【事件の表示】
　国際登録第７３４９０８号に係る国際商標登録出願の拒絶査定に対する審判事件について、次のとおり審決する。
【結論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理由】
１　本願商標
　本願商標は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ　ＳＴＲＥＥＴ」の欧文字を横書きしてなり、国際登録で指定された第１２類に属する商品を指定商品として、１９９９年１２月１日にＧｅｒｍａｎｙにおいてした商標登録出願に基づいてパリ条約第４条による優先権を主張し、２０００（平成１２）年５月１９日を国際登録の日とするものである。その後、指定商品については、平成１３年６月１日付け手続補正書により、第１２類「Ｍｏｔｏｒ　ｖｅｈｉｃｌｅｓ　ａｎｄ　ｐａｒｔｓ　ｔｈｅｒｅｏｆ（ｅｘｃｅｐｔ　ｔｉｒｅｓ　ａｎｄ　ｔｕｂｅｓ）．」と補正されたものである。
２　引用商標
　原査定において、本願商標の拒絶の理由に引用した登録商標は、以下のとおりである。
（１）登録第１０２１３８９号商標（以下「引用商標１」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の欧文字を横書きしてなり、昭和４４年１月３１日に登録出願され、第１２類「自動車、ただしタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同４８年７月２日に設定登録され、その後、昭和５８年７月２５日、平成５年７月２９日及び同１５年１月２８日の３回に亘り商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（２）登録第１９１１２４４号商標（以下「引用商標２」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の欧文字を横書きしてなり、昭和５９年５月８日に登録出願され、第１２類「自動車、但し、タイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同６１年１１月２７日に設定登録され、平成８年１１月２８日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（３）登録第１０２１３９０号商標（以下「引用商標３」という。）は、「スプリンター」の片仮名文字を横書きしてなり、昭和４４年５月６日に登録出願され、第１２類「自動車、ただしタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同４８年７月２日に設定登録され、その後、昭和５８年７月２５日、平成５年７月２９日及び同１５年１月２８日の３回に亘り商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（４）登録第１３０６１８７号商標（以下「引用商標４」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ　ＴＲＵＥＮＯ」の欧文字を横書きしてなり、昭和４６年１０月２２日に登録出願され、第１２類「輸送機械器具、その部品及び附属品、自転車、自転車の部品及び附属品、自動車のタイヤ、チューブ及び航空機のタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同５２年１０月２０日に設定登録され、その後、昭和６２年１０月１９日及び平成９年９月９日の２回に亘り商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（５）登録第１３５７０５４号商標（以下「引用商標５」という。）は、「ＣＯＲＯＬＬＡ　ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の欧文字を横書きしてなり、昭和４４年２月１日に登録出願され、第１２類「輸送機械器具、その部品及び附属品、但し、自転車、自転車の部品及附属品、自動車のタイヤ、チューブ及び航空機のタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同５３年１１月２８日に設定登録され、その後、同６３年１１月１６日及び平成１０年７月１４日の２回に亘り商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（６）登録第２０１６１０８号商標（以下「引用商標６」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」及び「ＲＩＶＩＥＲＥ」の欧文字を二段に横書きしてなり、昭和６０年１月２１日に登録出願され、第１２類「自動車、その他本類に属する商品、但し、自転車、自転車の部品及び附属品、自動車のタイヤ、チューブ及び航空機のタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同６３年１月２６日に設定登録され、その後、平成９年９月３０日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（７）登録第２０１６１０９号商標（以下「引用商標７」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ　ＧＴＶ」の欧文字を横書きしてなり、昭和６０年３月７日に登録出願され、第１２類「自動車、その他本類に属する商品、但し、自転車、自転車の部品及び附属品、自動車のタイヤ、チューブ及び航空機のタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同６３年１月２６日に設定登録され、その後、平成９年９月３０日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（８）登録第２０１６１１０号商標（以下「引用商標８」という。）は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ　ＣＩＥＬＯ」の欧文字を横書きしてなり、昭和６０年３月２６日に登録出願され、第１２類「自動車、その他本類に属する商品、但し、自転車、自転車の部品及び附属品、自動車のタイヤ、チューブ及び航空機のタイヤ、チューブを除く」を指定商品として、同６３年１月２６日に設定登録され、その後、平成９年９月３０日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
３　当審の判断
　本願商標は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ　ＳＴＲＥＥＴ」の欧文字を書してなるところ、その構成中の「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の文字は、「短距離選手」の意味を、また、「ＳＴＲＥＥＴ」は「通り」を意味する一般に親しまれた英語であると認められる。
　請求人は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」及び「ＳＴＲＥＥＴ」の両語が結合されて、「短距離走者の通り」という意味合いが容易に認識され、一連の称呼のみが生ずると主張する。しかしながら、そのような意味合いを想起させる場合があるとしても、それが熟語的意味合いとして親しまれたものであるとはいえず、両語を常に一体不可分のものとして把握認識しなければならない特段の事情は見出し得ない。むしろ、両語が共に親しまれている語であることからすると、単に「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」と「ＳＴＲＥＥＴ」の語をそれぞれ認識する場合も決して少なくないと判断するのが相当である。
　ところで、トヨタ自動車株式会社（以下、「トヨタ自動車」という。）は、世界的に有名な自動車メーカーであるところ、一般に、自動車については、人気のある自動車をシリーズ化して製造販売する傾向にあり、その場合、一つの基幹となる名称にボディタイプ、個別商標などを加えて、商品展開をしているのが実情であって、同社についても同様のことがいえる。
　これを同社の製造販売に係る車種の一つである「ＳＰＲＩＮＴＥＲ（スプリンター）」についてみると、１９６８年４月に「カローラスプリンター」を発売し、その後は、例えば、１９７０年「スプリンター」、１９７４年「スプリンタークーペ」、１９７９年「スプリンターセダン」、１９７９年「スプリンターハードトップ」、１９８３年「スプリンタートレノ」、１９９１年「スプリンターレビン」、１９９２年「スプリンターマリノ」などと、「スプリンター」という名称を基に商品展開をしている（トヨタグループ、関東自動車工業株式会社「開発車ヒストリー」より。）。そして、２００２年２月の国内販売車両一覧（トヨタ自動車）においては「スプリンター」及び「スプリンターカリブ」を販売しており、過去に販売された自動車については中古車市場において現在も取り引きされているのが実情である。
　そうすると、本願商標をその指定商品に使用した場合、これに接する取引者、需要者は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の文字部分に着目して、トヨタ自動車の製造販売する自動車「ＳＰＲＩＮＴＥＲ（スプリンター）」を連想、想起し、全体としては「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」シリーズの「ＳＴＲＥＥＴ」という名の自動車であることを表示したものと認識するものといえるから、簡易迅速を尊ぶ取引場裏においては、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の文字部分を基幹となる名称として捉え、これより生ずる称呼、観念をもって取引に資する場合も決して少なくないと判断するのが相当である。
　してみれば、本願商標は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の文字部分に相応して「スプリンター」の称呼及び「トヨタ自動車の一車種である『スプリンター』」の観念を生ずるものといえる。
　他方、引用商標１ないし３は、いずれも「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」あるいは「スプリンター」の文字からなるものであるから、該文字に相応して「スプリンター」の称呼を生ずること明らかである。
　また、引用商標４ないし８は、いずれも「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」と他の文字との組み合わせからなるものであるところ、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」と他の文字とは視覚上分離して看取されるものであり、トヨタ自動車の製造販売に係る自動車である「ＳＰＲＩＮＴＥＲ（スプリンター）」についての上記実情よりすると、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」の文字部分に相応して「スプリンター」の称呼をも生ずるものである。
　そして、各引用商標は、「ＳＰＲＩＮＴＥＲ」あるいは「スプリンター」の文字部分が上記のとおりトヨタ自動車の製造販売に係る自動車である「ＳＰＲＩＮＴＥＲ（スプリンター）」を連想想起させるものであるから、「トヨタ自動車の一車種である『スプリンター』」の観念を生ずるものである。
　そうすると、本願商標と引用商標１ないし８は、「スプリンター」の称呼及び「トヨタ自動車の一車種である『スプリンター』」の観念を同一にする類似の商標であるといえる。
　そして、本願商標の指定商品と各引用商標の指定商品とは同一又は類似のものである。
　したがって、本願商標が商標法第４条第１項第１１号に該当するとした原査定の判断は、妥当であって、これを取り消すことができない。
　なお、請求人の挙げる登録例は、本件とは事案を異にするものであるから、それに基づく請求人の主張は採用することができない。
　よって、結論のとおり審決する。