(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
最も物体側に配され瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズと該メニスカスレンズの瞳側に正の屈折力を有するレンズ成分とを含み全体として正の屈折力を有する対物レンズ系と、像正立のための反射部材と、正の屈折力を有する接眼レンズ系とから構成されている高倍率な実像式ファインダー光学系であって、
以下に示す条件式を満足するようにしたことを特徴とする高倍率な実像式ファインダー光学系。
０．１＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６
０．５＜｜ｆ1/ｆ0｜＜４．０
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径、ｆ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの焦点距離、ｆ0は対物レンズ系の焦点距離である。
【請求項２】
前記実像式ファインダー光学系は、撮影用光学系とは独立に設けられたファインダー光学系であって、前記正の屈折力を有するレンズ成分は正レンズであり、前記反射部材は、前記対物レンズ系によって形成された物体像を正立するための複数の反射面を有するプリズムからなることを特徴とする請求項１に記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項３】
物体側から順に、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ及び該メニスカスレンズと間隔を挟んで設けられた正レンズのみからなる対物レンズ系と、像正立のための反射部材と、正の屈折力を有する接眼レンズ系とから構成されている高倍率な実像式ファインダー光学系であって、
以下に示す条件式を満足するようにしたことを特徴とする高倍率な実像式ファインダー光学系。
０．１＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６
０．５＜｜ｆ1/ｆ0｜＜４．０
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径、ｆ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの焦点距離、ｆ0は対物レンズ系の焦点距離である。
【請求項４】
上記正レンズの瞳側に空気間隔を挟んで正レンズを設けるようにしたことを特徴とする請求項２に記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項５】
上記各反射部材がポロプリズムから構成されていることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項６】
以下に示す条件式を満足するようにしたことを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
０．２＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径である。
【請求項７】
上記反射部材は、物体側から順に、第一の反射部材と、中間結像面近傍に配置された視野枠と、第二の反射部材とから構成されていることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項８】
上記第一反射部材は、少なくとも２枚の反射面を有していることを特徴とする請求項７に記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項９】
上記正レンズの少なくとも一面に非球面を設けたことを特徴とする請求項２又は３に記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項１０】
上記正レンズを両凸レンズにより構成したことを特徴とする請求項２、３及び９の何れかに記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【請求項１１】
上記第二反射部材は、少なくとも２枚の反射面を有していることを特徴とする請求項７又は８に記載の高倍率な実像式ファインダー光学系。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、写真用カメラやビデオカメラ等の小型カメラに好適な実像式ファインダー光学系に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、小型ＬＳ（レンズシャッター）カメラに使用されているファインダー光学系は、アルバダ式や逆ガリレオ式等に代わり、ケプラー式の実像式ファインダー光学系（例えば、特開平３−２８９６１０号公報，特開平３−２８９６１１号公報に記載の装置等）が多く使用されるようになってきた。
これら従来の実像式ファインダー光学系は、高いファインダー倍率を有する装置であっても、そのファインダー入射半画角は１５°程度にすぎず、一方、広いファインダー視野を有する装置であっても、そのファインダー倍率は０．４倍程度に留まり、高いファインダー倍率と広いファインダー視野を兼ね備えた実像式ファインダー光学系は皆無であった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来の実像式ファインダー光学系で高いファインダー倍率を得るためには、接眼レンズの焦点距離に対して対物レンズの焦点距離を相対的に大きくするか、或いは対物レンズの焦点距離に対して接眼レンズの焦点距離を相対的に小さくするかの何れかの方法に限られた。
しかしながら、上記方法で対物レンズの焦点距離を大きくすると、比較的広画角を得るためには、中間結像高も大きくせざるを得なくなり、装置の小型化や収差の補正等が困難となる。又、接眼レンズの焦点距離を小さくすると、中間結像高は大きくしなくても良いが、ファインダー射出角が大きくなる。そのため、接眼レンズ最終面からアイポイントまでの距離を比較的長く確保しようとすると、射出瞳径が一定なので接眼レンズでの最大光束径が大きくなってしまい、像正立のための反射部材等の接眼光学系を構成するスペースの確保が困難になるという問題があった。
【０００４】
本発明は、上記のような従来技術の有する問題点に鑑み、高いファインダー倍率を得る場合でも、広い画角が得られ、且つ、接眼レンズ最終面からアイポイントまでの距離を長く確保できる観察し易い実像式ファインダー光学系を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段及び作用】
上記目的を達成するために、本発明による高倍率な実像式ファインダー光学系は、最も物体側に配され瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズと、このメニスカスレンズの瞳側に正の屈折力を有するレンズ成分とを含み全体として正の屈折力を有する対物レンズ系と、像正立のための反射部材と、正の屈折力を有する接眼レンズ系とから構成されている高倍率な実像式ファインダー光学系であって、以下に示す条件式を満足するようにしたことを特徴としている。
０．１＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６          ・・・（１）
０．５＜｜ｆ1/ｆ0｜＜４．０                            ・・・（２）
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径、ｆ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの焦点距離、ｆ0は対物レンズ系の焦点距離である。
また、本発明による高倍率な実像式ファインダー光学系は、撮影用光学系とは独立に設けられたファインダー光学系であって、前記正の屈折力を有するレンズ成分は正レンズであり、前記反射部材は、前記対物レンズ系によって形成された物体像を正立するための複数の反射面を有するプリズムからなることを特徴としている。
また、本発明による高倍率な実像式ファインダー光学系は、物体側から順に、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ及び該メニスカスレンズと間隔を挟んで設けられた正レンズのみからなる対物レンズ系と、像正立のための反射部材と、正の屈折力を有する接眼レンズ系とから構成されている高倍率な実像式ファインダー光学系であって、以下に示す条件式を満足するようにしたことを特徴としている。
０．１＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６
０．５＜｜ｆ1/ｆ0｜＜４．０
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径、ｆ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの焦点距離、ｆ0は対物レンズ系の焦点距離である。
０．１＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６          ・・・（１）
０．５＜｜ｆ1/ｆ0｜＜４．０                            ・・・（２）
【０００６】
従って、本発明による装置は、上記構成により対物レンズ系で発生するペッツバール像面湾曲を良好に補正することができ、又、高いファインダー倍率で、広いファインダー視野を得る場合でも非点収差の補正が比較的容易にできる。更に、対物レンズ系で長いバックフォーカスを確保できるので、中間結像面までの間に、像正立のための少なくとも２回の像反転を行う反射部材を構成できる。それ故、高いファインダー倍率でファインダー射出角が大きい場合でも、中間結像面から接眼レンズの間に像正立の反射部材を構成するスペースが従来よりも小さくて済むため、接眼レンズ最終面からアイポイントまでの距離を比較的長く確保することができる。
【０００７】
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、以下の条件式を満足することが好ましい。
０．２＜｜（Ｒ1−Ｒ2）/（Ｒ1＋Ｒ2）｜≦０．６          ・・・・（１’）
但し、Ｒ1は負の屈折力を有するメニスカスレンズの物体側面の曲率半径、Ｒ2は負の屈折力を有するメニスカスレンズの瞳側面の曲率半径である。
【０００８】
上記条件式（１）は、メニスカスレンズの形状を規定するものである。条件式（１）の値がその式の満たすべき値の範囲の上限を越えると、瞳側の曲率半径が緩くなり歪曲収差が大きく発生し、又、条件式（１）の値がその式の満たすべき値の範囲の下限を越えると、今度は物体側の曲率半径がきつくなりペッツバール像面湾曲が大きく発生してしまうため、何れの場合も好ましくない。
尚、上記メニスカスレンズの形状は、条件式（１）を満足していれば本発明の目的を十分達成することはできるが、更なる効果を得るためには、かかるメニスカスレンズの形状は、条件式（１’）を満たすように決定されることが好ましい。
又、上記条件式（２）は、対物レンズ系中のメニスカスレンズと対物レンズ系全体との焦点距離の比に関するものある。条件式（２）がその式の満たすべき値の範囲の上限を越えると、対物レンズでバックフォーカスの距離を長く確保できず、対物レンズ系で反射部材を構成するスペースがなくなる。一方、条件式（２）がその式の満たすべき値の範囲の下限を越えると、収差補正が困難となり、特に歪曲収差の補正が困難である。
【０００９】
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記各反射部材がポロプリズムから構成されているのが好ましい。
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記反射部材は、物体側から順に、第一の反射部材と、中間結像面近傍に配置された視野枠と、第二の反射部材とから構成されているのが好ましい。
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記第一反射部材は、少なくとも２枚の反射面を有しているのが好ましい。
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記第一反射部材は、上記正レンズの少なくとも一面に非球面を設けるのが好ましい。
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記正レンズを両凸レンズにより構成するのが好ましい。
また、本発明の高倍率な実像式ファインダー光学系においては、上記第二反射部材は、少なくとも２枚の反射面を有しているのが好ましい。
本発明は、対物レンズを物体側から順に、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ，正の屈折力を有する両凸レンズで構成することにより、諸収差を良好に補正することができる。又、本構成のときにファインダー視野を広くしても諸収差を良好に補正するには、凸レンズの眼側の面に、光軸から離れるに従って曲率が緩くなる非球面を用いることが好ましい。
【００１０】
【実施例】
以下、図示した実施例に基づき本発明を詳細に説明する。
図１及び２は夫々第１実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、１は対物レンズ系、２は対物レンズ系１によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、３は対物レンズ系１によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、４は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系１は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ１ａと、正の屈折力を有するレンズ１ｂとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材２及び第二反射部材３は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材２と第二反射部材３との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５は、第一反射部材２の射出面近傍及び対物レンズ系１によって形成される像面近傍に配置されることが好ましい。
【００１１】
以下、本実施例の光学系におけるレンズの数値データを示す。
0003594249.tif 000002
【００１２】
0003594249.tif 000003
【００１３】
0003594249.tif 000004
【００１４】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．４７
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝２．２２
である。
【００１５】
図３及び４は夫々第２実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、６は対物レンズ系、７は対物レンズ系６によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、８は対物レンズ系６によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、９は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系６は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ６ａと、正の屈折力を有するレンズ６ｂとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材７及び第二反射部材８は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材７と第二反射部材８との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５の配置位置は、第１実施例において示した光学系と同様である。
【００１６】
以下、本実施例の光学系におけるレンズの数値データを示す。
0003594249.tif 000005
【００１７】
0003594249.tif 000006
【００１８】
0003594249.tif 000007
【００１９】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．２５
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝２．８
である。
【００２０】
図５及び６は夫々第３実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、１０は対物レンズ系、１１は対物レンズ系１０によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、１２は対物レンズ系１０によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、１３は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系１０は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ１０ａと、正の屈折力を有するレンズ１０ｂとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材１１及び第二反射部材１２は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材１１と第二反射部材１２との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５の配置位置は、第１実施例において示した光学系と同様である。
【００２１】
以下、本実施例の光学系におけるレンズの数値データを示す。
0003594249.tif 000008
【００２２】
0003594249.tif 000009
【００２３】
0003594249.tif 000010
【００２４】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．６
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝０．９３
である。
【００２５】
図７及び８は夫々第４実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、１４は対物レンズ系、１５は対物レンズ系１４によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、１６は対物レンズ系１４によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、１７は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系１４は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ１４ａと、正の屈折力を有するレンズ１４ｂとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材１５及び第二反射部材１６は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材１５と第二反射部材１６との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５の配置位置は、第１実施例において示した光学系と同様である。
【００２６】
以下、本実施例の光学系におけるレンズの数値データを示す。
0003594249.tif 000011
【００２７】
0003594249.tif 000012
【００２８】
0003594249.tif 000013
【００２９】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．２１
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝２．８５
である。
【００３０】
図９及び１０は夫々第５実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、１８は対物レンズ系、１９は対物レンズ系１８によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、２０は対物レンズ系１８によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、２１は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系１８は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ１８ａと、正の屈折力を有するレンズ１８ｂ及び１８ｃとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材１９及び第二反射部材２０は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材１９と第二反射部材２０との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５の配置位置は、第１実施例において示した光学系と同様である。
【００３１】
以下、本実施例の光学系におけるレンズの数値データを示す。
0003594249.tif 000014
【００３２】
0003594249.tif 000015
【００３３】
0003594249.tif 000016
【００３４】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．２２
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝２．４４
である。
【００３５】
図１１及び１２は夫々第６実施例の構成を示す図及び収差曲線図である。図中、２２は対物レンズ系、２３は対物レンズ系２２によって形成される像を上下反転させる第一反射部材、２４は対物レンズ系２２によって形成される像を左右反転させる第二反射部材、２５は正の屈折力を有する接眼レンズ系である。対物レンズ系２２は、瞳側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ２２ａと、正の屈折力を有するレンズ２２ｂ及び２２ｃとにより構成され、全体として正の屈折力を有している。又、第一反射部材２３及び第二反射部材２４は、夫々少なくとも２つ以上の反射面を含むプリズムにより構成されている。更に、第一反射部材２３と第二反射部材２４との間には、視野枠５が設けられている。この視野枠５の配置位置は、第１実施例において示した光学系と同様である。
【００３６】
以下、本実施例における光学系のレンズ数値データを示す。
0003594249.tif 000017
【００３７】
0003594249.tif 000018
【００３８】
0003594249.tif 000019
【００３９】
本実施例における上記条件式（１）の値は
｜（Ｒ１  −Ｒ２  ）／（Ｒ１  ＋Ｒ２  ）｜＝０．１９
であり、又、上記条件式（２）の値は
｜ｆ１  ／ｆ０  ｜＝３．１９
である。
【００４０】
但し、上記各実施例中のｒ１  ，ｒ２  ，・・・・は各レンズ面の曲率半径、ｄ１  ，ｄ２  ，・・・・は各レンズ面の間隔、ｎ１  ，ｎ２  ・・・・は各レンズの屈折率、ν１  ，ν２  ・・・・は各レンズのアッベ数である。
又、上記各実施例中の非球面形状は、上記非球面係数を用いて以下の式で表される。但し、光軸方向はＸ，光軸と垂直な方向はＳとする。
0003594249.tif 000020
ここで、Ｃは非球面頂点での曲率（＝１／ｒ）である。
【００４１】
又、図１３は、本発明による高倍率な実像式ファインダー光学系をカメラ本体に搭載した例を示している。図中、３１はカメラ本体、３２は撮影光学系、３３はカメラ本体３１に搭載した本発明の光学系、Ｌｂ  は撮影光学系３２の光軸、Ｌｅ  はファインダー光学系３３の光軸である。
更に、図１４は図１３に示したカメラ本体の光軸方向に沿う断面図である。図のように、物体側から順に、対物レンズ系４１と、複数の反射面を有する第一反射部材４２と、複数の反射面を有する第二反射部材４３と、接眼レンズ系４４とからなる本発明のファインダー光学系３３は、カメラ本体３１に搭載されている。又、第一反射部材４２は第一反射面４２ａと第二反射面４２ｂとを、第二反射部材４３は第三反射面４３ａと第四反射面４３ｂとを夫々含んでいる。４５は第一反射部材４２と第二反射部材４３との間に設けられた視野枠、４６は撮影用対物レンズ、４７はフィルムである。
【００４４】
【発明の効果】
上述のように本発明による高倍率な実像式ファインダー光学系は、高いファインダー倍率を得る場合でも比較的広い視野を確保でき、且つ、接眼レンズ最終面からアイポイントまでの距離を長くとれるので、観察し易いファインダー光学系の実現ができる等の利点を有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による第１実施例の構成図である。
【図２】本発明による第１実施例の収差曲線図である。
【図３】本発明による第２実施例の構成図である。
【図４】本発明による第２実施例の収差曲線図である。
【図５】本発明による第３実施例の構成図である。
【図６】本発明による第３実施例の収差曲線図である。
【図７】本発明による第４実施例の構成図である。
【図８】本発明による第４実施例の収差曲線図である。
【図９】本発明による第５実施例の構成図である。
【図１０】本発明による第５実施例の収差曲線図である。
【図１１】本発明による第６実施例の構成図である。
【図１２】本発明による第６実施例の収差曲線図である。
【図１３】本発明による光学系が搭載されたカメラ本体を示す斜視図である。
【図１４】図１３に示したカメラ本体の光軸に沿う断面図である。
【符号の説明】
１，６，１０，１４，１８，２２    対物レンズ系
２，７，１１，１５，１９，２３    第一反射部材
３，８，１２，１６，２０，２４    第二反射部材
４，９，１３，１７，２１，２５    接眼レンズ系
５                                視野枠
【図１】
0003594249.tif 000021
【図２】
0003594249.tif 000022
【図３】
0003594249.tif 000023
【図４】
0003594249.tif 000024
【図５】
0003594249.tif 000025
【図６】
0003594249.tif 000026
【図７】
0003594249.tif 000027
【図８】
0003594249.tif 000028
【図９】
0003594249.tif 000029
【図１０】
0003594249.tif 000030
【図１１】
0003594249.tif 000031
【図１２】
0003594249.tif 000032
【図１３】
0003594249.tif 000033
【図１４】
0003594249.tif 000034