(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＳＰ値が20以上でかつ熱重量減少開始温度が150℃以上の（ポリ）アルキレングリコールあるいはそれのエステル化物またはエーテル化物に、それに対して0.01〜5重量％のアニオン系またはＨＬＢが8以上のノニオン系界面活性剤を添加してなるゴム用粘着防止剤。
【請求項２】
ＥＰＤＭまたはシリコーンゴムに適用される請求項１記載のゴム用粘着防止剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ゴム用粘着防止剤に関する。更に詳しくは、ＥＰＤＭ、シリコーンゴム等にも有効に適用し得る粘着防止剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、ゴム製品の製造に際しては、未加硫ゴムの保管、加硫成形後の保管、包装、需要先での保管および組込み等の工程で、ゴム同士の粘着が起ることが多く、各工程での作業を阻害する要因となっている。
【０００３】
こうした事態を少しでも緩和するため、一般にステアリン酸亜鉛粉末、シリコーンオイル、フッ素系オイル等の粘着剤が用いられているが、粉末状のものは飛散などによる作業環境汚染等の問題があり、またフッ素系オイルには高価であるという問題がみられる。
【０００４】
このような理由から、近年ではシリコーンオイルを含む粘着防止剤が主流となっているが、シリコーンオイルを用いた粘着防止剤はＥＰＤＭやシリコーンゴムに吸収され、これらのゴムの物性を低下させたり、離型性を消失させるなどの不具合がみられる。その結果は、製品物性の低下、製品粘着による工程阻害、製品表面状態の悪化などにつながることも多い。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、ＥＰＤＭやシリコーンゴム等に適用された場合においても物性変化が殆どなく、しかも十分なる粘着防止効果を発揮し得るゴム用粘着防止剤を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
かかる本発明の目的は、ＳＰ値が20以上でかつ熱重量減少開始温度が150℃以上の（ポリ）アルキレングリコールあるいはそれのエステル化物またはエーテル化物に、それに対して0.01〜5重量％のアニオン系またはＨＬＢが8以上のノニオン系界面活性剤を添加したゴム用粘着防止剤によって達成される。
【０００７】
【発明の実施の形態】
（ポリ）アルキレングリコールあるいはそのエステル物またはエーテル化物としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等の（ポリ）アルキレングリコール、これらのモノアセテート、ジアセテート等のエステル化物またはモノメチルエーテル、モノエチルエーテル、モノフェニルエーテル、モノベンジルエーテル、ジメチルエーテル等のエーテル化物が挙げられる。
【０００８】
これらの（ポリ）アルキレングリコール（誘導体）は、ＳＰ値（溶解性パラメーター）が２０以上、好ましくは２２以上でかつ熱重量減少開始温度が１５０℃以上、好ましくは１８０℃以上のものが用いられる。ＳＰ値がこれよりも低いものを用いると、これらの化合物がアクリルゴム、ＮＢＲ、水素化ＮＢＲ等のゴムに吸収される可能性がある。また、熱重量減少開始温度がこれよりも低いものを用いると、ゴムの二次加硫時に揮発して粘着防止効果が有効に発揮されなくなる。そして、このようなＳＰ値および熱重量減少開始温度を有するものは、ゴムに吸収され難いため、シリコーンオイルが吸収され易いＥＰＤＭやシリコーンゴムに対しても吸収されず、有効に粘着防止効果を発揮する。
【０００９】
（ポリ）アルキレングリコール（誘導体）に対しては、それの約０．０１〜５重量％、好ましくは約０．０１〜１重量％のアニオン系またはノニオン系界面活性剤が添加されて用いられる。これ以下の添加割合では、（ポリ）アルキレングリコール（誘導体）をゴム表面に付着させる能力に欠けるようになり、一方これ以上の割合で添加されると、それが堆積してゴム製品表面やゴムの加硫成形装置を汚染させるようになる。
【００１０】
アニオン系界面活性剤としては、その極性部位がカルボン酸塩型、スルホン酸塩型、硫酸エステル塩型、リン酸エステル塩型等の任意のタイプのものを用いることができる。また、ノニオン系界面活性剤としては、ポリエチレングリコール型、ソルビタン型、グリセリン型等の任意のタイプのものを用いることができるが、それのＨＬＢが８以上、好ましくは１０以上のものが用いられることが望ましく、これ以下のものでは（ポリ）アルキレングリコール（誘導体）との相溶性が悪くなり、界面活性剤が分離する可能性がある。
【００１１】
以上の各成分よりなる粘着防止剤は、未加硫ゴム生地、プレス加硫物、加硫製品などにスプレー塗布法等により塗布されるが、その塗布を容易にするために水、アルコール等の可溶性溶媒で任意の濃度に希釈して用いることもできる。
【００１２】
この粘着防止剤は、シリコーンオイルが有効に作用しないＥＰＤＭやシリコーンゴムばかりではなく、アクリルゴム、ＮＢＲ、水素化ＮＢＲ、フッ素ゴム等の各種ゴムにその種類を問わず有効に適用することができる。
【００１３】
【発明の効果】
本発明に係る粘着防止剤は、従来の粘着防止剤の如くゴム製品の物性を低下させたり、また二次加硫中に揮発したりあるいはゴム中へ吸収されて粘着防止効果を消失させたりすることなく、安定した粘着防止効果を持続的に維持することができる。
【００１４】
【実施例】
次に、実施例について本発明の効果を説明する。
実施例１
ポリエチレングリコール（ＳＰ値２９、熱重量減少開始温度１８５℃の日本油脂製品ＰＥＧ＃２００）に対し０．０８重量％のラウリン酸カリウム（アニオン系界面活性剤）を溶解させて調製した粘着防止剤中に、ＥＰＤＭ加硫成形物を室温条件下で７０時間浸漬し、浸漬前後における物性変化率を測定した。得られた結果は、図１のグラフ（黒：伸び変化率、白：引張強さ変化率）に示される。
【００１５】
なお、ＥＰＤＭ加硫成形物は、ＥＰＤＭ（日本合成ゴム製品）１００重量部にＨＡＦカーボンブラック１０重量部、ステアリン酸１．５重量部およびジクミルパーオキサイド３重量部を添加し、１５０℃で５分間プレス成形したリング状のものが用いられた。
【００１６】
また、粘着防止剤の粘着防止効果を、１５０℃、５分間のプレス加硫および１５０℃、１０時間のオーブン加硫が行われた二次加硫Ｏリング２５００個を自動計数機を通過させ、それに要した時間から算出した１秒当りの通過Ｏリング数として評価した。その際、粘着防止剤はプレス加硫物について塗布された。
【００１７】
本自動計数機は、多数個のＯリングをエアブローで１個１個ばらした上で計数スリットを通過させる方式をとっており、粘着防止効果が大きいとばらしに要する時間が少なくて済み、１秒当りのＯリング通過数が増す結果となる。得られた結果は、図２のグラフに示される。
【００１８】
更に、この粘着防止剤にリング状シリコーンゴム（信越化学製品ＶＭＯ  １００重量部に乾式シリカ３０重量部、ベンゾイルパーオキサイド０．５重量部を添加し、１２５℃で５分間プレス加硫したもの）を上記条件下で浸漬したときの体積変化率を測定すると＋５％であるのに対し、下記比較例１のポリジメチルシロキサン中に浸漬したときの体積変化率は＋３５％であった。このことから、本発明に係る粘着防止剤はシリコーンゴムに対しても吸収され難いことが分る。
【００１９】
比較例１〜２
実施例１の粘着防止剤の代りに、ポリジメチルシロキサン（ＳＰ値１４、熱重量減少開始温度２４７℃の信越シリコーン製品ＫＦ９６；比較例１）または流動パラフィン（ＳＰ値１５、熱重量減少開始温度１８５℃の松村石油研究所製品モレスコホワイト；比較例２）が用いられた。物性変化率の測定データーは図１のグラフに、また粘着防止効果のデーターは図２のグラフにそれぞれ併記される。これらの粘着防止剤の粘着防止効果が劣っているのは、粘着防止剤がゴム中に吸収されたためと考えられる。
【００２０】
比較例３
実施例１において、ラウリン酸カリウムを用いずにポリエチレングリコールのみを粘着防止剤に用い、これをＥＰＤＭ加硫成形物表面にスプレー塗布すると、粘着防止剤はゴム表面ではじかれ、そこに均一な潤滑膜を形成させることができなかった。
【００２１】
実施例２
実施例１において、アニオン系界面活性剤の代りにノニオン系界面活性剤（花王製品Tween20；ＨＬＢ16.7）の同量を用いた粘着防止剤について、物性変化率および粘着防止効果を測定すると、実施例１の場合と全く同じ結果が得られた。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１および比較例１〜２における物性変化率の測定結果を示すグラフである。
【図２】実施例１および比較例１〜２における粘着防止効果の測定結果を示すグラフである。
【図１】
0003584674.tif 000002
【図２】
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