(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体から像までの１リレーが、物体側より順に、正の屈折力の第１レンズ成分と正の屈折力からなる第２レンズ成分と正の屈折力の第３レンズ成分からなる略等倍結像の光学系で第２レンズ成分が下記式（ａ）にて表わされるラジアル型不均質レンズ１枚で構成され、次の条件（１），（２）を満足する像伝送光学系。
（ａ）    Ｎ(r) ＝Ｎ00＋Ｎ10ｒ2 ＋Ｎ20ｒ4 ＋・・・
（１）    Ｎ10＜０
（２）    １／Ｖ10＜２／Ｖ00
ここで、ｒは光軸から半径方向の距離、Ｎ(r) は半径ｒの点での基準波長の屈折率、Ｎ00は光軸上での基準波長の屈折率、Ｎ10，Ｎ20，・・・は夫々基準波長の２次，４次，・・・の屈折率分布係数、Ｖ00，Ｖ10はラジアル型不均質レンズの分散を表し夫々下記の式にて表わされる。
Ｖ00＝（Ｎ00d −１）／（Ｎ00F −Ｎ00C ）
Ｖ10＝Ｎ10d ／（Ｎ10F −Ｎ10C ）
ただし、Ｎ00d ，Ｎ00F ，Ｎ00C は夫々光軸上でのｄ，Ｆ，Ｃ線に対する屈折率、Ｎ10d ，Ｎ10F ，Ｎ10C は夫々ｄ，Ｆ，Ｃ線に対する２次の屈折率分布係数である。
【請求項２】
物体から像までの１リレーが少なくとも３枚のレンズで構成されたほぼ等倍結像の光学系で、１枚のレンズが下記の式（ａ）にて表わされるララジアル型不均質レンズであり下記条件（３），（４），（５）を満足する像伝送光学系。
（ａ）    Ｎ(r) ＝Ｎ00＋Ｎ10ｒ2 ＋Ｎ20ｒ4 ＋・・・
（３）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ1G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（４）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ2G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（５）    １／Ｖ10＜１／Ｖ00
ここでｒは光軸から半径方向の距離、Ｎ(r) は半径ｒの点での基準波長の屈折率、Ｎ00は光軸上での基本波長の屈折率、Ｎ10，Ｎ20，・・・は夫々基準波長の２次，４次，・・・の屈折率分布係数、Ｖ00，Ｖ10はラジアル型不均質レンズの分散を表し夫々下記の式にて表わされる。
Ｖ00＝（Ｎ00d −１）／（Ｎ00F −Ｎ00C ）
Ｖ10＝Ｎ10d ／（Ｎ10F −Ｎ10C ）
ただし、Ｎ00d ，Ｎ00F ，Ｎ00C は夫々光軸上でのｄ，Ｆ，Ｃ線に対する屈折率、Ｎ10d ，Ｎ10F ，Ｎ10C は夫々ｄ，Ｆ，Ｃ線に対する２次の屈折率分布係数である。又、ｒ1G，ｒ2Gは夫々ラジアル型不均質レンズの物体側と像側の面の曲率半径、ｆG はラジアル型不均質レンズの焦点距離。
【請求項３】
物体から像までの１リレーが少なくとも３枚のレンズで構成されたほぼ等倍結像の光学系で、１枚のレンズが下記の式（ａ）にて表わされるララジアル型不均質レンズであり下記条件（３），（４），（５），（６），（７）を満足する像伝送光学系。
（ａ）    Ｎ(r) ＝Ｎ00＋Ｎ10ｒ2 ＋Ｎ20ｒ4 ＋・・・
（３）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ1G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（４）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ2G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（５）    １／Ｖ10＜１／Ｖ00
（６）    −０．１＜Ｎ10×ＩＨ2 ＜０
（７）    ０．８＜ｄG ／ＩＨ＜１５
ここで、ｒは光軸から半径方向の距離、Ｎ(r) は半径ｒの点での基準波長の屈折率、Ｎ00は光軸上での基準波長の屈折率、Ｎ10，Ｎ20，・・・は夫々基準波長の２次，４次，・・・の屈折率分布係数、Ｖ00，Ｖ10はラジアル型不均質レンズの分散を表わし、夫々下記の式にて表わされる。
Ｖ00＝（Ｎ00d −１）／（Ｎ00F −Ｎ00C ）
Ｖ10＝Ｎ10d ／（Ｎ10F −Ｎ10C ）
ただし、Ｎ00d ，Ｎ00F ，Ｎ00C は夫々光軸上でのｄ線，Ｆ線，Ｃ線に対する屈折率、Ｎ10d ，Ｎ10F ，Ｎ10C は夫々ｄ線，Ｆ線，Ｃ線に対する２次の屈折率分布係数である。又、ｒ1G，ｒ2Gは夫々ラジアル型不均質レンズの物体側と像側の面の曲率半径、ｆG はラジアル型不均質レンズの焦点距離、ＩＨは像高、ｄG はラジアル型不均質レンズの厚さである。
【請求項４】
下記の条件（３），（４），（５）を満足することを特徴とした請求項１の像伝送光学系。
（３）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ1G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（４）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ2G｜＜０．９×（１／ｆG ）
（５）    １／Ｖ10＜１／Ｖ00
【請求項５】
下記条件（８），（９）を満足することを特徴とした請求項３又は４の像伝送光学系。
（８）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ1G｜＜０．６５×（１／ｆG ）
（９）    ｜（Ｎ00−１）／ｒ2G｜＜０．６５×（１／ｆG ）
【請求項６】
下記条件（１０）を満足することを特徴とした請求項１、２又は３の像伝送光学系。
（１０）    −０．０５＜Ｎ10×ＩＨ2 ＜−０．０００５
ここで、ＩＨは像高である。
【請求項７】
下記条件（１１）を満足することを特徴とした請求項６の像伝送光学系。
（１１）    １＜ｄG ／ＩＨ＜９
ここで、ｄG はラジアル型不均質レンズの厚さである。
【請求項８】
ラジアル型不均質レンズの両面がほぼ平面形状である請求項１又は３の像伝送光学系。
【請求項９】
物体から像までの１リレーの光学系を複数組光軸上に配置して物体像を複数回リレーする請求項１、２又は３の像伝送光学系。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、不均質レンズ、特に半径方向に屈折率が変化するいわゆるラジアル型不均質レンズを用いた像伝送光学系に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
硬性鏡などに用いる像伝送光学系は、例えば物体から像までの１リレーが図２３に示す特開昭４９−７６５３６号公報に記載されたものや図２４，図２５に示す特開昭６１−２００１５号公報に記載されたものが知られている。これらいずれの従来例も、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群よりなり、第２レンズ群が２枚乃至３枚の接合レンズで構成されている。これら従来の像伝送光学系は、第２レンズ群を接合レンズにすることによって、主として軸上色収差を補正している。これら従来例のレンズ系で、レンズ枚数を削減するためには、第２レンズ群を単レンズにすることが考えられるが、均質単レンズではレンズ系全系の軸上色収差を良好に補正することが困難となり、高い結像性能を持つ像伝送光学系を達成することは出来ない。
【０００３】
そのため、レンズ単体で軸上色収差の補正能力を持つラジアル型不均質レンズを用いることが考えられる。ラジアル型不均質レンズを１枚用いた像伝送光学系の例として、図２６に示す特開昭６２−２４２０８号公報の実施例１１の光学系が知られている。しかし、この従来例は、色収差の補正に有効なラジアル型不均質レンズを用いているにもかかわらず、像伝送光学系の結像性能を決定するほど重要な色収差の補正について述べられていない。また、この従来例は、ラジアル型不均質レンズを接合レンズとしているため、接合レンズを用いないレンズ系に比べて接合コストが高くなる。また、一般に接合レンズは、色収差を補正するために用いられるが、ラジアル型不均質レンズは、均質レンズとは異なりレンズ単体で軸上色収差を補正する能力を持っているので、ラジアル型不均質レンズを接合レンズにすることは、効果的な使用方法とは云えない。ラジアル型不均質レンズを、像伝送光学系に用いる場合、ラジアル型不均質レンズの収差補正効果を有効に利用する必要がある。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、硬性鏡等に用いる像伝送光学系で、１リレーで発生する軸上色収差を少ないレンズ枚数で良好なレベルにまで補正した光学系を提供するものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明の像伝送光学系は、ほぼ等倍結像であり、物体から像までの１リレーが物体側より順に、正の屈折力の第１レンズ成分と正の屈折力の第２レンズ成分と正の屈折力の第３レンズ成分とからなり、第２レンズ成分が式（ａ）にて表わされるラジアル型不均質レンズ１枚にて構成され、このラジアル型不均質レンズが条件（１）、（２）を満足するものである。
【０００６】
（ａ）    Ｎ（ｒ）  ＝Ｎ００＋Ｎ１０ｒ２  ＋Ｎ２０ｒ４  ＋・・・
（１）    Ｎ１０＜０
（２）    １／Ｖ１０＜２／Ｖ００
上記式（ａ）において、ｒは光軸から半径方向の距離、Ｎ（ｒ）  は半径ｒの点での基準波長の屈折率、Ｎ００は基準波長の光軸上の屈折率、Ｎ１０，Ｎ２０，・・・は夫々基準波長の２次，４次，・・・の屈折率分布係数、Ｖ００，Ｖ１０はラジアル型不均質レンズの分散を表わしそれぞれ以下の式で表わされる。
【０００７】
Ｖ００＝（Ｎ００ｄ  −１）／（Ｎ００Ｆ  −Ｎ００Ｃ  ）
Ｖ１０＝Ｎ１０ｄ  ／（Ｎ１０Ｆ  −Ｎ１０Ｃ  ）
ただし、Ｎ００ｄ，Ｎ００Ｆ，Ｎ００Ｃは夫々光軸上でのｄ，Ｆ，Ｃ線に対する屈折率、Ｎ１０ｄ，Ｎ１０Ｆ，Ｎ１０Ｃは夫々ｄ，Ｆ，Ｃ線に対する２次の屈折率分布係数である。
【０００８】
ほぼ等倍結像で、物体側より順に正の第１レンズ成分と正の第２レンズ成分と正の第３レンズ成分とにて構成された像伝送光学系において、第２レンズ成分を単レンズにて構成する場合に問題になる軸上色収差を良好に補正するためには、第２レンズ成分をラジアル型不均質レンズ１枚にて構成することが好ましい。
【０００９】
ここで、ラジアル型不均質レンズで発生する軸上色収差ＰＡＣは、下記の式（ｂ）にて表わされることが知られている。
【００１０】
ＰＡＣ＝Ｋ（φＳ  ／Ｖ００＋φｍ  ／Ｖ１０）            （ｂ）
ただし、Ｋは光線高および最終近軸光線角度に依存する定数、φＳ  ，φｍ  は夫々ラジアル型不均質レンズの面および媒質の屈折力である。
【００１１】
また、媒質の屈折力φｍ  は以下の式で近似されることも知られている。
【００１２】
φｍ  ≒−２Ｎ１０ｄ                                （ｃ）
ただし、ｄはラジアル型不均質レンズのレンズ厚である。
【００１３】
ここで、ラジアル型不均質レンズの光軸上のアッベ数Ｖ００は、素材作製上既存の均質ガラスのアッベ数とほぼ同じ値になるので、３０＜Ｖ００＜９０程度の範囲内の値である。このＶ００の値がこの範囲を満足するとき、面と媒質のトータルで正の屈折力を持つラジアル型不均質レンズにより軸上色収差を補正するためには、下記の（ｄ）〜（ｇ）の範囲内が考えられる。
【００１４】
ｏ＜φｍ  ＜φＳ  、Ｖ１０＜０                        （ｄ）
φｍ  ＜０＜φＳ  、０＜Ｖ１０＜Ｖ００                  （ｅ）
０＜φＳ  ＜φｍ  、Ｖ１０＜０                        （ｆ）
φｓ  ＜０＜φｍ  、Ｖ００＜Ｖ１０                      （ｇ）
上記のうち例えば（ｄ）の範囲は、面と媒質の屈折力がいずれも正の値を持ち、面の屈折力が媒質の屈折力よりも大きい場合で、この時Ｖ１０が負の値であれば、同じ屈折力の均質レンズと比較して軸上色収差の補正作用が大であることを示している。そして、上記の条件（ｄ）〜条件（ｇ）のいずれかを満足するラジアル型不均質レンズを用いれば、軸上色収差の補正が可能になる。
【００１５】
さらに、軸上色収差の補正に加えて、ペッツバール和の補正も考えるとラジアル型不均質レンズの媒質の屈折力が負である（ｅ）のケースでは、ペッツバール和が悪化する問題がある。
【００１６】
ここで、ラジアル型不均質レンズのペッツバール和ＰＴＺは下記の式で表わされる。
【００１７】
ＰＴＺ＝φｓ  ／Ｎ００＋φｍ  ／Ｎ１０２                  （ｈ）
式（ｄ）より、媒質の屈折力が負の値の場合、同じ屈折力の均質レンズに比べペッツバール和が大になる。
また、媒質の屈折力φｍ  が正の値を持っていても、Ｖ１０がＶ００よりも正で極端に小さい値の場合は、軸上色収差を補正することが出来ない。
【００１８】
以上の理由から、本発明では、条件（１），（２）を満足するようにした。本発明の光学系において、ラジアル型不均質レンズが条件（１）を満足すると、式（ｃ）から媒質では正の屈折力を持つ。また条件（２）を満足すれば、同じ屈折力の均質レンズと比較して、ペッツバール和を悪化させることなしに軸上色収差を小さくすることができる。
【００１９】
もし、条件（１）を満足しないと、ラジアル型不均質レンズの媒質では負の屈折力を持ち、ペッツバール和を悪化させるため好ましくない。また条件（２）を満足しないと、ラジアル型不均質レンズで発生する軸上色収差を良好に補正することが困難になる。
【００２０】
また本発明の光学系は、正の第２レンズ成分において軸上光線の光線高が最も高くなり、この第２レンズ成分で軸上色収差の発生が大になる傾向があるので、このレンズ成分をラジアル型不均質レンズ１枚にて構成することが効果的である。
【００２１】
また、本発明の第２の構成は、物体から像までの１リレーが少なくとも３枚以上のレンズで構成された、ほぼ等倍結像である光学系で、そのうちの１枚のレンズが式（ａ）で表わされるラジアル型不均質レンズであって以下の条件（３）、（４）、（５）を満足することを特徴とする像伝送光学系である。
【００２２】
（３）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ１Ｇ｜＜０．９×（１／ｆＧ  ）
（４）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ２Ｇ｜＜０．９×（１／ｆＧ  ）
（５）    １／Ｖ１０＜１／Ｖ００
ただし、ｒ１Ｇ，ｒ２Ｇは夫々ラジアル型不均質レンズの物体側と像側の面の曲率半径、ｆＧ  はラジアル型不均質レンズの焦点距離である。
【００２３】
式（ｂ）より明らかなように、ラジアル型不均質レンズは、Ｖ１０の値をコントロールすることによってレンズ単体で軸上色収差をコントロールすることが出来る。しかし、例えばラジアル型不均質レンズの面の屈折力に対して、式（ｃ）で与えられる媒質の屈折力の値が極端に小さいと、媒質での色収差の補正効果を十分に得ることは出来ない。
【００２４】
また、ラジアル型不均質レンズは、均質レンズと比較して色収差以外の収差例えばペッツバール和、球面収差等の発生量もコントロール出来、これらは面の屈折力と媒質の屈折力に影響される。例えば、ラジアル型不均質レンズのペッツバール和ＰＴＺは、式（ｈ）で与えられる。この式（ｈ）から、媒質の屈折力に対し面が強い正の屈折力を持つと、ラジアル型不均質レンズで、強い正のペッツバール和が発生し像面が物体側に倒れる。このことから、ラジアル型不均質レンズを用いて軸上色収差を良好に補正するためには、Ｖ１０の値に加えて媒質の屈折力と面の屈折力を適当な値に設定する必要がある。
【００２５】
ここで、ラジアル型不均質レンズ単レンズの焦点距離ｆＧ  ＝１０ｍｍ、像高１ｍｍ、物点無限遠、Ｆナンバー４．０、レンズの厚さｄ＝５ｍｍ、Ｎ００＝１．６、Ｖ００＝４０とした時の面の屈折力と媒質の屈折力とを変化させた時の収差係数の変化を示すと下記の表の通りになる。
【００２６】
0003559608.tif 000002
【００２７】
0003559608.tif 000003
【００２８】
例３
0003559608.tif 000004
【００２９】
0003559608.tif 000005
【００３０】
0003559608.tif 000006
【００３１】
0003559608.tif 000007
【００３２】
0003559608.tif 000008
【００３３】
0003559608.tif 000009
【００３４】
0003559608.tif 000010
【００３５】
0003559608.tif 000011
【００３６】
0003559608.tif 000012
【００３７】
0003559608.tif 000013
【００３８】
0003559608.tif 000014
この表に示す収差係数は、３次の球面収差ＳＡ３、３次のコマ収差ＣＭ３、３次の非点収差ＡＳ３、３次の歪曲収差ＤＩＳＴ３、３次のペッツバール和ＰＴＺ３、軸上色収差ＰＡＣであり、ラジアル型不均質レンズの物体側の面、媒質、像側の面のそれぞれの収差係数の値とこれらの合計値である。また、ここではラジアル型不均質レンズの面の曲率半径を変化させた時にＮ１０，Ｎ２０，Ｖ１０の値を変数とし、焦点距離ｆＧ  ＝１０ｍｍ、３次の球面収差ＳＡ３≒０、軸上色収差ＰＡＣ≒０になるように設計されている。
【００３９】
上記の表において、例１〜９は、第２面（像側の面）を平面（ｒ２Ｇ＝∞）とし、第１面（物体側の面）をｒ１Ｇ＝∞，２０，１０，８，６，−２０，−１０，−８，−６（ｍｍ）にした時の夫々の収差係数を示してある。又例１０〜１２は、第１面ｒ１Ｇ，第２面ｒ２Ｇを曲面とし、表に示す値の時の収差係数を示してある。
【００４０】
例１は両面平面形状（ｒ１Ｇ＝ｒ２Ｇ＝∞）にした例で、いずれの収差も非常に小さい値である。
【００４１】
例２〜例５は、第２面を平面（ｒ２Ｇ＝∞）とした状態で、第１面の曲率半径ｒ１Ｇを順次小さくして面の屈折力が正の方向に強くなるようにしている。これらの例から明らかなように、例１の平面に比較して第１面の曲率半径ｒ１Ｇが小さくなるにつれて、特にペッツバール和と非点収差の値が大になることがわかる。これは、ペッツバール和を表わす式（ｈ）からわかるように、媒質よりも面に大きな正の屈折力を持たせるとトータルで発生するペッツバール和の値が大きくなるためである。非点収差に関しても同様に、面の屈折力を大にすると発生量が大になる。このことから、ラジアル型不均質レンズの面が正の屈折力を持つ場合は、ペッツバール和、非点収差を悪化させないためには、媒質の屈折力に対して面の屈折力はある程度弱くした方が好ましい。
【００４２】
また例６〜例９は、第１面の曲率半径ｒ１Ｇが凹面で、順に小さくなっており、面の負の屈折力が強くなるようにした例である。これらの例から、ペッツバール和や非点収差を含めていずれの収差も、第１面の負の屈折力を強くしても両平面形状と比較して悪化しない。しかし、特に球面収差において明らかなように、面と媒質とにおける収差発生量は、いずれも例１の両平面形状の場合に比較して大になっているが面と媒質とで符号の異なる収差を発生するために互いにキャンセルされてレンズトータルでは発生量が小になっている。例えばｒ１Ｇ＝−６ｍｍである例９の場合、例１と比較して面と媒質とで発生する収差は、約２０倍である。つまり例１では、第１面（ｒ１Ｇ）での球面収差係数ＳＡ３＝０、媒質（Ｇ）での球面収差係数ＳＡ３＝０．００４９０、第２面（ｒ２Ｇ）での球面収差係数ＡＳ３＝−０．００４９９で、トータルではＳＡ３≒０である。これに対して、例９は、第１面（ｒ１Ｇ）での球面収差係数ＳＡ３＝−０．１１３１、媒質（Ｇ）での球面収差係数ＳＡ３＝０．１１５５９、第２面（ｒ２Ｇ）での球面収差係数ＳＡ３＝−０．００５９５であって、トータルではＳＡ３≒０．００３５である。そのために、例９は、例１と比べてラジアル型不均質レンズの公差が非常に厳しく、コストアップや偏芯による性能の劣化を生ずるためレンズ系を作製する点では好ましくない。そのため、ラジアル型不均質レンズの面が負の屈折力を有する場合、製造公差を緩くするために媒質の屈折力に対して面の屈折力はある程度弱い方が望ましい。
【００４３】
また例１０〜例１３は、両面曲面であるメニスカス形状の例である。いずれの例も、例１と比べてトータルの収差発生量はそれ程大きくはない。しかし、特に軸上色収差と球面収差は面と媒質における発生量が大きく互いにキャンセルすることによりトータルの発生量が小さくなっている。例えば例１２では、第１面の曲率半径がｒ１Ｇ＝−１０ｍｍ、第２面の曲率半径がｒ２Ｇ＝−１０ｍｍと両面の曲率半径が等しくレンズの近軸的な面の屈折力は０である。この点では例１と同じであるが面と媒質の夫々で発生する収差量は大である。つまり、軸上色収差に関しては、例１では第１面（ｒ１Ｇ）ではＰＡＣ＝０、媒質（Ｇ）ではＰＡＣ＝０．００９８４、第２面（ｒ２Ｇ）ではＰＡＣ＝−０．００９８４で、トータルではＰＡＣ≒０である。これに対し、例１２では、第１面（ｒ１Ｇ）はＰＡＣ＝０．０１１７２、媒質（Ｇ）はＰＡＣ＝０．０１３０４、第２面（ｒ２Ｇ）はＰＡＣ＝−０．０２４７０で、トータルではＰＡＣ≒０であり各面、媒質での発生量は  約１．３〜２．５倍となっている。又球面収差も、例１では第１面（ｒ１Ｇ）はＳＡ３＝０、媒質（Ｇ）はＳＡ３＝０．００４９０、第２面（ｒ２Ｇ）は、０．００４９９、トータルでＳＡ３＝０であるのに対して、例１２では、第１面（ｒ１Ｇ）はＳＡ３＝−０．０３４３６、媒質（Ｇ）はＳＡ３＝０．０２７４３、第２面（ｒ２Ｇ）はＳＡ３＝０．００６４３、トータルはＳＡ３≒０であり、約５．５〜６．５倍となっている。このため、例１２の場合、例１に比べてラジアル型不均質レンズの製造公差が非常に厳しく、レンズ系を作製する点では好ましくない。
【００４４】
これらの例からわかるように、ラジアル型不均質レンズの面がメニスカス形状の場合には、製造公差を緩くするために媒質の屈折力に対して面の屈折力はある程度弱い方が望ましい。
【００４５】
以上述べた点を考慮して、本発明の光学系においては、諸収差を悪化させることなしに軸上色収差を補正し、また製造公差を緩くするためにラジアル型不均質レンズが条件（３），（４），（５）を満足するようにした。
【００４６】
条件（３），条件（４）は、ラジアル型不均質レンズのトータルの屈折力に対する面の屈折力に関する条件であって、この条件を満足していれば面の屈折力が媒質の屈折力に比較して極端に大きくならずラジアル型不均質レンズの補正効果を十分に得ることが出来る。
【００４７】
また条件（５）は、本発明のレンズ系が条件（３），（４）を満足する時、ラジアル型不均質レンズにより軸上色収差を良好に補正するためにＶ１０の値の範囲を規定したものである。もしも、条件（３），（４）を満足しないと、面の屈折力が媒質の屈折力に対して大きくなりすぎて諸収差の悪化や製造公差が厳しくなる。また、もし条件（５）を満足しないと、ラジアル型不均質レンズで軸上色収差を良好に補正することが困難になる。
【００４８】
また、本発明の光学系の第３の構成は、ほぼ等倍結像であって、物体から像までの１リレー中に式（ａ）にて表わされるラジアル型不均質レンズを１枚用い、ラジアル型不均質レンズよりも物体側に１枚乃至複数枚のレンズを配置し、又ラジアル型不均質レンズよりも像側に物体側のレンズと枚数が等しく、曲率半径、レンズ厚の略等しいレンズをラジアル型不均質レンズを中心として光軸上にほぼ対称に配置したことを特徴としている。
【００４９】
ラジアル型不均質レンズは、均質レンズに比較してレンズ単体にて軸上色収差を補正する能力を持っている。したがって、これを本発明の光学系に用いることにより軸上色収差を良好なレベルに補正することが出来る。また、光学系の諸収差を補正する上で、前述のように、ラジアル型不均質レンズを中心としてその前後のレンズ成分を、レンズの枚数を等しく、曲率半径、レンズの厚さのほぼ等しいレンズを、ラジアル型不均質レンズを中心に光軸上にほぼ対称に配置することが望ましい。光学系をこのように構成すれば、ラジアル型不均質レンズの前側のレンズ成分で発生する歪曲収差、倍率色収差、コマ収差と、後ろ側のレンズ成分で発生する歪曲収差、倍率の色収差、コマ収差とが互いに打消し合って１リレー内でこれら収差の発生量を非常に小さくすることが出来る。これは、これら歪曲収差、倍率の色収差、コマ収差の発生量は、軸外光線の光線高の奇数乗に比例するためであり、前述のような対称な配置にすれば、ラジアル型不均質レンズの後ろ側のレンズ成分にて発生するこれら収差の発生量は、ラジアル型不均質レンズの前側のレンズ成分にて発生する収差とほぼ等しく符号が反対であるためである。もしも前後のレンズ枚数やレンズ形状が異なると、例えほぼ対称に配置したとしても、それら全体の収差発生量をほぼ０にすることは困難である。また前後のレンズ枚数やレンズ形状がほぼ等しくても、光軸上にほぼ対称に配置しなければ、これら収差をほぼ０にすることが困難である。
【００５０】
更に、本発明光学系の第４の構成は、物体から像までの１リレーが少なくとも３枚以上であって、ほぼ等倍結像の光学系であって、１枚のレンズが式（ａ）にて表わされるラジアル型不均質レンズであり、以下の条件（６），（７）を満足することを特徴としている。
【００５１】
（６）    −０．１＜Ｎ１０×ＩＨ２  ＜０
（７）    ０．８＜ｄＧ  ／ＩＨ＜１５
ただし、ｄＧ  はラジアル型不均質レンズのレンズ厚、ＩＨは像高である。
【００５２】
ラジアル型不均質レンズは、均質レンズと比較してレンズ単体で軸上色収差を補正する能力を持つため、これを本発明のレンズ系に用いれば軸上色収差を良好なレベルに補正することが可能であるが、さらにラジアル型不均質レンズを効果的に用いることを考えると、前記条件（６），（７）を満足することが望ましい。
【００５３】
式（ｂ）から明らかなように、軸上色収差を良好に補正するためには、媒質の屈折力φｍ  が十分大きな値を持つ必要がある。もしもφｍ  の値が非常に小さい場合、均質単レンズと同じ程度の補正能力になり好ましくない。また式（ｃ）より、媒質の屈折力φｍ  は２次の屈折率分布係数Ｎ１０とラジアル型不均質レンズのレンズ厚ｄの積に比例するので、φｍ  の値を十分に大きくするために、本発明では、条件（６），（７）を満足するようにした。
【００５４】
もし、条件（６）の上限を越えると媒質の屈折力が負の値を持つことになり、特にペッツバール和が悪化する。又下限を越えると光軸と周辺とで屈折率差が大きくなりすぎて、ラジアル型不均質レンズ素材の作製コストが高くなり、公差も厳しくなる。また条件（７）の上限を越えるとラジアル型不均質レンズのレンズ厚が厚くなりすぎてラジアル型不均質レンズの作製コストが高くなり公差が厳しくなる。また下限を越えると媒質の屈折力が弱くなり軸上色収差を良好なレベルに補正することが困難である。
【００５５】
又、本発明の光学系の前記の第１〜第４の構成において製作性を考慮すると、ラジアル型不均質レンズの両面がほぼ平面形状であることがコスト等の点で望ましい。
【００５６】
ラジアル型不均質レンズは、媒質に屈折力を持つので面形状がほぼ平面であってもレンズ作用を有する。また、式（ｂ）から面形状がほぼ平面でφＳ  ≒０であっても、Ｖ１０を適当な値に設定することによって軸上色収差を所望の値にコントロールすることが可能である。これによりラジアル型不均質レンズの面形状をほぼ両平面にすると軸上色収差を良好に補正する作用に加えてレンズ研磨に要するコスト、時間を削減することが出来る。
【００５７】
また、本発明の光学系は、硬性鏡等に用いることが可能であるが、硬性鏡は、例えば人体あるいは航空機のエンジン内部などに挿入して内部の状況を観察する。したがって硬性鏡の外形形状は細長い形状で、物体から像までの１リレーを複数組配置する。また、全体の収差が配置した数だけ積算されるため、１リレーで発生する諸収差を良好に補正しなければならない。
【００５８】
本発明の光学系の前述の第１〜第４構成のものは、いずれも１リレーで諸収差を補正することが可能であり、これらを連続して用いた場合、全系での諸収差が良好に補正されたシステムを構成することが出来る。
【００５９】
また、本発明光学系の前述の第１〜第４の構成のものにおいて軸上色収差を良好に補正するには条件（８），（９）を満足することが望ましい。
【００６０】
（８）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ１Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
（９）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ２Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
ラジアル型不均質レンズの補正作用を効果的に利用するためには、面の屈折力と媒質の屈折力を適当な値にすることが必要である。特に、ラジアル型不均質レンズを効果的に用いるためには面の形状を曲率半径の大きい面にすることが望ましく、前記条件（８），（９）を満足することが望ましい。もしもこれら条件（８），（９）を満足しないとラジアル型不均質レンズにより軸上色収差を良好に補正することが困難になる。
【００６１】
また、本発明の光学系の第１〜第４の構成のものは、軸上色収差をさらに良好に補正するためには条件（１０）を満足することが望ましい。
【００６２】
（１０）    −０．０５＜Ｎ１０×ＩＨ２  ＜−０．０００５
軸上色収差を良好なレベルに補正するためにラジアル型不均質レンズを効果的に用いるためには条件（１０）を満足することが望ましい。式（ｂ）から明らかなように、軸上色収差を補正するためには媒質の屈折力φｍ  が十分大きな値を持つことが必要であり、条件（１０）を満足すればφｍ  を十分大きな値にすることが可能である。もし条件（１０）の上限を越えると媒質の屈折力が弱くなり軸上色収差が補正不足になる。下限を越えると光軸と周辺とでの屈折率差が大になりすぎラジアル型不均質レンズ素材の作製コストが高くなり、公差も厳しくなる。
【００６３】
更に本発明の第１〜第４の構成の光学系において、軸上色収差を良好に補正するためには条件（１１）を満足することが望ましい。
【００６４】
（１１）    １＜ｄＧ  ／ＩＨ＜９
前述のように式（ｂ）から軸上色収差を補正するためには媒質の屈折力が大きな値を持つ必要がある。また式（ｃ）よりφｍ  は、２次の屈折率分布係数Ｎ１０とラジアル型不均質レンズの厚さｄとの積に比例する。そのためφｍ  を大にするためには、上記条件（１１）を満足する必要がある。
【００６５】
もし条件（１１）の上限を越えるとラジアル型不均質レンズの厚さが大になりすぎてラジアル型不均質レンズの作製コストが高くなり公差も厳しくなる。また条件（１１）の下限を越えると媒質の屈折力が弱くなり軸上色収差を良好に補正し得なくなる。
【００６６】
【実施例】
次に本発明の像伝送光学系の各実施例を示す。
【００６７】
0003559608.tif 000015
【００６８】
0003559608.tif 000016
【００６９】
0003559608.tif 000017
【００７０】
0003559608.tif 000018
【００７１】
0003559608.tif 000019
【００７２】
0003559608.tif 000020
【００７３】
0003559608.tif 000021
【００７４】
0003559608.tif 000022
【００７５】
0003559608.tif 000023
【００７６】
0003559608.tif 000024
【００７７】
0003559608.tif 000025
【００７８】
0003559608.tif 000026
0003559608.tif 000027
【００７９】
0003559608.tif 000028
0003559608.tif 000029
ただしｒ１  ，ｒ２  ，・・・  はレンズ各面の曲率半径、ｄ１  ，ｄ２  ，・・・  は各レンズの肉厚およびレンズ間隔、ｎ１  ，ｎ２  ，・・・  は各レンズのｄ線の屈折率、ν１  ，ν２  ，・・・  は各レンズのアッベ数である。
【００８０】
実施例１は、図１に示す構成で、物体から像までの１リレーの光学系が、物体側から順に、正の屈折力を持ち両凸形状の第１レンズ成分と、正の屈折力を持ちメニスカス形状の第２レンズ成分と、正の屈折力を持ち両凸形状の第３レンズ成分の３枚のレンズにて構成されていて、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。そしてＮＡ＝０．０７２、像高が１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が４．９ｍｍの像伝送光学系である。
【００８１】
通常このようなレンズ構成で第２レンズ成分を１枚の均質レンズのみにて構成すると、軸上色収差を良好に補正することが出来ない。
【００８２】
この実施例１は、この第２レンズ成分としてラジアル型不均質レンズを用いることにより軸上色収差を良好に補正している。
【００８３】
この実施例１の収差状況は、図１０に示す通りであって、３枚のレンズのみで高い光学性能を有することがわかる。
【００８４】
実施例２は、図２に示す構成で、物体から像までの１リレーの光学系が、物体側より順に、正の屈折力を持ち両凸形状の第１レンズ成分と、正の屈折力を持ち両凸形状の第２レンズ成分と、正の屈折力を持ち両凸形状の第３レンズ成分との３枚のレンズにて構成され、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。又ＮＡ＝０．０７２、像高が１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が４．９ｍｍの像伝送光学系である。
【００８５】
又本発明の構成の光学系では、全系で負の球面収差が発生する傾向にあるが、この実施例では、ラジアル型不均質レンズを下記条件（１２）を満足させることによりこれを補正している。
【００８６】
（１２）    Ｎ２０＞０
ラジアル型不均質レンズの４次の屈折率分布係数Ｎ２０が正の値を持てば媒質では正の球面収差を発生することになり、全系の球面収差を良好に補正することが可能である。もしも条件（１２）を満足しないと、媒質では負の球面収差を発生することになり、全系で球面収差を良好に補正することが困難になる。
【００８７】
この実施例２は、条件（１２）を満足することにより球面収差を補正することも特徴とするが、他の実施例１２においてもこの補正手段を適用することが出来る。
【００８８】
この実施例２の収差状況は、図１１に示す通りで、この実施例はレンズ枚数が３枚であるにもかかわらず高い光学性能を有することがわかる。
【００８９】
実施例３は、図３に示すもので、物体から像までの１リレーの光学系が、物体側より順に、正の屈折力を持つ凸平形状の第１レンズ成分と、正の屈折力を持ち凹平形状の第２レンズ成分と、正の屈折力を持ち平凸形状の第３レンズ成分との３枚のレンズで構成され、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。そしてＮＡが０．０７３で像高１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が５ｍｍの像伝送光学系であり、平面を多用してレンズ研磨に要するコスト削減を図った例で、１リレーの６面中３面までが平面である。
【００９０】
この実施例の収差状況は、図１２に示す通りであり、３枚構成でしかも平面を多用しているにもかかわらず、高い光学性能を有している。
【００９１】
実施例４は、図４に示すもので、１リレーの光学系が物体側より順に、凸平形状の第１レンズ成分と、両凸形状の第２レンズ成分と、平凸形状の第３レンズ成分との３枚のレンズで構成され、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。又この実施例は、ＮＡが０．０７３、像高１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が４．９ｍｍの像伝送光学系である。この実施例４は、第２レンズ成分であるラジアル型不均質レンズを中心として物体側と像側のレンズ形状が対称であり、歪曲収差、コマ収差、倍率の色収差の補正が有利な形状になっている。
【００９２】
この実施例４の収差形状は、図１３に示す通りで３枚のレンズのみからなっているにもかかわらず良好な光学性能を有している。
【００９３】
実施例５は、図５に示す構成のもので、１リレーの光学系が物体側より順に、凸平形状の第１レンズ成分と両凹形状の第２レンズ成分と平凸形状の第３レンズ成分とにて構成された３枚のレンズからなっており、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。この実施例は、ＮＡ０．０７３、像高１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が４．９ｍｍの像伝送光学系である。この実施例５も実施例４と同じようにラジアル型不均質レンズを中心として物体側に像側のレンズ形状が対称であり、歪曲収差、コマ収差、倍率の色収差の補正に有利な形状になっている。
【００９４】
この実施例５の収差状況は、図１４に示す通りで、３枚のレンズのみからなっているにもかかわらず高い光学性能を有している。
【００９５】
実施例６は、図６に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、正の屈折力を持つ凸平形状の第１レンズ成分と正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ成分と正の屈折力を持つ平凸形状の第３レンズ成分とにて構成された３枚のレンズよりなり、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。この実施例は、ＮＡ０．０７３、像高１．０ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が４．９ｍｍの像伝送光学系である。この実施例は、平面を多用してレンズ研磨に要するコストの削減をはかったもので、１リレーのレンズの６面中４面を平面にした。又第１レンズ成分と第３レンズ成分を等しい形状のレンズとし第２レンズ成分（ラジアル型不均質レンズ）を中心として対称に配置して、歪曲収差、コマ収差、倍率の色収差の補正に有利な構成にしてある。又第２レンズ成分をラジアル型不均質レンズとし軸上色収差、球面収差を良好に補正している。
【００９６】
この実施例６の収差状況は図１５に示す通りで、３枚のレンズで平面を多用したにもかかわらず高い光学性能を有している。
【００９７】
実施例７も図６に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、正の屈折力を持つ両凸形状の第１レンズ成分と正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ成分と正の屈折力を持つ両凸形状の第３レンズ成分とにて構成された３枚のレンズよりなり、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。この実施例は、ＮＡ０．１３、像高２．８、レンズ端面から像までの距離が５ｍｍの３枚のレンズからなる像伝送光学系である。この実施例は、ＮＡ０．１３と明るくした例で、ＮＡを大にした時に特に問題になる球面収差をラジアル型不均質レンズを用いて補正している。
【００９８】
この実施例７の収差状況は、図１６に示す通りで、明るく３枚のレンズのみからなるにもかかわらず高い光学性能を有している。
【００９９】
実施例８は図６に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、凸面を物体側に向けた正の屈折力を持つメニスカス形状の第１レンズ成分と正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ成分と凸面を像側に向けた正の屈折力を持つ両凸形状の第３レンズ成分とで構成された３枚のレンズからなり、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。そしてＮＡ０．１５、像高２ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が６ｍｍの像伝送光学系である。この実施例は、ＮＡが０．１５で、実施例７よりも更に明るくなっている。つまり、実施例７と同様にラジアル型不均質レンズを用いて球面収差を一層良好に補正してより明るい光学系にした。
【０１００】
この実施例８の収差状況は、図１７に示す通りで、レンズ枚数が３枚で、又ＮＡ０．１５と明るいにもかかわらず高い光学性能を有する。
【０１０１】
実施例９は図６に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、正の屈折力を持つ凸平形状の第１レンズ成分と正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ群と正の屈折力を持つ平凸形状の第３レンズ成分とで構成された３枚のレンズからなり、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。そしてＮＡ０．１２９、像高２．８１ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が５ｍｍの像伝送光学系である。この実施例は、ＮＡ０．１２９と明るく、更に６面中４面を平面としているが、ラジアル型不均質レンズを用いて球面収差を良好に補正している。
【０１０２】
この実施例９の収差状況は、ＮＡ０．１３と明るくレンズ枚数３枚であるにもかかわらず、高い光学性能を有している。
【０１０３】
実施例１０は、図７に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、正の屈折力を持ち負レンズと正レンズとの接合レンズからなる第１レンズ成分と、正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ成分と正の屈折力を持ち正レンズと負レンズとの接合レンズからなる第３レンズ成分とにて構成された３枚のレンズよりなり、第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。又この実施例１０は、ＮＡ０．１４、像高２．８ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が５ｍｍの像伝送光学系である。
【０１０４】
この実施例１０は、第１レンズ成分と第３レンズ成分を接合レンズにして特に非点収差を良好に補正した。本発明の光学系を硬性鏡に用いる場合、対物レンズと組合わせ用いることが多い。そのため、一般に対物レンズで発生する非点収差を像伝送光学系で発生する非点収差により打ち消して全体の非点収差が良好に補正されるようにしている。しかし像伝送光学系単独に非点収差を良好に補正することが望ましい場合がある。そのような場合この実施例は有効である。
【０１０５】
この実施例１０の収差状況は、図１９に示す通りで、非点収差を含め諸収差が良好に補正されている。
【０１０６】
実施例１１は、図６に示す構成で、１リレーの光学系が物体側より順に、凸面を物体側に向けた正の屈折力を持つ凸平形状の第１レンズ成分と正の屈折力を持つ両平面形状の第２レンズ成分と凸面を像側に向けた正の屈折力を持つ平凸形状の第３レンズ成分とにて構成された３枚のレンズからなり第２レンズ成分がラジアル型不均質レンズである。そしてＮＡ０．１、像高１．４ｍｍ、レンズ端面から像までの距離が７ｍｍの像伝送光学系である。この実施例では、第１レンズ成分の物体側の面と第３レンズ成分の像側の面とに非球面を用いて主として非点収差を良好に補正している。
【０１０７】
この実施例のように、ラジアル型不均質レンズと非球面とを組合わせることによって、軸上色収差と球面収差とを主として第２レンズ成分のラジアル型不均質レンズにて補正し、非点収差を主として第１レンズ成分と第３レンズ成分に設けた非球面にて補正し、更に第２レンズ成分を中心として物体側と像側を対称なレンズ形状になるようにして、コマ収差、歪曲収差、倍率の色収差とを補正して、すべての収差が良好に補正されるようにした。
【０１０８】
この実施例にて用いる非球面の形状は下記の式にて表わされる。
0003559608.tif 000030
【０１０９】
ただし、上式はｘ軸を光軸方向にとり、ｙ軸を光軸と直角方向にとったもので、ｒは光軸上の曲率半径、Ａ２ｉは非球面係数である。
【０１１０】
この実施例１１の収差状況は、図２０に示す通りで、レンズ枚数が３枚であるにもかかわらず高い光学性能を有している。
【０１１１】
実施例１２は、図８に示す構成で、実施例６の像伝送光学系を光軸上に５組連続して配置した構成で、像を５回伝送する光学系である。
【０１１２】
この実施例は、実施例６の光学系を５組連続して配置したものであるが、他の実施例を用いての複数回伝送することが可能である。このように本発明の像伝送光学系を複数組配置することによって本発明の目的を達成し得る像を複数回伝送する光学系を構成し得る。
【０１１３】
この実施例１２の収差状況は、図２１に示す通りで、複数回像を伝送した場合でも高い光学性能を有している。
【０１１４】
実施例１３は、実施例１２に示す５回像伝送を行なう光学系の物体側に対物レンズを配置した構成で、図９に示す通りである。図９には対物レンズのみの構成を示し像伝送光学系は、対物レンズ側の先端部のみでその他は省略した。この実施例の対物レンズは、主として歪曲収差を補正するために非球面を用いている。尚ｒ１３は対物レンズにより形成される物体像である。
【０１１５】
この実施例の収差状況は、図２２に示す通りで像伝送光学系にさらに対物レンズを配置した光学系で高い光学性能を有している。
【０１１６】
本発明の像伝送光学系は、特許請求の範囲に記載した光学系のほか、次に示す各項の光学系も含まれる。
【０１１７】
（１）特許請求の範囲の請求項１，３又は４に記載されている光学系で、更に下記の条件（３），（４），（５）を満足する像伝送光学系。
（３）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ１Ｇ｜＜０．９×（１／ｆＧ  ）
（４）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ２Ｇ｜＜０．９×（１／ｆＧ  ）
（５）    １／Ｖ１０＜１／Ｖ００
【０１１８】
（２）特許請求の範囲の請求項１又は４に記載されている光学系で、ラジアル型不均質レンズの物体側および像側に夫々１枚乃至複数枚の等しい数のレンズが配置され、前記物体側および像側のレンズが曲率半径、レンズ厚がほぼ等しく前記ラジアル型不均質レンズを中心として光軸上にほぼ対称に配置されている像伝送光学系。
【０１１９】
（３）特許請求の範囲の請求項１に記載されている光学系で、下記条件（６），（７）を満足する像伝像光学系。
（６）    −０．１＜Ｎ１０×ＩＨ２  ＜０
（７）    ０．８＜ｄＧ  ／ＩＨ＜１５
【０１２０】
（４）特許請求の範囲の請求項２又は前記（１）の項に記載されている光学系で、条件（３），（４）の代りに下記条件（８），（９）を満足する像伝送光学系。
（８）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ１Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
（９）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ２Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
【０１２１】
（５）特許請求の範囲の請求項１又は３に記載されている光学系で、下記条件（８），（９）を満足する像伝送光学系。
（８）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ１Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
（９）    ｜（Ｎ００−１）／ｒ２Ｇ｜＜０．６５×（１／ｆＧ  ）
【０１２２】
（６）特許請求の範囲の請求項１，２，３又は４あるいは前記（１），（２），（４）又は（５）の項に記載されている光学系で、下記条件（１０）を満足する像伝送光学系。
（１０）    −０．０５＜Ｎ１０×ＩＨ２  ＜−０．０００５
【０１２３】
（７）特許請求の範囲の請求項１，１，３又は４あるいは前記（１），（２），（４）又は（５）の項に記載されている光学系で、条件（１１）を満足する像伝送光学系。
（１１）    １＜ｄＧ  ／ＩＨ＜９
【０１２４】
（８）前記（３）の項に記載されている光学系で、条件（６）の代りに下記条件（１０）を満足する像伝送光学系。
（１０）    −０．０５＜Ｎ１０×ＩＨ２  ＜−０．０００５
【０１２５】
（９）前記（３）の項に記載されている光学系で、条件（７）の代りに下記条件（１１）を満足する像伝送光学系。
（１１）    １＜ｄＧ  ／ＩＨ＜９
【０１２６】
（１０）特許請求の範囲の請求項１，２，３又は４あるいは前記（１），（２），（３），（４），（５），（６），（７），（８）又は（９）に記載されている光学系で、ラジアル型不均質レンズの両面がほぼ平面形状である像伝送光学系。
【０１２７】
（１１）特許請求の範囲の請求項１，２，３又は４あるいは前記（１），（２），（３），（４），（５），（６），（７），（９）又は１０に記載されている光学系で、物体から像までの１リレーの光学系を複数組光軸上に配置して物体像を複数回リレーする像伝送光学系。
【０１２８】
【発明の効果】
本発明の像伝送光学系は、１枚のラジアル型不均質レンズを含む少ない枚数のレンズであるにもかかわらず、特に軸上色収差が良好に補正された高い光学性能を有している。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例１の構成を示す図
【図２】本発明の実施例２の構成を示す図
【図３】本発明の実施例３の構成を示す図
【図４】本発明の実施例４の構成を示す図
【図５】本発明の実施例５の構成を示す図
【図６】本発明の実施例６，７，８，９，１１の構成を示す図
【図７】本発明の実施例１０の構成を示す図
【図８】本発明の実施例１２の構成を示す図
【図９】本発明の実施例１３の構成を示す図
【図１０】本発明の実施例１の収差曲線図
【図１１】本発明の実施例２の収差曲線図
【図１２】本発明の実施例３の収差曲線図
【図１３】本発明の実施例４の収差曲線図
【図１４】本発明の実施例５の収差曲線図
【図１５】本発明の実施例６の収差曲線図
【図１６】本発明の実施例７の収差曲線図
【図１７】本発明の実施例８の収差曲線図
【図１８】本発明の実施例９の収差曲線図
【図１９】本発明の実施例１０の収差曲線図
【図２０】本発明の実施例１１の収差曲線図
【図２１】本発明の実施例１２の収差曲線図
【図２２】本発明の実施例１３の収差曲線図
【図２３】従来の像伝送光学系の構成を示す図
【図２４】他の従来の像伝送光学系の構成を示す図
【図２５】他の従来の像伝送光学系の構成を示す図
【図２６】他の従来の像伝送光学系の構成を示す図
【図１】
0003559608.tif 000031
【図２】
0003559608.tif 000032
【図３】
0003559608.tif 000033
【図４】
0003559608.tif 000034
【図５】
0003559608.tif 000035
【図６】
0003559608.tif 000036
【図７】
0003559608.tif 000037
【図８】
0003559608.tif 000038
【図９】
0003559608.tif 000039
【図１０】
0003559608.tif 000040
【図１１】
0003559608.tif 000041
【図１２】
0003559608.tif 000042
【図１３】
0003559608.tif 000043
【図１４】
0003559608.tif 000044
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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