(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の駒を連鎖状に連結してなる腕時計バンドの前記駒を互いに連結するためのアジャストピンであって、歪の変化に対して応力が一定になる超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤによって形成され、前記駒を連結した状態で該駒に嵌合して前記超弾性領域の応力を働かせるための、への字状に折り曲げられるか湾曲状に曲げられた曲げ部を少なくとも一端側に形成したことを特徴とする腕時計バンド用アジャストピン。
【請求項２】
前記超弾性合金ワイヤはニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）又はニッケル・チタン・コバルト（ＮｉＴｉＣｏ）を主成分とする超弾性合金ワイヤであることを特徴とする請求項１記載の腕時計バンド用アジャストピン。
【請求項３】
前記曲げ部は、該アジャストピンが前記駒に形成された連結貫通穴に嵌入された状態で、該連結貫通穴の壁面により曲げ戻されることによって発生する応力が前記超弾性領域になるように形成されていることを特徴とする請求項１又は２記載の腕時計バンド用アジャストピン。
【請求項４】
長手方向の両端部が曲面状に形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の腕時計バンド用アジャストピン。
【請求項５】
前記超弾性合金ワイヤの線径が０.８ｍｍ以上１.２ｍｍ以下であり、且つ前記曲げ部がへの字状に折り曲げられており、その最大高さ（Ｈmax）の部位の該曲げ部の屈曲開始位置で前記駒を連結した状態で該駒に接触する側の部位（ａ）からの水平方向の長さ（Ｌ）が１ｍｍ以上３.７ｍｍ以下であることを特徴とする請求項３又は４記載の腕時計バンド用アジャストピン。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の腕時計バンド用アジャストピンの製造方法であって、
前記超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤの少なくとも１カ所をプレスにより曲げる工程と、
その曲げた部位を含むように前記ワイヤを所望の長さに切断する工程と、
その切断したワイヤの長手方向の両端部を曲面にする工程とからなり、
前記曲げる工程の際、あるいは該工程後に、前記ワイヤを熱処理して加工部の組織を超弾性特性が得られるオーステナイト相に戻す
ことを特徴とする腕時計バンド用アジャストピンの製造方法。
【請求項７】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の腕時計バンド用アジャストピンの製造方法であって、
前記超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤを所望の長さに切断する工程と、
その切断したワイヤの少なくとも一端側をプレスにより曲げる工程と、
その曲げたワイヤの長手方向の両端部を曲面にする工程とからなり、
前記曲げる工程の際、あるいは該工程後に、前記ワイヤを熱処理して加工部の組織を超弾性特性が得られるオーステナイト相に戻す
ことを特徴とする腕時計バンド用アジャストピンの製造方法。
【請求項８】
複数の駒を連鎖状に連結する腕時計バンドの連結構造であって、該複数の駒はそれぞれバンドの連鎖方向の一端側に凹部を有すると共に他端側には隣合う駒の前記凹部に嵌入可能な凸部を有し、前記一端側の前記凹部により仕切られた両側の対をなすアーム部に前記バンドの短手方向に沿う連結貫通穴がそれぞれ形成され、前記凸部には前記連結貫通穴に平行する方向に凸部連結貫通穴が形成され、前記凹部に隣合う駒の前記凸部を嵌入させた状態で前記アーム部の連結貫通穴と前記凸部連結貫通穴とに歪の変化に対して応力が一定になる超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤによって形成されたアジャストピンを挿入することにより隣合う駒を着脱可能に連結する腕時計バンドの連結構造であって、
前記アジャストピンの少なくとも一端側にへの字状に折り曲げられるか湾曲状に曲げられた曲げ部を形成すると共に、該曲げ部の最大高さ（Ｈmax）を前記対をなすアーム部の一方の連結貫通穴の径方向に対向する内壁間の寸法（Ｄ２）よりも大きくし、
前記対をなすアーム部の各連結貫通穴と前記凸部連結貫通穴とに所定の位置まで前記アジャストピンを挿入したときに、前記一方の連結貫通穴で前記アジャストピンの曲げ部が撓むことによって該アジャストピンの曲げ部に発生する応力が超弾性領域にあり、該応力が発生する力で前記アジャストピンが前記駒に固定されることを特徴とする腕時計バンドの連結構造。
【請求項９】
前記対をなすアーム部の一方の連結貫通穴に、少なくとも入り口部に前記凸部連結貫通穴の径よりも穴の径方向に対向する内壁間の寸法を大きくした穴寸法拡大部を形成したことを特徴とする請求項８記載の腕時計バンドの連結構造。
【請求項１０】
前記穴寸法拡大部は、前記対をなすアーム部の一方の連結貫通穴の少なくとも入り口部に、穴の径方向に対向する内壁間の寸法を前記凸部連結貫通穴の径よりも大きく形成した段穴部であることを特徴とする請求項９記載の腕時計バンドの連結構造。
【請求項１１】
前記穴寸法拡大部は、前記対をなすアーム部の一方のアーム部の連結貫通穴の全域に亘って形成された穴であり、前記アジャストピンを前記対をなすアーム部の各連結貫通穴と前記凸部連結貫通穴とに所定の位置まで挿入したときに、前記一方のアーム部の連結貫通穴の部分で前記アジャストピンの曲げ部が撓むことによって該アジャストピンの曲げ部に発生する応力が超弾性領域にあり、該応力が発生する力で前記アジャストピンが前記駒に固定される穴径で、前記一方のアーム部の連結貫通穴が形成され、前記対をなすアーム部の他方のアーム部の連結貫通穴の穴径を前記アジャストピンの線径よりもわずかに大きくしたことを特徴とする請求項９記載の腕時計バンドの連結構造。
【請求項１２】
前記アジャストピンは、ニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）又はニッケル・チタン・コバルト（ＮｉＴｉＣｏ）を主成分とする超弾性合金ワイヤで形成されていることを特徴とする請求項８乃至１０のいずれか一項に記載の腕時計バンドの連結構造。
【請求項１３】
前記アジャストピンは、線径が０.８ｍｍ以上１.２ｍｍ以下であり、且つ前記曲げ部がへの字状に折り曲げられており、その最大高さ（Ｈmax）の部位の該曲げ部の屈曲開始位置（ａ）で前記連結貫通穴に接触する側の部位からの水平方向の長さ（Ｌ）が１ｍｍ以上３.７ｍｍ以下であることを特徴とする請求項８乃至１２のいずれか一項に記載の腕時計バンドの連結構造。
【請求項１４】
前記アジャストピンの曲げ部は、高温で折り曲げ加工により形成されるか、低温で折り曲げ加工した後に熱処理をして形成されていることを特徴とする請項８乃至１３のいずれか一項に記載の腕時計バンドの連結構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、腕時計バンドの複数の駒を連鎖状に連結するアジャストピン及びその製造方法ならびにその複数の駒を使用した腕時計バンドの連結構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
周知のように、腕時計は手首等に携帯するためにバンドを備えている。その腕時計のバンドとしては、例えば牛やワニなどのなめし革を帯状に切断し、その帯状の革に材質の異なる皮革を重ねて縫い合わせることにより、強度を持たせたものが一般的である。
また、腕時計のバンドには金属バンドと呼ばれ、金属等からなる駒を連鎖状に連ねて、それらを互いにアジャストピンと呼ばれるピンを用いて接続することにより、その帯状に連ねた駒が腕に沿って曲がるようしたものもある。さらに、近年では樹脂バンドと呼ばれ、ウレタン等の合成樹脂により帯状に形成した腕時計バンドもある。
【０００３】
これらの腕時計バンドは、いずれも２つの帯状材からなり、その各帯状材の一端側を時計の表示部を含む本体にそれぞれ接続し、他端側を止め金具などで互いに接続できるようにしているのが一般的である。
そして、腕時計を手首に取り付けるときには、腕時計を手首に載せて止め金具により２つの帯状のバンドを互いに接続すれば、腕時計が腕から脱落しないようになる。
その止め金具としては、革バンドや樹脂バンドでは尾錠と呼ばれるバックルが主として用いられ、金属バンドでは中留めと呼ばれる接続部品が使われる場合が多い。
【０００４】
ところで、腕時計を装着する手首の部分の太さは人によって個人差がある。そのため、通常の腕時計バンドでは、バンドの長さを一定の範囲内で調整できるようにしている。
例えば、革バンドでは２つの帯状材に分けた一方のバンド側に複数の穴を長手方向に間隔を置いて連続して開け、その穴に他方のバンド側に設けた位置決め用の棒（尾錠のツク棒）をバンドが最適の長さになる位置で差し込んで固定するようになっている。
また、金属バンドでは、駒の数を増減させることによりバンドの長さを調節するのが一般的である。そして、そのバンドの長さを調節する際には、アジャストピンを抜いて駒の連結を外すようにする。
【０００５】
ここで、従来の駒を用いた腕時計バンドの長さを調整する機構について、図２５及び図２６を参照して説明する。
図２５は金属の駒を連結した金属バンドを備えた腕時計の例を示す外観斜視図である。
この腕時計に取り付けられている金属製の腕時計バンド１０３は、金属製の複数の駒１０２を連鎖状に連ね、それらの駒１０２を互いに図２６に示す接続ピンであるアジャストピン１１１で連結し、２つの帯状のブレス１０５と１０６を形成している。
【０００６】
そのブレス１０６の端部には、連結用の金具として機能する中留め１０７が取り付けられていて、その中留め１０７によりブレス１０６をブレス１０５に接続する構造になっている。
この腕時計バンド１０３では、バンド長さを調節するときには、アジャストピン１１１を抜き差しすることによって駒１０２を増減させる。
そのアジャストピン１１１を抜き差しすることによってバンドの長さを調節する機構について、図２６を参照して説明する。
【０００７】
例えば、バンドの長さを長くする場合には、長くする部分のアジャストピン１１１を引き抜いて、駒１０２Ａと１０２Ｂの間に追加用の駒１０２Ｃを入れ、その追加した駒１０２Ｃに形成されている連結貫通穴に、駒１０２Ａの連結貫通穴１０２ａに差し込んだアジャストピン１１１を挿入すると共に、駒１０２Ｃに形成されている連結貫通穴に差し込んだアジャストピン１１１を駒１０２Ｂの凸部連結貫通穴１０２ｃに差し込んで、駒１０２Ａと１０２Ｃ、及び駒１０２Ｃと１０２Ｂをそれぞれ連結する。
【０００８】
逆に、バンドの長さを短くする場合には、間引きする例えば駒１０２Ｃの両側のアジャストピン１１１を引き抜いて駒１０２Ｃを外した後に、駒１０２Ａと１０２Ｂをアジャストピン１１１により再度連結する。
このように、アジャストピン１１１を駒１０２の貫通穴に差し込んで隣合う駒１０２Ａと１０２Ｂを互いに連結する際には、そのアジャストピン１１１は差し込んだ後にそれが脱落したりしないように、駒１０２の貫通穴に強く嵌合しなければならない。
【０００９】
ところが、このアジャストピンに持たせる必要のある駒との強い嵌合力は、逆に腕時計バンドの長さを調整する際にはアジャストピンは容易に抜き差しできなければならないということに対して相反する。
そこで、これまではこの両者を同時に満足させることはできなかったので、アジャストピンは駒からの脱落防止を優先させるようにして、通常は抜き差しの容易さを犠牲にして嵌合力を高めるようにしていた。すなわち、アジャストピンの外径を、駒の穴と強く嵌合（ばね力、摩擦力大）する寸法に決めていた。
そのため、腕時計バンドの長さを調整する際には、アジャストピンの抜き差しが容易にできないので不便であるということがあった。
【００１０】
一方、アジャストピンには、図２７に示すように割ピンタイプのアジャストピン１２１もある。このアジャストピン１２１は、断面形状が半円形状をした金属線を折り曲げて平面部分を互いに合わせることで全体の断面形状が円形になるようしており、その長手方向の一部を互いに外側に湾曲状に膨らませて、その湾曲させた部分の弾性により、ピンの駒１０２の連結貫通穴１０２ａに対する抜き易さと嵌合の確実性を得るようにしている。
そして、このタイプのアジャストピンは、プレス加工で製造するのが普通であるが、その材料に復元力の高い材料を用いるとプレス加工ではできないため、通常は復元力がそれほど高くない材料を使用するようにしている。そのため、抜き差しの容易さをある程度犠牲にして、湾曲部分の嵌合力を強めに設定しなければならなかった。
【００１１】
さらに、このような割ピンタイプのアジャストピンの外径及びそれを嵌入させる駒の穴の内径、さらにはアジャストピンの湾曲部の高さは、いずれも加工上のバラツキと、アジャストピンを駒の穴に対して抜き差しした際の摩耗等を考慮しなければならなかったので、相対的に駒の穴の内径をかなり小さめに設計することが多かった。
そのため、アジャストピンの抜き差しが困難になることがあり、アジャストピンを抜く際にそこにかなり強い力が加わったときには、そのアジャストピンが変形してしまうこともあった。
【００１２】
また、上記湾曲部は半円形の金属線を二つ折りして平面部分を互いに合わせているだけであるため変形しやすいので、アジャストピンを抜き差しした際に湾曲部が変形することによってピンの端部（図２７で上側）において半円形部分の合わせ目が位置ずれを生じてしまうことがあった。
このようになると、アジャストピンを引き抜く抜き力が極端に低下してしまうので、ひどいときには全く嵌合力が発生しないことになって、アジャストピンとしての機能を失ってしまうこともあった。
【００１３】
さらに、腕時計バンドの連結を目的としたばね棒として、超弾性を示す形状記憶合金で形成するようにしたものが、特開昭５８−２７５０５号公報に記載されている。
しかしながら、このばね棒は、両端にピン状のものを突出させた形状のものを形状記憶合金で形成したに過ぎず、超弾性の性質を腕時計のバンド保持に利用しているのか否かについては全く記載されていないので、不明である。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
以上のように、従来のいずれのアジャストピン及び腕時計バンドの連結構造においても、駒とアジャストピンの嵌合力を優先させるようにしているので、バンド長さを調整する際にアジャストピンの抜き差しが容易にできなかったり、バンド駒の確実な連結ができなかったりすることがあるという問題点があった
【００１５】
この発明は、このような技術的背景に鑑みてなされたものであり、腕時計バンドの長さを調節する際に抜き差しを容易に行うことができながら、駒の穴に対して強い嵌合力で嵌合して複数の駒を連鎖状に確実に連結することができるアジャストピン及びそのアジャストピンを用いた時計バンドの連結構造を提供することを目的とする。
また、そのアジャストピンを容易に製造することができる製造方法を提供することも目的とする。
【００１６】
【課題を解決するための手段】
この発明は、上記の目的を達成するため、複数の駒を連鎖状に連結してなる腕時計用バンドの上記駒を互いに連結するための腕時計バンド用アジャストピンにおいて、歪の変化に対して応力が一定になる超弾性領域を有する所定線形の超弾性合金ワイヤによって形成し、駒を連結した状態でその駒に嵌合して超弾性領域の応力を働かせるための、への字状に折り曲げられるか湾曲状に曲げられた曲げ部を少なくとも一端側に形成したものである。
【００１７】
上記曲げ部は、アジャストピンが駒に形成された連結貫通穴に嵌入された状態で、その連結貫通穴の壁面により曲げ戻されることによって発生する応力が上記超弾性領域になるように形成するとよい。
そうすることにより、上記アジャストピンは、それを駒の穴に差し込んだ状態では、曲げ部が連結貫通穴の壁面により曲げ戻されて穴の内壁を押圧する状態になるため、そのときの摩擦力により確実に保持される。
そして、このようにアジャストピンが駒を連結した状態では、アジャストピンの曲げ部に生じる応力が、歪が変化しても変わらない超弾性領域にあるため、例えば穴の内径あるいはアジャストピンの寸法がばらついても、穴の内壁に作用するばね力は一定になる。
【００１８】
したがって、加工誤差や摩耗を考慮してアジャストピンと駒の穴の嵌合を予め強めにするようなことをしなくても、安定した嵌合ができると共にアジャストピンを駒の穴に対して容易に抜き差しすることができる。
そのアジャストピンに使用する超弾性合金ワイヤは、ニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）又はニッケル・チタン・コバルト（ＮｉＴｉＣｏ）を主成分とする超弾性合金ワイヤであるとよい。
また、上記曲げ部を長手方向の両端側に形成してもよい。さらに、アジャストピンの長手方向の両端をそれぞれ半球状に丸めることにより曲面状に形成するとよい。
【００１９】
そうすれば、アジャストピンが高い硬度を持っていても、駒の穴に差し込んだ際にアジャストピンの端部で穴の内面を削ってしまうのを防ぐことができる。
そして、上記超弾性合金ワイヤの線径が０.８ｍｍ以上１.２ｍｍ以下であり、且つ上記曲げ部がへの字状に折り曲げられており、その最大高さ（Ｈmax）の部位のその曲げ部の屈曲開始位置（ａ）で上記駒を連結した状態で駒に接触する側の部位からの水平方向の長さ（Ｌ）が１ｍｍ以上３.７ｍｍ以下であるようにするとよい。
【００２０】
この発明による上記アジャストピンの製造方法は、超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤの少なくとも１カ所をプレスにより曲げる工程と、その曲げた部位を含むように上記ワイヤを切断する工程と、その切断したワイヤの長手方向の両端部を曲面にする工程とからなり、上記曲げる工程の際、あるいは該工程後に、上記ワイヤを熱処理して加工部の組織を超弾性特性が得られるオーステナイト相に戻すこと特徴とする。
【００２１】
同様に、アジャストピンの製造方法として、超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤを所望の長さに切断する工程と、その切断したワイヤの少なくとも１カ所をプレスにより曲げる工程と、その曲げたワイヤの長手方向の両端部を曲面にする工程とからなり、上記曲げる工程の際、あるいは該工程後に、上記ワイヤを熱処理して加工部の組織を超弾性特性が得られるオーステナイト相に戻すようにしてもよい。
【００２２】
さらに、この発明による複数の駒を連鎖状に連結する腕時計バンドの連結構造は、その複数の駒はそれぞれバンドの連鎖方向の一端側に凹部を有すると共に他端側には隣合う駒の上記凹部に嵌入可能な凸部を有し、上記一端側の上記凹部により仕切られた両側の対をなすアーム部にバンドの短手方向に沿う連結貫通穴がそれぞれ形成され、上記凸部には上記連結貫通穴に平行する方向に凸部連結貫通穴が形成され、上記凹部に隣合う駒の上記凸部を嵌入させた状態で上記アーム部の連結貫通穴と上記凸部連結貫通穴とに歪の変化に対して応力が一定になる超弾性領域を有する所定線径の超弾性合金ワイヤによって形成されたアジャストピンを挿入することにより隣合う駒を着脱可能に連結する腕時計バンドの連結構造である。
【００２３】
そして、上記アジャストピンの少なくとも一端側にへの字状に折り曲げられるか湾曲状に曲げられた曲げ部を形成すると共に、その曲げ部の最大高さ（Ｈmax）を上記対をなすアーム部の一方の連結貫通穴の径方向に対向する内壁間の寸法（Ｄ２）よりも大きくし、上記対をなすアーム部の各連結貫通穴と上記凸部連結貫通穴とに所定の位置までアジャストピンを挿入したときに、上記一方の連結貫通穴でアジャストピンの曲げ部が撓むことによってそのアジャストピンの曲げ部に発生する応力が超弾性領域にあり、その応力が発生する力でアジャストピンが駒に固定される腕時計バンドの連結構造を提供する。
【００２４】
その対をなすアーム部の一方の連結貫通穴に、少なくとも入り口部に上記凸部連結貫通穴の径よりも穴の径方向に対向する内壁間の寸法を大きくした穴寸法拡大部を形成するとよい。
また、その穴寸法拡大部は、上記対をなすアーム部の一方の連結貫通穴の少なくとも入り口部に、穴の径方向に対向する内壁間の寸法を上記凸部連結貫通穴の径よりも大きく形成した段穴部とするとよい。
【００２５】
また、その穴寸法拡大部は、上記対をなすアーム部の一方のアーム部の連結貫通穴の全域に亘って形成された穴とし、アジャストピンを上記対をなすアーム部の各連結貫通穴と上記凸部連結貫通穴とに所定の位置まで挿入したときに、上記一方のアーム部の連結貫通穴の部分でアジャストピンの曲げ部が撓むことによってそのアジャストピンの曲げ部に発生する応力が超弾性領域にあり、その応力が発生する力でアジャストピンが駒に固定される穴径で、その一方のアーム部の連結貫通穴を形成し、上記対をなすアーム部の他方のアーム部の連結貫通穴の穴径をアジャストピンの線径よりもわずかに大きくしてもよい。
さらに、上記アジャストピンは、ニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）又はニッケル・チタン・コバルト（ＮｉＴｉＣｏ）を主成分とする超弾性合金ワイヤで形成するとよい。
【００２６】
また、上記腕時計バンドの連結構造におけるアジャストピンも、線径が０.８ｍｍ以上１.２ｍｍ以下であり、且つ上記曲げ部がへの字状に折り曲げられており、その最大高さ（Ｈmax）の部位のその曲げ部の屈曲開始位置（ａ）で上記連結貫通穴に接触する側の部位からの水平方向の長さ（Ｌ）が１ｍｍ以上３.７ｍｍ以下であるようにするとよい。
さらに、上記腕時計バンドの連結構造において、上記アジャストピンの曲げ部は、高温で折り曲げ加工により形成されるか、低温で折り曲げ加工した後に熱処理をして形成されているとよい。
【００２７】
【発明の実施の形態】
この発明をより詳細に説明するために、添付図面にしたがって、この発明の実施形態の例を説明する。
〔第１の実施形態：図１乃至図４〕
図１はこの発明による腕時計バンド用アジャストピンの第１の実施形態を示す正面図、図２は同じくそのアジャストピンの使用例を示す斜視図、図３は同じくそのアジャストピンを腕時計バンドの駒に形成した穴に嵌入させた状態を示す縦断面図である。
【００２８】
図１に示す腕時計バンド用アジャストピン（以下アジャストピンと略称する）１は、図２に示すように複数のバンド駒（以下駒と略称する）２を連鎖状に連結してなる腕時計バンド３の駒２を互いに連結するための連結部材であり、駒２Ａの両側のアーム部６，７に形成されている駒穴である連結貫通穴２ａ，２ｂと、その隣の駒２Ｂに形成されている同様に駒穴である凸部連結貫通穴２ｃとに差し込んでそれらを連結し、それ以外の駒２についても同様に隣合う駒２同士を互いに連結している。
そして、このアジャストピン１は、図３に示すように隣合う駒２Ａと２Ｂを連結した状態で、駒２Ａの連結貫通穴２ａの壁面に詳しい説明を後述する超弾性領域の応力を働かせるための曲げ部となる屈曲部５を１カ所形成している。
【００２９】
その屈曲部５は、この実施の形態ではへの字状に折り曲げて形成した部分であり、それをアジャストピン１の一端側に形成している。
このアジャストピン１は、材質が超弾性を有するニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）を主成分とする所定線径の超弾性合金ワイヤで形成されていて、例えば直径１ｍｍで長さが１５ｍｍの寸法に形成されている。そして、そのアジャストピン１の両端部を、バレル研磨により曲面状に加工して丸みを持たせている。
【００３０】
一般的に、このように超弾性を有する金属材料をプレスで加工するのは困難であるが、急角度で塑性変形域まで変形させると塑性変形するため、図１に示したようにアジャストピン１の端部に屈曲部５を形成することができる。
このアジャストピン１は、上述したように隣合う駒２Ａと２Ｂを連結した状態で、屈曲部５が駒２Ａの連結貫通穴２ａの壁面に対して超弾性領域の応力を作用させるようにしているが、その超弾性領域の応力について、以下説明する。
【００３１】
一般的に、弾性材料の「応力−ひずみ」曲線は、図４に破線で示したように、応力の増加に伴って歪が増加していく。しかしながら、ＮｉＴｉ合金などのように一部の金属では、図４に実線で示すように、歪は増加するが応力は一定になる領域（超弾性領域）が存在する。このような性質を超弾性と称し、この超弾性を有する合金を超弾性合金と称している。
そして、図１で説明したアジャストピン１は、この超弾性を有する超弾性合金ワイヤで形成されている。
【００３２】
そのアジャストピン１を、図３に示したように、駒２Ａと２Ｂを連結貫通穴２ａと凸部連結貫通穴２ｃと連結貫通穴２ｂとに屈曲部５が形成されていない側の端部から差し込んで、駒２Ａと２Ｂを連結したときに、屈曲部５が連結貫通穴２ａの壁面により曲げ戻されることにより、そのアジャストピン１の屈曲部５に発生する応力が、図４で説明した超弾性領域になるように、屈曲部５の屈曲角度を設定している。
そのため、図３の駒２Ａの連結貫通穴２ａ、あるいはアジャストピン１の屈曲部５の屈曲角度の加工上の理由によるバラツキにより連結貫通穴２ａに嵌入状態にあるアジャストピン１の屈曲部５のたわみ量が変化し、歪にバラツキが生じるようになる。
【００３３】
しかしながら、この実施形態によるアジャストピン１は超弾性を有するので、上記歪がばらついても、そのばらつきの範囲が図４で説明した超弾性領域内であれば、アジャストピン１が連結貫通穴２ａの壁面に対して作用させる反力（応力）は常に一定である。したがって、連結貫通穴２ａの穴径が多少ばらついても、屈曲部５の反力は、超弾性効果により常に一定であるため、アジャストピン１の駒２Ａとの嵌合力は一定となるため安定した駒２Ａと２Ｂの連結ができる。
また、図１に示したように、アジャストピン１は、その両端部をそれぞれ曲面状（半球状）に形成しているので、ＮｉＴｉ合金は高い硬度の材質であるが、駒２Ａ，２Ｂの連結貫通穴２ａ，凸部連結貫通穴２ｃ，連結貫通穴２ｂに差し込んだ際に、そのアジャストピン１の端部で連結貫通穴２ａ，２ｂ及び凸部連結貫通穴２ｃの内面を削ってしまうのを防ぐことができる。
【００３４】
それにより、連結貫通穴２ａ，２ｂ及び凸部連結貫通穴２ｃを痛めることがないので、アジャストピン１を繰り返し抜き差ししても、アジャストピン１と連結貫通穴２ａとの嵌合力が低下するようなことがない。したがって、アジャストピン１が駒２の連結貫通穴２ａから抜け落ちるのを防止することができると共に、腕時計バンドの長さを容易に調整することができる。
【００３５】
〔第２の実施形態：図５〕
次に、この発明による腕時計バンド用アジャストピンの第２の実施形態を図５を参照して説明する。
図５はこの発明による腕時計バンド用アジャストピンの第２の実施形態を説明するためにアジャストピンを駒に形成した穴に嵌入させた状態を示す図３と同様な縦断面図である。
この実施形態によるアジャストピン１１は、その両端部に湾曲状に曲げた曲げ部１５ａ，１５ｂをそれぞれ形成し、その湾曲させた部分が駒２Ａの両側のアーム部６，７のそれぞれ連結貫通穴２ａ，２ｂの内壁と嵌合して固定されるようにしている。
【００３６】
そして、このアジャストピン１１も、超弾性を有する所定線径の超弾性合金ワイヤで形成されており、このアジャストピン１１を連結貫通穴２ａ，２ｂ及び凸部連結貫通穴２ｃに所定の位置まで差し込んだときに、曲げ部１５ａ，１５ｂがそれぞれ連結貫通穴２ａ，２ｂの壁面により曲げ戻されることによって、そのアジャストピン１１の曲げ部１５ａ，１５ｂに発生する応力が、図４で説明した超弾性領域になるように、曲げ部１５ａ，１５ｂの湾曲部分の高さを設定している。
【００３７】
〔第３の実施形態：図６乃至図８〕
次に、この発明による腕時計バンド用アジャストピンの製造方法について図６乃至図８を参照して説明する。
図６乃至図８はこの発明による腕時計バンド用アジャストピンの製造方法を説明するための各工程を示す斜視図である。
図１で説明したアジャストピン１を製造するには、まず、ＮｉＴｉを主成分とする超弾性合金ワイヤ（以下ワイヤと略称する）５０の一端側をプレス機により、図６に示すように屈曲させて屈曲部５を形成する。
【００３８】
次に、その一端側を屈曲させたワイヤ５０を、図７に示すように所望の長さに切断し、最後にその切断したワイヤの両端をバレル研磨機により、図８に示すように半球状に丸くなるまで研磨することで、図示のようなアジャストピン１が完成する。
このような製造方法で製造したアジャストピン１を、図２で説明した駒２の連結に用いたところ、第１の実施形態で説明したとおりの安定した嵌合力と抜き差しの容易さが得られた。
【００３９】
また、腕時計バンド用アジャストピンの他の製造方法として、次に説明する製造方法を実施してもよい。
すなわち、最初にＮｉＴｉを主成分とする超弾性合金ワイヤ５０を、図７で説明したように所望の長さに最初に切断する。次に、その切断したワイヤ５０の一端側をプレス機により図６で説明したように屈曲させて屈曲部５を形成する。
最後に、図８で説明したように、そのワイヤ５０の両端をバレル研磨機により半球状になるまで研磨することにより、アジャストピン１を完成させる。
このような製造方法で製造したアジャストピン１を、図２で説明した駒２の連結に用いたところ、前述した実施形態の腕時計バンド用アジャストピンの製造方法と同様に、安定した嵌合力と抜き差しの容易さが得られた。
【００４０】
上述したいずれの製造方法においても、そのアジャストピン１は、屈曲部５の部分を、高温で折り曲げ加工することに形成するか、低温で折り曲げ加工した後に熱処理をして形成するとよい。
例えば、アジャストピン１の材料としては上述のように超弾性合金ワイヤ５０を使用し、それを５００℃の高温で直線形状記憶処理して所定の長さに切断する。次に、その切断したワイヤの一端部を、への字形状にプレス機で折り曲げて、そのワイヤの両端部をバレル研磨して端面を半球状に丸める。
【００４１】
ここで、上記ワイヤの折り曲げ加工を受けることによって変形された部分の組織は、マルテンサイト相になっているので、そのままの状態で用いると屈曲部５のばね性が不十分となる。したがって、さらにその後で加工部の組織を超弾性特性が得られるオーステナイト相に戻すため、５００℃で１時間の熱処理を行って、その後で空気中あるいは水中で冷却するとよい。
図１１に、このようにして製造したアジャストピン２１を示し、その屈曲部５の最大高さＨmax を実測してみたところ、熱処理前の最大高さＨmax の２０本の平均値が１.６９３（標準偏差０.０１７）であったものが、熱処理後には最大高さＨmax が１.４５０（標準偏差０.０１４）になっていた。
【００４２】
このように熱処理によって応力が開放され、スプリングバック（Ｈmax の減少）が起こることがわかる。したがって、最大高さＨmax の設計は熱処理時の形状変化、バレル研磨量を考慮し最終形状を見込んで折り曲げ加工後のＨmax を設定すればよい。
また、この熱処理の前後でアジャストピンの屈曲部の最大高さＨmax のバラツキはあまり変わらないことから、この製造工程であれば加工バラツキを十分抑えることができる。
【００４３】
〔第４の実施形態：図９乃至図１６〕
次に、この発明による腕時計バンドの連結構造の実施形態を図９乃至図１６を参照して説明する。
図９はこの発明による腕時計バンドの連結構造を説明するための概略図、図１０は同じくその腕時計バンドの連結構造に使用する腕時計バンドの駒を示す正面図、図１１は同じくその腕時計バンドの連結構造に使用するアジャストピンを示す正面図である。
【００４４】
この腕時計バンドの連結構造は、図９に示すように複数の駒２２を連鎖状に連結する腕時計バンドの連結構造であり、その複数の駒２２は図１０に示すように、それぞれ腕時計バンドの矢印Ａで示す連鎖方向の一端側に凹部２３が形成されていると共に、他端側には隣合う駒の凹部２３に嵌入可能な凸部２４が形成されている。
そして、その駒２２には、上記一端側の凹部２３により仕切られた両側のアーム部２５，２６に、バンドの矢印Ｂで示す短手方向に沿う連結貫通穴２７，２８がそれぞれ形成されていて、凸部２４にも連結貫通穴２７，２８に平行する方向に凸部連結貫通穴２９が形成されている。
【００４５】
この腕時計バンドの連結構造は、図９に示したように駒２２の凹部に、隣合う駒２２の凸部２４を嵌入させた状態で、アーム部２５，２６の連結貫通穴２７，２８と凸部連結貫通穴２９とにアジャストピン２１を挿入することにより、隣合う駒２２と２２を着脱可能に連結する。
図１０に示すように、各駒２２に一対ずつ形成しているアーム部２５，２６は、その一方のアーム部２５側の連結貫通穴２７の入り口部に、穴寸法拡大部３１を形成している。その穴寸法拡大部３１は、凸部連結貫通穴２９の径Ｄ１よりも穴の径方向に対向する内壁間の寸法Ｄ２を大きくした部分である。
【００４６】
なお、連結貫通穴２７の穴寸法拡大部３１以外の部分の穴径と、連結貫通穴２８の穴径と、凸部連結貫通穴２９の穴径は同じにしてある。
一方、アジャストピン２１は、図１１に示すように、図１で説明したものと同様の形状をしており、一端側にへの字型に曲げた曲げ部である屈曲部５を形成している。そして、その屈曲部５の最大高さＨmax を、穴寸法拡大部３１の内壁間の寸法Ｄ２よりも大きくしている。また、そのアジャストピン２１の線径を、連結貫通穴２８の穴径及び凸部連結貫通穴２９の穴径よりもわずかに小さくしている。
【００４７】
すなわち、例えばアジャストピン２１の線径を１ｍｍとし、連結貫通穴２８及び凸部連結貫通穴２９のそれぞれ穴径を１.０５ｍｍ 程度とし、そのアジャストピン２１が連結貫通穴２８の壁面との間、及び凸部連結貫通穴２９の壁面との間にそれぞれ０.０５ｍｍ 程度のクリアランスができるようにしている。
そして、図９で下側に図示している駒２２に示したように、アジャストピン２１を穴寸法拡大部３１から凸部連結貫通穴２９を通してアーム部２６側の連結貫通穴２８に所定の位置まで挿入したときに、穴寸法拡大部３１でアジャストピン２１の屈曲部５が撓むことによって、そのアジャストピン２１の屈曲部５に発生する応力が、図４で説明した超弾性領域になるようにしている。
【００４８】
なお、連結貫通穴２７に形成する穴寸法拡大部３１は、図１２に示すような段穴部３１ａに限るものではなく、図１３に示すように連結貫通穴２７の壁面の周方向の一部をキー溝のような形に切り欠いて、穴の径方向に対向する内壁間の寸法Ｄ２を大きくした拡大部３１ｂであってもよい。
そして、図１２に示した段穴部３１ａとする場合には、その段穴部３１ａの小径部の穴径を例えば１.０５ｍｍとし、大径部の穴径を例えば１.１５ｍｍとする。また、その大径部の深さＣは、図１１に示したアジャストピン２１の折曲部５の長さＬよりも深くする。
【００４９】
その折曲部５の長さＬは、折曲部５の屈曲開始位置で連結貫通穴３１に接触する側の部位ａから折曲部５の最大高さＨmax の部位までの図１１で水平方向の長さであり、この長さＬは１ｍｍ以上にする必要がある。
この時計バンドの連結構造では、アジャストピン２１の屈曲部５の最大高さＨmax を、穴寸法拡大部３１の内壁間の寸法Ｄ２よりも大きくしているので、そのアジャストピン２１を図９に示したように連結する２つの駒２２と２２の連結貫通穴２７，２８と凸部連結貫通穴２９とに所定の位置まで挿入すると、屈曲部５の最大高さＨmax の部位が穴寸法拡大部３１の部分に位置し、その高さが穴寸法拡大部３１の内壁間の寸法Ｄ２に変形される。
【００５０】
また、連結貫通穴２８と凸部連結貫通穴２９及び連結貫通穴２７の小径部に挿入されたアジャストピン２１の屈曲部５以外の部分は、それら各貫通穴とアジャストピン２１の寸法を上述した寸法にしているので、それら各貫通穴の壁面とアジャストピン２１との間のクリアランスは０.０５ｍｍしかない。したがって、そのアジャストピン２１の屈曲部５以外の部分は、ほとんど変形することができないため、その屈曲部５以外の部分が各貫通穴の壁面に接する方向に発生させる力は非常に小さい。
したがって、この駒２２に挿入されたアジャストピン２１が駒２２に対して作用させる固定力は、そのほとんどが屈曲部（図１１で部位ａから右方部分）５の変形に伴って発生する力である。
【００５１】
次に、この腕時計バンドの連結構造で使用するアジャストピン２１の変形に伴って発生する力について、実験結果を含め説明する。
この実験に使用したアジャストピン２１は、線径が１ｍｍ、全長が１６ｍｍ、屈曲部の長さＬが２ｍｍ、屈曲部５の最大高さＨmax が１.５ｍｍ に形成されている。また、連結貫通穴２７の穴寸法拡大部３１は、図１２で説明したような段穴部３１ａとし、その段穴部３１ａの大径部の寸法Ｄ２を１.２５ｍｍ にしている。
【００５２】
したがって、この腕時計バンドの連結構造では、アジャストピン２１を連結する駒２２に差し込んだときのアジャストピン２１の屈曲部５の変形量はＨmax （１.５)−Ｄ２（１.２５）＝０.２５ｍｍとなり、この値は次に示すような測定結果から設定した値である。
まず、アジャストピン２１の屈曲部５のばね性を、図１４に示すような測定装置を使用して、ばね力を計ることにより測定した。
この測定装置は、アジャストピン２１の屈曲部５以外の長軸側の部分を、たわみが発生しないように抑え部材１７で完全に固定した状態で、アジャストピン２１の屈曲部５上に位置するロードセル１８を降下させていき、その時にロードセル１８に作用する力を測定するものである。
【００５３】
そして、その測定結果より屈曲部の「変位−力」曲線を実測した。
図１５はその測定結果を示したものである。この測定結果によれば、屈曲部の変位が増すごとにロードセル１８で検出されるばね力は上昇するが、変位が０.１５ｍｍから０.３ｍｍ付近で、「変位−力」曲線の傾きが緩やかになり、０.３ｍｍ付近から再び上昇するカーブを描いている。
ここで、変位０.１５ｍｍから０.３ｍｍ付近までの領域が、前述した超弾性領域に相当する。
【００５４】
このようにばね材が曲げられたときの変位は、断面方向でみれば当然均一ではなく外周に近いほど変位は大きく、中心に近いほど変位は小さくなる。したがって、変位により発生するばね力は、全体での積分値になっているものと推測される。
また、図１５には、腕時計バンドを構成する駒の段穴部における大径部の穴径を異ならせた治具を複数形成して、その各治具の穴部に差し込んだアジャストピンを屈曲部と反対側の長軸部側から押し出したときの抜き力を測定した結果も合わせて示した。
【００５５】
その測定結果を、上述したばね力のデータと対比してみると、変位０.１５ から０.３ｍｍ という先に説明した超弾性領域に相当する部分において、抜き力がかなり安定している領域が存在することがわかった。
したがって、この測定結果からも、アジャストピン２１の屈曲部５の変形量０．２５ｍｍは、超弾性領域内に入っていることがわかる。
ところで、抜き力は、ばね力に摩擦係数をかけた値であるため、そのばね力の超弾性領域と抜き力の超弾性領域とが一致していることは、その超弾性領域内ではアジャストピン２１と駒２２の穴寸法拡大部３１との摩擦係数がほぼ一定の値を示していることを意味する。
【００５６】
これを利用して、アジャストピンの図１１に示した最大高さＨmax と、図１０に示した駒２２の穴寸法拡大部３１の径方向の寸法Ｄ２を最適な寸法に設計すれば、アジャストピン２１の屈曲部５が駒２２の穴寸法拡大部３１に対して超弾性領域内の安定したばね力を作用させるので、アジャストピン２１の駒２２に対する抜き力がほぼ一定になって安定する。
なお、アジャストピンを駒２２の段穴部３１ａに嵌入させた状態での屈曲部５の変位は、図１１に示したアジャストピン２１の屈曲部５の最大高さＨmax から段穴部３１ａの大径部の寸法Ｄ２を引いた値になる。
【００５７】
次に、所望の抜き力になるようにアジャストピンの各部の寸法及びそれを嵌入させる駒側の穴径等を計算する数式について説明する。
図１５に示したばね力の「変位−力」曲線は、以下のような仮定をおくことによって推定することができる。
すなわち、アジャストピンとして使用するばね材の断面形状を特定しない場合のばね力は、次の（１）式により算出できる。
【００５８】
Ｐ＝Ｅ・Ｉ・ｗ・Ｋ／（Ｌ３／３＋ｋＩＥＬ／（ＡＧ））    …（１）式
ここでＥ：縦弾性係数（ＮｉＴｉでは５７００ｋｇｆ／ｍｍ２）
Ｇ：横弾性係数
Ｉ：断面２次モーメント
ｗ：撓み量
Ａ：断面積
Ｋ：補正項
ｋ：平均せん断応力に対する中立軸上のせん断応力の比
Ｌ：ばね長
【００５９】
また、アジャストピンとして使用するばね材の断面形状を円形状のような丸棒材（ワイヤ）とする場合のばね力は、次の（２）式により算出できる。
Ｐ＝３Ｅπｄ４ｗＫ／６４Ｌ３（１＋０.６５・ｄ２／Ｌ２）    …（２）式
ここで  ｄ：線径
また抜き力については、次の（３）式で表される。
Ｆ＝μｓ・Ｐ    …（３）式
ここでμｓ：静止摩擦係数
Ｆ：抜き力
【００６０】
したがって、（３）式より、ほぼ静止摩擦係数μｓが一定であると仮定すると、ばね力Ｐを一定に保てば、抜き力Ｆはほぼ一定に保たれる。そのため、超弾性領域のばね力を用いるようにすれば、半永久的に抜き力が安定することになる。
以上のような式を用いて、所望の抜き力になるようにアジャストピンの形状、特に図１１で説明した最大高さＨmax 、線径、材料特性、駒２２の穴寸法拡大部３１の穴径等を計算により求めることができる。
【００６１】
次に、アジャストピンの抜き力を、図９で説明した時計バンドの連結構造と、従来の割りピンを用いた腕時計バンドの連結構造とで比較するために行った実験の結果について、図１６を参照して説明する。
図１６はこの発明による腕時計バンドの連結構造におけるアジャストピンの抜き力と、図２７で説明した従来の割りピンを用いた腕時計バンドの連結構造におけるアジャストピンの抜き力とを比較した実験結果をグラフ状にして示した図である。
【００６２】
この実験結果によれば、従来の構造のものを白抜きの棒グラフで示すように、抜き力が１.８〜３.４ｋｇｆの範囲にばらついている。これに対し、この発明による連結構造のものでは、ハッチングを入れた棒グラフで示すように抜き力が２.０〜３.２ｋｇｆの範囲にバラツキ、そのバラツキ範囲が小さくなっている。
また、そのバラツキは正規分布になっており、この抜き力のバラツキはアジャストピンの加工時の寸法のバラツキ、すなわち特に図１１で説明したアジャストピンの最大高さＨmax のバラツキを反映していることを示唆している。
これに対し、従来の割りピンを用いた構造のものでは、抜き力のバラツキが分布の中心に対して非対称であり、アジャストピンの加工時の寸法のバラツキ以外の影響、例えば塑性変形の影響等が加わっているものと推測される。
【００６３】
〔第５の実施形態：図１７〕
次に、この発明による腕時計バンドの連結構造の他の実施形態を図１７を参照して説明する。
図１７はこの発明による腕時計バンドの連結構造の他の実施形態を説明するための図９と同様な概略図であり、図９と対応する部分には同一の符号を付してある。
この腕時計バンドの連結構造は、図９で説明した実施形態に対し駒３２に形成する連結貫通穴３７，３８と凸部連結貫通穴３９の穴径寸法を全て同じにした点のみが異なる。
【００６４】
この実施形態では、アジャストピン４１の屈曲部５以外の長軸の部分をたわませないようにすることと、そのアジャストピン４１の屈曲部５で発生するばね力が、駒３２の連結貫通穴３７の壁面に超弾性領域の力で作用するように、図１１で説明した最大高さＨmax を設定する。
すなわち、図９乃至図１６で説明した実施形態では、アジャストピン２１の屈曲部の長さＬ＝２ｍｍ、Ｄ２＝１.２５ｍｍ、最大高さＨmax＝１.５ｍｍとしたので、アジャストピン２１を駒２２に所定の位置まで差し込んだときの屈曲部５の変形量は０.２５ｍｍ であった。
【００６５】
これに対し、この実施形態では、アジャストピン４１の屈曲部の長さＬ＝２ｍｍは同じであるが、Ｄ２＝１.０５ｍｍと小さくし、それに合わせて最大高さＨmax＝１.３ｍｍと小さくしている。このようにしても、上述した変形量は０.２５ｍｍとなり、図９の実施形態と同様になるため、同じようにアジャストピン４１により超弾性領域のばね力を駒３２の連結貫通穴３７の壁面に作用させることができる。したがって、安定した抜き力が得られる。
【００６６】
〔第６の実施形態：図１８及び図１９〕
次に、この発明による腕時計バンドの連結構造の更に異なる他の実施形態を図１８及び図１９を参照して説明する。
図１８はこの発明による腕時計バンドの連結構造の他の異なる実施形態を説明するための図１７と同様な概略図であり、図１７と対応する部分には同一の符号を付してある。
【００６７】
この腕時計バンドの連結構造は、図１７で説明した第５の実施形態と同様に、駒４２に形成した連結貫通穴４７，４８と凸部連結貫通穴４９の穴径寸法が全て同じであるが、その穴径寸法をアジャストピン５１の線径よりやや大きめにすることによってアジャストピン５１の屈曲部５以外の部分にたわみが生じるようにした点が異なる。
このような穴径寸法にした場合のアジャストピンにおけるばね力の「変位−力」曲線及び抜き力の「変位−力」曲線の実験結果を、図１９に示す。
【００６８】
この実験結果を見ると、アジャストピンにおけるばね力の「変位−力」曲線は、図１５に示した結果とほぼ同様である。
一方、アジャストピンの抜き力の実験は、連結貫通穴４７，４８と凸部連結貫通穴４９の穴径寸法を全て同じにしたものを想定し、穴の一端から他端まで全て同一寸法に形成した治具を穴径違いで複数作成し、その治具の穴内にアジャストピン５１を差し込んだ後にそれを屈曲部５と反対側の長軸部側から押し出したときの抜き力を測定した。
【００６９】
その測定結果を図１９に示す。その測定結果を図１５に示したものと比較してみると、第４の実施形態のものの特性とは異なり、小さな変位の領域部分で抜き力カーブの傾きが小さな領域が存在する。
この領域のデータは、アジャストピンを挿入したときに、そのピンの線径１ｍｍに対して穴側の径がかなり大きい領域であり、アジャストピンの屈曲部以外の長軸部とそれを嵌入させている穴の壁面とのクリアランスが大きいために、その屈曲部５に対してかなり長いため剛性が低く座屈しやすい長軸部が先にたわんだためであると考えられる。
【００７０】
そして、その屈曲部以外の長軸部が十分にたわんだ後は、徐々に屈曲部５もたわむようになるため、急激に抜き力が増加する傾向を示す。したがって、この実施形態においては、初期の長軸部のたわみを考慮してアジャストピン５１の最大高さＨmax と、腕時計バンドの駒４２に形成する連結貫通穴４７，４８及び凸部連結貫通穴４９の各穴径を設定する必要がある。
例えば、アジャストピン５１の屈曲部５の変位量を０.２ｍｍ にすることで超弾性領域の力を作用させることができ、抜き力も図９で説明した実施形態のものと同様に安定したものが得られる。
【００７１】
〔好ましい限定例〕
本発明のうち、アジャストピンの曲げ部が屈曲形状であり、その曲げ部が１箇所であるようなへの字型アジャストピン（図１に示した形状のもの）は、低温プレスでの加工が容易で曲げ部の最大高さ（図１１のＨmax ）のバラツキを比較的小さくすることができるので、超弾性領域で作用させるのにふさわしい構成である。
以下、このようにへの字型に形成したアジャストピンの好ましい限定例について述べる。
【００７２】
表１は、本発明のうち上記への字型に形成したアジャストピンについて、各種寸法のピンの超弾性領域が発現する範囲と抜き力の関係を示した実験データを示すものである。
ところで、前述した（２）式から明らかなように、アジャストピンのバネ力はその線径ｄの４乗に比例し、曲げ部の長さＬの３乗に反比例している。このことからもわかるように、形状面でアジャストピンの剛性は線径ｄが大きいほど、長さＬが短いほど高くなる。そして、剛性の高いアジャストピンほど任意の変形に対して受ける応力も大きい。
表１を見ると、剛性の高い（線径ｄが大、長さＬが短）アジャストピンほど超弾性領域は狭くなり、その超弾性領域での抜き力は大きくなるという傾向がある。
【００７３】
【表１】
0003577280.tif 000002
【００７４】
アジャストピンの抜き力、超弾性領域の幅を効果的な値に設定するためには、上記線径ｄと長さＬをある有効な範囲に設定することが極めて有効である。
超弾性領域の幅は、アジャストピンの寸法と駒穴径のバラツキによるアジャストピンの変形量のバラツキ幅より大きいことが望まれる。
なぜならば、本発明はアジャストピンを駒穴に挿入した状態でピンの変形が超弾性領域にあるように設定することで、ピンの変形量がばらついても超弾性特性により発生する応力はばらつかずに、抜き力が安定することを目的としているためであり、超弾性領域の幅が狭いとピンの変形量のバラツキにより超弾性領域から外れてしまい、抜き力がばらついてしまい有効な効果が期待できなくなってしまうからである。
【００７５】
冷間プレスによるピンの寸法のバラツキ、ドリル加工による駒の穴径（及び穴位置）のバラツキを考慮すると、超弾性を示すアジャストピンの曲げ部の最大高さＨmax の範囲（超弾性領域）は、幅で０.０５ ｍｍ以上あることが望ましい。
また、抜き力は、腕時計の使用中にアジャストピンが自然に抜けないようにするためには最低１ｋｇｆ程度は必要である。そこで、アジャストピンは、その機能上から抜き力が１ｋｇｆ程度以上になるように、形状等を設定する必要がある。
しかしながら、抜き力はそれが高すぎるとアジャストピンを駒から押し出すのが困難になり、腕時計バンドの長さ調節作業の効率が悪くなる。そこで、一般的には抜き力の上限は７ｋｇｆ程度に設定されている。
【００７６】
このように、アジャストピンの抜き力は、１ｋｇｆから７ｋｇｆ程度の範囲に設定することが望ましい。
アジャストピンの図１１に示した曲げ部の長さＬは、１ｍｍ未満であっても超弾性領域の抜き力を１から７ｋｇｆの範囲に収めることは可能であるが、加工が非常に困難になる。
すなわち、長さＬを１ｍｍ未満にすると、プレス時にせん断力がかなり大きくなってしまうため材料が破断しやすくなる。
【００７７】
さらに、長さＬが１ｍｍ未満になると、剛性が高いため超弾性領域が狭くなる。例えば、表１の条件ａでは、超弾性領域は最大高さＨmax の値が０.９２から０.９５ｍｍの０.０３ｍｍ しかなく、ピンの加工におけるバラツキを考慮すると超弾性領域を効果的に使用することが困難といえる。
しかしながら、表１の条件ｂ〜ｇに示すように、長さＬが１以上あれば超弾性領域の幅は０.０５ｍｍ 以上あるので効果的に超弾性領域を利用できる。したがって、ピン（ワイヤ）加工時のプレスの容易さと超弾性領域の幅の広さの２点から、アジャストピンの曲げ部の長さＬは１以上にすることが効果的であるといえる。
【００７８】
また、アジャストピンは、腕時計用バンドのアーム部の穴に挿入されるので、曲げ部の長さＬの値は駒のデザインにより制限を受ける。すなわち、長さＬはアーム部の幅よりも短くなければならない。
また、今回のようにへの字型に屈曲させたアジャストピンを用いる場合、長さＬが長いと適応できるバンド駒の種類が制限されるばかりでなく、ピンを駒に挿入しづらくなる。
一般的なバンド駒に適応できるようにすることと、駒の穴への挿入時の作業性を考えて、長さＬは３.７ｍｍ 以下にすることが望ましい。
【００７９】
以上述べたように、本発明におけるへの字型に屈曲させたアジャストピンの曲げ部の長さＬの値は、１ｍｍから３.７ｍｍ の間に設定することが最も効果的であるといえる。
また、表１の条件ｃより、アジャストピンの線径を０.８ｍｍ未満にすると長さＬを１ｍｍにしても超弾性領域における抜き力は１ｋｇｆ以下になってしまう。つまり、線径は０.８ｍｍ以上であることが望ましい。
【００８０】
さらに、線径を大きくすることによってアジャストピンの剛性は高くなるので、超弾性領域の抜き力は大きくなり、その超弾性領域は狭くなる。抜き力を１ｋｇｆ以上、超弾性領域の幅を０.０５ｍｍ 以上、長さＬを１ｍｍから３.７ｍｍ の間に設定することを考慮に入れた場合、線径の上限は表１の条件ｇの１.２ｍｍ に設定することで、上記条件を満足できる。
つまり、本発明におけるへの字型アジャストピンの線径は、０.８ｍｍから１.２ｍｍの間に設定することが最も効果的であるといえる。
【００８１】
以上のように、アジャストピンは、線径が０.８ｍｍから１.２ｍｍの範囲のワイヤを使用し、曲げ部（屈曲部）の長さＬを１ｍｍから３.７ｍｍ の間に設定することが最も効果的であるといえる。
なお、ニッケル・チタン・コバルト（ＮｉＴｉＣｏ）の場合は、縦弾性係数が７４５０ｋｇｆ／ｍｍ２ と、ニッケル・チタン（ＮｉＴｉ）に対して１.３ 倍大きいため、設計上ばね力を大きく与えたい場合、あるいは同じばね力でも線径を小さくしたいような場合に有効である。
また、当然ＮｉＴｉとＮｉＴｉＣｏの有効な寸法の範囲は多少異なるが、上述した範囲は双方に有効な範囲であり、総合的に最も有効な範囲ということができる。
【００８２】
〔その他の変形例〕
以上、各種の実施形態について説明したが、その各実施形態の中でアジャストピンとして使用する材質は、ＮｉＴｉあるいはＮｉＴｉＣｏであることを説明したが、それ以外の材質としてＣｕＡｌＮｉやＣｕＺｎＡｌなどの超弾性特性を有する材料を使用することもできる。
さらに、上述した各実施の形態において、アジャストピンで連結するバンド駒はムクバンドであったが、この発明は連結リングを用いた巻きバンド等への適用も可能である。
【００８３】
また、上述した各実施の形態では、バンド駒がムクバンドであり、そのバンド駒に凹部により仕切られた一対のアーム部が形成されている場合の例を示したが、この発明はアーム部が３個以上形成されているバンド駒に対しても同様に適用することができる。
さらにまた、アジャストピンの曲げ部の形状は、図１や図５で説明した形状のものに限るものではなく、図２０乃至図２３に示すアジャストピン６１，７１，８１及び９１のような形状のものでもよいし、図５や図２３に示したように曲げ部を２箇所に形成したものでもよい。
【００８４】
なお、図２０乃至図２３にそれぞれ示した形状のアジャストピン６１，７１，８１及び９１について抜き力を確認したが、図１１で説明した実施形態のものと同様に、駒との安定した保持力が得られた。また、アジャストピンの抜き差しも容易に行うことができた。
さらに、そのアジャストピン６１，７１，８１及び９１のいずれのものも、第３の実施形態で説明した場合と同様の工程で製作することができる。
【００８５】
上述した各実施形態では、好ましい例としてアジャストピンの両端部を半球状の曲面にすることによって、アジャストピンを駒の穴へ抜き差しした際に駒側の穴が損傷しないようにした例を示したが、その両端部を曲面にすることは必ずしも不可欠なものではない。
また、アジャストピンの加工工程は、切断→折り曲げ→熱処理→バレル研磨の順番であってもよいし、切断→バレル研磨→折り曲げ→熱処理の順番であってもよい。
さらに、この発明は、バンド駒同士を連結するアジャストピンとしての使用に限らず、固定ピンあるいは図２４に示すアジャストピン１のように、腕時計ケース６５と時計バンド６６を接続する構造（先かん部と呼んでいる）に使用しても、なんら支障はない。
【００８６】
【発明の効果】
以上のように、この発明による腕時計バンド用アジャストピンは、バンドの長さ調節を容易に行うことができながら、バンド駒の穴径にバラツキがあっても常に安定した嵌合力でバンド駒からの脱落を防ぐことができるので、腕時計のバンド駒を連鎖状に連結する部品として広範な利用が期待される。
【００８７】
また、この発明による腕時計バンド用アジャストピンの製造方法を実施すれば、上記アジャストピンを容易に製作することができるので、アジャストピンの有効な製造方法として今後が期待される。
さらに、この発明による腕時計バンドの連結構造によれば、バンド駒を安定して連鎖状に結合することができ、バンドの長さ調節も容易に行うことができるので、有効な腕時計バンドの連結構造として、広範な利用が期待される。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明による腕時計バンド用アジャストピンの第１の実施形態を示す正面図である。
【図２】同じくそのアジャストピンの使用例を示す斜視図である。
【図３】同じくそのアジャストピンを腕時計バンドの駒に形成した穴に嵌入させた状態を示す縦断面図である。
【図４】「応力−歪」曲線を示す線図である。
【図５】この発明による腕時計バンド用アジャストピンの第２の実施形態を説明するためにアジャストピンを駒に形成した穴に嵌入させた状態を示す図３と同様な縦断面図である。
【図６】この発明による腕時計バンド用アジャストピンの製造方法のワイヤを屈曲させる工程を説明するための斜視図である。
【図７】同じくその製造方法のワイヤを切断する工程を説明するための斜視図である。
【図８】同じくその製造方法のバレル研磨工程を説明するための斜視図である。
【図９】この発明による腕時計バンドの連結構造を説明するための概略図である。
【図１０】同じくその腕時計バンドの連結構造に使用する腕時計バンドの駒を示す正面図である。
【図１１】同じくその腕時計バンドの連結構造に使用するアジャストピンを示す正面図である。
【図１２】図９の実施形態における穴寸法拡大部を段穴部とした例を正面と側面の２面で示す図である。
【図１３】図９の実施形態における穴寸法拡大部をキー溝タイプの穴形状とした例を正面と側面の２面で示す図である。
【図１４】アジャストピンの屈曲部のばね性を測定する装置の例を示す概略図である。
【図１５】アジャストピンの屈曲部のばね性の測定結果を示す線図である。
【図１６】この発明による腕時計バンドの連結構造におけるアジャストピンの抜き力と従来の割りピンタイプのアジャストピンの抜き力とを比較した実験結果をグラフ状にして示した図である。
【図１７】この発明による腕時計バンドの連結構造の他の実施形態を説明するための図９と同様な概略図である。
【図１８】この発明による腕時計バンドの連結構造の他の異なる実施形態を説明するための図１７と同様な概略図である。
【図１９】図１８の実施形態におけるアジャストピンの屈曲部のばね性の測定結果を示す線図である。
【図２０】屈曲部を２箇所形成したアジャストピンの例を示す正面図である。
【図２１】長手方向の中央部に屈曲部を形成したアジャストピンの例を示す正面図である。
【図２２】一方の端部に湾曲形状の曲げ部を形成したアジャストピンの例を示す正面図である。
【図２３】異なる方向に屈曲部を形成するようにしたアジャストピンの例を示す正面図である。
【図２４】アジャストピンをバンド駒の連結以外に使用する例として腕時計ケースと腕時計バンドとを連結する例を示す斜視図である。
【図２５】従来の金属の駒を連結した金属バンドを備えた腕時計の例を示す外観斜視図である。
【図２６】同じくその金属バンドの長さを調節する機構を説明するための斜視図である。
【図２７】は従来の割りピンタイプのアジャストピンを説明するための斜視図である。
【符号の説明】
１，１１，２１，４１，５１，６１，７１，８１，９１：アジャストピン    ２，２Ａ，２Ｂ，２２，３２，４２：駒    ２ａ，２ｂ，２７，２８，３７，３８，４７，４８：連結貫通穴    ２ｃ，２９，３９，４９：凸部連結貫通穴    ３：腕時計バンド    ５，１５ａ，１５ｂ：曲げ部    ６，７，２５，２６：アーム部    ３１：穴寸法拡大部    ５０：超弾性合金ワイヤ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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