(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行に配置される２本のワイヤを有する第１の側の電力ラインが設けられた、電気エネルギを誘導伝送する装置であって、第２の側にある少なくとも１個の可動カスタマにより、そのエネルギーパスに沿った誘導結合によって電力を取り出すことができる装置において、
第１の側に互いに平行に敷設された２本のワイヤ（４Ａ，４Ｂ）を含むデータライン（４）が設けられて、カスタマ（３Ａ〜３Ｃ）との間でデータを追加的に誘導伝達し、
前記データラインの２本のワイヤ（４Ａ，４Ｂ）は、前記電力ライン（２）の２本のワイヤの一方のワイヤ（２Ｂ）に隣接し、前記電力ライン（２）の他方のワイヤ（２Ａ）から離れるように、平面に対して対称に配置され、
前記電力ライン（２）の一方のワイヤである隣接ワイヤ（２Ｂ）の導体（７）の形状は対称である、
ことを特徴とする装置。
【請求項２】
前記データライン（４）は、前記電力ライン（２）のより離れたワイヤ（２Ａ）に対しても、前記隣接ワイヤ（２Ｂ）に対してと同様の対称性を示すことを特徴とする、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記データライン（４）は、前記電力ライン（２）の隣接ワイヤ（２Ｂ）の、前記より離れたワイヤ（２Ａ）から離れた側に配置されることを特徴とする、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記データライン（４）は、前記電力ライン（２）の隣接ワイヤ（２Ｂ）と、前記第２の側において前記カスタマ（３Ａ〜３Ｃ）が移動する空間との間に配置されることを特徴とする、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記データライン（４）は前記電力ライン（２）に装着されていることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載の装置。
【請求項６】
前記データライン（４）の前記電力ライン（２）への装着は、双方のライン（２，４）に沿って配置され、これらのライン（２，４）によって固定された複数の接続部材によってしっかり固定されることを特徴とする、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記データライン（４）は、共同ケーブルによって、前記電力ライン（２）と一体化されていることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の装置。
【請求項８】
第２のカスタマ（３Ａ〜３Ｃ）の内部または表面上に、前記データライン（４）に磁気的に結合されたインダクタンスが設けらていることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の装置。
【請求項９】
前記データライン（４）に磁気的に結合されたインダクタンスは、前記カスタマ（３Ａ〜３Ｃ）の内部または表面上に、前記カスタマ（３Ａ〜３Ｃ）の動作位置が、前記データライン（４）が隣接する電力ライン（２）のワイヤ（２Ｂ）に対して、前記データライン（４）おける対称性と同等の対称性を維持するように配置されていることを特徴とする、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
一方では前記第１の側の前記データライン（４）に沿った少なくとも１箇所の位置または前記データライン（４）の終端に、また、他方では第２の側のカスタマ（３Ａ〜３Ｃ）の内部または表面上に、少なくとも１個の伝達装置（５）と、少なくとも１個の受信装置（６Ａ〜６Ｃ）とが設けられ、前記少なくとも１個の伝達装置（５）と前記少なくとも１個の受信装置（６Ａ〜６Ｃ）との間で、これらの要素と磁気結合するインダクタンス情報信号をデータライン（４）を通して伝達できることを特徴とする、請求項８または９に記載の装置。
【請求項１１】
伝達および受信装置の組合体（５、６Ａ〜６Ｃ）が第１および第２の側に設けられ、前記データライン（４）を通して双方向通信ができることを特徴とする、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
データライン（４）は、両方のワイヤ（２Ａ，２Ｂ）の各々に対して、電力ライン（２）の各々に隣接して敷設されることを特徴とする、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の装置。
【請求項１３】
前記データライン（４）の各々は、第１および第２の側の対応する送信および受信装置（５、６Ａ〜６Ｃ）と関連し、協働してフル二重通信方式による通信を行うことを特徴とする、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
少なくとも１個の可動カスタマに電力を誘導伝送する装置の第１の導体ループのためのケーブルであって、近似的に対称的な断面形状を有し、絶縁体に周囲を取り囲まれたケーブルにおいて、
カスタマとの間で同時にデータを伝達するために、第１の導体（１０７，２０７，３０７）に平行に、より小さい断面形状を有する他の２本の導体（１０９Ａ、１０９Ｂ；２０９Ａ、２０９Ｂ；３０９Ａ、３０９Ｂ）を、自身の断面形状の１個の対称面に対して対称に設け、
前記他の導体（１０９Ａ、１０９Ｂ；２０９Ａ、２０９Ｂ；３０９Ａ、３０９Ｂ）は、絶縁体（１１０Ａ、１１０Ｂ；２１３；３１０Ａ、３１０Ｂ）によって周囲を囲まれ、前記第１の導体（１０７；２０７；３０７）としっかり接続され、
前記他の２本の導体（１０９Ａ、１０９Ｂ；２０９Ａ、２０９Ｂ；３０９Ａ、３０９Ｂ）の前記第１の導体（１０７；  ２０７；  ３０７）に対する角度位置は、ケーブルの形状および／または印（３１９）によって外から見ることができることを特徴とする、ケーブル。
【請求項１５】
前記２本の導体（１０９Ａ、１０９Ｂ；２０９Ａ、２０９Ｂ、３０９Ａ、３０９Ｂ）は、絶縁体（１０８；  ２１３；  ３０８）を破壊することなく、それぞれの絶縁体（１１０Ａ、１１０Ｂ；２１３；３１０Ａ、３１０Ｂ）と共に前記第１の導体（１０７；２０７；３０７）から分離できることを特徴とする、請求項１４に記載のケーブル。
【請求項１６】
前記他の２本の導体（１０９Ａ、１０９Ｂ、２０９Ａ、２０９Ｂ）の前記絶縁体（１１０Ａ、１１０Ｂ、２１３）は、前記第１の導体（１０７、２０７）の絶縁体（１０８、２１３）と共に一体として構成され、所定の切り離し点（１１１Ａ、１１１Ｂ、２１１Ａ、２１１Ｂ）によってこの導体と接続されていることを特徴とする、請求項１４または１５に記載のケーブル。
【請求項１７】
第１の導体（３０７）の構成部分とその絶縁体とを分離する前記その他の２本の導体（３０９Ａ、３０９Ｂ）は絶縁された平坦ケーブルであり、前記絶縁体（３０８）は前記第１の導体（３０７）と隣接し、共同ジャケット（３１８）によって固定位置に保持されることを特徴とする、請求項１４または１５に記載のケーブル。
【請求項１８】
後から装着する共同ジャケット（３１８）は繊維または繊維強化製品によって作られることを特徴とする、請求項１７に記載の構成要素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項１の前文部分に係る、電力を誘導伝送する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
国際公開第９２／１７９２９号の例から知られる類似の装置は、機械的または電気的な接触なしで少なくとも１個の可動カスタマに電力を伝送する。この装置は、第１の部分と第２の部分とを有し、これらの部分は変圧器の原理と同様に電磁結合している。第１の部分は、入力電子機器と、パスに沿って敷設される導体ループとを有する。１個以上のカスタマとその関連電子部品とが第２の部分を形成する。変圧器と比べると、第１および第２の部分をできるだけ密接に相互に結合した場合に、緩やかに結合されたシステムができる。このシステムは、キロヘルツ範囲内の比較的高い動作周波数によって実現できる。これにより、最大数ｃｍまでの大きなエアギャップ間にもブリッジを形成できる。この場合、動作周波数は共振周波数として２次側において決定される。これは、コンデンサをカスタマのコイルに並列に接続することで達成する。
【０００３】
この種類の電力伝送の利点は、特に摩耗や破損に対するメンテナンスが不要な点である。また、接触した場合の安全性や使用可能な程度も利点である。このような電力伝送は一般的に、工業技術用の物資の輸送システムの分野に適用されるが、エレベータや電気駆動バスといった人間の輸送システムにも適用される。こうした多くの適用において、特に遠隔操作によってカスタマを制御するために、中央制御ステーションと可動カスタマとの間で通信を確立する必要がある。更に、多数のカスタマを有するシステムでは、カスタマ同士が通信して、例えば、それぞれの動きを個別に調整して衝突を防止できることが望ましい。従来の技術では、同様の通信を通常は無線通信として実現する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の基本的な課題は、情報を可動カスタマに伝達する新規の方法を示し、この目的のために適切であるケーブルに対して、電力を誘導伝達する装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この課題は、請求項１に係る特徴を有する装置および、請求項１４に係る特徴を有するケーブルによって解決できる。本発明の好適な態様を、従属項２〜１３および１５〜１８で説明する。
【０００６】
本発明は、誘導結合の原理が電力伝送だけでなくデータ送信にも容易に適用でき、第１の導電ループと共に敷設することにより、非常に僅かな追加費用で、それにデータラインを並列して敷設できるという事実を利用している。しかし、この構想は、データラインが可動カスタマにおいて、それに関連する送受信方向と非常に密接に誘導結合していると同時に、電力ラインからできるだけ離れていなければならないという問題を生じる。本発明は、データラインを電力ラインに対して特別な幾何学関係に配置することで、この問題を解決する。
【０００７】
本発明に係るデータラインと電力ラインとの組み合わせに対して特に最適化されたケーブルを用いることは、特に利点がある。この場合、両方のラインを合わせて敷設する費用や敷設に失敗するリスクは非常に少なくなる。このように両方のラインが一体化されたケーブルは更に、２本の別々のケーブルを用いた場合と比べて、曲げに対する抵抗力が強く、所定の最大長を維持するために吊下構成体に必要な装着点の数も少ないという利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下は、図面に基づく、本発明の実施形態の説明である。
【０００９】
図１に概略的に示すように、電力の誘導伝送システムは、電力供給電子機器１と、電力ライン２と、１個以上の可動カスタマ３Ａ〜３Ｃとを有する。図１では、参照番号３Ａ〜３Ｃによって３個のカスタマを示すが、これは単に説明のためである。電力供給電子機器１から電力ライン２に交流電流を供給する。電力ライン２はループ状に形成されている。カスタマ３Ａ〜３Ｃの各々は電力ライン２に誘導結合している。カスタマ３Ａ〜３Ｃの各々は、誘導結合によって交流電圧が供給されるので、同時に、電力ライン２に沿った可動ユーザの構成部分を表わしている。この電圧はカスタマの必要に応じて変換できる。したがって、例えば周知の整流器やスイッチコントローラを用いてこの場所で直流電圧を生成することができる。
【００１０】
本発明によれば、電力ライン２と平行にデータライン４が敷設されている。データライン４は、供給電子機器１を介して、送信機、受信機が組合せられた装置５（以後、送受信機５と称する）に直接、接続している。各カスタマ３Ａ〜３Ｃにも送受信機６Ａ〜６Ｃが設けられており、その各々はデータライン４と誘導結合している。送受信機５と送受信機６Ａ〜６Ｃとの間で情報をシリアルに伝達する。これは、例えば、各可動ユーザに送信される制御コマンドや、個々のユーザが送信するステータスレポートといった形式で行われる。双方向通信であることが特に重要でなければ、原則として、一方を純粋な送信側とし、他方を１以上の純粋な受信側として組み合わせることもできる。一方、双方向送受信機６Ａ〜６Ｃであれば、送受信機５とだけでなく、相互間でも通信できる。データライン４がシリアルデータバスのための伝達媒体を提供する。このデータライン４を通して任意の複合データ(complex data)を適切なプロトコルに基づいて、データラインに接続した参加者から送受信機５や可動送受信機６Ａ〜６Ｃに送ることができる。
【００１１】
情報信号の誘導伝達は本質的に情報技術の分野で長年にわたって周知である。例えば、送信機の適用から、抵抗変換（Widerstandstransformation）や電位分離（Potentialtrennung)等である。一方、本発明の特別な特徴は、第１および第２の側が相互に静止しておらず、長い経路に沿って移動しており、情報の伝達もほぼ同じ距離の誘導電力伝送を通して行われることに基づいている。
【００１２】
ライン２および４が平行に敷設されている場合、所定の場における電力伝達は情報伝達と比較して、非常に大きな磁気電流強度を必要とするという事実に基づき、まず最初に、電力ライン２からデータライン４へのクロストークを考慮しなければならない。つまり、伝達される情報信号との干渉である。この干渉を最小限に抑制するために、本発明では、個々のワイヤ２Ａおよび２Ｂまたは４Ａおよび４Ｂを図２の断面図に示す幾何学的な構造にする。
【００１３】
ライン２および４の各々はループ状に敷設される。このようにすれば、いつの時も、供給された電流が１次側のライン２を流れて電力伝送がなされる。例えば、供給電子機器１から出力された電流はワイヤ２Ａを通り、供給電子機器１に帰る電流は別のワイヤ２Ｂを通る。あるいはその逆である。アナログ式の場合、電流は送受信機５からライン４に供給されるか、送受信機６Ａ〜６Ｃの中の１つからライン４に誘導される。この時、例えば、ワイヤ４Ａを通って送受信機５から離れる方向に流れ、別のワイヤ４Ｂを通って送受信機５に向かう方向に流れる。あるいはその逆である。これは、位相幾何的には、一方の側のワイヤ２Ａおよび２Ｂと、他方の側のワイヤ４Ａおよびワイヤ４Ｂとがループ形状になって互いにパスオーバーしている、すなわち端子部材によって相互に導電的に接続していることを意味する。電力ライン２のワイヤ２Ａおよび２Ｂの各々は、ワイヤ２Ｂに関して図２に示すように、絶縁体８に周囲を囲まれた金属導体７を有する。
【００１４】
同様に、データライン４のワイヤ４Ａおよび４Ｂの各々も、ワイヤ４Ｂに関して図２に示すように、絶縁体１０に周囲を囲まれた金属導体９を有する。
【００１５】
エネルギー伝送に起因する情報伝達の干渉を最小限にするためには、ライン２とライン４との間の相互インダクタンスを最小にしなければならない。これは、電力ライン２の電流によって生じる磁気電流とデータライン４との相互リンクを最小にしなければならないことを意味する。つまり、ワイヤ４Ａ―４Ｂ間の接続レベルによって生じる浸透を最小にしなければならない。これは、全電流の中の、ワイヤ２Ｂの電流に起源する部分については、図２の構成を用いて理想的な方法で実現できる。この断面の直線電流による電場が、周知の通りに接線方向に生じ、更に、半径方向に対称的な電流分布を形成する（更に煩雑にせずに、本明細書ではそのように仮定できる）ワイヤ２Ｂの電流の電束の線がワイヤ２Ｂの軸中心周りに同心円を描くので、ワイヤ４Ａ−４Ｂ間の接続のレベルにより、得られた磁束成分はゼロになるためである。これは、ワイヤ４Ａおよび４Ｂをワイヤ２Ｂに対して対称的に配置することによって実現できる。
【００１６】
もう一方のワイヤ２Ａも自身の軸中心周りに同心円の磁束線を生じており、この場は、ワイヤ４Ａ−４Ｂ間の接続レベルによって、非衰退的な電束成分を形成する。しかし、この成分はあまり重要ではない。ワイヤ２Ａはワイヤ２Ｂより離れているためである。この電束成分が小さい程、ワイヤ４Ａおよび４Ｂの位置がワイヤ２Ａから離れており、ワイヤ４Ａの位置がワイヤ４Ｂの近いことが明らかである。しかし、ワイヤ２Ａからの距離を更に離すことによって当該電束成分を減らそうとする試みは、問題を生じる。そのような場合、データライン４はもはや電力ライン２と共に共同チャネル内に敷設されておらず、図２で示すような１個の構造体によって送受信機６Ａとカスタマ３Ａとを一体化できないからである。これは、ワイヤ４Ａおよび４Ｂをワイヤ２Ｂの軸心周りに時計方向に９０度回転させた場合にも当てはまる。このような回転を行えば、ワイヤ２Ａによって生じる電束とのインタリンクを最小にするという点では最適であろう。データライン４を別に敷設すること、およびカスタマ３Ａから送受信機６Ａを完全に離して配置することの一方または両方を行うと、システムコストが非常に高くなるだろう。また、このようにすると、データライン４と送受信機６Ａとの間の磁気結合は必然的に減少するので、ワイヤ４Ａと４Ｂとの間の相互の距離を更に減少することによって電束成分を減少するということとは対照的である。
【００１７】
そこで、自身の近傍にある複数のワイヤの内の１本のワイヤ２Ｂに対してデータライン４を対称的に配置する。これは、電力ライン２とデータライン４との間のクロストークを抑制する一方で、データライン４と送受信機６Ａとの間の磁気結合を最大化するための妥協である。データライン４と、電力ライン２の隣接ワイヤ２Ｂとの間の対称性に関して同等である構造を、全ての構造の中から選ぶことが効果的である。この時、データライン４を送受信機６Ａのできるだけ近くに配置する。図２に示すように送受信機６Ａをカスタマ３Ａと一体化した場合、第２の側にある送受信機６Ａをできるだけワイヤ２Ｂの近く、したがってデータライン４の近くに置かなければならない。
【００１８】
図２に示す構造の代替構造として、隣接するワイヤ２Ｂと同様の対称性が電力ライン２の遠い方のワイヤ２Ａに対しても得られるように、データライン４の２つの導体部分を配置することができる。この点について、図３は上記の構成を一例として示す。つまり、図２の構成と比べて、データライン４のワイヤ４Ａ、４Ｂを電力ライン２の隣接ワイヤ２Ｂの中心軸に対して時計方向に９０度回転させる。この場合も、データライン４がワイヤ２Ａによって生じる磁束と追加的にインタリンクすることはないので、理論的には、如何なる種類の誘電クロストークも生じ得ない。
【００１９】
この場合、図２に示す送受信機６Ａと同じである、図３に示す送受信機６Ａの位置が最適でないことは言うまでもない。図２に示す送受信機６Ａの方向が、データライン４のワイヤ４Ａ、４Ｂの中心軸によって規定される平面に対して垂直であって感度を最大にする（つまり、図２示す送受信機６Ａの位置が最適である）のであれば、図３に示すようにデータライン４を９０度回転させた構成に対しては、送受信機６Ａも同様に、ワイヤ４Ａ、４Ｂに隣接するように右に回転した構成が最適であろう。しかし、電力ライン２を分離することが困難であるとすれば、通常このような位置は利用できないだろうから、図３の例でも、送受信機６Ａを電力ライン２の上に配置しなければならない。この結果、送受信機６Ａを横位置に配置することになる。これは、誘導結合を行う一方で、カスタマ３Ａとの一体形成またはこれに装着する空間の確保を両立するための妥協点である。
【００２０】
あるいは、送受信機６Ａの送受信コイルを同じ送受信機の内部の自身のハウジンクの中に外壁に対して斜めに組み込めば、ハウジングを回転することなく、方向を変えて感度を最大にすることができる。このようにすることで、図３に示すような、データケーブルを横方向に配置した電力ライン２の上に送受信機６Ａを配置するという取付け方法に対して、より大きな自由度を得られる。
【００２１】
しかし、本発明はこれらの図に示す電力ライン２、４の形状を何ら制限するものではない。例えば、導体７が矩形ならば、電力ライン２のワイヤ２Ａ、２Ｂも矩形することができる。この場合、金属導体７の形状には２つの対称面が必要であり、データライン４のワイヤ４Ａおよび４Ｂを共にこれらの対称面の一つに対して対称に配置して、ワイヤ２Ｂ中の電流に起因する電束成分を排除しなければならないだろう。
【００２２】
また、カスタマ３Ａの形状も、異なるようにしてもよい。例えば、Ｔ字型またはＥ字型のカスタマにしてもよい。この場合、Ｔ型の縦の片をワイヤ２Ａと２Ｂと間に突出させ、またＥ字型の場合は、その中央の辺をワイヤ２Ａ，２Ｂの間に突出させ、その両方の外側の辺を、ワイヤ２Ａ，２Ｂを横方向より取り囲むようにする。送受信機６Ａも、図２に示す形状と異なる形状を有することができる。
【００２３】
更に、本発明に係る構成は、データライン４を電力伝送用ワイヤ２Ａおよび２Ｂの両方に設けることで、第２のデータライン４を用いて完全な二重通信動作による通信を実現することができる。この場合、両方のデータライン４に対して、１次側および２次側に対応する送受信機５または６Ａ〜６Ｃが必要である。しかし、完全な二重通信動作の通信は、周波数範囲によって伝達対象を分離することにより、図２および図３に示すように１本のデータライン４を用いた場合でも実現できる。
【００２４】
図２および図３から分かるように、データライン４を電力ライン２とは別に形成することができる。データライン４を送受信機６Ａに対する規定位置に保持するために、データライン４を電力ライン２のワイヤ２Ｂに装着すれば都合が良い。これは、例えば糊付けや共通ケーブルバインダを用いて実現できる。組立ての容易さという点から非常に便利な装着方法は、ライン２および４に添って均等の間隔に保持クランプが形成された構造体を用いることである。この構造体では、短い首部を有するクランプによってライン２および４を固定できるように形成されている。また、ライン２および４の両方をジョイントや特別なケーブルで一体化することもできるが、これはケーブルの敷設方法としては容易な方法ではない。
【００２５】
図４Ａ〜図４Ｃは、このような特別なケーブルの様々な形状を示す。図４Ａに示す形状では、データライン４を形成するデータライン１０４Ａおよび１０４Ｂの環状絶縁体１１０Ａおよび１１０Ｂが、電力ライン２のワイヤ１０２Ｂの環状絶縁体１０８と一体であるブリッジ１１１Ａまたは１１１Ｂを介して接続されている。部分１０８、１１０Ａおよび１１０Ｂ、または１１１Ａおよび１１１Ｂからなる絶縁体の全体は、導体１０７Ａ、１０９Ａおよび１０９Ｂの周りで押出し形成することによって１回の動作段階で形成される。このように外形が非対称形状であるために、導体１０７上の導体１０９Ａおよび１０９Ｂの位置は明らかに外から見てとれるので、誤った向きに敷設してしまうことは大幅に防止される。
【００２６】
図４Ａ〜図４Ｃに示す様々な形状では、電力ライン２のそれぞれの導体１０７、２０７および３０７はストランド、つまり互いに絶縁された数本のワイヤからなる。これらは、中央絶縁体１１２または２１２または３１２の周りを螺旋状に取り巻いている。図４Ａ〜４Ｃの図では、螺旋状の巻きは見えない。導体１０７、２０７、３０７の形状は図２および図３で概略的に示すような円形ではないが、電流は近似的に回転対称に分布していると考えることができる。したがって、図２および３に示す導体７の磁場に関する説明は、図４Ａ〜図４Ｃに示す多様な形状のケーブルの導体１０７、２０７および３０７にも同様に適用できる。さらに、電力ライン２に対するストランドの使用を、それぞれの動作パラメータ（電流および周波数）に関して電流の半径方向の変位の程度に応じて行うことも、利点である。
【００２７】
ストランドを使用せず、図２および図３に示すような円形の形状を有する導体を使用できる構成にすることもできる。
【００２８】
図４Ａに示す変形ケーブルでは、ブリッジ１１１Ａおよび１１１Ｂを比較的細くすることで、ワイヤ１０２Ｂから僅かな力が加わった場合にワイヤ１０４Ａおよび１０４Ｂの両方を切り離せるようにしている。これは、電力ライン２の先端を供給電子機器１に接続する一方で、データラインを図１に示すように送受信機５に接続しなければならないため、望ましい構造である。また、電力ライン２には、この経路に沿って調整コンデンサ（図示せず）を接続して、供給電子機器１によって事前に決定された共振における動作周波数に電力ライン２をリセットしなければならないが、データライン４には調整コンデンサは不要である。したがって、高い費用をかけずにデータライン４を電力ライン２から分離して、両方のラインについてそれぞれ独立して特別なシステム構成要素を接続できることは利点である。
【００２９】
図４Ｂに示す変形ケーブルは、電力ライン２の導体２０７と、データライン４の導体２０９Ａおよび２０９Ｂとが一体となった共同絶縁体２１３の四角い構造体を有する点で、図４Ａの変形例とは異なる。導体２０９Ａおよび２０９Ｂは共に、絶縁体２１３の側面２１４の端を規定する２個の角部に配設される。２本の溝２１５Ａ、２１５Ｂが、ケーブルに沿って側面２１４に、導体２０９Ａおよび２０９Ｂに隣接したこの側面に対して直角に延びるように形成されているので、この側面２１４を外部から認識することができる。さらに、ノッチ２１６Ａおよび２１６Ｂが、側面２１４に隣接する絶縁体の両側面の、溝２１５Ａ、２１５Ｂに対応する位置に、ケーブルに沿って延びて形成されている。これらのノッチの各々は、隣接する溝２１５Ａまたは２１５Ｂと共に所定の切離し点２１１Ａまたは２１１Ｂを形成する。これは、図４Ａに示すブリッジ１１１Ａまたは１１１Ｂに対応し、データライン４を電力ライン２から難なく切り離すことができる。
【００３０】
前述の２個の変形例と比べて図４Ｃに示す第３のケーブル変形例は、特別な道具を用いて１個の絶縁体として押出形成することを前提としていない。そうではなく、この変形例は、電力ライン２とデータライン４とを別々に形成して後から接続する。
【００３１】
電力ライン２の断面形状は、この場合、導体３０７およびこれに関連する環状絶縁体３０８を有する図４Ａに示す断面形状に対応している。データライン４は２本の導体３０９Ａおよび３０９Ｂからなり、その各々には環状絶縁体３１０Ａまたは３１２Ｂが設けられている。環状絶縁体３１０Ａまたは３１２Ｂはブリッジ３１７で接続されて一体となっている。導体３０９Ａと３０９Ｂとの間の距離は主にブリッジ３１７によって決まり、特にデータライン４の長さ方向においては一定である。データライン４の構造は、従来から一般的である３００Ωアンテナラインに匹敵する。また、データライン４に対して３本以上のワイヤを有するフラットケーブルを使用し、その内の２本だけをデータ送信に使用するということも本来的に考えられる。
【００３２】
両方のラインの間を機械的に接続するために、データライン４を電力ラインと対向するように設置する。この時、ブリッジ３１７が可撓性を有しており、データライン４が図４Cに示すように電力ライン２の形状に調整できれば、好適である。次に両方のラインを共同ジャケット３１８で被膜する。共同ジャケット３１８は布地または布地で強化された物質で作られることが好適である。これらのいずれの変形例でも、電力ラインに対するデータラインの位置がケーブルの外側形状では見えないので、この位置を色表示することが好適である。例えば、ジャケット３１８の外側に、データライン４間の中央に細ひも３１９等を設ける等である。図４Ｃの変形例は、一個の絶縁体として押出形成することが、必要なケーブル全体の長さから見て経済的でない場合に特に利点がある。
【００３３】
周波数の基づいて区別するためには、信号情報が電力信号より高い周波数範囲、例えば、数メガヘルツの範囲にあることが効果的である。周知のデジタル変調手順を選択して、例えば、周波数切り替え（ＦＳＫ）等のデジタル情報を入力することができる。伝達速度の適用範囲を評価する場合の大まかな基準としては、１０〜１５０ｋＢｉｔ／秒を考えることができる。この時、キャリア周波数を周知の適切な方法で調整しなければならない。適用によっては、サービスユーザの移動の範囲の長さに相当する伝達ルートの長さを、例えば１ｍ〜数百ｍといった広い範囲内で変えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明に係る装置を長さ方向に概略的に示す図である。
【図２】図１の装置の第１の実施形態を示す断面図である。
【図３】図１の装置の別の実施形態を示す断面図である。
【図４Ａ】本発明に係る特別なケーブルの異なる実施形態を概略的に示す断面図である。
【図４Ｂ】本発明に係る特別なケーブルの更に異なる実施形態を概略的に示す断面図である。
【図４Ｃ】本発明に係る特別なケーブルの更に異なる実施形態を概略的に示す断面図である。
【要約】
【要約】
本発明は、電力を誘電伝達する装置に関する。この装置は、当該装置の第１の側に配設された電力ラインを有する。この電力ラインは、互いに平行になるようガイドされた２本のワイヤからなる。電力は、第２の側に在る少なくとも１の可動カスタマによって、誘導結合によりラインから引き出すことができる。当該装置にはデータラインが設けられている。これも第１の側に設けられており、カスタマとの間でデータを追加的に誘電伝達する。このデータラインも、相互に平行になるようにガイドされた２本のワイヤからなる。データラインワイヤの各々は、２本の電力ラインワイヤの内の１本と隣接し、平面に対して対照的になるように配設されている。エネルギーラインの隣接ワイヤの導体の断面も、当該平面に対して対称的である。したがって、電力ラインとデータラインとの間の誘導結合を非常に低くでき、同時に、データラインと磁気結合するために第２の側に設けられた誘電子を、エネルギー伝達カスタマに一体的に設けるか、これに装着することができる。データラインを電力ラインに固定することもできるし、両方のラインを共通のケーブルに一体的に設けることもできる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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