がなされた大ドットの記録率は、図１３の階調値ｄｐ１，ｄｐ２に示す通り、記録率が急激に低下するディップを生じる。曲線ＬＤ３はかかる階調値でディザ法による大ドットの記録率を局所的に高めて、全体として大ドットの記録率の連続性を確保できるように設定してある。
【００９５】
このように設定された記録率を用いて大ドットのオン・オフ判定を行う画像処理装置および印刷装置によれば、階調値の変化に応じて大ドットの記録率を連続的に変化させることができる。大ドットの記録率が急激に変化すれば、その階調値で印刷された画像の粒状感が急激に変化し、疑似輪郭の発生等を招くことになるが、上述の画像処理装置等によればかかる疑似輪郭の発生を防止することができるため、画質を向上することができる。なお、誤差拡散法によるディップは、各ドットの濃度評価値や各ドットのオン・オフ判定に用いられる閾値等に応じて変化するため、ディザ法によるドットの記録率（図１３中の曲線ＬＤ３）は、大ドットの記録率の連続性を担保し得るように実験的または解析的に設定することになる。
【００９６】
（３）第２実施例
次に、本発明の第２実施例としての画像処理装置および印刷装置について説明する。第２実施例の印刷装置はハードウェア構成としては第１実施例の印刷装置と同じである（図１〜図１０参照）。また、ドット形成制御処理ルーチンの流れ自体も第１実施例と同様である（図１１参照）。第２実施例では多値化処理の内容が第１実施例と一部異なる。
【００９７】
第２実施例における多値化処理の内容を図１６に示すフローチャートを用いて説明する。第１実施例では大ドットのオン・オフ判定についてディザ法（図１２のＤＩ）と誤差拡散法（図１２のＥＤ）を用いていたが、第２実施例ではディザ法に替えて誤差拡散法を２度用いる（図１６のＥＤ１，ＥＤ２）点で相違する。但し、両者は大ドットのオン・オフ判定を行う基礎となるデータが相違する。以下、この相違点も含めて第２実施例における多値化処理の内容を順に説明する。
【００９８】
この処理が開始されると、ＣＰＵ８１は画像データＣＤを入力し（ステップＳ２０５）、この画像データＣＤに基づいてレベルデータＣＤＬを生成する（ステップＳ２１０）。ここまでの処理は第１実施例（図１２）と同様である。また、ここでレベルデータＣＤＬの作成に用いられるドットの記録率は図１３における曲線ＤＬ２で設定される記録率である。もちろん、図１３の曲線ＤＬ３で設定される記録率を用いるものとしても構わない。
【００９９】
次に、このレベルデータＣＤＬに対して、拡散誤差の補正を行った拡散誤差補正データＣＤＬＸを生成する（ステップＳ２１４）。つまり、第２実施例における誤差拡散法ＥＤ２では、このレベルデータＣＤＬに基づいて誤差拡散法により大ドットのオン・オフ判定を行うのである。拡散誤差の配分は先に図１５を用いて説明した通りである。
【０１００】
こうして生成された拡散誤差補正データＣＤＬＸと所定の閾値ＴＨとの大小を比較し（ステップＳ２１６）、補正データＣＤＬＸが閾値ＴＨよりも大きい場合には大ドットを形成すべきと判定して結果値ＣＤＲに値２を代入する（ステップＳ２２０）、また閾値ＴＨよりも小さい場合には大ドットを形成すべきではないと一旦判定して結果値ＣＤＲに値０を代入する（ステップＳ２１８）。閾値はレベルデータＣＤＬに応じて所望の大ドットの記録率（図１３の曲線ＤＬ２）が確保されるように設定されている。
【０１０１】
こうして判定された結果値ＣＤＲに基づいて誤差計算および誤差拡散を行う（ステップＳ２２２）。ここで扱う誤差とは、レベルデータについての誤差であり、大ドットの濃度評価値に基づく誤差ではない。レベルデータはドットの記録率と同義であり、大ドットが記録される場合、即ち結果値ＣＤＲ＝２である場合には、その画素についてドットの記録率が１００％となるから、レベルデータ２５５に相当する状態となる。従って、上記ステップＳ２１０で生成されたレベルデータＣＤＬが値ｌｄである場合に、大ドットが形成されるべき判定がなされれば、そのときの誤差はＥｒｒ＝ｌｄ−２５５となる。こうして計算された誤差を図１５に示す配分で周辺の画素に割り当てる。かかる処理については第１実施例と同様である。
【０１０２】
こうして大ドットについて誤差拡散法ＥＤ２により一旦ドットのオン・オフ判定を行った後、結果値ＣＤＲが値２でない場合、即ち大ドットを形成すべきと判定されていない場合には（ステップＳ２２４）、誤差拡散法ＥＤ１により各ドットのオン・オフ判定を行う。このオン・オフ判定の内容は第１実施例と同様である（図１２参照）。つまり、画像データＣＤについて拡散誤差補正データＣＤＸを生成し、この補正データＣＤＸと所定の閾値ＴＨ０およびＴＨ１との大小関係に応じて各ドットのオン・オフを判定するのである（ステップＳ２３０〜Ｓ２５５）。各ドットのオン・オフの判定が済んだ後は、誤差の計算および誤差拡散を実行する（ステップＳ２６０）。
【０１０３】
誤差拡散法ＥＤ２により大ドットを形成すべきと判定されている場合には、誤差拡散法ＥＤ１によりオン・オフ判断は行わずに、ステップＳ２６０の誤差の計算および誤差拡散を行う。誤差拡散法ＥＤ２により大ドットの形成が判定された場合でも濃度評価値に基づく誤差計算等を行うことにより、誤差拡散法ＥＤ２の結果によって生じた濃度誤差をも誤差拡散法ＥＤ１により解消することができ、より高画質な画像処理を実現することができるからである。
【０１０４】
以上で説明した第２実施例の画像処理装置および印刷装置によれば、第１の画像処理装置と同様、ドットの分散性を確保して高画質な画像処理および画像の印刷を行うことができる。誤差拡散法はドットのオン・オフの判定、つまり２値化を行う場合には、ドットの分散性を十分に確保することができる多値化手段である。上述の実施例では、大ドットの記録率に基づくレベルデータを用いて、大ドットのオン・オフの２値化を行う誤差拡散法ＥＤ２を用いているため、ドットの分散性を確保することができるのである。
【０１０５】
もちろん、第２実施例の多値化処理（図１６）において、誤差拡散法ＥＤ２により、大ドットのみならず小ドットのオン・オフを判定するものとしても構わない。第２実施例で用いたレベルデータの他に、小ドットの記録率に基づくレベルデータを生成し、それぞれのレベルデータを用いて大ドットのオン・オフおよび小ドットのオン・オフを判定するものとすれば、それぞれの判定は２値的な判定にすぎないから、誤差拡散でも十分ドットの分散性を確保することができるのである。オン・オフの判定対象とすべきドットの種類が更に増えた場合でも同様である。
【０１０６】
以上の実施例では大小の２種類のドットを形成することにより各画素ごとに３値の表現が可能なプリンタを例にとって説明したが、さらに多くの階調値を表現可能な多値プリンタに適用することも可能である。例えば、さらに多くの径からなるドットを形成可能なプリンタや、濃度の異なるインクでドットを形成可能なプリンタや各画素ごとに複数のドットを重ねて形成することが許容されているプリンタ等が考えられる。また、上述の画像処理装置は各画素ごとにドットを割り当てて画像を表現する装置であれば、プリンタ以外の画像表示装置にも適用可能である。さらに、上述の実施例ではピエゾ素子を備えるインクジェットプリンタを例に説明したが、いわゆるノズルに備えたヒータに通電することによりインク内に生じるバブルでインクを吐出するタイプのプリンタを始め種々のプリンタその他の印刷装置に適用可能である。
【０１０７】
以上で説明した画像処理装置および印刷装置は、コンピュータによる処理を含んでいることから、かかる処理を実現するためのプログラムを記録した記録媒体としての実施の態様を採ることもできる。このような記録媒体としては、フレキシブルディスクやＣＤ−ＲＯＭ、光磁気ディスク、ＩＣカード、ＲＯＭカートリッジ、パンチカード、バーコードなどの符号が印刷された印刷物、コンピュータの内部記憶装置（ＲＡＭやＲＯＭなどのメモリ）および外部記憶装置等の、コンピュータが読取り可能な種々の媒体を利用できる。また、コンピュータに上記で説明した画像処理等を行うコンピュータプログラムを通信経路を介して供給するプログラム供給装置としての態様も可能である。
【０１０８】
以上、本発明の種々の実施例について説明してきたが、本発明はこれらに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、種々の形態による実施が可能である。例えば、上記実施例で説明した種々の制御処理は、その一部または全部をハードウェアにより実現してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の印刷装置の概略構成図である。
【図２】ソフトウェアの構成を示す説明図である。
【図３】本発明のプリンタの概略構成図である。
【図４】本発明のプリンタのドット記録ヘッドの概略構成を示す説明図である。
【図５】本発明のプリンタにおけるドット形成原理を示す説明図である。
【図６】本発明のプリンタにおけるノズル配置例を示す説明図である。
【図７】本発明のプリンタにおけるノズル配置の拡大図および形成されるドットとの関係を示す説明図である。
【図８】本発明のプリンタにより径の異なるドットを形成する原理を説明する説明図である。
【図９】プリンタの制御装置の内部構成を示す説明図である。
【図１０】本発明のプリンタにおけるノズルの駆動波形および該駆動波形により形成されるドットの様子を示す説明図である。
【図１１】ドット形成制御ルーチンの流れを示すフローチャートである。
【図１２】第１実施例における多値化処理の流れを示すフローチャートである。
【図１３】各ドットの記録率の設定を示す説明図である。
【図１４】ディザ法によるドットのオン・オフ判定の考え方を示す説明図である。
【図１５】誤差を拡散する際の重みを示す説明図である。
【図１６】第２実施例における多値化処理の流れを示すフローチャートである。
【図１７】３値化した場合のドットの記録の様子を示す説明図である。
【図１８】３値化した場合に偏りを生じたドットの記録の様子を示す説明図である。
【符号の説明】
１２…スキャナ
１４…キーボード
１５…フレキシブルドライブ
１６…ハードディスク
１８…モデム
２１…カラーディスプレイ
２２…カラープリンタ
２３…紙送りモータ
２４…キャリッジモータ
２６…プラテン
２８…印字ヘッド
３１…キャリッジ
３２…操作パネル
３４…摺動軸
３６…駆動ベルト
３８…プーリ
３９…位置検出センサ
４０…制御回路
４１…ＣＰＵ
４２…プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）
４３…ＲＡＭ
４４…ＰＣインタフェース
４５…周辺入出力部（ＰＩＯ）
４６…タイマ
４７…転送用バッファ
４８…バス
５１…発信器
５５…分配出力器
６１、６２、６３、６４…インク吐出用ヘッド
６７…導入管
６８…インク通路
７１…黒インク用のカートリッジ
７２…カラーインク用カートリッジ
８０…バス
８１…ＣＰＵ
８２…ＲＯＭ
８３…ＲＡＭ
８４…入力インターフェイス
８５…出力インタフェース
８６…ＣＲＴＣ
８７…ディスクコントローラ（ＤＤＣ）
８８…シリアル入出力インタフェース（ＳＩＯ）
９０…パーソナルコンピュータ
９１…ビデオドライバ
９５…アプリケーションプログラム
９６…プリンタドライバ
９７…解像度変換モジュール
９８…色補正モジュール
９９…ハーフトーンモジュール
１００…ラスタライザ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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