(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダ内に出没可能に挿通されるピストンロッドに連設のピストン部がシリンダ内に摺動可能に収装されてなるピストン部構造において、ピストン部を構成するピストン本体の端面に配在のバルブの背面側に隣接されるバルブストッパがその外周側にシリンダの内周に摺接される周端部を有してなると共に、該周端部がバルブストッパの内周側の肉厚寸法より大きい摺接長さ寸法を有するように設定されてなるピストン部構造
【請求項２】
バルブストッパがその内周側に連通孔を有してなると共に、周端部の外周にシリンダの内周に摺接する摺接リングを介装してなることを特徴とする請求項１のピストン部構造
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する分野】
この発明は、車両に架装される油圧緩衝器におけるピストン部構造の改良に関する。
【０００２】
【従来技術とその問題点】
凡そ、油圧緩衝器は、原理的には、図４に示すように、シリンダ１内に出没可能に挿入されるピストンロッド２に連設のピストン部３がシリンダ１内に摺動可能に収装されてなるとする。
【０００３】
そして、ピストン部３を構成するピストン本体３１の外周には、シリンダ１の内周に摺接するピストンリング３２が介装されていて、ピストン部３のシリンダ１に対する摺動性が保障されるとしている。
【０００４】
一方、車両に架装される油圧緩衝器は、これが車両の車体側と車軸側との間に配在されて、伸縮部材として機能するが、一般的には、車両への架装時に、所謂斜めに配在されるとしている。
【０００５】
即ち、車両における振動方向が上下方向とされている場合に、油圧緩衝器の伸縮方向が上下方向に対して傾斜した方向になるように設定されている。
【０００６】
その結果、車両に架装の油圧緩衝器の伸縮時には、該油圧緩衝器がシリンダ１とピストンロッド２との間で折り曲げるられるような傾向になり、特に、ピストン部３とシリンダ１との間で所謂セリが招来されるような状況になる。
【０００７】
そこで、図５に示すように、ピストン部３をその摺動方向に、即ち、図示例では、シリンダ１内のピストン部３で区画される下方油室Ｌ側に長くなるように形成されて、ピストン部３のシリンダ１に対する嵌合長さ、即ち、摺接長さを大きくする提案がなされている。
【０００８】
該提案によれば、ピストン部３のシリンダ１に対する安定性を得易くなり、ピストン部３とシリンダ１との間での所謂セリを招来し難くして、該油圧緩衝器のセリの無い円滑な伸縮を実現し得ることになる。
【０００９】
しかしながら、図５に示す提案にあっては、次のような不具合が指摘されている。
【００１０】
即ち、図５に示す提案のピストン部３にあっては、ピストン部３の全体長さを徒に大きくしないように、ピストン本体３１の所謂下端側に配在されるバルブ、即ち、伸側減衰バルブ３３がピストン本体３１の下方油室Ｌ側の端面を凹状に抉るようにして形成されるバルブシート面３１ａに隣接されるとしている。
【００１１】
それ故、該提案によれば、ピストン本体３１に対して、伸側減衰バルブ３３は勿論のこと、該伸側減衰バルブ３３の背面側に隣接されるバルブストッパ３４及び該バルブストッパ３４に隣接されるピストンナット３５をも所謂内包状態に配在することが可能になり、ピストン部３を全体に大きくすることなく、該ピストン部３のシリンダ１に対する高い安定性が得られることになる。
【００１２】
しかしながら、該提案にあって、ピストン本体３１の下方油室Ｌ側の端面へのバルブシート面３１ａの形成について看ると、例えば、前記した図４に示す提案のピストン部３に比較して、バルブシート面３１ａの形成が容易でなくなる。
【００１３】
従って、該バルブシート面３１ａを有するピストン本体３１を形成するについては、所謂手間を要することになり、結果として、部品コストの低廉化を図れなくなり、油圧緩衝器の製造コストの低廉化を期待できなくする危惧がある。
【００１４】
この発明は、前記した事情を鑑みて創案されたものであって、その目的とするところは、油圧緩衝器における所定の摺動性能を保障するのは勿論のこと、油圧緩衝器の製造コストの低廉化を可能にし、油圧緩衝器の汎用性の向上を期待するに最適となるピストン部構造を提供することである。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
上記した目的を達成するために、この発明の構成を、シリンダ内に出没可能に挿通されるピストンロッドに連設のピストン部がシリンダ内に摺動可能に収装されてなるピストン部構造において、ピストン部を構成するピストン本体の端面に配在のバルブの背面側に隣接されるバルブストッパがその外周側にシリンダの内周に摺接される周端部を有してなると共に、該周端部がバルブストッパの内周側の肉厚寸法より大きい摺接長さ寸法を有するように設定されてなるとする。
【００１６】
そして、より具体的には、バルブストッパがその内周側に連通孔を有してなると共に、周端部の外周にシリンダの内周に摺接する摺接リングを介装してなるとするものである。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、図示したところに基づいてこの発明を説明すると、図１に示すように、この発明に係るピストン部構造は、この種従来のピストン部構造と同様に、シリンダ１内に摺動可能に収装されて該シリンダ１内に上方油室Ｕと下方油室Ｌとを区画すると共にシリンダ１内に出没可能に挿入されるピストンロッド２の下端部たる先端部に連設されるピストン部３を有してなる。
【００１８】
該ピストン部３は、ピストン本体３１と、ピストンリング３２と、伸側減衰バルブ３３と、圧側減衰バルブ３６と、バルブストッパ部材４０，５０と、を有してなる。
【００１９】
尚、バルブストッパ部材５０，圧側減衰バルブ３６，ピストン本体３１，伸側減衰バルブ３３及びバルブストッパ部材４０は、ピストンロッド２の先端インロー部２ａに順次介装され、ピストンロッド２の先端螺条部２ｂに螺装されたピストンナット３５の締め付けで所定位置に定着されている。
【００２０】
ピストン本体３１は、実質的にシリンダ１内を上方油室Ｕと下方油室Ｌとに区画するもので、該上方油室Ｕと下方油室Ｌとを伸側ポート３１ｂ及び圧側ポート３１ｃを介して後述する伸側減衰バルブ３３及び圧側減衰バルブ３６の配在下に相互に連通可能にしている。
【００２１】
ピストンリング３２は、上記ピストン本体３１の外周に介装されその外周をシリンダ１の内周に摺接するもので、これがピストン本体３１に比較して弾性に富む材料で形成されることで、ピストン本体３１が直接シリンダ１の内周に摺接する場合に比較して、所謂セリが招来される際の所謂カジリ現象の発現を未然に防止するように機能する。
【００２２】
従って、ピストン本体３１がシリンダ１の内周に直接摺接しても構わない場合には、該ピストンリング３２の配在が省略されても良いこと勿論である。
【００２３】
伸側減衰バルブ３３は、ピストン本体３１の端面に配在されてこの発明に言うるバルブとしての地位を有するもので、図示例にあっては、径の異なる環状リーフバルブを複数枚積層してなり、内周端固定で外周端自由の形態で、ピストン本体３１に開穿の伸側ポート３１ｂの下流側端を下方油室Ｌ側から開閉可能に閉塞してなる。
【００２４】
圧側減衰バルブ３６は、図示例では、径の異なる環状リーフバルブを複数枚積層してなり、内周端固定で外周端自由の形態で、ピストン本体３１に開穿の圧側ポート３１ｃの下流側端を上方油室Ｕ側から開閉可能に閉塞している。
【００２５】
尚、圧側減衰バルブ３６の背面側には、バルブストッパ部材５０が隣接されている。
【００２６】
一方、バルブストッパ部材４０は、上記バルブ、即ち、伸側減衰バルブ３３の背面側に隣接されているものであって、この発明に言うバルブストッパとしての地位を有するとしている。
【００２７】
そして、該バルブストッパ部材４０は、この発明にあって、その外周側にシリンダ１の内周に摺接される周端部４１を有してなると共に、該周端部４１が該バルブストッパ部材４０の内周側の肉厚寸法より大きいシリンダ１の内周に対する摺接長さ寸法を有するように設定されてなるとしている。
【００２８】
ところで、該バルブストッパ部材４０は、図示例にあって、周端部４１が該バルブストッパ部材４０の背面側、即ち、下方油室Ｌに対向する端面側を下方油室Ｌ側に適宜の長さに延長するようにして形成されているもので、その内周側に形成される凹部にピストンナット３５を配在させるように設定されている。
【００２９】
また、該バルブストッパ部材４０は、上記と反対側の端面、即ち、上方の伸側減衰バルブ３３に隣接される側の端面を所謂平坦面に仕上げるように設定されている。
【００３０】
そして、該バルブストッパ部材４０は、図示例にあって、その内周側に連通孔４２を有してなると共に、周端部４１の外周にシリンダ１の内周に摺接する摺接リング４３を介装してなるとしている。
【００３１】
摺接リング４３は、前記したピストンリング３２と同様に、これがバルブストッパ部材４０に比較して弾性に富む材料で形成されることで、バルブストッパ部材４０がシリンダ１に対してセルようになる際のカジリ現象の発現を未然に防止するように機能する。
【００３２】
尚、バルブストッパ部材４０において、周端部４１がシリンダ１の内周に直接摺接しても構わない場合には、該摺接リング４３の配在が省略されても良い。
【００３３】
それ故、該バルブストッパ部材４０にあっては、ピストン部３において、ピストンナット３５を所謂内包状態に配在し得ることになり、該ピストン部３における全体寸法の徒な長大化を招来させないことになる。
【００３４】
また、該バルブストッパ部材４０にあっては、隣接する伸側減衰バルブ３３の内周端に所謂バラツキのない締め付け力を作用することが可能になる。
【００３５】
以上のように形成されたこの発明のピストン部構造にあっては、ピストン本体３１に対して直列配置される状況にあるバルブストッパ部材４０がその周端部４１をシリンダ１の内周に適宜の長さで摺接するから、見掛け上でピストン部３のシリンダ１に対する嵌合長さ、即ち、摺接長さを大きく設定し得る状況になり、ピストン部３のシリンダ１に対する安定性を得易くする。
【００３６】
このとき、該ピストン部３における対シリンダ１への摺接部分と、図示しないが、該ピストン部３を有するピストンロッド２の対シリンダ１、即ち、対ベアリング部材への摺接部分と、の間の嵌合長さも、ピストン部がこの発明に言うバルブストッパを有しない場合に比較すると、明らかに長くなり、従って、凡そ、油圧緩衝器の伸縮時には、シリンダとピストンロッドとの間で折り曲げるられる傾向になること対しても効果的に対応できる。
【００３７】
尚、バルブストッパ部材４０が周端部４１の外周にシリンダ１の内周に摺接する摺接リング４３を介装してなるから、バルブストッパ部材４０とシリンダ１との間における所謂セリの招来が未然に阻止される。
【００３８】
一方、バルブストッパ部材４０がピストン本体３１と分離されているから、ピストン本体３１におけるバルブシート面３１ａの形成、さらには、要する場合には、該バルブストッパ部材４０におけるバルブシート面４１ａの形成をも容易にする。
【００３９】
そして、バルブストッパ部材４０が連通孔４２を有してなるから、ピストン部３がシリンダ１内を摺動するときの上方油室Ｕと下方油室Ｌとの相互連通を疎外しない。
【００４０】
さらに、バルブストッパ部材４０において、その内周側の肉厚寸法の増大を要請されないから、該バルブストッパ部材４０が介装されるピストンロッド２の先端インロー部２ａにおける長さ寸法を変更させない。
【００４１】
図２は、この発明の他の実施の態様を示すもので、ここでは、ピストン部３がバルブ、即ち、伸側減衰バルブ３３を迂回するバイパス路を有してなり、かつ、該バイパス路がその下流側端にチェックバルブ４４を有していて、該バイパス路を伸側のバイパス路に設定してなるとする。
【００４２】
尚、その他の構成は、前記したところと同様であるので、必要な場合を除き、図中に同一の符号を付するのみとして、その説明を省略する。
【００４３】
少し説明すると、ピストンロッド２の先端部の軸芯部には下端が下方油室Ｌに開放する縦孔２ｃが開穿されてなると共に、ピストンロッド２の先端部近傍には一端が上方油室Ｕに開放し他端が上記縦孔２ｃに連通する横孔２ｄが開穿されてなるとしている。
【００４４】
そして、上記縦孔２ｃの下方油室Ｌ側端がスチールボール２０で閉塞されると共に、該縦孔２ｃがピストンロッド２の先端インロー部２ａに開穿の連通孔２ｅを介して該先端インロー部２ａの外周側、即ち、バルブストッパ部材４０の内周側の上端面に形成の環状溝４１ｂに連通するとしている。
【００４５】
そしてまた、該環状溝４１ｂは、その上方に配在の伸側減衰バルブ３３の背面に隣接されたチェックバルブ４４で開閉可能に閉塞されてなるとしている。
【００４６】
以上のようにして、縦孔２ｃ，横孔２ｄ，連通孔２ｅ及び環状溝４１ｂで上記のバイパス路が形成されるとする一方で、該バイパス路中、即ち、上記縦孔２ｃと横孔２ｄとの合流部分にはニードルバルブ６０が配設されて、該ニードルバルブ６０の進退で該バイパス路における通過油量が変更されるとしている。
【００４７】
因に、ニードルバルブ６０は、その基端がピストンロッド２の軸部の軸芯部に開穿の透孔２ｆ内に上下動可能に配在されたコントロールロッド６１に連設されてなり、該コントロールロッド６１が適宜の手段で上下動されることで、所定の進退を実現するように設定されている。
【００４８】
それ故、該図示例による場合には、上記チェックバルブ４４がバルブストッパ部材４０の図中で上端面となる端面をバルブシート面４１ａに設定することになるが、その場合に、バルブストッパ部材４０がピストン本体３１と分離されていて、しかも、本来的に平坦面になるように設定されているから、上記バルブシート面４１ａの形成が容易になる。
【００４９】
尚、この図示例にあっても、ピストン部３における対シリンダ１への摺接長さを大きくし、ピストン部３部分とベアリング部材（図示せず）部分との間の嵌合長さも大きくすること勿論である。
【００５０】
図３は、この発明のさらに他の実施の態様を示すもので、ここでは、この発明に言うピストン部３におけるバルブが圧側減衰バルブ３６とされると共に、該圧側減衰バルブ３６の背面側に隣接されこの発明に言うバルブストッパがバルブストッパ部材５０とされてなるとする。
【００５１】
そして、これに伴い、ピストン本体３１の下方油室Ｌ側の端面に隣接される伸側減衰バルブ３３の背面には、従来の形態のバルブストッパ３４が隣接されるとしている。
【００５２】
尚、その他の構成は、前記したところと同様であるので、必要な場合を除き、図中に同一の符号を付するのみとして、その説明を省略する。
【００５３】
少し説明すると、図示例のバルブストッパ部材５０もその外周側にシリンダ１の内周に摺接される周端部５１を有すると共に、該周端部５１が該バルブストッパ部材５０の内周側の肉厚寸法より大きいシリンダ１の内周に対する摺接長さ寸法を有するように設定されてなる。
【００５４】
そして、周端部５１も該バルブストッパ部材５０の背面側、即ち、上方油室Ｕに対向する端面側を上方油室Ｕ側に適宜の長さに延長される形態に形成されている。
【００５５】
尚、周端部５１の内周側に形成される環状凹部には、図示しないが、例えば、所謂伸り切り防止用のクッションゴムやバネが所要時に収容される。
【００５６】
該バルブストッパ部材５０は、この図示例でも、その内周側に連通孔５２を有すると共に、周端部５１の外周にシリンダ１の内周に摺接する摺接リング５３を介装している。
【００５７】
尚、この図示例でも、周端部５１がシリンダ１の内周に直接摺接しても良い場合には、該摺接リング５３の配在が省略されても良いこと勿論である。
【００５８】
それ故、図示例のバルブストッパ部材５０にあっては、ピストン部３の下方油室Ｌ側に所謂設計変更を招来させないことになり、該ピストン部３のシリンダ１内における摺動ストロークを減殺しないことになる。
【００５９】
尚、この図示例でも、ピストン部３における対シリンダ１への摺接長さを大きくするのは勿論であるが、バルブストッパ部材５０が上方油室Ｕ側に配在されることになっても、ピストン部３部分とベアリング部材（図示せず）部分との間の嵌合長さを減殺する危惧はない。
【００６０】
【発明の効果】
以上のように、この発明にあっては、ピストン部を構成するピストン本体にバルブを介して隣接されるバルブストッパを設計変更するのみで、ピストン部のシリンダに対する大きい安定性を得られるから、ピストン部を直接大きくする場合に比較して、ピストン部の重量増大を招来しないのは勿論のこと、所定のバルブシート面を有するピストン部の形成を困難にしないことになる。
【００６１】
また、この発明にあっては、バルブストッパを下方油室側に配在させるとき、該ピストン部とベアリング部材との間の嵌合長さも大きくし得ることになり、凡そ、油圧緩衝器の伸縮時に、シリンダとピストンロッドとの間で折り曲げるられる傾向になること対しても効果的に対応できることになる。
【００６２】
そして、この発明にあっては、バルブストッパの内周側の肉厚寸法を増大することを要請しないから、該バルブストッパが介装される先端インロー部を有するピストンロッドのにおける設計変更を招来させないことになる。
【００６３】
さらに、この発明にあっては、バルブストッパが周端部を形成するにあって、その背面側に延設されるようにするから、バルブに隣接される面をバルブシート面に設定する場合に、該バルブシート面の形成を容易にすることになる。
【００６４】
そしてさらに、この発明にあっては、バルブストッパがピストン部でシリンダ内に区画される上方油室側に配在されるとする場合には、ピストン部の下方油室側に対向する側に所謂設計変更を招来せず、シリンダ内におけるピストン部の有効ストロークを減殺する危惧なくして、所期の目的を達成できることになる。
【００６５】
その結果、この発明によれば、ピストン部のシリンダ内における所定の摺動性能を保障し得るのは勿論のこと、その実施化にあって、関連部品の製造に手間が掛らずして、製造コストの低廉化を可能にし、製品たる油圧緩衝器の汎用性の向上を期待するに最適となる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施例に係るピストン部構造を示す部分縦断面図である。
【図２】他の実施例に係るピストン部構造を図１と同様に示す図である。
【図３】さらに他の実施例に係るピストン部構造を図１と同様に示す図である。
【図４】従来例としてのピストン部構造を図１と同様に示す図である。
【図５】他の従来例としてのピストン部構造を図１と同様に示す図である。
【符号の説明】
１  シリンダ
２  ピストンロッド
３  ピストン部
３１  ピストン本体
３３  バルブたる伸側減衰バルブ
３６  バルブたる圧側減衰バルブ
４０，５０  バルブストッパたるバルブストッパ部材
４１，５１  周端部
４２，５２  連通孔
４３，５３  摺接リング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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