(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿管先端部の継合部の直後に前細テーパ部を形成し、該テーパ部の後方はストレート状か、或いは、前細の緩テーパ状の竿管本体部であり、
該竿管本体部の内側に釣糸ガイドを突出配設し、
該釣糸ガイドの内口径が前記継合部の内径よりも大きく、
前記継合部から前記釣糸ガイドの少なくとも最先端位置にまで亘って本体層を補強する補強層を設けている
ことを特徴とする中通し釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、竿管の内側に環状や螺旋状の釣糸ガイドを突出させた中通し釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、釣糸が竿先に絡み難いため中通し釣竿が使用されてきている。この中通し釣竿では釣糸を竿管内部に挿通させるため、その糸抵抗を低減すべく内部に釣糸ガイドを配設することが一般的である。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
然しながら、釣竿の継合部は、継ぎ合わせた前側小径竿管に作用する荷重をこの継合部において受けるため、それに対抗できる強度が必要である。
一方、釣糸抵抗低減の観点から大径竿管内部に釣糸ガイドを設けた場合、釣糸ガイド部位はそれが無い部位に比べて剛性が高くなり、そのガイドの無い部位には応力集中が生ずる。特に釣糸ガイドが螺旋状に連続している場合には、釣糸ガイドの途切れた終端部付近において竿管が弱く、応力の集中が生ずる。このように釣竿では一般に部位によって剛性が変動し、このため、応力集中の対策が必要となる。更には、継合を振出式に設定すれば、前側の小径竿管は後側の大径竿管内部に収納可能に構成されなければならず、各部の寸法が制約を受ける。このように寸法制約を受けつつ、応力集中に配慮して滑らかな撓みを得るように釣竿全体の剛性バランスを設定する必要がある。
【０００４】
依って本発明は、応力集中を防止しつつ内部に釣糸ガイドを設けた高強度の中通し釣竿の提供を目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記目的に鑑みて本発明は、請求項１において、竿管先端部の継合部の直後に前細テーパ部を形成し、該テーパ部の後方はストレート状か、或いは、前細の緩テーパ状の竿管本体部であり、該竿管本体部の内側に釣糸ガイドを突出配設し、該釣糸ガイドの内口径が前記継合部の内径よりも大きく、前記継合部から前記釣糸ガイドの少なくとも最先端位置にまで亘って本体層を補強する補強層を設けていることを特徴とする中通し釣竿を提供する。
【０００６】
釣糸ガイドが設けられているため釣糸抵抗が低減し、この内口径が前端部の継合部の内径よりも大きいため、この竿管と前側の小径竿管とが振出式に継ぎ合わされていても、前側小径竿管はこの竿管内部に収納できる。また前端部の継合部から釣糸ガイドの少なくとも最先端位置にまで亘って本体層を補強する補強層を設けているため、補強されて剛性の高い継合部と、釣糸ガイドの配設された領域との間の、元来剛性の低い領域に釣竿が撓んだ際に応力が集中することを防止できる。更に補強層に連続して補強としての作用もある釣糸ガイドが形成されており、また、補強層の大部分は、竿管本体部よりも大きな前細テーパのテーパ部とその前の継合部に設けられているため、竿管本体部との剛性差は小さくバランスが採れており、釣竿の撓みが滑らかになる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下本発明を添付図面に示す実施の形態例に基づき、更に詳細に説明する。
図１は本発明に係る中通し釣竿の側面図であり、元竿１０の継合部１０Ｔに第１中竿１２が、第１中竿１２の継合部１２Ｔに第２中竿１４が、第２中竿１４の継合部１４Ｔに穂先竿１６が夫々振出式に継ぎ合わされている。穂先竿にはトップガイド１８が着脱可能に螺着されている。各竿管はエポキシ樹脂等の合成樹脂をマトリックスとし、炭素繊維等の強化繊維で強化して構成されている。また、元竿１０にはリール２６を固定するリール固定装置２２が装着されており、元竿の前部には釣糸２８を導入する釣糸導入部２０が設けられている。この釣糸導入部は第１中竿１２に形成してもよい。リール固定装置２２の前後にはグリップ２８，３０が形成されており、２４は尻栓であり、着脱可能に螺着されている。
【０００８】
図２は図１の要部縦断面の拡大図であり、後側の大径竿管としての第１中竿１２の継合部１２Ｔに、前側小径竿管としての第２中竿１４が継ぎ合わされた状態を示している。第１中竿１２の先端部は先細である継合部１２Ｔであり、その後部は該継合部１２Ｔのテーパよりも大きく前方に向って縮径するテーパ部１２Ｓに形成されているが、テーパ部は継合部と同じテーパであってもよい。このテーパ部１２Ｓの後部は僅かに前細形状か、或いは殆どストレートな形状の竿管本体部１２Ｈであり、この内部には螺旋状の釣糸ガイドＲＧ２が適宜なピッチで一体化されている。
【０００９】
テーパ部１２Ｓの長さは継合部１２Ｔの長さよりも長く、釣糸ガイドのピッチの２倍以上、好ましくは３倍以上に長く形成する。然しながら、テーパ部に代えて段差部に構成し、継合部の後部を内径の大きな竿管本体部としてもよい。この場合も後述のように補強層を竿管本体部内の釣糸ガイド部位にまで延設する。
【００１０】
継合部１２Ｔの内部には第１の補強層Ｈ１が一体化されており、テーパ部１２Ｓの内部には第２の補強層Ｈ２が一体化されている。この第２補強層の内面Ｋ２のテーパ率は２／１０００を超え、１００／１０００以下が好ましい。また、第２補強層の途切れる後端縁Ｌ２は、上記釣糸ガイドＲＧ２の前側終端部に連続させ、後端縁Ｌ２の釣糸ガイドと連続していないその他の部分Ｅ２は、曲面状や傾斜面にして肉厚を漸減させ、竿管本体１２Ｈに連続させており、これにより釣糸ガイドとの連続性が保持できると共に、肉厚の急変を防止して撓み時の応力緩和ができ、また、釣糸を傷つけず、好ましい。更には、この後端縁Ｌ２は竿管の長手方向に対して概ね直交方向に形成しており、補強層が竿管の円周方向に対して均等になるため補強効果が偏らず、好ましい。
【００１１】
上記構造の第１中竿１２の各部の肉厚について、継合部の肉厚ｔ４は竿管本体部の肉厚ｔ１よりも厚く、釣糸ガイド部位の総肉厚ｔ２よりも薄くし、その他との関係は以下の通りである。
ｔ２  ≧  ｔ３  ≧  ｔ４  ＞  ｔ１
従って、継合部やテーパ部は竿管本体部１２Ｈの肉厚ｔ１に比較して厚いため強度が向上し、継ぎ合わせ力に対抗できる。
【００１２】
また、内径の関係は以下の通りである。
ｄ１  ＞  ｄ２  ≧  ｄ３  ＞  ｄ０  ＞  ｄ４
従って、釣糸ガイドの内口径ｄ２は第２中竿１４の後端継合部の最大外径ｄ０（これは第１中竿の継合部１２Ｔの最大内径と同等か、或いはより大きい）よりも大きく、小径竿管１４を大径竿管１２の竿管本体部１２Ｈの後方にまで収納できるが、径ｄ２と径ｄ０の差が１ｍｍ以上あれば収納が容易であり、竿管内に釣糸を挿通させた状態で収納しても、小径竿管１４と釣糸ガイドＲＧ２との間に釣糸が食い込んで絡まることが防止できる。
【００１３】
肉厚に関していえば、継合部１２Ｔとテーパ部１２Ｓとは竿管本体部１２Ｈの肉厚ｔ１に比較して厚肉化されており、強度が向上すると共に撓み剛性も向上するが、この先部は先細形状であって竿管本体部１２Ｔよりも大きく縮径しているため、その分撓み剛性が小さく、この他、竿管本体部側は釣糸ガイドも補強作用が有り、結果的に、竿管全体としての剛性バランスが採れている。従って、撓みが滑らかになり易い。また、釣糸ガイドを配設しない先部を縮径しているため、釣糸ガイドの高さを高く設定し易く、糸抵抗の低減に寄与する。
【００１４】
竿管本体部１２Ｈのテーパ率を２／１０００以下、好ましくは１／１０００以下に形成すれば、釣糸ガイドＲＧ２を樹脂や繊維強化樹脂素体によって成形し、繊維強化樹脂の竿管本体部に一体化させる加圧加熱時に、緊締テープ等による加圧の作用で釣糸ガイド素体が位置ずれしたり、樹脂や繊維の流動が生ずることを小さく押えることができ、安定化した成形が行え、強度も向上する。
【００１５】
小径竿管の第２中竿１４は、その後端に合成樹脂材等で形成され、セラミックス等の硬質部材で形成された環状ガイドリングＧ４を保持している保持体１４Ｓが着脱可能に螺着されている。竿管本体の内部には螺旋状の釣糸ガイドＲＧ４が適宜なピッチで一体化されている。釣糸ガイドの後側終端は保持体１４Ｓの近くに位置している。また、保持体１４Ｓの後部は糸通し等の際に釣糸等を受け易くするために、後方に向って拡開した円錐状の受け面１４Ａを形成している。また保持体１４Ｓの前部には前方に拡開した凹部が形成されており、穂先竿１６を収納させた場合に、その後端部を容易に受け止め、寸法によってはその後端部を保持する作用を果たす。
【００１６】
補強層Ｈ１は継合部１２Ｔの補強のための内側層であり、補強層Ｈ２はこの補強層Ｈ１と釣糸ガイドＲＧ２を連続させる内側層であり、共に強化繊維は円周方向繊維を主体にして形成する。円周方向繊維を主体にしたプリプレグでも竿管を厚肉化することで強度が向上し、耐継合強度を向上させ、また、釣糸ガイド後端部位に生ずる応力集中を防止できると共に、長手方向繊維を少なくしていると共にテーパによって竿管を先細形状にしているため、強度が高い割には撓み剛性が高くならず、竿管全体の撓みが滑らかになる。補強層Ｈ１は竿管の本体層形成のための本体プリプレグとは別のプリプレグを巻回した補強のための層全体のことであり、本体プリプレグの内層側でも、中層でも、外側層でも、又はこれらを組み合わせてもよい。
【００１７】
この形態例のように継合部の補強層Ｈ１とこれを釣糸ガイドに連続させる層Ｈ２とを、必ずしも別々に形成する必要はなく、例えば、補強層Ｈ１を延長させるようにして補強層Ｈ２をも一緒に形成してもよい。別体で形成する場合は、両層の間に隙間が生じないよう、境界部を本形態例のように幾分重ねて形成するのがよく、この重合部位の外径が外側に膨出するようにその前後よりも厚肉に形成してもよい。特に、継ぎ合わせた小径竿管１４の後端近傍に厚肉部を形成することが好ましい。また、補強層Ｈ２の領域は補強層Ｈ１の領域に比較して、平均肉厚を厚く形成すると共に、円周方向繊維の単位体積当りの繊維比率を相対的に小さくする。竿管先端からの裂けや割れの発生に対しては、補強層Ｈ１の方が円周方向繊維比率が大きく、効果的に防止でき、補強層Ｈ２の方はそうした必要性が少ないからである。
以上では、大径竿管を第１中竿とし、小径竿管を第２中竿として説明したが、これは１例であり、これに限らない。
【００１８】
図３は図２に代る他の形態例であり、図２の場合と異なるのは、継合部１２Ｔの補強のための層を螺旋状釣糸ガイドＲＧ２の終端から２ピッチ程度後方の所まで延設している補強層ＨＫとしていることである。また、釣糸ガイドの最終端部を竿管１２の長手方向に対して概ね直交する方向に巻回しており、この部位の釣糸ガイドから前方に向って漸次薄肉化させ、テーパ部１２Ｓ内で終端させた肉盛部ＮＭを釣糸ガイドに連続させて形成している。
【００１９】
上記補強層ＨＫによって一般的な継合部の補強作用を果たし、該継合部に近いテーパ部１２Ｓの強度低下や強度のばらつきを防止し、また、釣糸ガイドの終端部とその近くの竿管本体との剛性等の相違による応力集中を防止している。更には、肉盛部ＮＭは釣糸ガイドの頂部と竿管内面との高さの差を埋めており、釣糸ガイドの終端部の応力集中を防止する作用の他、継合部１２Ｔに振出式に継ぎ合わせた小径竿管を収納させる際に、小径竿管の後端が釣糸ガイド端部に引っ掛らず、円滑に収納できるようにする作用を果たす。特に、釣糸を挿通させた状態で収納させる場合に、釣糸を絡み難くすることもできる。
【００２０】
補強層ＨＫは、長手方向に連続したプリプレグを用いて１層以上形成するのがよいが、長手方向に複数に分けたプリプレグを用いて巻装してもよい。積層数は任意であるが、補強の結果、継合部の肉厚ｔ４は竿管本体部の肉厚ｔ１の１．２倍以上、２倍以下にすることが好ましい。補強層は円周方向繊維を主体とした引揃えプリプレグや織布やこれらの組み合わせで形成する。釣糸ガイドの部材よりも高弾性、高強度のプリプレグを用いることで補強効果が一層向上する。また、補強層を形成した範囲において、本体層の軸長方向繊維量を先端側程減少させれば、先端の裂けや割れに対しては高強度でありながら、撓み易くできる。この段落の説明は図２の場合も同様である。
【００２１】
補強層を追加した竿管本体部の肉厚ｔ１’、釣糸ガイド部位の総肉厚ｔ２、肉盛部ＮＭを追加した釣糸ガイド終端部近傍の厚さｔ３とすれば下記の大小関係にある。
ｔ２  ＝  ｔ３  ＞  ｔ４  ＞  ｔ１’  ＞  ｔ１
ｔ２＝ｔ３は概ね同じの意味である。これにより、補強効率向上、釣糸ガイドの高さ確保による釣糸抵抗の低減、及び撓み剛性のバランス向上が図れる。然しながら、補強層の形成によっては、継合部の肉厚ｔ４が肉厚ｔ２より厚くてもよい。
【００２２】
テーパ部１２Ｓのテーパ率は２／１０００を超え、１００／１０００以下が好ましいが、２／１０００を超え、２０／１０００以下が更に好ましい。また、竿管本体部１２Ｈとテーパ部とのテーパ率の変化点は、補強層ＨＫや肉盛部ＮＭの形成部位であり、テーパの変化による強化繊維の蛇行や乱れ等が生じても強度確保ができ、高強度な竿管にできる。
その他の構造は図２の場合と同様である。
【００２３】
図４は竿管１２の先部の実施形態例を示す。本体層に対する補強層Ｈ１１を継合部１２Ｔの内側に設け、更に、釣糸ガイドＲＧ２を横断面の突出側が曲線に囲まれた滑らかな形状とし、そのガイドを終端させた後、そのガイド素体をそのまま、或いは潰して幅広に使用し、前記補強層Ｈ１１や釣糸ガイド終端部位との段差を少なくするように肉盛部ＮＭを形成している。継合部先端の肉厚ｔ１５は釣糸ガイド部位の肉厚ｔ１２よりも薄く、竿管本体部の肉厚ｔ１１よりも厚く、１．２倍以上１．６倍以下が好ましく、２倍以下に形成する。肉盛部の肉厚ｔ１４は肉厚ｔ１２と概ね同じか、或いは厚く、補強層Ｈ１１との重合部の肉厚ｔ１４’が最大である。
【００２４】
肉盛部ＮＭの後端縁部Ｅ１２は曲面や傾斜面にして、応力集中の緩和作用と、釣糸の傷つき防止作用を果たす。継合部の外形状は先部外周１２Ｒを曲面状か傾斜状に形成して先細としている。更には、竿管１２のテーパの変化点を前記最大肉厚ｔ１４’の部位に設定しているため、強度低下を防止できる。
【００２５】
図５は竿管１２の継合部１２Ｔの直後のテーパ部１２Ｓには肉盛部ＮＭを形成し、これに続く竿管本体部１２Ｈに螺旋状釣糸ガイドＲＧ２を配設しており、肉盛部は釣糸ガイドの終端部に高さも概ね揃えて連続させ、先側に行くに従って肉厚が漸減する。これにより小径竿管を円滑収納可能となる。
【００２６】
図６は継合部の他の形態を示す。内部に釣糸ガイドＲＧ２を配設する竿管本体部１２Ｈ’の形成に使用するプリプレグとは分断された別体のプリプレグによって継合部１２Ｔ’を形成するが、加熱成形は一緒に行って一体化させている。こうすれば、プリプレグに使用されている軸長方向強化繊維がテーパ部や段差部によって蛇行することが防止され、竿管本体部１２Ｈ’を成形し易いと共に、釣糸ガイドを一体化形成し易い。
【００２７】
図７では小径竿管１４を大径竿管１２内に円滑収納させるための工夫につき説明する。継合部１２Ｔの直後のテーパ部１２Ｓの後部は内側に螺旋状釣糸ガイドＲＧ２を配設した竿管本体部１２Ｈであり、この釣糸ガイドの横断面は、図示の如く、竿管１２の軸長方向に対して直交する面を有さず、角部の無い曲線（半円状）で囲まれている。一方、継合部に振出式に継ぎ合わされた小径竿管１４の後端縁部１４Ｒと、図２のＧ４に相当する環状ガイドリングを保持する保持体１４Ｓ’の後端縁部１４ＳＲとは角を丸めており、収納時にこれらが釣糸ガイドＲＧ２に接触して引っ掛ったり破損したり、傷つくことを防止できる。
【００２８】
釣糸ガイドも含め、各角部の丸め半径は１．５ｍｍ以上にし、好ましくは５ｍｍ以上にする（円でなくてもよい）。後端縁部１４Ｒと１４ＳＲ等は傾斜面でもよい。傾斜面の図７に現われる長さは２ｍｍ以上が好ましいが、円滑に収納できればそれ以下でもよい。
また、釣糸ガイドＲＧ２の表面硬さよりも保持体１４Ｓ’の後部を柔らかくすればよい。例えば、ゴムや合成樹脂等の柔軟な材料で形成すると、釣糸と釣糸ガイドの保護ができる。更には小径竿管１４の後端縁部１４Ｒも上記柔軟材で形成したり、被覆すればよく、上記角の丸めや傾斜面と組み合わせると更によい。
【００２９】
図８では、竿管の本体層ＨＳと釣糸ガイドＲＧの関係につき説明する。本体層ＨＳは典型的には外側層ＳＳ、中間層ＴＳ、内側層ＵＳとを有しており、夫々、円周方向に指向した強化繊維、軸長方向に指向した強化繊維、円周方向に指向した強化繊維を主体とした繊維強化樹脂プリプレグで構成されている。内側層の更に内側の最内層として軸長方向強化繊維や織布、又は樹脂層を配設してもよく、この内側に釣糸ガイドＲＧを突出形成する。
【００３０】
外側層の周方向繊維量よりも内側層の周方向繊維量、又は内側層と釣糸ガイドとの周方向繊維量の和が多くなるように配分すると、釣糸ガイドの存在による竿管内側の凹凸に基づく強度低下を防止できるため好ましい。厚さは釣糸ガイドの方を内側層よりも厚く形成するとよい。また、内側層の周方向繊維よりも低弾性な繊維を釣糸ガイドの繊維として使用すると、螺旋状や環状に形成し易く、破損もし難い。樹脂比率に関しても内側層よりも釣糸ガイドの方を高くし、繊維密度を少なくすれば、螺旋状や環状に形成し易く、破損もし難い。
【００３１】
また、釣糸ガイドＲＧには、竿管の軸長方向に対して概ね直交する方向に指向する繊維を有するように形成すると、釣糸を受け易く、耐摩耗性向上と糸抵抗低減とから好ましい。また、この繊維は耐摩耗性が大きく、滑り性のよい繊維が、釣糸抵抗の低減から好ましい。繊維径も大きな方が、露出した大径繊維が安定して釣糸を受けて案内できるため、糸抵抗低減からして好ましい。
竿管形成用のプリプレグの強化繊維と、一体化させる釣糸ガイドの繊維とが同種繊維の場合は、釣糸ガイドの方を大きな径の繊維にすることが耐摩耗性向上と糸抵抗低減とから好ましい。竿管本体層の内層の強化繊維を傾斜させる場合には、その繊維の傾斜方向は釣糸ガイドの傾斜方向（指向方向）に近づける方が好ましい。例えば、内層の強化繊維方向を竿管の軸長方向に対して４５度に設定する場合２つの方向があるが、螺旋状釣糸ガイドの傾斜側の４５度を選択する。
【００３２】
以上の各要件を組み合わせれば更に好ましい。
然しながら、説明した上記各要件にしなくともよい。例えば、釣糸ガイドの厚さを内側層の厚さよりも薄くすれば、釣糸を本体層の内面でより多く受ける場合に適する。
【００３３】
釣糸ガイドＲＧは螺旋状の場合、図９に略示するように合成樹脂をマトリックスとして繊維ＫＳで強化したものが適し、特に合成樹脂は竿管と同質の樹脂が一体化のために好ましい。繊維は、炭素繊維やセラミックス繊維やガラス繊維や金属繊維や複合材繊維等の強化繊維の他、耐摩耗性繊維や滑り性の高い繊維が好ましい。これらの繊維を束にして樹脂を含浸させた素体にヨリを掛けて芯金に巻装すると高い（厚い）釣糸ガイドが形成し易い。但し、釣糸ガイド自体の長手方向に対して繊維ＫＳの傾斜角度θは４５度以下、好ましくは３０度以下にし、竿管内を通過する釣糸がこの繊維を直交するように通過することが好ましい。
【００３４】
この他、釣糸ガイドの高さを高く、安定した形状に形成するには、加熱成形時の温度でも完全な溶融をし難い熱可塑性樹脂等の条体で形成した釣糸ガイド素体を常温で予め最終的な釣糸ガイド形状に近似させる等、一定の形態にし、これを芯金に巻回する等して竿管本体層と一緒に成形する。
その他、糸条に成形した熱硬化性樹脂や天然材料を使用して釣糸ガイド素体を形成してもよい。
【００３５】
図１０では、竿管本体層ＨＳに一体化接合される釣糸ガイドＲＧの構造につき説明する。釣糸ガイド素体ＲＧＫを図９で説明したような方法で予め成形する。この釣糸ガイド素体は、マトリックス樹脂を強化繊維ＫＳで強化した状態に形成されており、強化繊維は素体の突出側表面近くに集めている。この強化繊維はセラミックスや金属等の耐摩耗性部材の繊維が好ましいが、必須ではなく、無くてもよい。マトリックス樹脂は竿管本体層のマトリックス樹脂よりも硬い合成樹脂を使用する。例えば、フッ素樹脂の４フッ化エチレン樹脂を使用する。これは硬度も高く、また耐熱性にも優れる。
【００３６】
この釣糸ガイド素体ＲＧＫを、竿管本体層や釣糸ガイド素体のマトリックス樹脂よりも軟質な合成樹脂の接合層ＧＳ（本体層と釣糸ガイド素体との間は後述の境界層にも相当する）を介して本体層の内側層ＵＳに一体化接合する。これによって釣糸ガイドの突出した竿管中心側である釣糸接触部から竿管本体層側に向って、段階的に硬度が柔らかくなり、釣糸接触部には耐摩耗性の強化繊維ＫＳがあって摩耗し難く、更には竿管本体に応力が集中し難い構造となっている。
摩擦による発熱でも傷付きが防止される耐熱性樹脂材としては、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ−Ｐ−キシリレン、ポリスチレン、ポリアクリロニトリル等があり、これらを利用してもよい。
また、透明状の釣糸ガイドを形成して、竿管内部の釣糸ガイドＲＧの汚れを、竿管の一端から簡便に視認判定して、掃除のタイミングを図ることもできる。
【００３７】
図１１では竿管の本体層ＨＳと、これに一体的に形成された釣糸ガイドＲＧとの間の境界層ＫＳにつき説明する。この境界層は釣糸ガイドの幅よりも広く、その前後に亘って広がっており、竿管本体層と密着性のよいエポキシ樹脂等の合成樹脂や、これを含むガラス繊維のスクリムクロスシート等の繊維強化プリプレグ等で形成する。この他、カーボンテープ、合成樹脂フィルム、紙等が使用されるが、シート状部材に限らず、糸状合成樹脂、綿糸等でもよい。竿管の加熱成形時に完全には溶融してしまわない熱可塑性樹脂フィルムや糸条を使用してもよい。
【００３８】
本体層ＨＳは図８に示すように３層状に形成されていても、また、１層に形成されていてもよい。更には、境界層ＫＳは図１１のように本体層ＨＳに埋没させないで内表面に付着するように形成してもよく、また、本体層内に境界層の厚さ方向が、部分的に、或いは厚さの全体が埋没するように形成してもよい。部分や全体に埋没させる場合には、３層の本体層の内側層に埋没させ易い。
こうして釣糸ガイドの一体化に伴う周辺の竿管本体層への応力集中に対して本体層が補強され、強度が向上する。
【００３９】
境界層を本体層、又は釣糸ガイドのマトリックス材よりも軟質な材料、又は弾力性の大きなゴム材料や軟質合成樹脂を用いることで、本体層と釣糸ガイドとの間の応力の影響を更に緩和し、竿管の強度的な安定向上が図れる。
釣糸ガイドＲＧに強化繊維を配設して螺旋状に形成し、境界層ＫＳを釣糸ガイドに対して剥離性を有する材料で形成したり、或いは、釣糸ガイドとの境界表面に剥離性を持たせる処理を施せば、釣竿使用において竿管本体層ＨＳが破損した場合にも、釣糸ガイドは本体層から剥離し易く、強化繊維による補強作用もあって、本体層の破損に伴ってちぎれてしまうことが防止され、これによって内部に挿通している釣糸が切断され難く、その先部の仕掛けの回収が可能となる。
【００４０】
本体層の内側層部や釣糸ガイドに比較して境界層ＫＳを硬質の材料、高強度な材料、潤滑性の高い材料、耐摩耗性の高い材料、撥水性や撥油性の高い材料、伸度の高い材料を使用し、釣糸ガイドの幅よりも前後方向広い範囲（本体層内面の全面でも可）に亘って形成すれば、本来的な補強や緩和の層としての作用の他、こうした各特性を有する面が竿管内側に露出し、こうした材料の特性を活かした竿管が得られる。
【００４１】
図１２では、竿管本体層の内面に釣糸ガイドを一体的に突出形成する手法を説明する。螺旋状釣糸ガイドを例に説明する。芯金５０に、厚肉のテープ５２を所定間隔（５〜２５ｍｍ程度）を隔てて巻回し、このテープの上から、各厚肉テープ間５６（０．３〜３ｍｍ程度）を覆うように、また厚肉テープ５２の上で小さな隙間（０．３〜３ｍｍ）５８を設けるように薄いテープ５４を巻回する。これらの各テープは竿管の加熱成形に耐える熱特性の材料、例えば、シリコン、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）等で形成する。こうした各テープの上から竿管成形用プリプレグを巻回したり、或いは、釣糸ガイド用の素材を厚肉テープ５２間であって、薄肉テープ５４の上に巻回し、その後、竿管本体層のプリプレグ（図１４の場合は内側層用プリプレグと外側層用プリプレグ）を巻回して加圧加熱成形すれば、前者では図１３のように本体層ＨＳと同材質の螺旋状釣糸ガイドＲＧ’と微小な突条ＳＲＧが内側に突出形成され、後者では図１４に示すような螺旋状釣糸ガイドＲＧと微小な突条ＳＲＧが内側に形成される。
【００４２】
厚肉テープ５２の間の凹部空間５６を覆うように薄肉テープ５４を使用しているため、釣糸ガイドＲＧ，ＲＧ’が厚肉テープ間の段差状の空間形状そのままで形成されるのではなく、角部が丸まって形成され、図１３の場合も図１４の場合も釣糸の引っ掛るような角部が形成されず、釣糸保護と共に釣糸抵抗が低減できる。また、図１４の場合で説明すれば、釣糸ガイドＲＧと本体層の内側層ＵＳとの接合の前後縁部ＨＳＲは内側方向に凹状の曲面に形成され、釣糸ガイド前後部位における応力集中が防止できる。
【００４３】
また、釣糸ガイドＲＧの上面を略平面状に形成し、上部を本体層の内側層ＵＳ内に厚さ方向一部埋込み状に一体的に形成しており、上部の前後縁部ＧＲを丸めて形成しているため、竿管が大きく撓んだ際等においてもこの釣糸ガイド部位からの破損を防止できる。この内側層ＵＳは円周方向繊維を主体とした繊維強化樹脂プリプレグによる層、樹脂のみの層、或いは繊維強化樹脂プリプレグの樹脂の多い内側表面部である。更には、釣糸ガイド或いは内側層ＵＳ、又はその両方を撥水性、撥油性、潤滑性等を持たせた処理を行っても、釣糸ガイドＲＧは埋込み状況等によって強く一体化されているため、本体層ＨＳから取れたりし難く、しかも釣糸抵抗が低減される。
【００４４】
微小な突条ＳＲＧは螺旋状釣糸ガイドＲＧにそって概ね平行に設けられ、その高さは釣糸ガイドＲＧの高さの１／１０程度以下にし、通常２５ミクロン以下、１０ミクロン前後となる。従って、竿管内部を通過する釣糸が蛇行して弛んだ状態で走行し、本体層の内側層に接触しようとしても、この微小突条で受けられ、内側層に直接接触する割合を少なくでき、糸抵抗を低減できる。釣糸ガイドも微小突条も概ね平行に形成されているため、釣糸が当る角度を略一致させられ、釣糸繰出し時の振動や振れを押え、僅かに螺旋状になりながら円滑に通過できる。また釣糸ガイドも微小突条も竿管成形と一緒に成形でき、製造し易い。
【００４５】
上記微小突条は図示のような横断面が半円形状のものに限らず、周囲の本体層内面（内側層内面）に比較して竿管の中心側に凸な条体があればよい。従って、本体層内面に幅の広い凹条が存在しても、その縁部は凸条と見ることができる。こうした条体が複数条あってもよく、更には、内側層内面を更に微細な凹凸や粗面に形成し、これらと上記微小凸条ＳＲＧと釣糸ガイドＲＧとを複合させた釣糸案内構造であってもよい。
【００４６】
釣糸ガイドＲＧは、繊維強化樹脂プリプレグ、繊維強化金属、セラミックス、熱可塑性や熱硬化性の樹脂、ゴム、その他綿糸等の天然材料を使用する。また、竿管用プリプレグよりも低比重の材料を使用することで軽量化が図れ、更に、竿管用プリプレグの樹脂よりも糸滑り性の良い性質を付加した材料が好ましい。その他撥水性や耐摩耗性の高い材料が好ましい。単一材料でこれらの所望物性が得難い場合には、表面にこれらの物性を有する被膜をコーティングすることで容易に所望の物性が得られる。
【００４７】
例えば、フッ素樹脂で釣糸ガイドを形成すれば撥水性が有り、糸滑り性が向上する。但し、竿管本体層の繊維強化樹脂プリプレグとの密着性が劣るため、密着性向上のための被膜を界面に形成するか、本体層の内側層ＵＳをフッ素樹脂等同系統の樹脂で形成すると剥離が防止できる。
【００４８】
釣糸ガイドにカーボン、ガラス、ボロン等の高強度高弾性な強化繊維を使用した場合、竿管本体層よりも低剛性（又は低弾性）にする場合には、その強化繊維の体積比率は５０％未満にするのがよく、また、混合繊維（混合材）として合成樹脂繊維等の低弾性な材料を使用した場合は、その混合材を３０％以上にし、１００％に近づけるとよい。後者の例としては、フッ素樹脂を混合材とし、エポキシ樹脂をマトリックス材とするような場合があり、フッ素樹脂のみでは成形性が悪く、形状保持のためと本体層への一体化のためにエポキシ樹脂をマトリックス材として使用する。
竿管本体層と同等以上の剛性（弾性）にする場合は、５０％以上とし、７０％以上にできれば更に良い。
なお、繊維の方向はランダムな方向や釣糸ガイドの長手方向と一致させることも直交させることもでき、釣糸の挿通方向に合せることもできる。
【００４９】
図１５は螺旋状釣糸ガイドＲＧを内部に一体化させた大径竿管１２の継合部１２Ｔに小径竿管１４を振出式に継ぎ合わせた状態の縦断面図である。継合部の直後はテーパ部１２Ｓであり、その後ろは内側テーパ率が２／１０００以下の緩いテーパかストレート状の竿管本体部１２Ｈである。この後端部には、セラミックス等の硬質部材で形成された環状ガイドリングＧ２を保持している合成樹脂材等で形成された保持体１２Ｓが着脱可能に螺着されている。
【００５０】
前記螺旋状釣糸ガイドＲＧが保持体１２Ｓの前端近くにまで形成されている場合には、このガイド高さｈ１を保持体１２Ｓの先端の高さｈ０よりも低く構成すれば、後方から糸通しを行う場合に、糸通し具や釣糸が引っ掛り難くなる。
後述の図１６に示すように、釣糸ガイドの端部を保持体端部から遠く（螺旋状釣糸ガイドのピッチ程度以上）離した位置にすれば、上記高さ条件ｈ１＜ｈ０が無くても糸通しが容易になる。
【００５１】
螺旋状釣糸ガイドＲＧは竿管の後端まで一体的に形成した後、保持体１２Ｓを螺着するための雌ねじ部を形成すると、螺旋状釣糸ガイドの端部の竿管本体部への一体化が不安定になって、強度不足になるということが防止され、一体化の安定した状態に形成し易くなる。この際、ねじ部領域の釣糸ガイドは除去切削するが、この際、竿管本体部１２Ｈの内面を丁度残すか、或いは幾分か削り取り、雌ねじ部の内口径がその直前の竿管本体部１２Ｈの内面を延長した面の内径と同等以上になるように形成する。
これにより竿管本体部の内面の繊維方向と釣糸ガイドの繊維方向とが異なっていたり異質の材料が使用されていても、除去されるため、形成した雌ねじ部の山が欠けたり剥離することが防止できる。従って、耐久性に優れた螺着構造が提供できる。
【００５２】
竿管の内面に一体形成する螺旋状釣糸ガイドＲＧの素材を延長利用して竿管本体部１２Ｈの雌ねじ部の形成される領域面に一体化させて、ここを厚肉化し、この厚肉層を使って雌ねじを切削加工する場合には、その素材の強化繊維の指向方向が竿管本体部の軸芯に対して直交する方向か、或いはこの直交方向に対して、加工成形する雌ねじのリード角の範囲内に収まる方向になるように素材を巻回することで強度の安定した雌ねじ部が形成できる。
【００５３】
螺旋状釣糸ガイドＲＧを図１５のように後端継合部１２ＫＴの補強層ＨＫの範囲内において終端させれば、この補強層ＨＫと螺旋状釣糸ガイドＲＧとが竿管本体部に対して長手方向において連続するため、竿管本体部１２Ｈに強度の急に弱くなる領域が無く、高強度の竿管１２が提供できる。なお、補強層ＨＫのプリプレグは１枚でも、複数枚に分けて巻装してもよく、また、この形態のように外層に設ける他、中間の層や内側の層として設けてもよく、更には、夫々の層に分配配設してもよい。
竿管のテーパ率の変化点はこうした補強層のある領域に設定すれば、成形時に強化繊維の乱れ等が生じていても、竿管強度が保持される。
【００５４】
図１６は他の竿管１２の全長の縦断面図であり、螺旋状釣糸ガイドＲＧの一体化形成された竿管本体部１２Ｈは内側のテーパ率が２／１０００以下の緩テーパ状、或いはストレート状であり、その先に内側が急テーパのテーパ部１２Ｓ、それに続いて継合部１２Ｔが形成されている。この継合部に小径竿管１４が振出式に継ぎ合わされている。この継合部からテーパ部を経由して竿管本体部１２Ｈの先端近くである螺旋状釣糸ガイドＲＧの終端部に至るまでの領域Ｚ１の内面には補強層ＨＫ１が一体化されている。従って、テーパ率の変化する部位は補強された領域Ｚ１内にあり、高強度な竿管となる。
【００５５】
竿管後端には環状ガイドリングＧ２を保持している保持体１２Ｓが螺着されており、既述の如く、螺旋状釣糸ガイドＲＧの後側終端部は保持体１２Ｓの先端から幾分離隔しているが、竿管本体部１２Ｈの外側には後端位置からこの釣糸ガイドの終端部にまで亘って補強層ＨＫ２が一体化されている。このように螺旋状釣糸ガイドの前後の終端部位置の竿管には、夫々、補強層ＨＫ１，ＨＫ２が連続しているため、釣糸ガイドの一体化による竿管補強効果の存在しない領域は各補強層によって補強できており、竿管全体に亘った剛性バランスがとれ、高強度な竿管が提供できる。
【００５６】
竿管本体部１２Ｈの元部側の肉厚と釣糸ガイドの高さを合せた厚さｔ２’は、先部側のその厚さｔ２よりも厚く、かつ、継合部１２Ｔの肉厚ｔ４よりも厚く形成する。釣糸ガイドの高さを略同一にした場合は、厚さｔ２’は、厚さｔ２，ｔ４の内の厚い方の厚さの１．１５倍以上に厚く形成すると好ましい。更に好ましくは１．２５倍以上にする。また、元側補強層ＨＫ２の形成領域は厚さｔ２’よりも更に厚く形成している。
【００５７】
以上により、釣糸ガイドを配設していても、竿管剛性は概ね元側程高くでき、竿管全体の剛性バランスがとれ、これにより局部的に剛性の低く、低強度となる領域の存在を防止しており、滑らかな撓みが得られて竿管強度が向上する。
また、釣糸ガイドを一体化させた竿管本体部１２Ｈは、内側のテーパ率が２／１０００以下と非常に緩いため、釣糸ガイドの一体化形成時に竿管の加圧加熱によって竿管本体層の強化繊維が蛇行したり乱れることが防止され、そのために局所的に強度の低い部分が生ずることも防止している。
【００５８】
図１７は竿管本体部１２Ｈの元部側と先部側における釣糸ガイド等の比較を示す。従来は、螺旋状釣糸ガイドＲＧを竿管内側に一体的に突出形成する場合、テープ状素材を使用する等の製造条件から、釣糸ガイドを一定の高さや幅に形成していた。これでは、釣糸ガイド一体化部位の応力集中等の竿管強度への配慮や、釣糸の案内性能に改善の余地がある。
【００５９】
螺旋状に限らないが、釣糸ガイドのピッチは２５ｍｍ以下に形成する。釣糸ガイドＲＧの幅は、竿管の補強を兼ねることを主体に考えれば、幅の広いことが好ましい。高さは竿管の撓み曲率の大きな部位において高くすれば釣糸が竿管内面に接触し難くて好ましい。撓み曲率の大きな部位は、継竿ではその竿管が釣竿全体の中のどの位置の竿管であるかによって、竿管の先側部位であったり、元側部位であったりする。また、大径竿管の先部に釣糸導入部が形成され、その直前部に継合部が形成されており、ここに小径竿管が継ぎ合わされた場合、小径竿管の元部側の釣糸ガイドを高く構成すると釣糸が大径竿管の内面に接触し難くて好ましい。こうした各条件によって釣糸ガイドの大きさ等を変えることが望ましい。その意味で、竿管本体部１２Ｈの肉厚が先側ｔ１を元側ｔ１’よりも薄く形成した或竿管本体部の先側の撓み曲率が元側よりも大きい条件であれば、釣糸ガイドＲＧの高さは先側ｈ２を元側ｈ２’よりも高くする。
【００６０】
釣糸抵抗低減や耐摩耗性を考えると、釣糸ガイドは高く、広く形成するのがよい。上述したような種々の条件により竿管の元側の釣糸ガイドを先側よりも大きくしたい場合は、この大きな釣糸ガイドを一体化させたことによるガイド前後部位の応力集中を防止し、竿管元側部を先側部よりも剛性を高くして全体の剛性バランスを保持するという本来的な強度保持と剛性バランス保持の観点から、竿管本体部１２Ｈの厚さを先側よりも元側を厚肉化させることが必須であり、竿管本体部厚さと釣糸ガイド厚さを加えた厚さを、先側に対して元側を１．５倍以上、好ましくは１．７倍以上に大きく形成する。これにより強度保持と剛性バランスに優れた竿管にできる。また撓みバランスが改善される。
【００６１】
図１でいう穂先竿１６と、第２中竿１４や第１中竿１２とのように、前者を先側竿管とし、後者を元側竿管として、比較対比した釣糸ガイドの好ましい形態や材料関係を下記に示す。
0003562682.tif 000002
【００６２】
１）は先側が大きく撓むため、釣糸ガイドの間隔を小さくすれば、撓んでも釣糸は釣糸ガイドで受けられ、竿管内面に接触することが防止されるので、釣糸抵抗が低減できるからである。２）は小径の先側竿管では内部に侵入した水を排出させて糸抵抗を低減させる必要性が大きく、また、竿管本体の撓み剛性が本来的に小さいので、剛性を高くしないように設定する必要があり、このため軸長方向に傾斜させるとよい。３）は先側竿管の小径に合致したガイドになり、釣糸が挿通し易く、かつ、軽量で持ち重りが防止される。４）は、２）で説明したように先側竿管は撓み剛性が本来的に低いため、これを高めないためである。
【００６３】
５）では、大きな負荷が作用すれば、先側竿管の後方、即ち、元側竿管が大きな曲率で撓み、先側竿管は直線的に下方に向くため、大きな力で擦られ難く、逆に元側竿管は下方にまで向かず、曲った状態で釣糸に擦られるため耐摩耗性の高いものが必要である。小さな負荷では摩耗は殆ど問題ではない。６）では、元側は交換等のメインテナンスが容易になる。
上記１）から６）を１組以上組み合わせることにより、釣糸抵抗低減や耐久性の向上等、種々の利点を有する釣糸ガイドが形成される。
上記１）から６）の夫々につき、逆の構成にしてもよい。例えば、先側竿管の内径が比較的に大きい場合は、３）の逆構成にもでき、この構造では、先側で強く水切りを行って、元側に水を侵入させたくない場合に適する。
【００６４】
その釣竿の標準的対象魚に相当する負荷を与えた場合に、釣竿のもっとも大きく曲る（曲率の大きい）部位とその近くに、その前後に配した釣糸ガイドよりも耐摩耗性に優れた部材で形成した釣糸ガイドを配設するとよい。また、形状的には、幅広や台形状等、釣糸の接触面積を大きくすると耐久性が向上し、釣竿全体の釣糸ガイドの耐久性のバランスが図れる。
【００６５】
更には、図１８に示すように、（ａ）は先側竿管であり、（ｂ）は元側竿管である。図の左側が穂先方向である。（ａ）の場合は、竿管内径が小さく、釣糸ガイドＲＧの横断面形状は主に前側の急傾斜面Ｓ１と後側の緩傾斜面Ｓ２とによって形成されており、釣糸が繰出される方向Ａの場合は、釣糸を緩傾斜面Ｓ２で受けて中心側に押しやりつつ、その繰出しエネルギーを低減させないで送ることができる。逆に引き込む方向Ｂの場合には、釣糸は急傾斜面Ｓ１側で扱かれるように拭かれるため水切りがよくなる。（ｂ）の場合は特に方向性を持たせていないが、竿管内径が大きいため、先側竿管と比較すれば、（ａ）のような繰出し時の配慮は殆ど不要であり、引き込み時は先側において水切りがなされているため、やはり（ａ）のような引き込み時の配慮は殆ど不要となるためである。
【００６６】
図１９では、竿管本体層形成用プリプレグ等によって本体層の成形時に、そのまま一緒に釣糸ガイドＲＧ’（図２０）を成形する方法を示す。この方法では、別途釣糸ガイドを準備する必要が無いため、材料費や工数等が低減できる。従って、廉価タイプの釣竿に適する。
既述のような耐熱性材料のテープ５２’を、その幅方向において部分的に重ねながら芯金５０に巻回する。こうしてできた窪みＴＢに、粘性の高い液状の離型剤を塗布して乾燥させるか、或いは仮止め用樹脂や塗料等を塗布し、これを乾燥させた後、上に離型剤を塗布コーティングすれば、この窪みが曲面状になると共に、その表面に離型剤がコーティングされた状態となる。この上から本体層形成用のプリプレグＨＳＰを巻回し、緊締テープ等で加圧しつつ加熱成形し、成形テープ５２’と共に、離型剤や仮止め用樹脂等を竿管内部から除去する。
【００６７】
この結果、図２０に示す断面形状の釣糸ガイドＲＧ’の一体化された竿管が形成される。この釣糸ガイドＲＧ’の頂部ＴＢ’は、上述の如く、窪みＴＢが曲面状に形成された結果角が生ぜず、曲面状に形成される。従って、釣糸が接触しても損傷させず、また釣糸抵抗を低減できる。
この他、釣糸ガイドの竿管内への突出側を曲面状に形成するには、既述の耐熱性材料の厚いテープ５２’に、例えば、図２１の（ａ），（ｂ），（ｃ）のような凹形状の窪みを形成し、窪み側が外側になるようにしてこれを芯金に巻回し、外側からプリプレグ等の材料で覆ったり、樹脂その他の釣糸ガイド用材料を所望形状の窪み内に配設し、外側に竿管形成用プリプレグを巻回して加圧加熱成形すれば、所望断面形状の釣糸ガイドが形成できる（テープは後で除去する）。
【００６８】
以上の本願各説明は、収納の寸法関係を除き、継合部が振出し以外の並継ぎ、インロー継ぎ、逆並継ぎであっても適用できる。また各説明構造を単独で使用してもよく、更には、いくつかを適宜組み合わせてもよく、それは任意である。
【００６９】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように本発明によれば、内部に釣糸ガイドを設けても高強度で剛性バランスがとれ、釣竿の撓みが滑らかな中通し釣竿が提供できる。また、釣糸ガイドの内口径を継合部の内径よりも大きくしているため、振出式であれば、小径竿管が大径竿管内部にまで収納可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は本発明に係る釣竿の側面図である。
【図２】図２は図１の要部の拡大縦断面図である。
【図３】図３は図２に代る他の縦断面図である。
【図４】図４は継合部の形態例の図である。
【図５】図５は釣竿の他の形態例の図である。
【図６】図６は継合部の他の形態を示す図である。
【図７】図７は振出式継合部の形態例の図である。
【図８】図８は釣糸ガイドと本体層の関係説明図である。
【図９】図９は釣糸ガイドの斜視図である。
【図１０】図１０は釣糸ガイドと本体層の関係説明図である。
【図１１】図１１は釣糸ガイドと本体層の関係説明図である。
【図１２】図１２は釣糸ガイドと本体層の一体化成形方法説明図である。
【図１３】図１３は図１２の方法によって成形された竿管断面図である。
【図１４】図１４は図１２の方法によって成形された竿管断面図である。
【図１５】図１５は竿管縦断面図である。
【図１６】図１６は他の竿管縦断面図である。
【図１７】図１７は竿管内での前後位置による釣糸ガイド大きさの相違説明図である。
【図１８】図１８は竿管の位置相違による釣糸ガイド相違の図である。
【図１９】図１９はエコノミータイプの釣糸ガイド付竿管の製造方法を示す図である。
【図２０】図２０は図１９の方法によって製造された部分竿管縦断面図である。
【図２１】図２１は釣糸ガイドを成形するテープの横断面図である。
【符号の説明】
１２Ｈ            竿管本体部
１２ＫＴ          後端部継合部
１２Ｓ            テーパ部
１２Ｔ            継合部
Ｈ１，Ｈ２，ＨＫ  補強層
ＲＧ，ＲＧ２      釣糸ガイド
【図１】
0003562682.tif 000003
【図２】
0003562682.tif 000004
【図３】
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【図４】
0003562682.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
0003562682.tif 000009
【図８】
0003562682.tif 000010
【図９】
0003562682.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0003562682.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
0003562682.tif 000017
【図１６】
0003562682.tif 000018
【図１７】
0003562682.tif 000019
【図１８】
0003562682.tif 000020
【図１９】
0003562682.tif 000021
【図２０】
0003562682.tif 000022
【図２１】
0003562682.tif 000023