(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉄酸化物粉体を混練すると共に該鉄酸化物粉体による比重の増加を混練前と同程度に抑える量のカーボン粉体を混練して遮蔽対象周波数の電波に対する誘電率を高めた所定厚さの電磁遮蔽モルタル又はコンクリート壁体の該電波に対する透過係数を測定し、前記壁体の厚さと透過係数と誘電率の関係式へ前記測定した透過係数と前記所定厚さとを代入することにより前記モルタル又はコンクリートの誘電率を求め、前記遮蔽対象周波数の電波に対し所望の透過係数を与える壁及び／又はスラブの厚さを前記関係式への前記誘電率の代入により算出し、前記モルタル又はコンクリートを前記算出した厚さで打設することにより遮蔽建物の壁及び／又はスラブを形成してなる建物の電磁シールド方法。
【請求項２】
鉄酸化物粉体を混練すると共に該鉄酸化物粉体による比重の増加を混練前と同程度に抑える量のカーボン粉体を混練して遮蔽対象周波数の電波に対する誘電率を高めた所定厚さの電磁遮蔽モルタル又はコンクリート壁体の該電波に対する透過係数を測定し、前記壁体の厚さと透過係数と誘電率の関係式へ前記測定した透過係数と前記所定厚さとを代入することにより前記モルタル又はコンクリートの誘電率を求め、前記遮蔽対象周波数の電波に対し所望の透過係数を与える壁及び／又はスラブの厚さを前記関係式への前記誘電率の代入により算出し、建物の壁及び／又はスラブの表面に前記モルタル又はコンクリートを前記算出した厚さで塗布することにより該建物に所望の遮蔽性能を与えてなる建物の電磁シールド方法。
【請求項３】
請求項１又は２の電磁シールド方法において、前記電磁遮蔽モルタルを、セメントに対して50〜300重量％の前記鉄酸化物粉体及びカーボン粉体と30〜70重量％の水とを混練したものとしてなる建物の電磁シールド方法。
【請求項４】
請求項３の電磁シールド方法において、前記電磁遮蔽モルタルを、セメントに対し100重量％以下で柔軟性を与えるに足る量の細骨材を混練したものとしてなる建物の電磁シールド方法。
【請求項５】
請求項１又は２の電磁シールド方法において、前記鉄酸化物及びカーボンの混合粉体を製鉄工程で発生した35重量％のFe2O3と25重量％のカーボンとを含む高炉２次灰としてなる建物の電磁シールド方法。
【請求項６】
請求項１又は２の電磁シールド方法において、前記電磁遮蔽コンクリートを、セメントに対して50〜500重量％の前記鉄酸化物粉体及びカーボン粉体と30〜500重量％の骨材と30〜70重量％の水とを混練したものとしてなる建物の電磁シールド方法。
【請求項７】
請求項６の電磁シールド方法において、前記鉄酸化物及びカーボンの混合粉体を製鉄工程で発生した35重量％のFe2O3と25重量％のカーボンとを含む高炉２次灰としてなる建物の電磁シールド方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術の分野】
本発明は建物の電磁シールド方法に関し、とくに電磁遮蔽が求められる建物の壁面や床スラブの材料、内装材として軽量の電磁遮蔽モルタル及びコンクリートを用いた建物の電磁シールド方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
オフィスビル等において、マイクロ波やミリ波を用いた無線ＬＡＮシステム（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｓｙｓｔｅｍ）、屋内ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙ  Ｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）の普及が進み、建物内部と外部との間または建物内部の区画相互間の電磁シールド（以下、建物の電磁遮蔽ということがある。）に対する要求が高まっている。
【０００３】
例えば無線ＬＡＮシステムや屋内ＰＨＳでは、通信情報の漏洩を防止するために建物の電磁遮蔽が必要とされる。また屋内でＰＨＳを使用する場合は、使用できるチャンネル数に制限があり、異なるビル間やフロアー間での干渉やチャンネル数の不足を補うために建物の電磁遮蔽が要求される。
【０００４】
さらにコンサートホール等の建物内施設では、携帯電話機の呼出音が迷惑とならないように通信電波の遮蔽が求められることがある。また電波の影響を受け易い電子機器等を設けた建物内の放送施設や医療施設では、施設内の電界強度を機器の耐性レベル以下に抑えて誤動作等を防止するために電磁遮蔽が必要とされる。なお電磁遮蔽は、マイクロ波やミリ波に限らず、テレビ電波等のＶＨＦ帯やＵＨＦ帯についても求められる。
【０００５】
従来の建物の電磁遮蔽方法の一例は、建物の外壁、スラブ、仕切壁等を必要な電波減衰レベルが得られる金属板、金属箔、金属網等の導電性部材又はこれらの複合部材等（以下、電磁遮蔽部材という。）で被覆することにより、建物内部を外部から遮蔽するものである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の電磁遮蔽部材で建物の壁を被覆する方法は、建物の躯体打設後に電磁遮蔽部材の被覆工事を行なう必要があり、電磁遮蔽部材の施工にコストがかかり、また全体の工期が長くなる問題点がある。複数の電磁遮蔽部材の接合により被覆する場合は、接合部から電波が進入し易く、この電波の遮蔽漏れがシールド性能の劣化の原因となる問題点もある。さらに電磁遮蔽部材の重量負荷が大きくなる場合は、施工に際し建物構造上の対策が必要となることがある。施工が簡単でしかも軽量の電磁遮蔽材料の開発が望まれていた。
【０００７】
そこで本発明の目的は、電波の遮蔽漏れが軽減でき且つ建物構造への重量負荷が小さくできる建物の電磁シールド方法を提供するにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
図１及び２の実施例を参照するに、本発明の建物の電磁シールド方法は、鉄酸化物粉体を混練すると共に該鉄酸化物粉体による比重の増加を混練前と同程度に抑える量のカーボン粉体を混練して遮蔽対象周波数の電波に対する誘電率を高めた所定厚さｄの電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２の壁体の該電波に対する透過係数Ｔを測定し、前記壁体の厚さｄと透過係数Ｔと誘電率εの関係式（下記式(2)参照）へ前記測定した透過係数Ｔと前記所定厚さｄとを代入することによりモルタル１又はコンクリート２の誘電率εを求め、前記遮蔽対象周波数の電波に対し所望の透過係数Ｔを与える壁及び／又はスラブの厚さｄを前記関係式への前記誘電率εの代入により算出し、モルタル１又はコンクリート２を前記算出した厚さｄで打設することにより遮蔽建物の壁及び／又はスラブを形成してなるものである。ここでカーボンは、鉄酸化物に対し比重が小さい無定形炭素であり、例えば比重が1.3〜1.5程度のものである。
【０００９】
好ましくは、本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１を、セメント５に対して５０〜３００重量％の鉄酸化物４及びカーボン８と、３０〜７０重量％の水６とを混練したものとする。一般にモルタルとは砂等の細骨材とセメントと水とを練混ぜたものであるが（「建築用語辞典（第二版）」（１９９５−４−１０）技報堂、「セメントモルタル」の項）、本発明では鉄酸化物４及びカーボン８を細骨材として用いることができる。ただし必要に応じて、本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１に、セメントに対し１００重量％以下で柔軟性を与えるに足る量の砂等の細骨材を混練してもよい。
【００１０】
また好ましくは、本発明で用いる電磁遮蔽コンクリート２を、セメント５に対して５０〜５００重量％の鉄酸化物４及びカーボン８と、３０〜５００重量％の細骨材及び粗骨材７と、３０〜７０重量％の水６とを混練したものとする。
【００１１】
鉄酸化物４及びカーボン８の混合粉体９を、例えば製鉄工程で発生するダスト（以下、製鉄ダストという。）の一種である高炉２次灰、高炉集塵ダスト、高炉１次灰等とすることができる。製鉄ダストとは、製鉄所の各作業施設から発生する煤塵、粉塵を乾式又は湿式集塵機にて捕集した環境集塵ダストであり、発生する施設別に成分の特性・性状が異なり、施設別に固有の名称がある。高炉内で鉄鉱石等を還元したガスは含塵ガス（高炉ガス）として排出され、高炉２次灰とは高炉ガス清浄時に捕集した粉塵で、乾式、湿式集塵されたダストである。ただし本発明の鉄酸化物４及びカーボン８は高炉２次灰等に限定されない。
【００１２】
【発明の実施の形態】
図１（Ａ）に示すように、鉄酸化物４及びカーボン８の混合粉体９として高炉２次灰を用い、その混合粉体９と普通ポルトランドセメント５と水６とを重量比１：１：０．５の割合で、普通モルタルと同様の方法により混練して本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１とし、その電磁遮蔽モルタル１で図１（Ｃ）に示すような厚さｄ＝３０ｍｍのパネル材１６を製造して遮蔽性能（電磁波減衰量）及び比重を確認する実験を行なった。また比較のため、砂と普通ポルトランドセメント５と水６とを重量比１：１：０．５の割合で混練した普通モルタル（以下、比較モルタルという。）によりパネル材１６を製造し、その遮蔽性能及び比重を確認した。
【００１３】
実験に用いた高炉２次灰は、３５重量％のＦｅ２Ｏ３、２５重量％のカーボンを含むものであった。ただし本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１中に混練する鉄酸化物はＦｅ２Ｏ３に限定されず、ＦｅＯ等の他の鉄酸化物とすることができる。また鉄酸化物に対するカーボンの割合も、この例に限定されない。電磁遮蔽モルタル１に用いるセメントは、普通ポルトランドセメント以外の適当なセメントとすることができる。
【００１４】
実験では、打設から５０日経過した後のパネル材１６を使用した。その理由は、打設後１ヶ月程度の間はモルタルの透過係数Ｔが急激に増大し、安定しないからである。この期間はモルタル１内の水和反応が大きく進行するので、モルタル１内の含水率の減少が透過係数増大の主要な原因と考えられる。本発明者は、モルタルの含水率の増加により透過係数Ｔが大きく減少することを実験的に確認した。
【００１５】
パネル材１６の遮蔽性能の測定装置は、図４に示すように、ベクトルネットワークアナライザ（ＶＮＡ）２４と電波発信器２５及び受信器（ホーンアンテナ）２６とを用いた。発信器２５及び受信器２６を隔壁２２で仕切られたシールドルーム２０ａ、２０ｂにそれぞれ隔壁２２の所定位置と対向させて配置し、その隔壁２２の所定位置に設けた孔に電磁遮蔽モルタル１又は比較モルタルのパネル材１６を嵌め込み、パネル材１６と隔壁２２との間を電波が漏れないように密着させて固定した。シールドルーム２０ａ、２０ｂの内面と隔壁２２の両面とを電波吸収部材で被覆することにより、外部からの進入電波やシールドルーム内面での反射電波が受信器２６で受信されるのを防止した。
【００１６】
電波周波数として８００ＭＨｚ〜４．２ＧＨｚ帯域を使用し、送信器２５からパネル材１６の面に対して垂直となるように電波を送出し、パネル材１６を透過した電波を受信器２６で受信し、アナライザー２４で透過電波の振幅を測定した。また隔壁２２の孔からパネル材１６を取り外し、孔の空隙を介して受信した電波の振幅を測定し、パネル材１６の透過電波の振幅との比からパネル材１６の遮蔽性能（電磁波減衰量）を求めた。実験結果を図５にグラフとして示す。なお遮蔽性能と透過係数Ｔとの関係は下記（１）式で表すことができるので、パネル材１６の透過係数Ｔを遮蔽性能の値に基づき算出することができる。
【００１７】
【数１】
遮蔽性能＝−２０・ｌｏｇ（透過係数Ｔ）………………………………（１）
【００１８】
図５の高炉２次灰のグラフから分かるように、厚さ３０ｍｍとした高炉２次灰混練モルタル１のパネル材１６により、１ＧＨｚ帯で約１５ｄＢ、２ＧＨｚ帯で約２０ｄＢ、３ＧＨｚ帯で約２５ｄＢの遮蔽性能を得ることができた。また図５の比較モルタルのグラフと高炉２次灰のグラフとの比較から分かるように、高炉２次灰混練モルタル１のパネル材１６は、比較モルタルのパネル材１６に比し、１ＧＨｚ帯で約６ｄＢ、２ＧＨｚ帯で約１０ｄＢ、３ＧＨｚ帯で約１５ｄＢ大きい遮蔽性能を得ることができた。
【００１９】
本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１が比較モルタルより大きな遮蔽性能を有する理由は、以下のように考えられる。すなわち図３に示すように、比較モルタルにおける電波の遮蔽はモルタル表面での反射損失とモルタル通過時の吸収損失（図３の▲１▼）のみであるのに対し、電磁遮蔽モルタル１では更に、セメントにより固化された鉄酸化物による反射・回折による損失（図３の▲２▼）、及び鉄酸化物及びカーボンによる吸収及び反射損失（図３の▲３▼）の複合的作用により電波を遮蔽するからである。
【００２０】
また前記組成の高炉２次灰に代えて、製鉄ダストの一種である高炉集塵ダストと普通ポルトランドセメント５と水６とを重量比１：１：０．５の割合で混練したモルタルを用い、上記と同様にして遮蔽性能の確認実験を行なった。高炉集塵ダストとは、出銑およびスラグ排出作業に伴う発煙及び発塵の防止・高熱作業雰囲気の改善のために、出銑口部から樋先端及び落し口に至る樋および開口部に設けたカバーとフード、その間の主な発塵・発煙個所に設置したエアカーテンから、ダクトを介して集塵されたダストである。実験に用いた高炉集塵ダストの組成は、４０重量％のＦｅ２Ｏ３、０．５重量％のＳｉＯ２、０．４重量％のＡｌ２Ｏ３、及び０．６重量％のＭｇＯを含み、カーボンを含まないものである。この実験結果を図５に併せて示す。
【００２１】
図５の高炉集塵ダストのグラフから分かるように、高炉集塵ダスト混練モルタル１のパネル材１６の遮蔽性能は、１ＧＨｚ帯で約２０ｄＢ、２ＧＨｚ帯で約２７ｄＢ、３ＧＨｚ帯で約３５ｄＢであり、高炉２次灰混練モルタル１のパネル材１６に比し大きな遮蔽性能を示す。この遮蔽性能の相違は、高炉２次灰中の金属酸化物量に比し、高炉集塵ダスト中の金属酸化物量が多いことが主要な原因であると考えられる。
【００２２】
次に、実験に用いた電磁遮蔽モルタル１及び比較モルタルのパネル材１６の強度及び比重を計測した。高炉集塵ダスト混練モルタル１のパネル材１６の強度及び比重も併せて計測した。計測結果を下記表１に示す。表１から分かるように、金属酸化物のみを含む高炉集塵ダスト混練のモルタルでは比較モルタルに比し比重が大きくなるのに対し、３５重量％のＦｅ２Ｏ３と２５重量％のカーボンを含む高炉２次灰混練モルタル１では、強度を比較モルタルと同程度に維持しつつ、比重を比較モルタルと同等またはそれ以下とすることができる。
【００２３】
【表１】
0003564632.tif 000002
【００２４】
すなわち上記実験から、鉄酸化物４及びカーボン８のモルタル材料５、６に対する混練量を調節することにより、電磁遮蔽モルタル１の特定周波数に対する遮蔽性能すなわち透過係数Ｔを調整することができ、しかも電磁遮蔽モルタルの比重を比較モルタルと同等またはそれ以下とすることができることが確認できた。本発明者は、更なる実験の結果、モルタル材料５、６に対する鉄酸化物４及びカーボン８の混練量の調節とパネル材１６の厚さｄの調節とにより、特定周波数に対して所定レベルＴ０の透過係数を与える電磁遮蔽モルタル１のパネル材１６が製造できることを確認した。また、鉄酸化物４とカーボン８との混練量の割合の調節により、電磁遮蔽モルタル１のパネル材１６の比重が調整可能であり、そのパネル材１６の比重をモルタル材料５、６の固化時の比重以下にできることを確認した。
【００２５】
以上、電磁遮蔽モルタル１の比重及び透過係数について説明したが、電磁遮蔽コンクリート２の比重及び透過係数についても、混合粉体９中の鉄酸化物４とカーボン８との割合の調整、及びコンクリート２中の混合粉体９の混練量とパネル材１６の厚さｄとの調節により、モルタル１の場合と同様に調整することができる。ただし電磁遮蔽コンクリート２の場合は、骨材の混練量が増えるに応じて遮蔽性能が減少するので、同一組成の混合粉体９を用いた同一厚さのパネル材１６によりモルタル１と同様の遮蔽性能を得るためには、モルタル１の場合に比し混合粉体９の混練量を増やす必要がある。
【００２６】
図２に示すように、現場で打設する壁１１又はスラブ１３の透過レベルＴ０が打設前に決められている場合は、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２中の鉄酸化物４及びカーボン８の混練量を定めると共に、壁１１又はスラブ１３の打設厚さｄの設計が必要となる。本発明者は、打設厚さｄの設計のために、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２の複素誘電率ε＝εｒ−ｊεｉ（以下、単に誘電率εということがある。）が利用できることを見出した。誘電率εによれば、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２自体の単位厚さ当りの遮蔽性能を定めることができる。
【００２７】
すなわち一般的に、一様の誘電率εを有する厚さｄの層（一層モデル）の透過係数Ｔは次式（２）で表すことができる（ＩＥＥＥ  ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＮ  ＡＮＴＥＮＮＡＳ  ＡＮＤ  ＰＲＯＰＡＧＡＴＩＯＮ、ＶＯＬ．４４、ＮＯ．１、ＪＡＮＵＡＲＹ  １９９６、ｐｐ．３５−３６、”Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｃｏｍｐｌｅｘ  Ｒｅｆｒａｃｔｉｖｅ  Ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  Ｃｏｎｃｒｅｔｅ  ａｔ  ５７．５  ＧＨｚ”）。ここで、δ＝（２πｄ／λ）（ε−ｓｉｎ２θ）１／２、ｋ０＝２π／λである。またλは遮蔽対象電波の波長、θは遮蔽対象電波の入射角を示す。式（２）のＲ’には、遮蔽対象電波の偏波により、下記式（３）のＲ’ｓまたは下記式（４）のＲ’ｐを代入する。
【００２８】
例えば、図５の実験で用いた厚さｄのパネル材１６について考えると、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２の誘電率εは、パネル材１６の厚さｄと遮蔽対象電波の波長λと入射角θ（図５では垂直）とに基づき、透過係数Ｔの実測値と式（２）との分散が最小となるように推定することができる（以下、説明簡単化のため、式（２）への透過係数Ｔと厚さｄとの代入ということがある。）。同図の高炉２次灰混練モルタル１の実測値からは、１ＧＨｚでは誘電率ε＝１７−ｊ７、３ＧＨｚではε＝１７−ｊ１５、５ＧＨｚではε＝１７−ｊ２３であると推定できる。これに対し同図の比較モルタルの実測値からは、１〜５ＧＨｚの周波数帯において誘電率ε＝８−ｊ１であると推定できる。この誘電率εの実数部εｒ及び虚数部εｉの大きさの相違が、モルタル１又はコンクリート２自体の遮蔽性能の相違に対応する。
【００２９】
【数２】
0003564632.tif 000003
【００３０】
従って、例えば図５の高炉２次灰混練モルタル１を用い、３ＧＨｚ帯に対して所定レベルＴ０の透過係数を与える建物１０の壁又はスラブを打設する場合は、モルタル１の３ＧＨｚ帯に対する誘電率ε＝１７−ｊ１５と所定レベルＴ０とから、式（２）に基づいて打設すべき壁又はスラブの厚さｄを算出することができる。
【００３１】
本発明は、軽量の電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を用いて被遮蔽建物の壁及び／又はスラブを形成するので、建物の躯体自体に電磁遮蔽機能を持たせることができ、躯体とは別に電磁遮蔽部材を設ける必要がないので、電磁遮蔽部材の施工期間の短縮が図れる。また従来の電磁遮蔽部材の補強材として、建物の外壁部分、床や天井部分に本発明の電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を打設することにより、従来問題となっていた電磁遮蔽部材の継目からの電波の漏れを軽減することができる。しかも本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２は、比重を普通モルタル又はコンクリートと同程度またはそれ以下とすることができるので、建物構造への負担の増大を抑えることができる。
【００３２】
こうして本発明の目的である「電波の遮蔽漏れが軽減でき且つ建物構造への重量負荷が小さくできる建物の電磁シールド方法」の提供が達成できる。
【００３３】
高炉２次灰等の製鉄ダストは、製鉄プラントの製鉄工程の副産物として大量に産出されるので、安価である。従って高炉２次灰等を用いて電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２とすれば、電磁遮蔽コストの低減が図れる。ただし、高炉２次灰等に限らず、鉄酸化物４とカーボン９とを適当な割合で含む混合粉体９を用いることにより、特定周波数に対して所定レベルＴ０の透過係数を有し且つ比重が小さい電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２とすることができる。
【００３４】
【実施例】
図１（Ｂ）及び図２は、作業現場において、鉄筋建物１０に設けた型枠（図示せず）内に本発明の電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を打設し、建物１０の壁１１及び／又はスラブ１３を構築する本発明の実施例を示す。図１（Ｂ）の符号１４はコンクリートミキサー、図２の符号１２はデッキプレートを示す。このように作業現場で打設する場合は、モルタル１又はコンクリート２中の混合粉体９の混練量と打設厚さｄとの調節により、壁１１又はスラブ１３に所要の透過レベルＴ０を付与することができる。
【００３５】
また本発明者は、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２の誘電率εと遮蔽性能との比較検討から、大きな遮蔽性能を得るためには誘電率εの虚数部εｉを大きくすることが効果的であることを見出した。下記表２は、厚さｄ＝２０ｃｍ、遮蔽対象電波の入射角θ＝０度（垂直入射）と仮定した場合に、周波数ｆ＝１．２ＧＨｚ及び２．４ＧＨｚの２種類の遮蔽対象電波に対する誘電率εと遮蔽性能との関係の計算結果を示す。なお図５に示すように、周波数ｆ＝１．２ＧＨｚ及び２．４ＧＨｚに対する比較モルタルの遮蔽性能は、それぞれ６ｄＢ及び１０ｄＢである。
【００３６】
【表２】
0003564632.tif 000004
【００３７】
表２の第６〜９欄の比較から分かるように、誘電率εの実数部εｒを大きくしても遮蔽性能は必ずしも大きくなるとは限らない。これに対し表１の第１〜４欄に示すように、誘電率εの虚数部εｉを大きくすることにより遮蔽性能を大きくし、透過係数Ｔを小さくすることができる。このことから、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２中の鉄酸化物４及びカーボン９の混練量を、比較モルタル又はコンクリートと同程度またはそれ以下の比重が得られる条件の下で、モルタル１又はコンクリート２の誘電率εの虚数部εｉが大きくなるように選択することが好ましい。
【００３８】
以上説明したように、遮蔽対象電波に対し大きな誘電率εを与える量の鉄酸化物４とカーボン８とが混練された電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を用い、所定透過レベルＴ０を与える厚さｄで打設することにより、例えば図２の建物１０の壁１１及びスラブ１３自体に必要な電磁遮蔽機能を持たせることができる。
【００３９】
また図１（Ｃ）に示すように、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２により所定透過レベルＴ０で厚さｄの電磁遮蔽パネル材１６を形成し、そのパネル材１６を用いて建物１０の外壁１１、スラブ１３及び仕切壁に必要な電磁遮蔽機能を持たせることもできる。なお電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２と他の建材とを層状に組み合わせたパネル材を用いる場合は、式（２）に示す一層モデルに代えて、多層誘電体モデルを用いてそのパネル材の透過係数を求めることが可能である。
【００４０】
更に、例えば壁やスラブの遮蔽性能が不足する場合には、その壁１１やスラブ１３上の内装材として、電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を所定透過レベルＴ０が得られる厚さｄで塗布することにより、壁やスラブの遮蔽機能を補強することも可能である。
【００４１】
なお、本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２は黒褐色ないし茶褐色を呈し、意匠的な配色からみても従来の普通モルタル又はコンクリートに劣るものではない。本発明で用いる電磁遮蔽モルタル１又はコンクリート２を護岸用コンクリート、又は意匠ブロックとして用いることも可能である。
【００４２】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明の建物の電磁遮蔽方法は、鉄酸化物とカーボンとを混練した電磁遮蔽モルタル又はコンクリートの遮蔽対象電波に対する誘電率を求め、遮蔽対象電波に対し所望の透過係数を与える壁及び／又はスラブの厚さを前記誘電率に基づき定め、電磁遮蔽モルタル又はコンクリートを前記定めた厚さで打設することにより遮蔽建物の壁又はスラブを形成するので、次の顕著な効果を奏する。
【００４３】
（イ）鉄酸化物とカーボンの混練量の調整により、モルタル又はコンクリートに必要な透過レベルを与えることができる。
（ロ）建物の躯体自体に電磁遮蔽機能を持たせることができるので、躯体とは別に電磁遮蔽部材を施工する手間を省き、施工期間の短縮が図れる。
（ハ）従来問題となっていた電磁遮蔽部材の継目からの電波の漏れが軽減でき、遮蔽機能の劣化のおそれが小さい。
（ニ）従来のモルタル又はコンクリートと同程度の比重とし得るので、電磁遮蔽の際に建物構造に与える負荷の増大を抑えることができる。
（ホ）製鉄ダストの利用により製造コストの低減を図ることができ、また製鉄ダストのリサイクルに貢献できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】は、本発明の一実施例の説明図である。
【図２】は、鉄筋建物の壁及びスラブの説明図である。
【図３】は、本発明による電磁遮蔽の原理を示す説明図である。
【図４】は、電磁遮蔽性能の測定装置の説明図である。
【図５】は、本発明のモルタルによる電磁遮蔽性能を示すグラフである。
【符号の説明】
１…電磁遮蔽モルタル      ２…電磁遮蔽コンクリート
４…鉄酸化物              ５…セメント
６…水                    ７…骨材
８…カーボン              ９…混合粉体
１０…鉄筋建物              １１…建物外壁
１２…デッキプレート        １３…スラブ
１４…コンクリートミキサー  １６…電磁遮蔽パネル材
２０…シールドルーム        ２１…電波吸収部材
２２…隔壁                  ２４…ネットワークアナライザー
２５…送信器                ２６…受信器
【図１】
0003564632.tif 000005
【図２】
0003564632.tif 000006
【図３】
0003564632.tif 000007
【図４】
0003564632.tif 000008
【図５】
0003564632.tif 000009