(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基布形成用ニードル列とパイル形成用ニードル列の２列のニードル列を有する経編機を用い、少なくとも基布形成糸とパイル形成糸で環状パイル経編地を編成するに際し、パイルの形成を、パイル形成用ニードルにおける奇数ニードルと偶数ニードルへの交互の掛け渡しにて行い、前記奇数と偶数の一方のパイル形成用ニードルへのパイル形成糸の掛け渡しの際に、同時に、他方のパイル形成用ニードルに前編成工程で掛け渡されたパイル形成糸をパイル脱却位置へクリアリングし、その後、前記一方のパイル形成用ニードルでのパイル形成糸の係留の際に、前記のクリアリングされたパイル形成糸の脱却を行うように編成してなり、現編成工程でのパイル形成用ニードルへのパイル形成糸の掛け渡し部分による環状パイルの下層で、前編成工程でのパイル形成糸の掛け渡し部分による環状パイルをパイル形成用ニードルより脱却させるように編成を行うことを特徴とする環状パイル経編地の編成方法。
【請求項２】
パイル形成糸の脱却位置へのクリアリングを脱却補助手段を用いて行うようにしたことを特徴とする請求項１に記載の環状パイル経編地の編成方法。
【請求項３】
脱却補助手段が、パイルニードルを囲繞可能なパイル抑え部を有する抑え部材であり、ニードル列方向で移動してクリアリングの補助を行う請求項２に記載の環状パイル経編地の編成方法。
【請求項４】
脱却補助手段が、各ニードル間に位置し自由端にニードル列方向への傾斜部を有するコーム部材である請求項２又は請求項３に記載の環状パイル経編地の編成方法。
【発明の詳細な説明】
〔技術分野〕
本発明は、２列のニードル列を備えた経編機を用いてなされる環状パイル経編地の編成方法に関する。
〔背景技術〕
従来、経編の平生地よりパイル糸がループ状に突出してなる、いわゆる環状パイル経編地を製造する方法については種々あるが、特に比較的長い環状パイルを製編するには、２列のニードル列の内の一方のニードル列にフック部分のない、いわゆるピンニードルを用いて編成するのが一般的であった。
このピンニードルを用いた編成方法は、基布を編成するためのフック付きニードル例えばラッチニードルに、パイル糸を基布形成糸とともにオーバーラッピングにより掛け渡してパイル糸端を基布に保持した後、これに連続して、前記パイル糸をピンニードルに掛け渡し、再びラッチニードルに戻し、オーバラッピングさせる。この後、ラッチニードルが下降するときに少し遅れてピンニードルも下降するが、この際、ピンニードルに掛け渡されたパイル糸がピンニードルより脱却することで、環状パイルが基布上に形成されることになる。この編成において、環状パイルが比較的長いものの場合、例えば50mm程度以上になると、ピンニードルより脱却したパイル糸が両ニードル列間に勢いよく放出された場合に、ややもするとこのパイル部分が次の編成動作を行うガイドに接触して動きが邪魔され、これにより糸切れなどの編成トラブルを起こすことがあった。従ってこれを防ぐためにある程度編成回転を抑えて編成せざるを得なかった。
本発明は、前記の課題を解決し、長い環状パイルを編成する場合、パイル形成用のニードルへ掛け渡されたパイル形成糸が脱却し、その後、脱却した環状パイルが次の編成動作を行うガイドに接触して動きが邪魔されるようなことがなく、安定して編成を続行することができ、高速でのパイル編成が可能となる環状パイル経編地の編成方法を提供することを目的とする。
〔発明の開示〕
本発明は、基布形成用ニードル列とパイル形成用ニードル列の２列のニードル列を有する経編機を用い、少なくとも基布形成糸とパイル形成糸で環状パイル経編地を編成するに際し、パイルの形成を、パイル形成用ニードル列における並列順での奇数ニードルと偶数ニードルへの交互の掛け渡しにて行い、前記奇数と偶数の一方のパイル形成用ニードルへのパイル形成糸の掛け渡しの際に、同時に、他方のパイル形成用ニードルに前編成工程で掛け渡されたパイル形成糸をパイル脱却位置へクリアリングし、その後、前記一方のパイル形成用ニードルでのパイル形成糸の係留の際に、前記のクリアリングされたパイル形成糸の脱却を行うように編成してなり、現編成工程でのパイル形成用ニードルへのパイル形成糸の掛け渡し部分による環状パイルの下層で、前編成工程でのパイル形成糸の掛け渡し部分による環状パイルをパイル形成用ニードルより脱却させるように編成を行うことを特徴とする。
これにより、脱却された環状パイルが、現編成工程で作られているパイル形成糸の掛け渡し部分によって押さえられるので、次の編成動作に影響することがなく、極めて安定した編成状態が得られ、また高速での編成が問題なく可能となる。
なお、本発明において、前記奇数ニードル及び偶数ニードルは、それぞれパイル形成用ニードル列の側端部における或る１本のニードルから数えて奇数番目のニードルと、偶数番目のニードルのことを言う。
前記の編成において、パイル形成糸の脱却位置へのクリアリングを脱却補助手段を用いて行うことにより、パイル形成糸の脱却位置でのクリアリングを、更に確実なものとすることができる。
前記の脱却補助手段を、パイル形成用ニードルを囲繞可能なパイル抑え部を有する抑え部材とし、ニードル列方向で移動してクリアリングの補助を行うようにすることで、太い糸や剛性のある糸でも確実にクリアリング位置に移行させることができる。
前記の脱却補助手段を、各ニードル間に位置し自由端にニードル列方向への傾斜部を有するコーム部材とすることで、パイル形成用ニードルの密度を細かく設定することができるので、パイルが密集して繊細な長い環状パイルを有するパイル経編地を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
図１は、本発明の編成方法を実施するために用いる２列のニードル列を有する経編機の編成要部の一例を示す概略側面図である。
図２は、パイル形成用ニードルでのパイル糸を脱却位置へクリアリングするための脱却補助手段の一実施例を示す斜視図である。
図３は、本発明の編成方法を実施するための編組織図の一例である。
図４は、本発明の編成方法における編成プロセスの一部を示す編成要部の概略斜視図とその概略平面図とを合成した説明図である。
図５は、同じく編成プロセスの一部を示す編成要部の概略斜視図とその概略平面図とを合成した説明図である。
図６は、同じく編成プロセスの一部を示す編成要部の概略斜視図とその概略平面図とを合成した説明図である。
図７は、同じく編成プロセスの一部を示す編成要部の概略斜視図とその概略平面図とを合成した説明図である。
図８は、本発明の編成方法を実施するための編組織図の別例である。
図９は、パイルニードルでのパイル糸を脱却位置へクリアリングするための脱却補助手段の別実施例を示す斜視図である。
〔発明を実施するための最良の形態〕
次に、本発明の環状パイル経編地の編成方法について、図面に基づき一実施例を説明する。
図１は本発明の編成方法を実施するために用いる２列のニードル列を有する経編機の一例の編成要部を示している。同図中の１は基布形成用ニードル列であり、実施例の場合はラッチを有するラッチニードルを使用した。２はパイル形成用のニードル列であり、実施例においてはトング３を備えたコンパウンドニードルを使用した。４、５、６は基布形成用のガイドバーであり、ガイドハンガー７に保持されており、支軸（図示せず）を介して編機前後方向にスイング可能に設けられている。８はパイル形成用のガイドバーであり、ガイドハンガー９に保持されており、前記支軸とは別の支軸（図示せず）を介して編機前後方向にスイング可能に設けられている。10は編機前側のトリックプレート、11は編機後ろ側のトリックプレートである。
12、13、14は基布形成糸であり、基布形成用ニードル列１に設けたニードルに給糸するために各々ガイドバー４、５、６に通糸してなる。15は基布形成用ニードル列１に備えてなるステッチコームであり、16はパイル形成用ニードル列２に備える、パイル形成糸をクリアリング位置へ移行させるためのパイル脱却補助手段である。この実施例における脱却補助手段16は、図２に示すようにパイル形成用ニードル列２を構成するパイル形成用ニードル20に対して１本おきに作用可能な抑え部材17が鋳込まれてなるブロック18より構成されてなる。このブロック18は、保持バー180に編幅に対応して取り付けられ、周知の駆動手段（図示せず）によりパイル形成用ニードル列２が延びる方向に往復動可能に構成されている。前記抑え部材17の先端にはパイル形成用ニードル20の幹部分を囲繞する孔19が設けられている。なお、パイル形成用ニードル20の幹部分を囲繞するものであれば、むろん、孔19において切り欠きがあってもよい。21はパイル形成糸であり、基布形成用ニードル列１に設けたニードルの本数に対し１本入れ１本抜きの糸入れの繰り返しによりパイル形成用ガイドバー８に通糸してなる。
次に、上記経編機を用いて環状パイル経編地を編成する方法を説明する。図３は編組織図の一例であり、基布形成糸12を導糸するガイドバー４は、同図中においてＢで示される編機後ろ側の基布形成用ニードル列１にて毎コースオーバラッピングを同一ニードルに行って基布形成糸12により鎖編を編成する。また、基布形成糸13,14を導糸するガイドバー５、６は、Ａコースにおいては基布形成糸13,14を２針間ずつ互いに対称方向に横振り移動しながら前記鎖編２本に対し挿入編成を行うとともに、K1及びK2のコースにおいては、４針間ずつ互いに対称方向に横振り移動しながら前記鎖編４本に対し挿入編成することにより、基布を編成する。この実施例の基布組織の場合、前記のように部分的に２列の鎖編を繋いだメッシュ状の基布組織を構成する。基布組織については上記の例に限らず種々の編組織を適用可能である。
一方、パイル形成糸21を導糸するガイドバー８は、基布形成用ニードル列１と図３中のＦで示される編機前側のパイル形成用ニードル列２に対して、パイル形成糸21に交互にオーバラッピングと掛け渡し動作を行わせるもので、この場合、両ニードル列１、２のそれぞれ隣接ニードルに対し交互に順次作用するようにする。
ここで、上記編成動作のうち、パイル形成糸の動きについて、図４〜図７を用いて更に詳しく説明する。これら各図は、それぞれ上下に分かれており、上部は編成プロセスの一部を示す編成要部の概略斜視図、下部は上部のプロセスに対応した概略平面図であり、これら両図を合成して示したものである。
図４は、パイル形成用のガイドバー８に設けられたガイド8aが基布形成用のニードル1aにオーバラッピングして、パイル形成糸21の一端が基布形成糸による基布（図示せず）にループ状態で保持された後、パイル形成用ニードル列２におけるパイル形成用ニードル20のうちの奇数ニードル20a、すなわち側端部の任意の１本から奇数番目に当たるニードルに掛け渡した直後を示している。もちろん、図示はしていないが、他のパイル形成糸21も、各々前記同様の奇数ニードル20aに対して同時に掛け渡すことはいうまでもない。このとき抑え部材17は前記奇数ニードルに隣接する偶数ニードル20b、すなわち前記側端部の任意の１本から偶数番目に当たるニードルへの作用位置にある。
次に、図５に示すように、ガイド8aは基布形成用のニードル1bにオーバラッピングを行うが、このときパイル形成用ニードル列２は下降位置にあり、抑え部材17は前記偶数ニードル20bの位置から隣接の前記奇数ニードル20aの位置へ移行する。
そして次に、図６に示すように、パイル形成用ニードル列１が上昇後、ガイド8aは前記偶数ニードル20bにパイル形成糸21を掛け渡すが、このとき前記奇数ニードル20aに掛け渡されフック部分22に係留されていたパイル形成糸21の折り返し部21aは、抑え部材17によって前記奇数ニードル20aのクリアリング位置、即ちトング３の位置まで移動して保持される。
更に、図７に示すように、ガイド8aは、基布形成用ニードル列に戻り、再び基布形成用のニードル1aにオーバラッピングを行うが、このときパイル形成用ニードル列２の下降によりトング３がフック22を閉じ、パイル形成糸21が前記奇数ニードル20aより脱却されて環状パイルP1が形成される。このパイルP1の脱却時には、現編成工程で次のパイルP2となるパイル形成糸21は未だパイル形成用ニードル列２に係留状態にある。即ち、前編成工程での環状パイルP1は、現編成工程で次のパイルP2となるパイル形成糸の下層にあってパイルP2により押えられることになり、パイル形成用ニードルからの脱却の際の跳ね上がりが抑制される。この結果、パイル脱却による環状パイルの跳ね上がりが原因での現工程における編成上の妨げがなくなることになる。
上記の編成方法は、図３の編組織に基づくもので、パイル形成糸は１列のパイル形成用ガイドバーに通糸してなるものであったが、図８に示す例は、パイル形成糸を２列のパイル形成用のガイドバーに通糸してなるものであり、図１の経編機において、パイル形成用のガイドバーをもう１列増設して２列のパイル形成用のガイドバー81、82としたものを用いる。この場合、編成方法の基本思想は同じであり、パイル形成用のガイドバー81、82により導糸するパイル形成糸を、同時に前記奇数ニードル20aと前記偶数ニードル20bに交互に掛け渡すことで編成する。
この編成によれば、図３の編組織に基づいて編成されるものと比べ、環状パイルの形成が基布に対して総詰めで形成されることになるので、より緻密な環状パイル経編地とすることができる。むろん形成される環状パイルのパイル長はトリックプレート10、11の間隔を適宜調整することで得られることはいうまでもない。
図９に示すのはパイル脱却補助手段の別実施例であり、パイル形成用ニードル列２を構成するパイル形成用ニードル20に対し、各ニードル間に作用可能にコーム部材23が鋳込まれてなるブロック18から構成されてなる。前記コーム部材23の自由端には前記ニードル列２が延びる方向へ傾斜してなる傾斜部23aを有しており、パイル形成糸をパイル形成用ニードルへ掛け渡す場合、パイル形成用ニードル20へ入るときには傾斜部23aに係合せずにその隙間より入り込み、パイル形成用ニードル20が下降するときに、パイル形成糸はフック22に係留された状態で強制的に傾斜部23aの下部に落とされる。この後、パイル形成用ニードル20の上昇時に、傾斜部23aの作用にてパイル形成糸はトングの位置へ移動されることになる。この場合、コーム部材を可能な限り薄く形成すれば、ニードルの植え込み密度（ゲージ）を細かくすることができる。ただし使用する糸種についてはモノフィラメントあるいは撚糸が好ましい。
なお、上記実施例においては、パイル形成糸を掛け渡すパイル形成用ニードル列において、トングが設けられたコンパウンドニードル形態のニードルを用いているが、むろんこれ以外のニードルを用いてもよい。例えばラッチニードルを用いる場合、ラッチはスプリング等で常に解放する構造としておくことで編成することができる。
以上のように、本発明の環状パイルの編成方法によれば、環状パイルのパイル形成用ニードルからの脱却は、次の編成工程での未脱却の環状パイルの下層においてなされることになるので、脱却の際のパイルの跳ね上がりがなくなる。その結果、パイル脱却によるパイル形成糸の次の編成動作への影響がなくなり、そのため高速での編成が問題なく可能となる。
さらに上記の実施例のように、パイル形成用ニードル列におけるパイル脱却補助手段を用いることで、100mm以上の長尺な環状パイルでも安定した編成をすることが可能となる。
〔産業上の利用可能性〕
本発明は、毛布、カーペット等の各種パイル編製品に使用される環状パイル経編地の編成に好適に利用できる。
【図２】
0003541321.tif 000002
【図４】
0003541321.tif 000003
【図１】
0003541321.tif 000004
【図５】
0003541321.tif 000005
【図９】
0003541321.tif 000006
【図３】
0003541321.tif 000007
【図６】
0003541321.tif 000008
【図７】
0003541321.tif 000009
【図８】
0003541321.tif 000010