(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
固体物質をプラズマ爆破する装置において、
電気エネルギーを蓄積するためのキャパシタと、
所与の長さ及び断面積を有し、前記キャパシタに電気的に接続されて電流を受け取る爆発性導体と
を備え、前記電流は、前記爆発性導体を、前記固体物質に作用するための蒸発性作用流体の付近で固体状態からプラズマへと加熱し、更に、
前記キャパシタから前記爆発性導体へ電荷電位を選択的に結合するためのスイッチ手段と、
前記キャパシタに接続され、電荷の流れを受け取って、前記爆発性導体への電流の変化率を低速化するインダクタと
を備え、前記爆発性導体が固体状態からプラズマへと変化してプラズマへの電流を生じさせるときに前記爆発性導体の抵抗値が増加してプラズマ間に増加した電圧降下を形成し、これに伴って前記蒸発性作用流体への熱の消散を増大し、前記インダクタのインダクタンスを前記キャパシタのキャパシタンスで除算した比の平方根を、前記爆発性導体の長さをその断面積で除算した比に比例させ、かつ前記爆発性導体の体積を、前記キャパシタに蓄積される電気エネルギーに比例させることにより、前記キャパシタから前記爆発性導体への最適なエネルギー伝達を与えるようにしたことを特徴とする装置。
【請求項２】
前記爆発性導体は、比較的大きな表面積対体積比を有する導電性材料のシートを含む請求項１に記載の固体をプラズマ爆破する装置。
【請求項３】
前記爆発性導体は、金属リボンを含む請求項１に記載の固体をプラズマ爆破する装置。
【請求項４】
前記爆発性導体は、支持本体の周りに巻かれた螺旋リボンを含む請求項１に記載の固体をプラズマ爆破する装置。
【請求項５】
固体をプラズマ爆破する方法であって、以下の工程：
キャパシタに電荷を充電する工程、及び
前記電荷をインダクタを経て爆発性導体へ転送する工程
を含み、インダクタンスとキャパシタンスの比の平方根は、爆発性導体の長さをその断面積で除算したものに比例し、爆発性導体の体積は、キャパシタに蓄積される電気エネルギーに比例することを特徴とする方法。
【請求項６】
粉末状金属と酸化剤の混合物の付近に爆発性導体を配置し、爆発性導体がプラズマに変換されることにより前記混合物を反応させて熱エネルギーを放出させ、爆発性導体の爆発力を増大する工程を更に含む請求項５に記載の固体をプラズマ爆破する方法。
【請求項７】
前記粉末状金属はアルミニウムを含む請求項６に記載の固体をプラズマ爆破する方法。
【請求項８】
前記酸化剤は水を含む請求項７に記載の固体をプラズマ爆破する方法。
【請求項９】
前記アルミニウム及び水を爆発性導体の付近に維持するために前記アルミニウム及び水にゲル化剤が組み合わされる請求項８に記載の固体をプラズマ爆破する方法。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、一般に、パルス高電流をプローブに供給してプラズマを発生し、プラズマから得られる衝撃波によって地層を破砕するための駆動装置を備えたプラズマ爆破装置に係る。より詳細には、本発明は、駆動装置が高電圧において多量の電荷を蓄積するためのキャパシタンスを有するような装置に係る。駆動装置のインダクタは、このキャパシタンスからの放電電流パルスを保持し、そしてそれを、プローブに接続された電気的に整合された除去可能な爆発導体へ供給する。この爆発導体は、地層又は他の固体物質の孔内に配置される。
先行技術の説明
推進ガスの爆発又は吐出を形成するための爆発ワイヤ及びスパークギャップの両システムが知られている。爆発ワイヤシステムは、「アルミニウム燃料粉末／水の反応から生成された水素ガスによる発射物の発射（Launching Projectiles With Hydrogen Gas Generated From Aluminum Fuel Power/Water Reactions）」と題するリー氏の米国特許第5,052,272号に例示されている。リー氏は、パルス電力技術をトリガーワイヤ及びアルミニウム燃料粉末−酸化剤の混合物に適用することにより高いエネルギー効率で水素ガスを発生する方法を開示している。アルミニウム燃料粉末の好ましい酸化剤は、水である。この装置は、誘導コイルに接続されたキャパシタバンクを備えている。金属導体ワイヤが誘導コイル及び高速スイッチに接続される。スイッチが閉じると、キャパシタバンクからの電気エネルギーがインダクタ及びスイッチとワイヤとに流れる。電荷の全エネルギーは、アルミニウム燃料１グラムあたり0.50ないし15キロジュールであるのが好ましい。放電は、10ないし1000マイクロ秒間続く。
パドバーグ二世の米国特許第3,583,766号は、鉱物堆積物の層に形成されて沈積海底へと延びる孔に向かうドリルパイプを有する深海探査乗物を開示している。ドリルパイプの下端にはドリルヘッドが配置され、ドリルヘッドの上にプラズマ放電区分が配置される。付勢回路は、電源から、プラズマ放電区分を経て延びる細いニッケルワイヤへ電気エネルギーを接続する。スイッチが閉じると、高電流が細いニッケルワイヤに急激に流れてこれを爆破し、先鋭な圧力波を伴う大きなプラズマ放電を形成する。プラズマ放電区分の開口は、圧力波を放出させ、爆発を模擬する衝撃波を伴う急激に膨張して崩壊する気泡を発生する。この交互の気泡の膨張と崩壊は、先鋭な圧力パルスの形態の音波を伝播する。
ユトキン氏のソビエトユニオン第357345A号は、付勢時に衝撃波を発生するために、砂のような湿った誘電体塊材料が装填された岩石の穴に挿入される一対の電極及び導電性ワイヤストリップを有する岩石破壊装置を開示している。ワイヤは、電極に接続され、そして誘導体プレートの周りに延ばされる。誘電体プレートは、爆破作業のために岩石の穴に配置される。
スパークギャップ即ち非爆発ワイヤシステムは、水又はオイルを回収するために地球に深い穴を掘削するためのスパークギャッププローブを開示した「衝撃プラズマ地球掘削（Shock Plasma Earth Drill）」と称するオヘア氏の米国特許第3,679,007号に例示されている。プローブは、中心電極と、そこから分離されそしてそれを取り巻く外部電極とを有している。400μＦのキャパシタンスを有しそして6000ボルトの電位に充電されるコンデンサ又はキャパシタバンクが電極に電気エネルギーを供給する。衝撃波は水中で発生され、中心電極の外面と、その周囲電極の内面は、0.75インチのギャップで分離される。中心電極は、0.25インチの直径を有する。図４に示す実施形態は、高電圧整流器と高電圧変成器との組合せにより6000ボルト以上に充電されるキャパシタ又はコンデンサバンクを有している。図５に示す実施形態では、キャパシタバンクは、地球の柔軟なエリアで作業する場合は6000ボルトに充電され、そして硬い土壌又は岩石エリアで作業する場合には30,000ボルトの高電圧に充電される。各々の実施形態において、スイッチが閉じると、電圧の初期サージが水中に配置された電極に到達する。水は電流パルスによってプラズマに変換されるので、水の抵抗値は下げられる。水のプラズマ抵抗にまたがる電気エネルギーが迅速に解除すると、多量の熱が発生し、電極の前方で地球から離れる衝撃及び水力を与える爆発作用を生じる。
モエニー氏等の米国特許第4,741,405号は、地中鉱山のスパーク放電ドリルを開示している。このドリルは、数キロジュールから100キロジュール以上までの範囲のエネルギーのパルスを１ないし10パルス／秒以上のレートで岩石面に供給する。泥又は水のようなドリル流体は、スパークエネルギーが岩石面で伝播するのを助成する。
「電気機械的にトリガされるスパークギャップ（Electromechanically Triggered Spark Gaps）」と題するキッツジンガー氏の米国特許第4,897,577号は、ギャップを画成する対向面を有するアノード及びカソードを開示している。ギャップの付近にトリガ電極が配置される。トリガ電極とカソードとの間に接続された圧電ジェネレータがスパークギャップスイッチをトリガする。このスイッチは、キャパシタ放電回路からの約100,000アンペア以上の電流を取り扱うことができる。
「プラズマ爆破方法（Plasma Blasting Method）」と題するキッツジンガー氏等の米国特許第5,106,164号は、硬い岩石の鉱山の営業において岩石を破砕するためのプラズマ爆破プロセスを開示している。キャパシタバンクからの電気エネルギーがスイッチされて、岩石面の穴内に配置された爆破電極に500キロアンペアを供給し、好ましくは硫酸銅を含む電解液の絶縁破壊を生じさせ、プラズマを形成する。電解液は、ベントナイト又はゼラチンでゲル化され、爆破の前に、閉じ込められたエリアから漏出することのない充分な粘性にされる。爆破装置は、電力ロスを減少すると共に、岩石へエネルギーを迅速に放電するように確保するために最小のインダクタンス及び抵抗値を有する。
公知システムの１つの欠点は、キャパシタンスから爆発導体又はスパークギャップへのエネルギー伝達効率が比較的悪いことである。エネルギーの伝達効率が悪い結果として、爆発導体又はスパークギャップを駆動して所与の量の爆発エネルギーを与えるために比較的大きなキャパシタバンクを設ける必要がある。
又、スパークギャップシステムは、エネルギーを消散すべきゾーン、即ち電極間のギャップが、最初に高いインピーダンスを有し、その後、印加電圧によってギャップに絶縁破壊が生じて、比較的低いインピーダンスのプラズマが形成されるという欠点もある。その結果、高インピーダンスから低インピーダンスへのギャップインピーダンスの変化は、ギャップのエネルギーを爆発ワイヤシステムのように効率的に消散しない。
発明の要旨
本発明の方法及び装置は、大きなマルチキャパシタのキャパシタバンクをもつ駆動回路を有したプラズマ爆破装置を構成する。キャパシタバンクは、イグナイトロンのような高電流スイッチに電流を供給するように接続され、イグナイトロンは、そのグリッドに接続されたトリガー回路によって制御される。キャパシタバンクの大きなキャパシタンスと一緒に考えたときの駆動回路の分布インダクタンスは、比較的大きな無効インピーダンスを比較的低い消散即ち抵抗性インピーダンスと共に有する回路を生じる。
公知技術に関連した問題、特に、爆発ワイヤを駆動するに充分なエネルギーを供給するために比較的キャパシタンスの大きなシステムの使用を必要とする低いエネルギー伝達効率の問題を克服するために、本発明の重要な特徴は、駆動回路の誘導性及び容量性インピーダンス成分と特定の電気的関係を有する爆発性導体の使用にある。より詳細には、爆発性導体は、信管の長さ（ｌ）と信管の断面積（Ａ）との積により定められた体積を有していなければならず、これは、キャパシタバンクの蓄積エネルギーCV2及び長さ対断面積比に比例し、これは、分布インダクタンスのインダクタンスの平方根をキャパシタンスで除算したものに比例することが発見された。長さ（ｌ）は、電流の流れる方向に測定される。断面積（Ａ）は、電流の流れる方向に対して横に測定される。２つの式を組み合わせると、信管の長さ（ｌ）は、
ｌ＝k1（LC）1/4Ｖ
に等しくなるように導出され、そして信管の断面積は、
Ａ＝k2C3/4Ｌ−1/4Ｖ
のように導出される。但し、k1及びk2は、経験的に決定された定数である。アルミニウム信管即ち爆発性導体を使用する場合には、
k1＝1.8x10-1cm/（ボルト−秒1/2）
k2＝3.6x10-5cm2/（アンペア−秒1/2）
であり、そして更に、銅については、
k1＝2.3x10-1cm/（ボルト−秒1/2）
k2＝1.6x10-5cm2/（アンペア−秒1/2）
である。又、信管の長さ（ｌ）は、断面積よりも重要でないことも分かった。
更に、信管にピーク電流が流れるときに爆発する傾向をもつように爆発性導体の特性を選択することにより所望のエネルギー伝達が向上される。その点において、大量の電流が流れ、信管の場所にわたるプラズマの抵抗値は、固体の爆発性導体がプラズマに変換されるときに増加し、爆発導体の場所にI2Rの電圧降下を更に増加させる。これは、信管の場所での局部的なエネルギー消散を、回路の他の部分でのエネルギー消散に比して向上させ、そして更に、信管の場所へのエネルギー伝達に対して良好な整合を与える。
又、本発明は、螺旋状に巻かれた金属リボン導体の形態、マンドレルに巻かれた多数の螺旋体の形態、或いはカップ状導体の形態の爆発導体を有するプラズマ破砕システムにも係る。リボン型及びカップ型の両爆発導体は、爆発導体の場所から迅速な熱消散を与えて機械的なエネルギーを迅速に解放し周囲の岩石を破砕するために比較的大きな表面積対体積比を有する。
比較的小さなキャパシタバンクからの所望のエネルギー伝達特性は、爆発導体のすぐ近くの位置に粉末金属及び酸化物混合物を配置することにより更に増加することができる。本発明においては、好ましい混合物は、アルミニウム及び水で構成されるが、他の粉末金属を使用してもよい。爆発力は著しく向上することが分かった。
爆発導体を交換できる特徴により、同じプローブを多数の発射に再使用することができ、比較的安い経費となる。装置の他部分のコストは、低く抑えられる。というのは、公知技術に比して比較的小さなキャパシタンスバンクを使用することができ、ケーブルを経てプローブへ流れそしてバックアウトする比較的小さな電流を与え、これにより、従来のケーブルネットワークを使用することができ、装置のコストを低減するからである。
【図面の簡単な説明】
図１は、本発明によるプラズマ破砕装置の回路図である。
図２は、図１に示されたプラズマ破砕装置のプローブの側面図で、その細部を示す図である。
図3Aは、図２に示すプローブのプローブチップの概略図で、交換可能な信管カートリッジが取り付けられた取り外し可能な爆発性導体をもたない状態を示す図である。
図3Bは、図3Aに示すプローブチップの概略図で、単一導体巻線を有する取り外し可能な信管カートリッジを備えた取り外し可能な爆発性導体をプローブチップにいかに取り付けて電気的に接続するかを詳細に示す図である。
図3Cは、図3A図及び3Bに示すプローブチップの概略図で、単一巻線の取り外し可能な信管カートリッジが配置された状態を示す図である。
図3Dは、図3Aないし3Cに示されたプローブチップの概略図で、多巻回の信管が形成された多巻線の取り外し可能な信管カートリッジを有するプローブチップを示す図である。
図４は、図２に示すプローブの部分断面図で、点火の前にボアホールに取り外し可能な信管カートリッジが配置されたプローブを示す図である。
図５は、図２に示したプローブ及び信管カートリッジが配置されたブロックの部分断面図で、プローブの点火により生じる破砕線を点線で示した図である。
図6Aは、例１としてプローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図6Bは、例１のテストに対しプローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図6Cは、例１のテストに対しプローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図6Dは、例１のテスト結果として、プローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図7Aは、例２のテスト結果として、プローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間に対して示すグラフである。
図7Bは、例２のテストに対しプローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図7Cは、例２のテストに対しプローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図7Dは、例２のテストに対しプローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図8Aは、例３のテスト結果として、プローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間に対して示すグラフである。
図8Bは、例３のテストに対し爆発プローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図8Cは、例３のテストに対しプローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図8Dは、例３のテストに対しプローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図9Aは、例４のテスト結果として、プローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間に対して示すグラフである。
図9Bは、例４のテストに対しプローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図9Cは、例４のテストに対しプローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図9Dは、例４のテストに対しプローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図10Aは、例５のテスト結果として、プローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間に対して示すグラフである。
図10Bは、例５のテストに対し、プローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図10Cは、例５のテストに対し、プローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図10Dは、例５のテストに対しプローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図11Aは、例６のテストに対し、プローブに流れる電流（単位10,000アンペア）を時間に対して示すグラフである。
図11Bは、例６のテストに対し、プローブの電圧降下（単位ボルト）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図11Cは、例６のテストに対し、プローブに転送される電力（単位メガワット）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
図11Dは、例６のテストに対しプローブに転送されるエネルギー（単位ジュール）を時間（単位ミリ秒）に対して示すグラフである。
好ましい実施形態の詳細な説明
添付図面の特に図１には、本発明を用いたプラズマ爆破装置が参照番号10で一般的に示されている。このプラズマ爆破装置10は、岩石層に配置されるべき爆破プローブ14へパルス状の高電流・高電圧エネルギーを供給する駆動回路を備えている。プローブ14には、整合された取り外し可能な爆発導体16が取り外し可能に電気的に接続される。
駆動回路12にエネルギーを供給するために、従来の高電圧電源20が接地リード22及びリード24を経て駆動回路に接続される。リード26は、電気エネルギーを蓄積するためのキャパシタ30、32、34、36及び38を有するキャパシタバンクより成る容量性即ちキャパシタンス手段28に接続される。キャパシタバンク28の全キャパシタンスは、11,000ボルトの公称ピーク定格電圧において4190μＦである。接地リード40は、キャパシタンスバンク28を接地点42に接続し、この接地点には、接地リード22も接続される。高電圧電源20は、キャパシタンスバンク28を、例えば、5kV又は10kVの高い電位に充電する。蓄積された電荷は、次いで、電流パルスとして駆動回路12の他の部分を経てプローブ14へ解放される。駆動回路12は、分布抵抗記号44により例示された22ミリオームの分布抵抗値を有する。電流パルスは、カソード48、アノード50及び制御電極52を有するイグナイトロン46より成るスイッチ手段と、リード26とに流れる電流により形成される。イグナイトロン46は、キャパシタバンク28から爆発導体16へと電気エネルギーを選択的に接続する。これは、電流の流れを制御し、そしてそれ自身は、リード56を経てトリガー52に接続されたトリガー回路54によって制御される。このトリガー電極54がイグナイトロンのトリガー52に電位を供給するときには、電流パルスがイグナイトロン46及びリード58を経てプローブ14へ流れる。駆動回路12の147μＨの分布インダクタンスより成る誘導性手段は、インダクタ60によって表される。この分布インダクタンス60は電流を受け取り、そして爆発導体16へ送られる電流の変化率を低速化する。この低速化された電流パルスはリード58を経て送られ、該リードは、従来の0000ゲージ溶接ケーブルより成るねじれ対60に接続され、これは、第１ケーブル62及び第２ケーブル即ち接地ケーブル64を有する。リード58を経てケーブル62へ流れる電流は、リード58に誘導的に接続されたロゴウスキー（Rogowski）コイル66によって感知され、リード58を経てプローブ14へ流れる電流を測定する。プローブ14にまたがる電圧は、ケーブル62と64との間に接続された電圧測定装置70によって効果的に測定される。ケーブル64は、共通の接地点42に接地され、キャパシタバンク28への電流戻り路を形成する。
図２に詳細に示されたように、電気的爆発プローブ14は、全長が42.75インチの同軸電極である。外側の接地戻り導体71の塊は、2.875インチ外径の円筒状スチールパイプ72より成る。このスチールパイプ72の端74及び76の対は、各々部分78及び80においてねじが切られていて、駆動回路12に電気的に接続される。スチールパイプ72の上端74において、アルミニウムの電流分散プレート82は、該アルミニウムプレート82の下にねじ込まれる黄銅のスパナナット84と、該アルミニウムプレート82の上にねじ込まれる黄銅のスパナナット86とで固定される。特大の４インチ長さの高電圧絶縁スタンドオフ88がスチールパイプ72及び黄銅のスパナナット86の上に配置され、そしてポリエチレンのフラッシュシールド90が第２のアルミニウムの電流分散プレート92のための付加的な電気絶縁を与え、該プレート92は、スパナナット94とエーコンナット96との間に固定され、図４に断面図で示された内側管状黄銅高電圧電極98に接続される。フラッシュシールド90は、爆発導体16がオープンしたときに予想外に高い電圧が発生した場合に追加絶縁を与える。
ねじれ対60は、従来の溶接ケーブルラグ97、99に接続され、そしてボルト−ナット対100及び102によって各々アルミニウム電流分散プレート82及び92に接続され、これらは、電流を受け取って電気エネルギーを爆破プローブ14へ供給するための手段を形成する。外側のスチール保持カラー／接地電極104は、スチールパイプ72の底部にねじ込まれる。接地電極104は、爆発導体16と電気的に接触される。
爆発性導体16は、信管カートリッジ110を形成するようにマンドレル108に螺旋状に巻かれた金属リボンである。マンドレル108は、PVCより成る長さ4.5インチの円筒状パイプであるが、爆発導体16を巻き付けるデキシー（Dixie）カップのような絶縁材料でも充分である。或いは又、リボンの爆発導体16を金属カップに置き換えてもよい。
図４に示したように、管状の黄銅高電圧電極98は、爆破プローブ14の上部から下部へと延び、スチールの高電圧電極チップ112が管状の黄銅高電圧電極98へとプレスフィットされ、柔軟な円形の銅シートエンドピース114を経て爆発導体16との良好な電気的接続を行う。カラー／接地電極104の接地接触端116は、接地戻りのために爆発導体16への電気的接触を与える。
Ｇ−10のガラスファイバ絶縁対118は、内側の高電圧電極と外側の接地戻り電極との間に同軸的に配置される。ここに示す実施形態では、Ｇ−10ガラスファイバ絶縁体118は、プローブ14の下端部から約18インチ上方に延び、ラップジョイント120は、円筒状のデルリンアセタールポリマー絶縁材122への界面を形成し、絶縁材122は、円筒状スチールパイプ72内を同軸的に延び、爆破プローブ14の上端の特大の高電圧スタンドオフ124まで延びる。
スチール保持カラー／接地電極104は、段状の肩部領域126を形成し、ここで、Ｇ−10ガラスファイバ絶縁体118が巾広になり、従って、スチール保持カラー／接地電極104により機械的に捕獲される。Ｇ−10ガラスファイバ絶縁体118を爆破プローブ114の下端に捕獲し、そしてラップジョイント120に接合された爆破プローブ14の上端に円筒状のアセタールポリマー絶縁体122を使用することにより、爆破に耐えそして再使用することのできる同軸的な絶縁組立体が形成される。
スチール保持カラー／接地電極104の端において爆破プローブ14を巾広にすることにより、環状又は爆発性導体領域130が以下に詳細に述べる作用流体を含むことのできるドリル穴129内の限定エリアが画成される。或いは又、作用流体は、爆発性導体16の限定エリア内に収容されてもよい。
図3Aに最も良く示されたように、スチールの高電圧電極チップ112は、Ｇ−10ガラスファイバ絶縁体118から僅かな距離に延びる。図3Bに示されたように、マンドレル108は、爆発導体16が一端132において円形の端部片114に接続されている。図3Cに示されたように、爆発導体16は、接地接触端116と、円形の端部片114を外方に押すスチールの高電圧電極チップ112との両方に電気的接続するように配置される。シート状の円形の端部片114は、マンドレル108の区分の一端を閉じ、爆発導体16の両端に良好に電気的接触するよう助成するために柔軟な銅シートで構成される。
図3Dに示されたように、多数の爆発導体16'の各々は、他のリボン16'と平行にマンドレル108の周りに螺旋状に巻かれた金属リボンで構成される。このように構成した２つ以上のリボンの組立体を以下に述べる例Ｖにおいてテストした。この例は、爆発導体16'と反応作用流体との間の密接な接触を促進するために４つの平行なリボン16'の使用について説明するものである。爆発性導体16及び16'は、5.5ミル厚みのアルミニウムホイルの種々の長さのストリップで構成され、これらは長手方向に折り曲げられて、0.75インチの巾にされた。
図５に示すように、電気的爆破プローブ14は、37インチ立方の高強度（10,000psi）のコンクリートテストサンプル140に配置される。このようなコンクリートテストサンプルは、以下の例III−VIにおいて使用した。破線142は、図示されたように直角に交差する壁を有する円形穴のストレス増強内側角から均一に外方にクラックが延びる場合に観察されると予想される円錐形の破砕表面を表している。このような「基本円錐形」又は「噴火口形状」がテスト後の部片に一様に見られる。最も対象的な円錐は、最大エネルギー放射により得られた。
作用流体は、ドリル穴129の環状部130に入れられ、爆発性導体16から熱を受けて、岩石を砕くための圧力−体積（pv）作用を行う。水が作用流体として使用されるので、これは酸素源でもあり、岩石のプラズマ破砕を化学的に増強するのに使用されるアルミニウムのような粉末金属と発熱反応するための酸化剤又は酸化物質として働く。
プローブ14の下端は、コンクリートのテストサンプルに向かって約19インチ延び、そこに掘削された穴129は、直径が2.88インチであり、これは、標準的な岩石ドリルにより形成された穴である。爆破プローブ14の全直径は、スチールの保持カラー／接地電極40において2.875インチであり、これは穴の直径よりも若干小さい。爆破プローブ14とドリル穴129との間の密接な嵌合は、爆発中に環状部130の環状領域に収容された作用流体が吹き出すのを防止する。
化学的に増強される実施形態では、環状部130に、水と混合されたノックス（Knox）ゼラチンのようなゲル化剤と、微細な懸濁アルミニウム粉末とが充填される。或いは又、水と発熱反応して急激に膨張するガスを発生するチタンや鉄のような他の金属粉末も、本発明により受け入れられる燃料である。
爆発信管を駆動するアルミニウム−水の混合物の化学的反応の解放エネルギー密度は、混合物１立方センチメータ当たり約10キロジュールに達する。このエネルギー密度においては、マンドレル108の直線１インチ当たり約0.5メガジュールのエネルギーが発生する。キャパシタバンクのエネルギーは、全解放エネルギーの約10％である。必要なエネルギーが高く、大きな爆発で爆破する必要性を排除するときには、化学的な増強が所望される。アルミニウム−水の混合物は、燃料又はエネルギー推進剤として機能する。エネルギーは、信管付近の局部的な減少により解放されるのであって、自己伝播化学反応によるのではない。アルミニウム及び水が爆発信管及びプラズマにより加熱されると、それらが発熱反応して水素を発生し、水素は急激に膨張して、ドリル穴の岩石破砕のための機械的なエネルギーを与える。
岩石を砕くのに必要なエネルギーが大きくないときには、エネルギー推進剤を排除しそして不活性な作用流体（ゲル化した水）に置き換える更に基本的な実施形態が望ましい。この実施形態では、使用する爆破機構は、気体成分に解離してプラズマを形成できるようにする混合物内で信管が爆発したときに発生するプラズマだけである。
上記のように、爆発性導体は、効率的なエネルギー伝達を与えると共に、数十キロアンペア程度の適度な高エネルギー放電で硬い岩石を容易に掘削するように駆動回路12と適切に整合される。適切な整合により、爆発性導体16は、電流パルスのピーク電流において固体からプラズマに変換することができる。分布インダクタンス60は、次いで、インピーダンスジャンプによって電流を更に上昇させ、このインピーダンスジャンプは、導体がその比較的低いインピーダンスの固体状態から高いインピーダンスのプラズマ状態へ変化するときに生じる。爆発場所でのインピーダンスが高いほど、環状部130において多くのエネルギーが消散される。
信管の体積及び相対的なインピーダンスは、以下の式に基づいて最適化される２つの基準である。これらの式から明らかなように、電流の流れる方向に測定される信管長さ（ｌ）と、電流に対して横方向に測定される断面積（Ａ）は、信管体積（lA）が蓄積エネルギー∫I2（ｔ）dtに比例するように決定され、但し、Ｉ（ｔ）は上記電流パルスである。又、信管の相対的インピーダンス（l/A）は、エネルギー源のインピーダンスに比例しなければならない。信管の寸法は、ｌを信管長さとしそしてＡを断面積とすれば、次の関係に基づいて決定される。
1.信管体積∝蓄積エネルギー、即ち
lA  ∝  CV2
2.信管の相対的インピーダンス∝回路インピーダンス、即ち
0003588468.tif 000002
これらの関係から、信管長さｌ及び信管断面積Ａを次のように導出することができる。
ｌ＝k1（LC）1/4Ｖ
Ａ＝k2C3/4Ｌ−1/4Ｖ
但し、k1及びk2は、各材料に対して経験的に決定される定数である。次の値は、高度の電力増幅を発生すると共に、電気エネルギーを信管に効率的に結合するのに最適であると分かっている。
アルミニウムの場合：
k1＝1.8x10-1cm/（ボルト−秒1/2）
k2＝3.6x10-5cm2/（アンペア−秒1/2）
銅の場合：
k1＝2.3x10-1cm/（ボルト−秒1/2）
k2＝1.6x10-5cm2/（アンペア−秒1/2）
爆発性導体の断面積は、爆発性導体の爆発をほぼピーク電流において生じさせるためには上記計算値に近いものでなければならない。上記のように、特定の動作条件に対し最適化された所与の爆発性導体の寸法は、別の物理的寸法（ｌ、Ａ）に換算してもよいことが明らかであろう。信管長さｌは、あまり重要ではなく、最適値から２の係数で変化しても、性能はほとんど変化しない。各々の実施形態において、爆発性導体16は、作用流体へのエネルギー伝達を向上するために比較的大きな表面積対体積比を有する。
例１
装置10は、砂を充填したボール紙の箱への全電気的及び化学的パワーにおいてテストされた。作用流体は、３ミクロンのアルミニウム粉末と水との50:50（重量で）混合物に、アルミニウムを懸濁状態に保つために１％のゼラチンを添加したものであった。この同じ作用流体を以下の全ての例に使用したが、例６は、不活性作用流体として純粋な水を使用した。この例における作用流体の体積は、平均直径が2.5インチ、厚みが0.25インチそして長さが4.5インチの環状体で構成され、これは、完全反応状態のもとで1.5メガジュールの化学的エネルギーを放出する211グラムの混合物を保持した。爆発性導体16は、5.5ミル厚みのアルミニウムホイルの巾1.5インチ、長さ20インチのストリップで構成された。このホイルは、0.75インチの巾となるように長手方向に曲げられ、PVCマンドレル108に螺旋状に巻かれ、作用流体（水）との非常に密接な接触を形成した。キャパシタバンク28は、10キロボルトに充電され、209.5キロジュールの電気的エネルギーを蓄積した。このうち179.4キロジュールは、336メガワットのピーク電力において信管へ結合された。デルリンアセタールポリマー絶縁体は、管の全長に延ばされた。アセタールポリマー絶縁体は出力端において破砕された。この装置の電流、電圧、電力及びエネルギー対時間を各々図6A、6B、6C及び6Dにグラフで示した。
例２
全ての条件は、例１と公称同じであったが、アセタールポリマー絶縁体が出力端で破砕されたので、ラップジョイントは絶縁体に作られ、最後の18インチがＧ−10ガラスファイバより成る絶縁体部分に置き換えられた。電気的性能は、同様であり（図7A、7B、7C及び7D参照）、信管42に本来あるランダムな変化を受けた。442メガワットのピーク電力が観察され、全部で182.3キロジュールが結合された。Ｇ−10ガラスファイバ絶縁体をもつ装置はこれに耐え、再使用可能となった。
例３
キャパシタバンク28、爆破プローブ14、作用流体、及び爆発性導体16の条件は、例２と同じであった。電力のピーク伝達率は、450メガワットであった。178.3キロジュールの全エネルギーが信管に結合された（図8A、8B、8C及び8Dを参照）。このときは、砂の箱の破砕に代わり、装置10は、図５に示すコンクリートのテストサンプルを破砕した。破砕の激しさは、著しいものであった。コンクリートのテストサンプルは、少なくとも23の部片に破砕され、その最大直線寸法は、10インチないし35インチの範囲で、平均±標準偏差は、19インチ±７インチであった。多数の小さな部片も形成された。大きな部片の幾つかは、テストエリアから約30フィート投げ出された。
例４
環状のスチール延長部がスチールの保持カラー／接地電極として作られ、爆発性導体／作用流体領域の長さが4.5インチから約1.5インチに減少された。これは、使用可能な最大の化学的エネルギーを500キロジュールに減少した。電気的エネルギー出力は、４の係数でスケールダウンされ、これは、公称全充電電圧の半分であるキャパシタバンクの５キロボルトに対応するものであった。爆発性導体16の長さも、２の係数で10インチまでスケールダウンされた。その巾、ひいては、断面積も、同様に、半分にされて0.75インチにされたが、その厚みは、例１ないし３で使用された信管と同じままであった。爆発性導体16は、駆動回路12の特性と適切に適合された。キャパシタバンクの初期条件の唯一の変更は電圧Ｖであった。それ故、関係式ｌ∝（LC）1/4V;A∝Ｃ3/4Ｌ−1/4Ｖから、ｌ及びＡの両方が以前の値の半分に減少された。キャパシタバンク28に蓄積される減少された電気的エネルギーから予想されるように、爆発は例３の場合よりあまり激しくなかった。というのは、キャパシタバンクには52.4キロジュールの電気的エネルギーしか蓄積されず、そして42.5キロジュールが爆発性導体16に接続されたからである。ピーク電力は、59.6メガワットであった。図9A、9B、9C及び9Dを参照されたい。興味あることに、コンクリートのテストサンプルは、52.4キロジュールの蓄積エネルギーだけで４つの大きな部片に分割された。
例５
キャパシタバンクは、５キロボルトに充電され、そして全4.5インチの作用流体を使用し、アルミニウム−酸素反応により化学的エネルギーを放出するのに52.4キロジュールのみの蓄積エネルギーを使用できるかどうか決定した。爆発性導体16'は、例４で使用した爆発性導体16と同じ長さ及び厚みを有するものであった。というのは、５キロボルトバンクを接続する必要があったからである。爆発性導体と反応流体との間の密接な接触を促進するために、４つの平行な3/16インチ巾の爆発性導体リボン即ちストリップ16'は、各々10インチの長さで、４本の平行な螺旋として4.5インチ長さのPVCマンドレル108に巻き付け、隣接ストリップ16'間を約１インチとした。例５は、エネルギー出力を首尾よく増大し、テストサンプルを10個の大きな部片に切断した。しかしながら、図10A、10B、10C及び10Dに示された新たな爆発性導体形状の電気的性能は、前記の例とは若干異なるものであった。爆発性導体には、最初に、224メガワットのピーク電力に対応する高電圧が現れたが、この電圧は、おそらく、多巻回の爆発性導体における巻回対巻回のフラッシュオーバーにより迅速に減衰した。結合された全電気的エネルギーは、最初に蓄積された52.4キロジュールのうちの40キロジュールであった。
例６
キャパシタバンク28は、10キロボルトに充電され、そして単一の螺旋状の20インチ長さの爆発性導体16、5.5ミル厚み、1.5インチ巾の信管が、4.5インチ長さのマンドレル108に巻き付けられた。作用流体は、アルミニウムを含まない純粋な水であり、従って、プラズマエネルギーの放出に対し化学的な増大は与えなかった。水の高い誘電率は、アルミニウムを付加した水に比して、プラズマの有効インピーダンスを増加し、これにより、信管に高い持続電圧降下を発生すると共に、良好な電力消費を生じた。ピーク電力は658メガワットであり、174.2キロジュールの電気的エネルギーが信管に結合された（図11A、11B、11C及び11D参照）。コンクリートのテストサンプルは、13個の大きな断片に破砕された。
以下のテーブルは、例１ないし６の要約を示す。
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本発明の特定の実施形態を以上に説明したが、本発明の真の精神及び範囲は、請求の範囲のみによって限定されるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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