(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築構造物上に形成した土壌保持枠内に、全有効水分２００Ｌ／ｍ3 以上且つ難有効水分量１００Ｌ／ｍ3 以上の土壌を充填してなる植生基盤構造であって、前記土壌保持枠は、深さが浅い部分と該部分より深さが深い部分とを有し、該深さが浅い部分の底面に排水孔を有しており、前記深さが深い部分における前記土壌の深さが１５〜３０ｃｍであり、前記深さが浅い部分における該土壌の前記排水孔までの深さが５〜１０ｃｍであり、前記土壌保持枠内の土壌表面の面積が１０〜１００ｍ2である植生基盤構造に、ゾイシア属の植物を植栽してなることを特徴とする建築構造物の緑化構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、建築構造物の緑化構造に関する。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
近年、市街地においては、鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造の建築構造物が建ち並び、また、殆どの道路はアスファルト舗装されており、都市部の緑はますます減少している。このため、都市部に生活する人々に潤いや快適さを供与する緑地帯が求められている。
また、建築構造物の屋上や外壁を植物にて覆うことが、建築構造物の冷暖房費の低減や都市型ヒートアイランド現象の緩和などに効果があることが明らかとなり、都市部における建築構造物の緑化の必要性が増大している。
【０００３】
また、近年、下水道の普及や道路及び家屋等の施設まわりのコンクリート舗装化等による都市化の進展に伴い、雨水の河川へのピーク到達時間が短縮化され、これにより生じる都市型河川氾濫が社会問題化している。この都市型洪水の防止策の一つとして、建物の屋上を芝生、樹木、草花等で緑化し、建物屋上に配設された土壌に雨水を含浸させることにより雨水の流出を抑制する方法が有効であるとされている。
【０００４】
建築構造物の屋上等において、樹木や草花を植えるための植栽を行うための植生基盤構造が種々提案されている。
例えば、建築物の屋上のスラグコンクリート上に、アスファルト製防水層を設け、該防水層上に、コンクリート、敷き砂利等の排水層、客土を順次積層して植生基盤構造を形成し、該客土に樹木や草花が植えて植栽を行うことが提案されている。
しかし、この植生基盤構造においては、現場作業の工程が多く施工期間が長期化すると共に、植生基盤構造が大重量化される等の問題がある。
【０００５】
また、建築構造物上の少なくとも一部を覆うように設けられた防水層と、該防水層上を覆うように設けられ、該防水層を保護する保護層と、該保護層を覆うように設けれられ、かつ、上面に多数の凹部が形成されると共に、下面において前記上面の凹部に対応する部分が凸部に形成された導水パネルと、該導水パネル上面の前記凹部に充填された保水材と、該保水材の充填された導水パネルを覆うように設けられた透水膜と、該透水膜上を覆うように設けられた客土とが順次積層されていることを特徴とする建築構造物の緑化用床構造（特開平６−２０９５６６号公報）、防水層、耐根シート、平板状の頭部と錐体状の胴体とからなるコマ型形状の植物栽培ブロック、互いに隣接する該植物栽培ブロックの間隙部にある軽量骨材および表層を備えることを特徴とする屋上用植物栽培コンクリート基盤（特開平０８−２３８０２号公報）等が提案されている。
しかし、これらの緑化構造は、降雨による過剰な水を速やかに排水するようにしてあるため、都市型洪水の防止効果が比較的小さい。
また、貯水型構造を有する植生基盤が知られているが、植生基盤内に過剰な水が停滞し、その結果、根腐れによって植物の生育が悪くなったり枯死する場合がある。
【０００６】
そこで、特開平０６−３１９３７８号公報、特開平７−１１５８５８号公報、特開平０８−１３７９６４号公報のように植生基盤とは別に貯水槽を設け、過剰な降水を一時的に貯水槽に貯め、乾燥時には貯水槽から植物の生育必要な水分を供給する構造が多く開発されている。
しかし、これらの方法は、貯水槽が満水になったとき大重量化することや、貯水槽を含む植生基盤構造が複雑で、コストがかかるという問題がある。
特に、既設建造物の屋上では、植栽することを想定した設計が行われていないため、一般的に水道等の設備がなく、また、厚い植栽土壌に耐える耐荷重構造がないことから、特に乾燥に強いコケ（特開平０７−２２７１４２号公報）やＳｅｄｕｍ属植物（特開平０７−２０７６６７号公報）等、屋上等の過酷な環境条件下でも生育可能な植物を用いて、簡易的に且つ極めて薄い植生基盤で軽量に緑化する方法が開発されている。しかし、これらの方法においては、都市型洪水の防止に対してはほとんど効果がなく、また、蒸散を抑えて生存に耐える植物の性質から気化熱による建造物の放熱が少なく、冷房費の節減という省エネ効果も期待できない。また、植物の荷重に対する耐性が低いため、乗って利用することができない。
【０００７】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものである。
本発明の目的は、メンテナンスの負担が少なく、温熱環境の改善効果及び都市型洪水の防止効果に優れており、建築構造物上に容易に形成することのできる建築構造物の緑化構造を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、建築構造物上に形成した土壌保持枠内に、全有効水分２００Ｌ／ｍ3 以上且つ難有効水分量１００Ｌ／ｍ3 以上の土壌を充填してなる植生基盤構造であって、前記土壌保持枠は、深さが浅い部分と該部分より深さが深い部分とを有し、該深さが浅い部分の底面に排水孔を有しており、前記深さが深い部分における前記土壌の深さが１５〜３０ｃｍであり、前記深さが浅い部分における該土壌の前記排水孔までの深さが５〜１０ｃｍであり、前記土壌保持枠内の土壌表面の面積が１０〜１００ｍ2である植生基盤構造に、ゾイシア属の植物を植栽してなることを特徴とする建築構造物の緑化構造を提供することにより、上記の目的を達成したものである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照しながら説明する。
【００１０】
先ず、本発明の一実施形態で用いた植生基盤構造について説明する。
本実施形態の植生基盤構造は、図２に示すように、建築構造物１上に形成した土壌保持枠２内に、全有効水分２００Ｌ／ｍ３  以上且つ難有効水分量１００Ｌ／ｍ３  以上の土壌３を充填してなる植生基盤構造であって、土壌保持枠２は、深さが浅い部分（符号７’で示す部分）と該部分より深さが深い部分とを有しており、前記深さが浅い部分の底面部に排水孔４を有しており、前記深さが深い部分における前記土壌３の深さＤ１（図２参照）は１５〜３０ｃｍであり、前記深さが浅い部分における該土壌３の前記排水孔４までの深さＤ２（図２参照）が５〜１０ｃｍである。
【００１１】
土壌保持枠２は、建築構造物１上に土壌３を所定の形状として保持するための枠であり、本実施形態においては、図２に示すように、防水性能を有する深さが同一の容器２３’を複数連設して形成している。図２に示す植生基盤構造においては、容器２３’の各連結部７’に、上下に貫通するように排水孔４を設けてあり、また、土壌保持枠２の外周部に位置する容器２３’の側壁部２２’の上方に防漏部２５を延設し、土壌保持枠２の連結部７’より上部に土壌３を充填し得るように構成してある。尚、図２に示す植生基盤構造における土壌３の深さＤ１及び排水孔４の深さＤ２は、図１に示す実施形態におけるのと同様である。
尚、図１は他の植生基盤構造を参考に示したものであり、図１に示す植生基盤構造における土壌保持枠２は、建築構造物１上に、底面部２１及び側壁部２２を有する容器２３を設置して形成してある。容器２３は、非透水性の形成材料からなり、側壁部２２における所定の高さ位置に、所定の間隔で複数の排水孔４を有している。土壌保持枠２における該排水孔４の形成位置よりも下部は、水の貯留部として機能する。即ち、排水孔４の形成位置よりも下部は、非透水性の材質で囲まれており、雨水や供給された水を土壌と混在させた状態としてこの部分に保持する。
【００１２】
図１に示す土壌保持枠２は、その内面に防根層２４を有しており、植物の根が該土壌保持枠２の底面部２１や側壁部２２に到達しても該土壌保持枠２が破壊されるようなことがない。防根層２４は、ポリエチレンフィルムなど不透水性のフィルム、厚さ５〜１０ｍｍの不織布等の透水性を有するシート、化学物質で根の侵入を防止するシートにより形成することができる。
【００１３】
尚、本発明における土壌保持枠は、屋上等の建築構造物１上にコンクリート等により土壌保持枠２の側壁部２２となる壁体を形成し、建築構造物１上の該壁体に囲まれた部分及び該壁体の内壁面に防水層を設けたものであっても良い。この場合における防水層は、アスファルト及びアスファルトフェルト、アスファルトルーフィング、特殊アスファルトルーフィングなどを重ねて防水層を形成する周知のアスファルト防水もしくは改質アスファルト防水、塩化ビニル系防水、ウレタン＋ＦＲＰ複合塗膜防水などにより形成することができる。また、上記の壁体は、壁面を有する構造物や既設の壁体等を利用しても良い。
【００１４】
土壌保持枠２に充填する土壌３は、全有効水分量が２００Ｌ／ｍ３  以上且つ難有効水分量１００Ｌ／ｍ３  の土壌である。具体的には、肥沃な火山灰土壌である黒土、火山灰土壌の心土である赤土など、壌土あるいは植壌土に分類される土壌、又はこれらを主体とするものを用いるのが好ましい。ここで、全有効水分量とは、土壌標準分析・測定法  博友社  ３６〜５４頁に記載の方法により測定した水分張力（ｐＦ）が１．８〜４．２の範囲の水分量をいい、難有効水分量とは、全有効水分量と同じ方法により測定した水分張力（ｐＦ）が３．０〜４．２の範囲の水分量をいう。
【００１５】
土壌３の全有効水分量２００Ｌ／ｍ３  未満であると、特に夏期の乾燥時に水分が不足し易い。また、難有効水分量１００Ｌ／ｍ３  未満であると、乾燥時に、急激に永久萎凋点（ｐＦ４．２）以下に土壌水分が減少し、植栽した植物が枯死する可能性が高くなる。尚、メンテナンス負担の軽減等の観点から、土壌３の難有効水分量は１２０Ｌ／ｍ３  以上であることが好ましい。
【００１６】
特に、人による歩行が頻繁に行われると予想される場所には、降雨時に土壌が泥状軟化し、歩行による踏圧で不安定となる場合があるので、土壌３には、多孔質火山礫を配合することが好ましい。多孔質火山礫には、通常アズキ大の大きさで黒色または褐色を呈する多孔質スコリアや、マグマが大気中や水中に放出されたとき外圧の急激な低下により内部のガスを放出して多孔質となった岩石片である軽石などが含まれる。これらの多孔質火山礫の内、粒の硬さが指で容易に崩れない程度以上であるものが好ましく、湿潤時の比重が０．８〜１．２であることが好ましい。多孔質火山礫の粒径は５〜３０ｍｍ、特に１０〜２０ｍｍの範囲のものが好ましい。多孔質火山礫の配合量は、建築構造物に敷設する土壌（多孔質火山礫を含む土壌全量）中、通常５〜２０容量％、好ましくは１０〜２０容量％である。多孔質火山礫は、土壌に均一に混合しても良いし、赤土等の上に敷き詰めても良い。
【００１７】
上記土壌として、火山灰土壌の心土である赤土のように腐植含有量が５０ｇ／ｋｇ以下である土壌を用いる場合には、堆肥及び浄水ケーキのいずれか一方又は双方を土壌改良資材として添加する。土壌改良資材の添加により、生育過剰とならせることなく植物の生育に必要な微量要素を継続的に供給することができる。
【００１８】
上記堆肥としては、通常公知の各種の堆肥を用いることができ、例えばイナワラ、麦稈、バーク、鋸屑、家畜糞尿、都市ゴミコンポスト等の各種材料を自然堆肥しあるいは人為的に機械処理して常法により得られるものを用いることができる。上記浄水ケーキとしては、浄水場の脱水処理過程で発生した無薬注の浄水場発生土を用いることができる。これらの土壌改良資材の添加量は、建築構造物に敷設する土壌（土壌改良資材を含む土壌全量）中、３〜１５容量％、特に５〜１０容量％が好ましい。
【００１９】
土壌保持枠２内の土壌３は、深さ（平均深さ）Ｄ１が１５〜３０ｃｍとなり、該土壌の表面からの深さＤ２が５〜１０ｃｍの位置に排水孔４を有するように、充填する。このような構成とすれば、排水孔４より下部の水の貯留部に、雨水が充分に蓄えられ、土壌の過乾燥が防止される。また、水分の管理が容易となる。また、大雨時や長雨時等における貯留部に蓄えられない過剰量の雨水が、比較的速やかに排水孔４から排出されるため、植栽植物の根腐れによる枯死等を効果的に防止することができる。重量を抑えつつ、水分の貯留と排水とのバランスを図る観点から土壌３の深さＤ１は１５〜２５ｃｍが好ましく、特に１５〜２０ｃｍが好ましい。
【００２０】
土壌保持枠２の大きさは、土壌表面の面積が１０ｍ２  〜１００ｍ２  であることが好ましい。土壌保持枠２の大きさが、上記の下限値より小さいと、土壌保持枠２の外周部からの水分の蒸発散により土壌の乾燥が進行し易くなり、植栽植物が枯死する危険性が高くなる。一方、上記の上限値を超えると、土壌保持枠２内における水分の偏りが発生し易くなり、特に降雨が連続したときなどに、水の停滞による根腐れ等の危険性が高くなる。
【００２１】
次に、上述した植生基盤構造を用いた建築構造物の緑化構造について説明する。
本実施形態においては、建築構造物１上に敷設した土壌３、即ち上記植生基盤構造の土壌３にゾイシア（Ｚｏｙｓｉａ）属植物６を植栽する
ゾイシア（Ｚｏｙｓｉａ）属植物としては、Ｚｏｙｓｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ（ノシバ）、Ｚｏｙｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ（コウライシバ）、Ｚｏｙｓｉａｔｅｎｕｉｆｏｌｉａ（ビロードシバ）等を用いることができる。ゾイシア属植物は、耐乾燥性及び耐冠水性に優れているため、ゾイシア属植物を植栽することによって、給水管理の大幅な軽減、設備の簡易化を図ることができる。尚、植栽方法は、ターフ状に成育させたものを土壌３上に敷き詰める等、従来公知の方法を用い得る。
【００２２】
また、ゾイシア属植物を用いることにより、以下の各効果が奏される。即ち、▲１▼ゾイシア属植物は我が国の自然界に現存している種類であるので、わが国の生態系を乱すおそれが少ない。▲２▼ゾイシア属植物はほふく性を有し、植物高が高くならない。また、植栽場所の全面を緑覆することができる。▲３▼過乾あるいは過湿によって植栽地帯の一部が枯死が枯死しても、生存部分からほふく枝が伸長するので、植物の改植することなく、いずれ植栽地帯全体に緑を回復させることができる。▲４▼ゾイシア属植物は、多年生植物であるため、毎年播種する等の管理が不要である。▲５▼栽培方法、流通方法が確立されており、かかる観点からも施工及び管理が容易である。▲６▼荷重に対する耐性を有するため、人が植物上を歩行することも可能である。
【００２３】
本発明の建築構造物の緑化構造は、Ａ）夏期の月別平均気温が２０℃以上であり、Ｂ）１０分間に２０ｍｍ以上の降雨が記録されたことがあるか、１時間に５０ｍｍ以上の降雨が記録されたことがある地域、又は、将来そのような降雨の可能性がある地域において特に優れた効果を発揮する。このような地域においては、実質的に無灌水でゾイシア属植物を生存させることができ、管理負担を大幅に軽減することができる。
【００２４】
図３に、好ましい緑化構造を示した。図３には、植生基盤構造（図中Ｓで示す。）を建築構造物の屋上に所定の間隔を開けて複数設けた例を示してある。各植生基盤構造Ｓ同士間には、各植生基盤構造Ｓにおける土壌表面とほぼ等しい高さとなるように歩行路７を形成してある。
【００２５】
以上、本発明の建築構造物の緑化構造の一実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に制限されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、土壌保持枠２は、防水性能を有する深さの異なる容器を、土壌表面の高さが揃うように、複数連設して形成したものであっても良い。
【００２６】
また、土壌保持枠２内の平均の土壌厚を１５ｃｍ〜３０ｃｍとし、植栽部分の高さを一定に保ちながら土壌厚の厚薄に変化（差）を設けても良い。例えば、土壌厚が厚い部分の厚みを２５ｃｍ〜４０ｃｍとし、土壌厚が薄い部分の厚みを５ｃｍ〜１５ｃｍとする。土壌厚の最厚部から最薄部にかけては、直線やＳ字状に連続的に変化させても良いし、階段状に不連続的に変化しても良い。
近年異常気象現象が多く認められており、過去記録されていなかったほどの日照りや長雨が発生する可能性が否定できない。土壌厚の厚薄に変化を付けることによって、過度の日照りによる過乾に対しては土壌厚の厚い部分、過度の長雨による過湿に対いては土壌厚が薄い部分のゾイシア属植物を生存させることができる。植栽地帯の一部を生存させれば、ゾイシア属植物のほふく性を利用して植栽地帯全体の緑を回復させることができる。この結果、植栽に決定的な影響を与える異常気象後でも植物の改植することなく緑地部分を維持することができる。
また、本発明は、建築物の屋上やバルコニー、ベランダ等の他、ビル間連絡路、歩道橋等にも適用することができる。
【００２７】
【実施例】
本発明の有効性を確認するために各種の評価試験を行った。
【００２８】
試験１〔耐乾燥性の評価〕
縦４５ｃｍ、横２０ｃｍ、高さ２０ｃｍのプラスチックケースに赤土（茨城県つくば市産，全有効水分２２０Ｌ／ｍ３  ，難有効水分量１２０Ｌ／ｍ３  ）を深さ２０ｃｍとなるように充填し、Ｚｏｙｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ（コウライシバ，商品名“ウィンターフィールド”住友林業緑化株式会社）、Ｚｏｙｓｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ（ノシバ）、Ｚｏｙｓｉａ  ｔｅｎｕｉｆｏｌｉａ（ビロードシバ）、及び対照としてＡｇｒｏｓｉｔｉｓ  ｐａｌｕｓｔｒｉｓ（商品名“クリーピングベント”）の合計四種類の植物を、それぞれケース内においてターフ状（マット状）となるまで成育させた。
【００２９】
ターフ状態となった各種類の植物体を飽和水分まで灌水した後、２週間灌水をせずに管理し、乾燥処理を行った。尚、乾燥処理は、平成８年８月に行った。そして、乾燥処理後のターフについて、葉の黄変及び葉の縮れの有無を観察し、また、枯死率を求めた。表１に、これらの結果を示した。尚、枯死率は、乾燥処理後のターフの任意の場所から根付きの主茎を２０本ずつ採取し、水で湿らせた濾紙を敷いたシャーレ内に並べ、２０℃で５日間放置した後の植物体の状況から枯死率（％）を算出した。
【００３０】
また、乾燥処理後の上記ターフに十分灌水し、更に適宜十分な灌水を行いながら１週間管理し、１週間経過後の生育状況を目視により評価した。この評価結果を、灌水後の生育として表１に併せて示した。尚、本試験における一連の操作は、ガラス温室内の日光が十分当たる場所にて行った。
【００３１】
【表１】
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【００３２】
表１に示すように、ゾイシア属植物は、２週間無灌水でも生存し、その後の灌水によってターフ全体が十分な生育を保つことができたが、Ａｇｒｏｓｉｔｉｓ属のクリーピングベントは完全に枯死した。
【００３３】
試験２〔耐冠水性の評価〕
縦４５ｃｍ、横３０ｃｍ、高さ１０ｃｍのプラスチックケースに、試験１と同じ赤土を、深さ１０ｃｍとなるように充填し、試験１と同じ四種類の上記植物をターフ状態となるまで生育させた。各ケースを、それぞれ縦３０ｃｍ、横４０ｃｍの容器に入れ、該容器内に水を深さ１２ｃｍとなるように注入して植物体を冠水させた。そして、１日１回灌水して水深１２ｃｍを維持しながら、平成８年７月１９日から７月２６日までの７日間、冠水処理を行った。水温は２０〜２５℃であった。７日間の冠水処理後に、水中からケースを取り出し、３日間屋外に放置した後、植物体の葉の黄変の有無を調べ、枯死率を求めた。枯死率は、冠水処理後のターフの任意の場所から根付きの主茎を２０本ずつ採取し、水で湿らせた濾紙を敷いたシャーレ内に並べ、２０℃で５日間放置した後の植物体の状況から枯死率（％）を算出した。表２に、これらの結果を示した
【００３４】
更に７月２９日から８月１９日までの２１日間、上記と同様の方法で冠水処理を行った後、屋外に出した。２１日間の冠水処理後の各植物体について、黄変の有無並びに処理後１ヶ月後の枯死率及び緑の回復状況を調べ、その結果を表２に併せて示した。尚、試験は各植物につき３反復行った。即ち、各植物毎にケースを３個を用いて栽培した。
【００３５】
【表２】
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【００３６】
ゾイシア属の植物は、表２に示すように７日間の冠水処理においては殆ど冠水による影響が認められないため、一時的に冠水状態となっても、生理障害は殆ど発生しないといえる。これに対して、ａｇｒｏｓｉｔｉｓ属のクリーピングベントは葉の黄変と一部枯死が認められた。
更に２１日間の冠水処理を経た後は、いずれの植物体も黄化し、冠水状態の解除後の生育も悪かった。しかし、処理後は、１月経過後から、これらの植物体の緑色も徐々に回復し、完全に枯死に至ることはなかった。
【００３７】
試験１、２の結果から、屋上で降雨がなく強度の乾燥状態に遭遇した場合及び降雨が連続して続き冠水状態に遭遇した場合のいずれも場合においても、ゾイシア属植物は高い耐性を有することが明らかとなった。
【００３８】
試験３〔貯水効果の評価〕
試験１と同様の方法で、Ｚｏｙｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ  “ウィンターフィールド”（住友林業緑化株式会社）をターフ状態まで生育させた。平成１０年８月３日から３日間連続で飽和水分量まで（容器から余剰水があふれるまで）灌水し、貯水量を計測した。その後、１日おきに２回同様な方法で調査を行った。この間調査以外の灌水はまったく行わなかった。試験はガラス温室内で行い、試験期間の天気はおおむね晴天、反復は３回行った。試験結果を表３に示した。
【００３９】
【表３】
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【００４０】
以上の結果から、都市型洪水の主な原因である夏季に発生する夕立ちを想定した場合、１日１回飽和水分量まで降水が連続して発生した場合でも４４．４ｍｍ、２日に１回程度では５５．５ｍｍの降水まで貯水可能であることが明らかとなった。理科年表１９９７年版記載の降水量の最大記録によると全国の測定地点の平均が、１０分間２７．２ｍｍ（１時間では、８２ｍｍ）であるので、１５分から２０分程度の激しい降水は貯水可能となり、都市型洪水の緩和に効果があるといえる。
【００４１】
試験４〔温熱環境緩衝効果の評価〕
試験１と同様の方法で、Ｚｏｙｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ  “ウィンターフィールド”（住友林業緑化株式会社）をターフ状態まで生育させた。この容器を日を遮らないコンクリートスラブ面に密着させ、容器中心部のスラブ表面の温度を測定した。比較対照として同様の容器を高さ３ｃｍに加工した後、パーライトを充填し、メキシコマンネングサを植栽したマンネングサ区と、なにも設置していない無処理区を設けた。容器の周囲からの熱の影響を少なくするために、四方５０ｃｍを厚さ５ｃｍの発泡スチロール板を敷き詰め、白色ビニルフィルムで覆った。試験は１９９８年８月１日から１０日まで行い、その晴天日の平均値を植栽容器直下温度の日変化とした。
【００４２】
試験４の結果を図４に示した。図４のグラフに示すように、Ｚｏｙｓｉａ植栽区は日温度較差が２℃以下であったが、マンネングサ植栽では、１０℃程度、無処理では２５℃以上となり、ゾイシア属植物の植栽が温熱環境の緩衝に効果を有することが分かる。
【００４３】
試験５〔多孔質火山礫混合試験〕
降雨時の土壌の泥状軟化に対する多孔質火山礫の効果について、以下のように試験を行った。
火山灰土壌の心土である赤土（茨城県つくば市産）８０容量％に対して、バーク堆肥１０容量％、浄水ケーキ１０容量％を混合し、対照培地とした。この対照培地に対して、表４に示した割合で火山礫の一種である軽石（金沢産、粒径１０〜１５ｍｍ）を混合し、供試培地とした。すべての供試培地について、全有効水分量と難有効水分量を測定した。
【００４４】
上記の供試培地を縦４５ｃｍ、横２０ｃｍ、高さ２０ｃｍのプラスチックケースに充填し、Ｚｏｉｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ（コウライシバ、商品名“ウィンターフィールド”住友林業緑化株式会社）をそれぞれケース内において、ターフ状になるまで、成育させた。
飽和水分量（ケースから余剰水があふれ出るまで）まで灌水し、底面が１０×１０ｃｍの四角柱の上に３０ｋｇ（踏圧を想定）の重りを乗せ、ターフ状になった芝の表面が沈み込む長さ（沈降長）を荷重に対する沈降量として測定した。
【００４５】
試験の結果を表４に示した。火山礫の混合量が多いほど沈降量が少なくなる傾向が見られたが、２０％以上では大きな差は見られなかった。また、火山礫の割合が多いほど、有効水分量が少なくなる傾向が見られた。
以上の結果から、踏圧等に対する土壌の安定化のために火山礫の混合の有効性が示唆された。しかし、有効水分量が少なくなることからその混合（配合）量は、最終的に得られる培地に対して５〜２０容量％、特に１０〜２０容量％が適当と思われる。
【００４６】
【表４】
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【００４７】
【発明の効果】
本発明によれば、メンテナンスの負担が少なく、温熱環境の改善効果及び都市型洪水の防止効果に優れており、建築構造物上に容易に形成することができる建築構造物の緑化構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一実施形態で用いた植生基盤構造とは異なる植生基盤構造を参考に示す断面図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態における植生基盤構造及び該植生基盤構造にゾイシア属植物を植栽してなる緑化構造を一部省略して示す断面図である。
【図３】図３は、図１の植生基盤構造の複数を建築構造物の屋上に形成した例を示す一部断面斜視図である。
【図４】図４は、温熱環境効果の評価試験の結果を示すグラフである。
【符号の説明】
１      建築構造物
２      土壌保持枠
２１        底面部
２２        側壁部
２３，２３’容器
７’    連結部（深さの浅い部分）
３      土壌
４      排水孔
６      ゾイシア属の植物
７      歩行路
【図１】
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【図２】
0003597720.tif 000007
【図３】
0003597720.tif 000008
【図４】
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