(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
再充電可能な電気化学セルであって：
カソードと、電解質と、５−ヒドロキシイソフタル酸、５−アミノイソフタル酸、α−レゾルシル酸，β−レゾルシル酸、δ−レゾルシル酸、ゲンチシン酸、プロトカテク酸およびそれらの組み合わせからなる群から選択される多官能有機モノマの縮合および還元によって得られる非晶質炭素材料からなるアノードとによって構成されることを特徴とする再充電可能な電気化学セル。
【請求項２】
前記多官能有機モノマは、α−レゾルシル酸であることを特徴とする請求項１記載の再充電可能な電気化学セル。
【請求項３】
前記カソードは、リチウム遷移金属酸化物であることを特徴とする請求項１記載の再充電可能な電気化学セル。
【請求項４】
前記電気化学セルは、バッテリであることを特徴とする請求項１記載の再充電可能な電気化学セル。
【請求項５】
前記電気化学セルは、燃料セルであることを特徴とする請求項１記載の再充電可能な電気化学セル。
【請求項６】
前記電気化学セルは、電気化学コンデンサであることを特徴とする請求項１記載の再充電可能な電気化学セル。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、一般に、電気化学セル用の電極および材料に関し、さらに詳しくは、前記電極および材料を合成する方法に関する。
発明の背景
電子デバイスおよび他の電気装置の携帯化が進むにつれて、このような携帯化を可能にするためにエネルギ蓄積システムの進歩が必要になる。実際、多くの場合、現在のエレクトロニクス技術では、装置の携帯性に対する制限要因は、それに伴うエネルギ蓄積デバイスの寸法および重量である。明らかに、電気装置について小さなエネルギ蓄積デバイスを作製できるかもしれないが、エネルギ容量の犠牲が伴う。逆に、長持ちするエネルギ源を作製できるが、楽に携帯可能というには大きすぎる。その結果、エネルギ源は大きく、重過ぎるか、あるいは十分長持ちしない。携帯エレクトロニクス用に採用される主なエネルギ蓄積デバイスは電気化学的なバッテリ・セルであり、あまり多くはないが、電気化学的なコンデンサである。
長年、多くの異なるバッテリ・システムの利用が提唱されてきた。初期の再充電可能なバッテリ・システムには、鉛畜電池（lead−acid）や、ニッケル・カドニウム（ニッカド）電池があり、それぞれは市場においてかなり成功してきた。鉛畜電池は、その堅牢性および耐久性のため、自動車および重産業用途において最適なバッテリであった。逆に、ニッカド電池はより小さな携帯用途で好適であった。最近では、ニッケル金属水素化物系（NiMH）が大型用途および小型用途の両方で普及が進んでいる。
上記のバッテリ・システムの成功にもかかわらず、現在の技術水準に比べてより優れた容量，優れた電力密度および長いサイクル寿命を約束する他の新たなバッテリが登場し始めている。最初に市場に登場したこのようなシステムはリチウム・イオン・バッテリで、すでに家電製品で利用されている。また、リチウム・ポリマ・バッテリは、まだ市場に出ていないが、かなりの注目を集めている。
概して、リチウム・バッテリは、遷移金属酸化物材料からなる正電極と、黒鉛または石油コークなどの活性化炭素材料からなる負電極とを含む。両方の電極用の新たな材料は、その高い電位重量エネルギ密度（potential gravimetric energy density）のために積極的な研究が行われている。しかし、これまでのところ、関心のほとんどは遷移金属酸化物電極のほうに向けられてきた。
概して、電気化学システムにおける炭素系材料の重要性は理解できていない。エネルギ蓄積用途および電力生成用途では、炭素系材料は活性材料性分として積極的に求められている。また、燃料セル電極や、触媒も、炭素系材料をさまざまな化学反応の活性成分として利用する。
これらの炭素系材料または炭質材料は、二官能モノマ（difunctional monomers）をポリマ先駆物質として利用することによって通常調合される。このような先駆物質には、フルフラール・アルコール，フェノール，フォルムアルデヒド，アセトン・フルフラールまたはフルフラール・アルコール−フェノール共重合体の樹脂が含まれる。他の先駆物質としては、JenkinsらによるPolymeric Carbons−Carbon Fibre,Glass and Char,Cambridge University Press,Cambridge,England（1976）において開示されるように、ポリアクリロニトリルおよびレーヨン・ポリマがある。これらの先駆物質は、一般に極めてゆっくりと、最大2000℃の温度で、硬化（curing）および炭化（carbonizing）の処理が施される。これらの処理には２つの主な段階がある。すなわち、（１）湿式化学作用を介して二官能モノマからポリマ先駆物質を合成すること、および（２）先駆物質の熱分解（pyrolysis）である。一般に、この方法では、２段階プロセスのために、全体的な歩留り（yield）が比較的低い。例えば、ポリアクリロニトリルの従来の処理では、一般に約10％の利用可能な炭質材料が得られる。さらに、多くの不純物が炭質材料に取り込まれ、電気化学特性に悪影響を及ぼす。
従って、電気化学用途および他の用途で用いるための改善された非晶質炭素（amorphous carbon）が必要となる。この材料は、簡単かつ収率の高い方法で容易に製造されるべきである。
【図面の簡単な説明】
第１図は、本発明による、非晶質炭素材料からなる電極を含む電気化学セルの概略図である。
第２図は、本発明による、非晶質炭素材料からなる電極を含む燃料セルの概略図である。
第３図は、本発明による非晶質炭素材料を調合する段階を示すフローチャートである。
第４図は、５−ヒドロキシイソフタル酸の熱重量分析（TGA）および示差走査熱分析（DSC）を示すグラフである。
第５図は、α−レゾルシル酸の熱重量分析（TGA）および示差走査熱分析（DSC）を示すグラフである。
第６図は、本発明により600℃で調合した材料の充放電曲線である。
第７図は、本発明により700℃で調合した材料の充放電曲線である。
第８図は、本発明により1100℃で調合した材料の充放電曲線である。
好適な実施例の詳細な説明
本明細書の最後で、新規と考えられる発明の特徴を明記する請求項を記載するが、本発明は図面とともに以下の説明から理解を深めることができよう。ただし、同様な参照番号は図面を通じて用いられる。
ここで第１図を参照して、バッテリまたは電気化学コンデンサとしての電気化学セル10であって、本発明によって作製される炭素系または非晶質炭素電極材料を含む、電気化学セル10の概略図を示す。電気化学セルは、正電極またはカソード20と、負電極またはアノード30と、それらの間に設けられた電解質40とを含む。セルの負電極30は、以下で詳細に説明するような非晶質炭素または炭素系材料から作製される。セル10の正電極20は、当技術分野で周知なようなリチウム遷移金属酸化物（lithiated transition metal oxide）から作製してもよい。あるいは、正電極材料は、Maoらによる1995年６月５日に出願され、同一人に譲渡された米国出願08/464,440号"Positive Electrode Materials for Rechargeable Electrochemical Cells and Method of Making Same"において説明されるような材料から作製してもよく、この出願の開示は本明細書において参考として含まれる。
電極間に設けられた電解質40は、例えば、プロピレン・カーボネート内のLiClO4や、リチウム塩（lithiated salt）を含浸した酸化ポリエチレンを含む、当技術分野で周知の任意の電解質でもよい。また、電解質40は、正電極と負電極との間のセパレータとして機能してもよい。また、電解質は水性，非水性，固体，ゲルあるいはそれらの組み合わせでもよい。
ここで第２図を参照して、本発明による非晶質炭素電極を含む燃料セルの概略図を示す。燃料セル50は第１および第２電極52,54を含み、そのうち少なくとも一方は本材料からなる。燃料セルの動作はバッテリの動作と同様であるが、但し、電気化学セルの場合のように、反応物の一方または両方が永久に収容されない点が異なる。むしろ、反応物は、電力が必要なときに、外部ソースを介して燃料セル内に供給される。燃料は、（バッテリで一般に用いられる金属アノードと比較して）通常気体または液体であり、酸素または空気は酸化体である。燃料セルの電極は、セル反応中に消費されないという点で不活性であるが、燃料セルの活性材料の電極酸化を向上させる触媒特性を有する。典型的な燃料セル反応は水素／酸素燃料セルによって示され、この反応を第２図に示す。このようなデバイスでは、水素はアノードにおいて酸化され、プラチナまたはプラチナ合金によって電極触が施され、一方、カソードでは、電極触媒としてのプラチナまたはプラチナ合金で酸素が還元される。プラチナまたはプラチナ合金は、一般に炭素マトリクスに捕捉される。従って、燃料セル電極52,54は、本発明により非晶質炭素で作製できる。燃料セルの典型的な用途は、適度なエンジン発電機や、効用負荷の平準化（utility load leveling）の代替として、宇宙船など長期間電気エネルギを必要とする用途である。
本発明に従って、バッテリまたはコンデンサ，燃料セルもしくは触媒など、電気化学デバイスにおける電極として用いられる非晶質炭素または炭素系材料を合成する方法が提供される。この炭素系材料は実質的に非晶質であるが、部分的にあるいは完全に結晶質でもよく、あるいは必要であれば結晶包含物を含んでもよく、もしくは一つまたはそれ以上の改質剤を含んでもよい。改質剤の厳密な性質は、検討される特定の用途に依存する。
従来技術で用いられる二官能モノマの代わりに、本発明は多官能有機モノマ（multi−functinal organic monomer）を利用し、それぞれが２種類の少なくとも３つの官能基を有する。具体的には、多官能有機モノマは次のような一般式を有する：
0003585500.tif 000002
ここで、R1,R2,R3はそれぞれ官能基であり、これらはいずれも炭素数が８以下のカルボン酸，炭素数が８以下のカルボン酸エステル，炭素数が８以下のアルコール，炭素数が８以下の無水カルボン酸，アミンおよびそれらの組み合わせからなるグループから選択され、R1,R2,R3のうちの少なくとも一つは残りの２つとは異なる。一好適な実施例では、少なくとも一つの官能基はカルボン酸エステルである。また、以下で説明する材料の作製プロセスにおいて、異なる官能基が実際に互いに反応することがあることに留意されたい。
一好適な実施例では、多官能有機モノマは、５−ヒドロキシイソフタル酸,5−アミノイソフタル酸，α−レゾルシル酸，β−レゾルシル酸，δ−レゾルシル酸，ゲンチシン酸，プロトカテク酸およびそれらの組み合わせからなるグループから選択される。別の特に好適な実施例では、多官能有機モノマはα−レゾルシル酸である。好適な多官能有機モノマについて述べたが、本発明はそれに制限されないことに留意されたい。実際、多くの他の有機モノマも同様に利用してもよい。
炭素材料の作製について、有機モノマを酸の存在下で加熱すると、モノマの反応はより完全になり、その結果、最終生成物の収率が向上することが判明した。従って、非晶質炭素材料は、酸といっしょに形成できる。好適な酸の例には、酢酸，ホウ酸，リン酸,p−トルエンスルホン酸.4−アミノ安息香酸，トリフルオロ酢酸およびそれらの組み合わせからなるグループから選択される酸が含まれる。酸は、有機モノマのエステル縮合反応における触媒として機能すると仮説が立てられる。酸は、１％〜25％の重量パーセントの量で存在してもよい。材料の調合は上記のように酸の存在下で好ましくは実施されるが、このような材料は酸なしでも作製できるが、その結果、最終生成物の全体的な収率は低くなる。
非晶質材料の調合において、酸触媒とともに不活性環境においてモノマが加熱されると想定される。好適な不活性環境には、例えば、窒素，アルゴンおよび／またはヘリウムが含まれる。材料は多官能モノマの固体状態炭化（solid state carbonization）を誘発するのに十分な温度で加熱される。このプロセスは昇華プロセスと性質が似ており、約1200℃以下で、好ましくは約600℃の温度で行われる。
本発明の方法は、材料を固体状態で、一つのプロセスに高分子化および炭化する工程を組み込む。。上記の多官能モノマは、低温で高分子化する。いったん高分子化すると、多官能モノマはハイパブランチド・ポリマ（hyperbranched polymer）を形成し、その後若干高い温度で炭化して、非晶質炭素材料を形成する。多官能有機モノマは一般に炭素，水素，酸素および窒素の元素をさまざまな組み合わせで含有するので、炭化プロセスは、有機先駆物質が分解して、炭素−酸素，炭素−水素，水素−酸素，窒素−水素および他の同様な化合物を含む化合物を発生するという事実を指す。残りの炭素原子は平面構造に縮合し、主に辺水素原子（edge hydrogen atoms）で終端し、この水素原子の量は炭化プロセスの初期部分の温度に依存する。
多官能モノマのワンステップ高分子化／炭化については、高分子化／炭化の反応メカニズムを図示する以下の図面から理解できよう。この反応には、初期状態，中間状態および最終生成物がある。初期状態では、例えばα−レゾルシル酸である多官能モノマは、比較的低温で加熱され、その結果、モノマが縮合し、水蒸気を排出する。この反応段階は、次式によって表される：
α−レゾルシル酸
ハイパブランチド・ポリマ
さらに加熱すると、ハイパブランチド・ポリマは分解して、開始モノマのフェニル環の間で炭素−炭素結合を形成する。温度が例えば500℃〜700℃まで上昇すると、６炭素フェニル環は分解し、層状炭素網（layered carbon network）を形成し始める。このプロセスの第１段階におけるハイパブランチド・ポリマの形成の結果、モノマ分子は物理的に互いに近づき、それによりプロセスの第２段階における炭化を促進する。また、これは、従来技術に比べて改善された収率を、少なくとも部分的に説明する。さらに、上記のように、反応を酸の存在下で行うと、この酸はエステル還元反応の触媒となり、そのため最終生成物の改善された収率が得られる。プロセスの第２段階については、次式に示す反応から最も理解されよう：
0003585500.tif 000003
ここで第３図を参照して、上記の非晶質炭素材料を調合するための段階を説明するフローチャート100を示す。第２図に示す第１段階はボックス102に示され、上記のように適切な多官能有機モノマを選択する段階からなる。次は、ボックス104に示すように、選択されたモノマの固体状態炭化プロセスについての処理温度範囲を選択する段階である。具体的には、特定の多官能モノマからの非晶質炭素材料の生成は、このモノマに施される熱処理方式（thermal regime）に大部分依存する。熱重量分析（TGA:thermogravimetric analysis）および示差走査熱分析（DSC:differential scanning calorimetry）のそれぞれは、処理温度方式をあらかじめ決定するための優れた手段を提供する。その結果から、固体状態炭化プロセスは、以下で説明するように、２つの温度のワンステップ加熱処理であることが判明した。
従って、第４図を参照して、５−ヒドロキシイソフタル酸のDSC分析106およびTGA分析108は、約303℃における大きな吸熱反応を示し、これは、ピーク後に、モノマの総質量の約20％に達する減量の開始を表す。ピークは、カルボキシル酸基とアルコール基との縮合反応の結果である。よって、上記の反応に対応するためには、第１温度プラトーはこの点、すなわち、５−ヒドロキシイソフタル酸では300、に対応すべきである。
同様に、第５図を参照して、α−レゾルシル酸のDSC分析110およびTGA112分析は、吸熱遷移またはピークを示すが、はるかに低い、すなわち240℃で生じる。この遷移後、モノマには約367℃までかなりの減量（約36％）が生じる。これから、官能基を縮合するためには第１温度プラトーは約240℃であると結論できる。他の潜在的なモノマについて同様な試験を行い、この特定の材料についての最適な加熱方式を判定する。
ここで第３図に戻って、フローチャート100の作製プロセスにおける次の段階はボックス114に示めされ、多官能有機モノマを、上記の酸のグループから選択される酸と混合する段階からなる。２つの材料は完全に混合すべきであり、またこの混合物に固体状態炭化プロセスを施す前に、乾燥オーブンなどでさらに乾燥してもよい。なお、酸触媒は、最終生成物の収率を改善するが、この反応を行うために必要ではないことに留意されたい。さらに、上記のように、酸はエステル縮合反応の触媒になると考えられる。従って、開始多官能モノマがエステルを含有しなければ、酸は必要ない。
第２図に示す次の段階は、固体状態炭化プロセス116であり、多重段階的な加熱方式でもよい。第３図に示すように、段階116は実際にはボックス118,120,122,124に示される４つの段階からなる。炭化プロセスの各段階は、上記のDSCおよびTGA試験に依存する。ただし、一般には、ボックス118に示す段階は、乾燥したモノマ／酸の混合物をＸ℃／分の所定のレートで第１温度まで加熱する段階からなる。所望の温度に達すると、混合物は、ボックス120に示すように、所定の時間期間だけその温度で維持される。
その後、材料は、ボックス122に示すように、Ｘ℃／分のレートで第２の一般により高い温度まで加熱される。第２の所望の温度に達すると、混合物は、ボックス116に示すように、所定の時間期間だけその温度で維持される。固体状態炭化が完了すると、それによって得られる非晶質炭素材料はボックス126に示すようにゆっくりと冷却される。冷却は、この材料が実質的な非晶質特性を保持することを保証する適切なレートで行うものとする。
本発明は、以下の例から理解を深めることができよう。
例
例Ｉ
以下の手順に従って、不活性環境下で、10.0グラムのα−レゾルシル酸に固体状態炭化プロセスを施した:1）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱;2）材料をこの温度で８時間維持;3）材料を１℃／分のレートで220℃から500℃まで加熱;4）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる非晶質炭素材料の重量は5.20gで、52％の収率を示した。Ｘ線回折解析から、この材料は非晶質であることがわかる。
例II
以下の手順に従って、不活性環境下、で5.0グラムのα−レゾルシル酸に固体状態炭化プロセスを施した:1）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱;2）材料をこの温度で８時間維持;3）材料を１℃／分のレートで220℃から900℃まで加熱;4）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる非晶質炭素材料の重量は1.88gで、37.6％の収率を示した。Ｘ線回折解析から、この材料は非晶質であることがわかる。
例III
5.0グラムのα−レゾルシル酸と、0.5gのリン酸と、5.0gの脱イオン水とをガラス・フラスコで完全に混合した。次に、この混合物を不活性環境下で乾燥させ、5.5gの重量の混合物を得た。以下の手順に従って、不活性環境下で、この混合物に固体状態炭化プロセスを施した:1）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱;2）材料をこの温度で８時間維持;3）材料を１℃／分のレートで220℃から500℃まで加熱;4）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料の重量は2.81gで、元のモノマの56.2％の収率を示した。生成物は非晶質炭素材料であった。
例IV
5.0グラムのα−レゾルシル酸と、0.5gのｐ−トルエンスルホン酸と、5.0gの脱イオン水とをガラス・フラスコで完全に混合した。次に、この混合物を不活性環境下で乾燥させ、5.5gの重量の混合物を得た。以下の手順に従って、不活性環境下で、この混合物に固体状態炭化プロセスを施した:1）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱;2）材料をこの温度で８時間維持;3）材料を１℃／分のレートで220℃から500℃まで加熱;4）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料の重量は3.02gで、元のモノマの60.4％の収率を示した。生成物は非晶質炭素材料であった。
例Ｖ
以下の手順に従って、不活性環境下で、5.0グラムの５−ヒドロキシイソフタル酸に固体状態炭化プロセスを施した:1）１℃／分のレートでモノマを常温から310℃まで加熱;2）材料をこの温度で８時間維持;3）材料を１℃／分のレートで310℃から500℃まで加熱;4）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料は、重量が1.70gで、34.0％の収率を示し、非晶質炭素材料であった。
例VI
以下の手順に従って、不活性環境下で、5.0グラムのα−レゾルシル酸に固体状態炭化プロセスを施した：（１）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱；（２）材料をこの温度で８時間維持；（３）材料を１℃／分のレートで220℃から600℃まで加熱；（４）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料は重量が2.24gで、44.8％の収率を示した。Ｘ線回折解析から、この炭素材料は非晶質であることがわかる。
ここで第６図を参照して、この例VIに従って調合された非晶質炭素材料の充放電曲線を示す。非晶質炭素材料は、リチウム層間（lithium intercalation）の優れた容量を示し、具体的には、第６図に示すように、充電容量は1260mAh/gであり、放電容量は600mAh/g以上である。これは、リチウム・タイプの電気化学セルにおいて優れた特性を有する材料を示す。
例VII
以下の手順に従って、不活性環境下で、5.0グラムのα−レゾルシル酸に固体状態炭化プロセスを施した：（１）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱；（２）材料をこの温度で８時間維持；（３）材料を１℃／分のレートで220℃から700℃まで加熱；（４）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料の重量は2.06gで、41.2％の収率を示した。Ｘ線回折解析から、この炭素材料は非晶質であることがわかる。
ここで第７図を参照して、この例に従って調合された非晶質炭素材料の最初の10サイクルの充放電曲線を示す。第７図からわかるように、この材料は約400mAh/gの容量を示し、各サイクル間で高い反復性があり、またほとんど減衰がない。
例VIII
以下の手順に従って、不活性環境下で、5.0グラムのα−レゾルシル酸に固体状態炭化プロセスを施した：（１）１℃／分のレートでモノマを常温から220℃まで加熱；（２）材料をこの温度で８時間維持；（３）材料を１℃／分のレートで220℃から1100℃まで加熱；（４）材料をこの温度で24時間維持。それによって得られる材料の重量は1.78gで、35.6％の収率を示した。Ｘ線回折解析から、この炭素材料は非晶質であることがわかる。
ここで第８図を参照して、この例VIIIに従って調合された非晶質炭素材料の最初の10サイクルの充放電曲線を示す。第８図からわかるように、充放電特性はサイクル間で極めて均一であるが、容量はわずか約250mAh/gである。
本発明による非晶質材料を調合する方法について判定を行うために、各例の結果を比較できる。例えば、例Ｉおよび例IIは、開始材料としてα−レゾルシル酸を利用し、両方とも初期過熱プロセスで０゜から200゜まで加熱する。その後、炭化プロセスは、最終加熱温度が例Ｉにおいて500゜であり、例IIにおいて900゜であるという点で互いに異なる。これら２つの例から、最終生成物の収率は、例Ｉ（500゜）が52％で、例IIが37％であることから、高温よりも低温のほうが高いことがわかる。
同様に、例IIIと例IVを比較すると、ここでもある区別がわかる。例IIIおよび例IVはともにα−レゾルシル酸を利用し、温度方式は、例Ｉと同様に、０〜200゜および220〜500゜である。ただし、例IIIおよび例IVでは、α−レゾルシル酸は酸の存在下、すなわち、例IIIではH3PO4の存在下で、また例IVではｐ−トルエンスルホン酸の存在下で加熱される。各例IIIおよび例IVでは、最終生成物の収率は例Ｉよりも改善される。例IIIでは、最終生成物の収率は56％で、例IV（ｐ−トルエンスルホン酸）では、最終生成物の収率は60％である。従って、有機モノマ開始材料の存在下で酸を与える段階を追加することは、最終生成物の収率を改善することがわかる。上記のように、これは、酸が、レゾルシル酸を開始モノマとして利用する際に優勢なエステル縮合反応の触媒となるという事実に起因すると考えられる。
例Ｖについて、非晶質炭素材料は異なる開始多官能モノマ、すなわち、５−ヒドロキシイソフタル酸から作製される。この材料は最終的に500゜まで加熱され、34％の収率が得られた。
例VI,例VIIおよび例VIIIについて、炭化プロセスに対する最終温度の影響が容易に分かる。例VIの場合のように、低い温度では、材料の収率は44.8％であるが、例VIIおよび例VIIIでは低下する。例VI,例VIIおよび例VIIIの結果を例IIの結果と比較することにより、高温は最終生成物の収率に悪影響を及ぼすことが容易に分かる。
発明の好適な実施例について図説してきたが、本発明はそれに制限されないことは明白である。さまざまな修正，変更，変形，代替および同等は、請求の範囲に明記される本発明の精神および範囲から逸脱せずに、当業者に想起される。
【図１】
0003585500.tif 000004
【図２】
0003585500.tif 000005
【図３】
0003585500.tif 000006
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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