(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間と後続のフレームの先頭のサブフレームに於ける該アドレス期間との間に、維持放電を行う放電用波形付与期間を設けた事を特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
該放電用波形付与期間に於いて、少なくとも１個の当該放電用波形が使用されるものである事を特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方に印加されるものである事を特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極及びＹ電極の双方に印加される一組の波形で構成されている事を特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
当該各サブフレームの先頭位置に、該放電用波形付与期間が設けられている事を特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
該各サブフレームに於ける維持放電期間の維持放電回数を、該放電用波形付与期間に於いて付与された放電波形のパルス数に相当する回数だけ減少させる様に構成されている事を特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記サブフレームは、リセット期間、アドレス期間及び維持放電期間とを含み、該放電用波形付与期間に付与される放電用波形と当該放電用波形付与期間に続くリセット期間に於けるリセット波形との間隔を出来る限り短くする様に設定されている事を特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
該放電用波形付与期間に付与される放電用波形と当該放電用波形付与期間に続くリセット期間に於けるリセット波形との間隔が、５μｓ以下に設定されている事を特徴とする請求項７記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
該放電用波形付与期間に於いて付与される該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方の電極に対して、異なる極性の電圧が交互に印加される様に構成されている事を特徴とする請求項３記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
該放電用波形付与期間に於いて付与される該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方の電極とアドレス電極との電位差を拡大する様に構成された波形である事を特徴とする請求項３記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームの最終サブフレームに於ける維持放電期間と該所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間との間に、維持放電終了後の壁電荷を消去する為の壁電荷消去電圧を放電電極に対して印加する事を特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
該壁電荷消去電圧波形は、該維持放電波形のパルス幅よりも細いパルス幅を有する矩形波である事を特徴とする請求項１１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
該壁電荷消去電圧波形は、時間に対する電位が一定方向に変化する様に構成された傾斜波形である事を特徴とする請求項１１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間の直前に、当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、当該所定のフレームに於ける各サブフレームが全て点灯する事を検出し、当該フレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間に隣接する次のフレームに於ける先頭のサブフレームには、表示率が一定値以上のサブフレームの内、輝度が最小のサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されている事を特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともリセット期間、アドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間を、所定のサブフレームに於けるリセット期間とアドレス期間との間に設ける様に構成されている事を特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１７】
表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間を、所定のサブフレームに於けるアドレス期間と維持放電期間との間に設ける様に構成されている事を特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
当該フレームに於ける該休止期間の終了時点は、垂直同期信号の立ち上がりに同期させると共に、当該垂直同期信号の立ち上がり以降、次のフレームの先頭に配置されているサブフレームが実行される迄の期間に於いて、当該フレームに於ける未操作のサブフレームの操作を実行させる様に構成されている事を特徴とする請求項１６又は１７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は，プラズマディスプレイ装置に関するものであり、更に詳しくは、正常なアドレス放電と維持放電を維持し得るプラズマディスプレイ装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、メモリ機能を有する表示素子であるセルの集合によって構成された表示パネルを駆動する特にＡＣ（交流）型のプラズマディスプレイパネル（ＰｌａｓｍａＤｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ：ＰＤＰ）が使用されてきている。
上記のＡＣ型プラズマディスプレイ（ＰＤＰ）装置は，２本の維持電極に，交互に電圧波形を印加することで放電を持続し，発光表示を行うものである。一度の放電は，パルス印加直後，１μｓから数μｓで終了する。
【０００３】
放電によって発生した正電荷であるイオンは，負の電圧が印加されている電極上の絶縁層の表面に蓄積され，同様に負電荷である電子は，正の電圧が印加されている電極上の絶縁層の表面に蓄積される。（これを一般的に壁電荷と称している）
従って，初めに高い電圧（書き込み電圧）のパルス（書き込みパルス）で放電させ壁電荷を生成した後，極性の異なる前回よりも低い電圧（維持電圧または維持放電電圧）のパルス（維持パルスまたは維持放電パルス）を印加すると，前に蓄積された壁電荷が重複され，放電空間に対する電圧は大きなものとなり，放電電圧のしきい値を越えて放電を開始する。
【０００４】
つまり，一度書き込み放電を行い壁電荷を生成したセルは，その後，維持パルスを交互に逆極性で印加することで，放電を持続するという特徴がある。これをメモリ効果，またはメモリ機能と呼んでいる。一般に，ＡＣ型ＰＤＰは，このメモリ効果を利用して表示を行うものである。
ＡＣ型ＰＤＰには，２本の電極で選択放電（アドレス放電）および維持放電を行う２電極型と，第３の電極を利用してアドレス放電を行う３電極型がある。
【０００５】
階調表示を行うカラーＰＤＰでは，放電により発生する紫外線によって放電セル内に形成した蛍光体を励起しているが，この蛍光体は，放電により同時に発生する正電荷であるイオンの衝撃に弱いという欠点がある。上記の２電極型では，蛍光体がイオンに直接当たるような構成になっているため，蛍光体の寿命低下を招く恐れがある。
【０００６】
これを回避するために，カラーＰＤＰでは，面放電を利用した３電極構造が一般に用いられている。さらに，この３電極型においても，第３の電極を維持放電を行う第１と第２の電極が配置されている基板に形成する場合と，対向するもう一つの基板に配置する場合がある。
また，同一基板に前記の３種の電極を形成する場合でも，維持放電を行う２本の電極の上に第３の電極を配置する場合と，その下に第３の電極を配置する場合がある。
【０００７】
さらに，蛍光体から発せられた可視光を，その蛍光体を透過して見る場合（透過型）と，蛍光体からの反射を見る場合（反射型）がある。また、放電を行うセルは、障壁（リブ、バリア）によって、隣接セルとの空間的な結合が断ち切られている。
この障壁は、放電セルを取り囲むように四方に設けられ完全に密封されている場合、一方向のみに設けられ、他方は、電極間のギャップ（距離）の適正化によって結合が切られている場合等がある。
【０００８】
以下の本発明に於けるプラズマディスプレイ装置１の具体例として、上記した維持放電を行う電極の基板とは別な対向する基板に第３の電極（アドレス電極）を形成するパネルで、障壁が垂直方向（つまり、第１電極、例えばＸ電極、と第２電極、例えばＹ電極に直交し、第３電極と平行）にのみ形成され、維持電極の一部が透明電極によって構成されている反射型のプラズマディスプレイ装置を例に採って説明するが、本発明は係る具体例の構成に限定されるものでは無い。
【０００９】
上記の３電極・面放電型のＰＤＰの具体的な構成例として，図１にその概略的平面図を示す。また，図２は，図１のパネルの一つの放電セルにおける概略的断面図（垂直方向）であり、図３は同様に水平方向であって、且つ図２とは直交する方向における概略的断面図である。
パネル１は，２枚のガラス基板４、５によって構成されている。第１の基板４には，平行する維持電極１０である第１の電極つまりＸ電極ＸＤ、および第２の電極つまりＹ電極ＹＤとを備えており、これらの電極ＸＤとＹＤとは透明電極９とバス電極８によって構成されている。
【００１０】
透明電極９は蛍光体１１からの反射光１２を透過させる役割があるため、例えばＩＴＯ（酸化インジュームを主成分とする透明の導体膜）等によって形成される。また、バス電極８は、電極抵抗による電圧ドロップを防ぐため、低抵抗で形成する必要があり、ＣｒやＣｕによって形成される。更にそれらを，誘電体層（ガラス）７で被覆し、放電面には保護膜６としてＭｇＯ（酸化マグネシューム）膜が形成されている。
【００１１】
また，前記第１のガラス基板４と向かい合う第２の基板５には，第３の電極（アドレス電極）ＡＤを，前記維持電極１０と直交する形で形成する。また，アドレス電極ＡＤ間には、障壁２を形成し、その障壁２の間には、アドレス電極ＡＤを覆う形で赤，緑，青の発光特性を持つ蛍光体１１を配置する。
該障壁２の尾根と、ＭｇＯからなる膜６の面が密着する形で２枚のガラス基板４、５が組み立てられている。
【００１２】
尚、係る障壁２により囲まれた領域で、該Ｘ、Ｙ電極ＸＤとＹＤ及びアドレス電極ＡＤとの交差点近辺に発光セル部３が形成されている。
また，図４は，図１および図２に示したプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ）を駆動するための周辺回路を示した概略的ブロック図である。アドレス電極ＡＤは１本毎にアドレスドライバ１３に接続され，そのアドレスドライバ１３によってアドレス放電時のアドレスパルスが印加される。
【００１３】
また，Ｙ電極ＹＤ１〜ＹＤｎは個別にＹスキャンドライバ１４に接続される。Ｙスキャンドライバ１４はＹ側共通ドライバ１５に接続されており，アドレス放電時のパルスはＹスキャンドライバ１４から発生し，維持パルス等はＹ側共通ドライバ１５で発生し，Ｙスキャンドライバ１４を経由して，Ｙ電極ＹＤ１〜ＹＤｎに印加される。
【００１４】
Ｘ電極ＸＤはパネル１の全表示ラインに亘って共通に接続され取り出される。Ｘ側共通ドライバ１６は，書き込みパルス，維持パルス等を発生する。これらのドライバ回路１６は，制御回路１７によって制御される。
その制御回路１７は，フレームメモリ１９を含む表示データ制御部１８、スキャンドライバ制御部２１と共通ドライバ制御部２２を含むパネル駆動制御部２０等から構成されており、該制御回路１７の外部より入力される，同期信号Ｖｓｙｎｃ、Ｈｓｙｎｃや表示データ信号ＤＡＴＡ等によって制御される。
【００１５】
図５は，図１〜図３に示すプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ）を図４に示した回路によって駆動する場合の、従来の方法の一例を示す波形図であり，いわゆる従来の「アドレス／維持放電期間分離型・書き込みアドレス方式」における１サブフィールド（ＳＦ）期間の各電極の電圧波形を示している。
この例では、１サブフィールドＳＦは、イニシャライズの為に使用されるリセット期間Ｓ１とアドレス期間Ｓ２と更に、維持放電期間Ｓ３に区分される。
【００１６】
上記リセット期間としては、イニシャライズ操作が実行しうるもので有って、例えば、全面消去、全面自己消去、更には全面書き込み及び全面自己消去等の操作が用いられる。
更に、画面を表示する１フレームの期間は、垂直同期信号Ｖｓｙｎｃの周期により、略決定されているので、前記リセット期間Ｓ１、前記アドレス期間Ｓ２、及び前記維持放電期間Ｓ３の各期間の総和時間と垂直同期信号の１周期期間との差分により、所定の可変しうる時間的な長さを有する休止期間Ｓ４が必然的に形成されるものである。
【００１７】
上記に於ける該リセット期間Ｓ１に於いては、まず、全てのＹ電極ＹＤ１〜ＹＤｎが０Ｖレベルにされ、同時にＸ電極ＸＤに電圧Ｖｓ＋Ｖｗ（約３３０Ｖ）からなる全面書き込みパルスが印加され、その結果、以前の表示状態に関わらず、全表示ラインの全セルで放電が行われる。
このときのアドレス電極電位は約１００Ｖ（Ｖａｗ）である。次に、Ｘ電極とアドレス電極の電位が０Ｖとなり、全セル３において壁電荷自身の電圧が放電開始電圧を越えて、放電が開始される。この放電は、電極間の電位差が無いため、壁電荷が形成されることは無く、空間電荷は自己中和して放電が終息する。いわゆる、自己消去放電である。
【００１８】
この自己消去放電によって、パネル１内の全セル３の状態が、壁電荷の無い均一な状態となる。このリセット期間Ｓ１は、前のサブフィールドの点灯状態に係わらず全てのセルを同じ状態にする作用があり、次のアドレス（書き込み）放電を安定に行うことができる。
次に、アドレス期間Ｓ２において、表示データに応じた、セル３のＯＮ／ＯＦＦを行うために、線順次でアドレス放電が行われる。
【００１９】
まず、Ｙ電極ＹＤ１〜ＹＤｎのそれぞれに−ＶＹレベル（約マイナス１５０Ｖ）のスキャンパルスＳＣＰを印加すると共に、アドレス電極ＡＤ１〜ＡＤｎ中、維持放電を起すセル３、すなわち、点灯させるセル３に対応するアドレス電極ＡＤｎに電圧Ｖａ（約５０Ｖ）のアドレスパルスＡＤＰが選択的に印加され、点灯させるセル３のアドレス電極ＡＤｎとＹ電極ＹＤｎとの間で放電が起こる。
【００２０】
次に、これをプライミング（種火）としてＸ電極ＸＤ（電圧Ｖｘ＝５０Ｖ）とＹ電極ＹＤ１〜ＹＤｎ間の放電に即移行する。
これにより、選択ラインの選択セルのＸ電極ＸＤとＹ電極ＹＤ１〜ＹＤｎ上のＭｇＯ膜６面に維持放電が可能な量の壁電荷が蓄積する。
以下、順次、他の表示ラインについても、同様の動作が行われ、全表示ラインにおいて、新たな表示データの書き込みが行われる。
【００２１】
その後、維持放電期間Ｓ３になると、Ｙ電極ＹＤ１〜ＹＤｎとＸ電極間に交互に、電圧がＶｓ（約１８０Ｖ）からなる維持パルスＳＵＳＰが印加されて維持放電が行われ、１サブフィールドフィールドの画像表示が行われる。
つまり、上記の具体例に於いては、Ｙ電極ＹＤｎとＸ電極間に交互に一発ずつ維持パルスＳＵＳＰを印加する期間を維持放電期間の１サイクルと称している。
【００２２】
なお、上記従来におけるアドレス／維持放分離型・書き込みアドレス方式のプラズマディスプレイ装置においては、維持放電期間Ｓ３の長短、つまり、維持パルスＳＵＳＰの回数によって、輝度が決定される。
具体的には、多階調表示の一例として、２５６階調表示を行う場合のプラズマディスプレイ装置の駆動方法を図６に示す。
【００２３】
この例では、１フレームは、８個のサブフィールド：ＳＦ１、ＳＦ２、ＳＦ３、ＳＦ４、ＳＦ５、ＳＦ６、ＳＦ７、ＳＦ８に区分される。
そして、これらのサブフィールドＳＦ１〜ＳＦ８においては、リセット期間Ｓ１とアドレス期間Ｓ２は、それぞれ、同一の長さとなる。
また、維持放電期間Ｓ３の長さは、１：２：４：８：  １６：３２：６４：１２８の比率となる。
【００２４】
従って、点灯させるサブフィールドを選択して組み合わせる事によって、０から２５５までの２５６段階の異なる輝度の違いを表示できる。
また、実際の時間配分の１例は以下のようになる。画面の書き換えは６０Ｈｚとすると、１フレームは１６．６ｍｓ（１／６０Ｈｚ）となる。１フレーム内の維持放電サイクル（サステインサイクル）の回数を５１０回とすると、各サブフィールドの維持放電サイクルの回数は、ＳＦ１が２サイクル、ＳＦ２が４サイクル、ＳＦ３が８サイクル、ＳＦ４が１６サイクル、ＳＦ５が３２サイクル、ＳＦ６が６４サイクル、ＳＦ７が１２８サイクル、ＳＦ８が２５６サイクルとなる。
【００２５】
又、維持放電サイクルの時間を８μｓとすると、１フレームでの合計は、４．０８ｍｓ  となる。残りの約１２ｍｓの中に８回のリセット期間Ｓ１とアドレス期間Ｓ２が割り当てられる。
各サブフィールドＳＦの、リセット期間Ｓ１は５０μｓである。更に、アドレスサイクル（１ライン当たりのスキャン）に必要な時間は３μｓであるから、垂直方向に４８０ライン表示ラインを持つパネルであれば、１．４４ｍｓ（３×４８０）の時間を必要とする。
【００２６】
【発明が解決しようとする課題】
処で、上記した従来に於けるＡＣ型プラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ）では、階調表示を行うために１画面を形成する１フレームがそれぞれ輝度の異なる数枚のサブフレーム（  以下ＳＦ）  によって構成されている。
ある電圧設定において、任意のフレームにおける最終サブフレームＳＦが点灯した場合、その次のフレームで最初に点灯するサブフレームＳＦの点灯セル３が正常に表示しない不具合があり、以下この不具合を中間階調ノイズと称し、この発生パターンを図８（ａ）に示す。
【００２７】
即ち、図８（ａ）は、１フレームを４個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦ４で構成し、第１のフレームを表示した後、続いて第２のフレームを表示する場合に、図８（ａ）に示す様な３種類のサブフレームの選択点灯パターンを用いて、上記ノイズの発生状態を検討した。
その結果、図８（ａ）のコメントの欄に記載されている様に、パターンａとパターンｂに於ける様に、第１のフレームに於ける休止期間Ｓ４の直前のサブフレーム４が点灯した場合には、後続の第２フレームに於ける最初に点灯されるサブフレームが、中間調ノイズを発生する事が判った。
【００２８】
つまり、パターンａに於いては、第１フレームに於ける休止期間Ｓ４の直前に於けるサブフレームＳＦ４が点灯された結果、第２フレームに於いて最初に点灯されるサブフレームＳＦ１が中間調ノイズを起こし、又パターンｂに於いては、第１フレームに於ける休止期間Ｓ４の直前に於けるサブフレームＳＦ４が点灯された結果、第２フレームに於いて最初に点灯されるサブフレームＳＦ３が中間調ノイズを起こしている事が判る。
【００２９】
一方、パターンｃに於いては、第１フレームに於ける休止期間Ｓ４の直前に於けるサブフレームＳＦ４が点灯されておらず、従って第２フレームに於いて最初に点灯されるサブフレームＳＦ１は中間調ノイズを起こしていない事が示されている。
尚、図８（ａ）に於いて横線（─）は、そのサブフレームＳＦは点灯させないサブフレームである事を意味している。
【００３０】
上記検討結果から、上記したプラズマディスプレイ装置に於いては、最終のサブフレームＳＦ４の維持放電回数に係わらず、当該サブフレームＳＦ４が点灯された結果、その維持放電で使用した大量の壁電荷が休止期間Ｓ４中、該セル３内に保持されている事が上記した中間階調ノイズが発生する原因と考えることができ、それにより次フレームにおける最初の点灯ＳＦの点灯セルが、正常なアドレス放電及び維持放電を行うことが出来なくなったと考えられる。
【００３１】
係る状態に対し、最終のサブフレームＳＦ４を点灯させない場合には、壁電荷が休止期間Ｓ４中、該セル３内に保持されることがないので、上記の様な中間調ノイズが発生しないものと考えられる。
本発明の目的は、上記した従来技術の欠点を改良し、プラズマディスプレイ装置に於いて、先行して画像表示されるフレームに於ける各サブフレームの配置状態及び点灯状態に係わらず、後続するフレームに於いて上記した様な中間調ノイズの発生がなく、高品質の表示画面を提供し得るプラズマディスプレイ装置を提供するものである。
【００３２】
【課題を解決するための手段】
本発明は上記した目的を達成するため、以下に記載されたような技術構成を採用するものである。
即ち、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の第１の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間と後続のフレームの先頭のサブフレームに於ける該アドレス期間との間に、維持放電を行う放電用波形付与期間を設けたプラズマディスプレイ装置であり、又、第２の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームの最終サブフレームに於ける維持放電期間と該所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間との間に、維持放電終了後の壁電荷を消去する為の壁電荷消去電圧を放電電極に対して印加するプラズマディスプレイ装置であり、
更に第３の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間の直前に、当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているプラズマディスプレイ装置であり、
又、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の第４の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、当該所定のフレームに於ける各サブフレームが全て点灯する事を検出し、当該フレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間に隣接する次のフレームに於ける先頭のサブフレームには、表示率が一定値以上のサブフレームの内、輝度が最小のサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されている事を特徴とするプラズマディスプレイ装置であり、
更には、第５の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間を、所定のサブフレームに於けるリセット期間とアドレス期間との間に設ける様に構成されているプラズマディスプレイ装置であり、
又、第６の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、複数個のサブフレームによる選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間を、所定のサブフレームに於けるアドレス期間と維持放電期間との間に設ける様に構成されているプラズマディスプレイ装置である。
【００３３】
【作用】
本発明に係るプラズマディスプレイ装置は、上記した様な各態様からなる技術構成を採用しており、第１の態様に於いては、プラズマディスプレイ装置に於いて、先行して画像表示される第１のフレームに於ける最終的に点灯されるサブフレームＳＦ４に於ける維持放電期間Ｓ３と後続する第２のフレームに於ける最初に点灯されるサブフレームＳＦ１のリセット期間Ｓ１との間に前記した休止期間Ｓ４が挟まれる事によって、実質的に休止期間を無くす事により、大量の壁電荷が、当該休止期間Ｓ４で該セル部３に保持される事に起因して発生する中間調ノイズを、該休止期間中に該壁電荷が保持されない様な点灯操作を行わせる事により、係る中間調ノイズの発生を防止する事が可能となったのである。
【００３４】
本発明のプラズマディスプレイ装置によれば、該休止期間Ｓ４に起因して発生する、点灯セル３のアドレス放電失敗及び維持放電失敗を防止または軽減する事が出来、ＰＤＰの表示品質を著しく向上させる事が出来る。
又、本発明に於ける第２の態様によれば、上記の休止期間に入る以前に壁電荷消去を目的とした波形を出力する事により、上記中間階調ノイズの発生を防止する事が出来る。  又、本発明に於ける第３の態様によれば、所定のフレームに於ける最終サブフレームには、出来る限り点灯サブフレームを配置しない様にし、又当該フレームを構成する複数個のサブフレームに於ける表示率を検出して、該表示率が一定値以上のサブフレームのうちで、輝度が最小のサブフレームを、上記最終のサブフレームに配置する事によって、壁電荷の堆積を極力防止する事により上記中間階調ノイズの発生を抑える事が出来、又、第４の態様に於いては、先行するフレームに於けるサブフレームが全て点灯する場合には、次のフレームの先頭のサブフレームには、表示率の最も小さいサブフレームを配置する様にして、上記中間階調ノイズが、やむを得ず発生した場合でも、その悪影響、或いは被害を最小限に抑える様にするものである。
【００３５】
更に、本発明に係る上記の第５及び第６の態様に於いては、問題となっている維持放電期間と次のフレームに於けるリセット期間との間にある休止期間を、リセット期間とアドレス期間との間、若しくはアドレス期間と維持放電期間との間に配置させる事により維持放電期間と次のフレームに於けるリセット期間との間にある休止期間を実質的に廃止する事によって、維持放電期間後の休止期間内に大量の壁電荷が保持される状態を回避する事によって、上記中間階調ノイズの発生を防止する事が出来るのである。
【００３６】
【実施例】
以下に、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の具体例を図面を参照しながら詳細に説明する。
尚、以下に示す本発明に係る具体例に於いては、前記リセット期間Ｓ１として、全面書き込み及び全面自己消去法を使用する方法を一例として説明するが、本発明は係る使用例に限定されるものでない事は明らかである。
【００３７】
先ず、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の第１の態様に付いての構成は、表示装置１に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦｎを組み合わせて、階調を変化させながら表示するに際し、該複数個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦｎのそれぞれを、少なくとも全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１、アドレス期間Ｓ２、維持放電期間Ｓ３及び前記各期間Ｓ１〜Ｓ３の総和時間と垂直同期信号Ｖｓｙｎｃの１周期期間との差分により決定される休止期間Ｓ４とで構成し、且つ該複数個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦｎのそれぞれは、該維持放電期間Ｓ３の長さが、独立に輝度を設定する様に構成されている、プラズマディスプレイ装置１に於いて、図７（ａ）に示す様に、所定のフレームＦＭ１に於ける該休止期間Ｓ４と後続のフレームＦＭ２に於ける該全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に、該維持放電期間Ｓ３に於いて、各電極間に印加される維持放電波形とは異なる放電用波形付与期間Ｓ５を設けたものである。
【００３８】
即ち、本発明に於いては、上記した様に、フレーム内の最終サブフレームＳＦ４の維持放電で使用した大量の壁電荷を休止期間Ｓ４中、当該セル部３内に保持される事が中間階調ノイズの原因と考えることができるので、係る問題を解決するための手段対策の一つとして、上記した様に、該休止期間Ｓ４終了後に、該維持放電期間Ｓ３に於いて印加される維持放電波形とは別に、放電用波形付与期間Ｓ５を設け、当該休止期間を維持放電波形と該放電用波形で挟むことで、従来問題とされていた、実質的休止期間を無くすことにより、中間階調ノイズを防止するものであり、更に詳しく説明するならば、先行して画像表示される第１のフレームＦＭ１に於ける最終的に点灯されるサブフレームＳＦ４に於ける維持放電期間Ｓ３と、後続する第２のフレームＦＭ２に於ける最初に点灯されるサブフレームＳＦ１の全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に存在する休止期間Ｓ４の直後に前記した放電用波形付与期間Ｓ５を設け、所定の放電用波形を該セル部３の電極間に印加させる事により、先行して画像表示される第１のフレームＦＭ１に於ける最終的に点灯されるサブフレームＳＦ４に於ける維持放電期間Ｓ３と、後続する第２のフレームＦＭ２に於ける最初に点灯されるサブフレームＳＦ１の全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に休止期間Ｓ４が存在する状態を回避する様にしたものである。
【００３９】
係る本発明の第１の態様に於けるプラズマディスプレイ装置の表示方法を、２フレームに亘って詳細に記したアドレス／維持放電分離型タイムチャートで示した従来の方法を図８（ｂ）に示し、それと同様の本発明に係るタイムチャートを図７（ａ）に示す。
従来のプラズマディスプレイ装置に於ける表示方法と比較しながら説明すると、図８（ｂ）のプラズマディスプレイ装置に於いては、前記した様に、先行して画像表示される第１のフレームＦＭ１に於ける最終的に点灯されるサブフレームＳＦ４に於ける維持放電期間Ｓ３と、後続する第２のフレームＦＭ２に於ける最初に点灯されるサブフレームＳＦ１の全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に休止期間Ｓ４が存在する為、前記した様な中間調ノイズが発生すると言う問題が有ったのに対して、本発明に於ける第１の態様でのプラズマディスプレイ装置に於いては、図７（ａ）に示す様に、前記した放電用波形付与期間Ｓ５を先行第１フレームＦＭ１の休止期間Ｓ４と後続する第２フレームＦＭ２の先頭のサブフレームＳＦ１に於ける全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に設けたものである。
【００４０】
尚、上記図中、垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  の期間は上限値と下限値が一般的には設定されておりユーザーのインタフェースによって異なるものである。
よって垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  と各サブフレームＳＦの期間を示す時間の差分に当たる休止期間Ｓ４は不定のものである。この様に時間が不定である休止期間Ｓ４を維持放電波形と放電用波形で挟み込むには、図７（ａ）に示す通り、Ｖｓｙｎｃ  のトリガ信号が来ると同時に該放電用波形付与期間における放電用波形を出力すればよい。これにより休止期間Ｓ４は維持放電期間Ｓ３の中に取り込まれ、休止期間Ｓ４が中間調ノイズの原因であるという観点から見れば、実質的休止期間は無くなることになる。
【００４１】
本具体例では、図４に示された本発明に係るプラズマディスプレイ装置１の駆動制御基本回路に、図９に示す様な、書き換え可能記憶装置４０を付加する事により実施可能である。
該書き換え可能記憶装置４０は、例えば駆動波形領域４１と維持パルス数設定領域４２とを有するＥＰ−ＲＯＭ４３で構成する事が可能である。
【００４２】
即ち、本具体例に於いては、該ＥＰ−ＲＯＭ４３が駆動波形を記憶しているので、具体的には、該ＥＰ−ＲＯＭを書き換える事により本具体例は実現できる。一方、本具体例における該放電用波形付与期間で使用される放電用波形は、１  〜数組の僅かな数で中間調ノイズに対して十分な効果が得られる事が、実験的に確認されている。
【００４３】
尚、本発明に係るプラズマディスプレイ装置１に於いては壁電荷のメモリー効果を利用して維持放電している関係上、図５に示す通りＸ電極ＸＤとＹ電極ＹＤ１〜ＹＤｎのそれぞれに交互にパルスを加えているが、ここで言う一組の維持放電パルスとは、Ｘ電極ＸＤとＹ電極ＹＤ１〜ＹＤｎのそれぞれに１個，  計２個のパルスを示している。
【００４４】
つまり、本発明の第１の態様に於ける該放電用波形付与期間Ｓ５に於いては、少なくとも１個の当該放電用波形が使用されるものである事が望ましく、当該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方に印加されるものである事が望ましい。
更に、本具体例に於いては、該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極及びＹ電極の双方に少なくとも１発ずつ印加される一組の波形で構成されている事が望ましい。
【００４５】
又、本具体例に於いては、図７（ａ）に示す様に、１フレーム内で選択使用される例えば４個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦ４のそれぞれは、前記した様に、全面書き込み消去期間Ｓ１，  アドレス期間Ｓ２，  維持放電期間Ｓ３の３  ブロックから構成されており、そのうち全面書き込み消去期間Ｓ１，  アドレス期間Ｓ２は各サブフレームＳＦとも同じ時間であり、維持放電時間Ｓ３の比は４個のサブフレームＳＦ１〜ＳＦ４の場合、１：２：４：８に近い値となっている。
【００４６】
従って、実際の駆動では、維持放電波形のパルス数によってのみサブフレームＳＦの違いを出している場合が多く、この場合、前記のフレーム毎の実質的休止期間除去を特定のサブフレームＳＦにだけに放電用波形付与期間を設けて制御する事は困難となる場合がある。
その為、本発明に於ける第１の態様に於ける他の具体例として、図７（ｂ）に示す通り、１フレームを構成する複数個のサブフレームＳＦのそれぞれ先頭に、該放電用波形付与期間Ｓ５を設け、所定の放電用波形を印加させる様にする事も好ましい。
【００４７】
つまり、本発明に於ける第１の態様に於ける他の具体例としては、当該各サブフレームの先頭位置に、該放電用波形付与期間が設けられている様に構成する事も望ましい。
この方法により、前記した構成と同様に該休止期間Ｓ４を維持放電波形と対策用維持放電波形で挟み込むことにより中間階調ノイズを防止する事が出来る。
【００４８】
次に、本発明に係る該第１の態様によるプラズマディスプレイ装置に於いては、前記した方法により、放電用波形として、１  〜数組の僅かな数の放電用波形を各電極間に印加するだけで中間調ノイズを無くす事が可能であるが、然しながら、係る具体例では、放電用波形付与期間に於いて放電用波形を追加したサブフレームＳＦｎの輝度が増加するという副作用がある。
【００４９】
維持放電パルス総数が数百ある様な高輝度サブフレームＳＦにおいて、その悪影響は僅かであるが、同パルス総数が数個である低輝度サブフレームＳＦでは大きな影響が生じてしまう。
従って、維持放電パルス数の設定を放電用波形付与期間に付与される放電用波形の放電パルス数分差し引いた数に設定する必要が有り、本実施例では各サブフレームＳＦ維持放電パルス数を、図９に示す回路構成に於ける書き換え可能記憶装置４０のＥＰ−ＲＯＭ４３により指定しているので、具体的には、該ＥＰ−ＲＯＭを書換える事により維持放電パルス数を変更できる。
【００５０】
図１０は、本具体例に於いて、該放電用波形付与期間Ｓ５に該セル部３の各電極に印加される放電用波形パルスの数が１若しくは１組である場合、変更前の該維持放電期間Ｓ３において使用される各サブフレームＳＦ１〜ＳＦｎの維持放電パルスの数と変更後に於ける当該各サブフレームＳＦ１〜ＳＦｎの維持放電パルスの数とを比較したものである。
【００５１】
図１０より明らかな様に、放電用波形付与期間に於ける放電波形パルス組数が１  組の場合の変更前の各サブフレームＳＦ１〜ＳＦｎに印加される維持放電パルス数に対して、変更後の維持放電パルス組数は、変更前の値から１を差し引いたパルス組数となっている。
又、図１０のサブフレームＳＦ１の様に、維持放電パルス組数が１の場合、変更後の設定数は零にしなければならないが、実際には、図９の本発明に係るプラズマディスプレイ装置の回路構成に示す制御回路１７に於いて、維持放電パルス組数が零の場合は維持放電パルスを出力しない様に制御されることが必要である。
【００５２】
つまり、本発明に係る第１の態様に於ける他の具体例としては、該各サブフレームＳＦ１〜ＳＦｎに於ける維持放電期間Ｓ３の維持放電回数を、該放電用波形付与期間Ｓ５に於いて付与された放電波形のパルス数に相当する回数だけ減少させる様に構成されている事が望ましい。
一方、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に於ける上記具体例に於いては、前記の方法に基づき、放電用波形付与期間Ｓ５を設け、該放電用波形を全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１に於ける全面書き込み波形の前に配置する事で中間階調ノイズを除去出来たが、該放電用波形と全面書き込み波形の間隔が必要以上に広い場合、第二の休止期間が生じてしまい十分な効果が得られないことが考えられる。
【００５３】
従って、該放電用波形と全面書き込み波形の間隔を関係各素子の電気的特性の許す限り、出来るだけ狭く設定する様に設計する事が望ましい。
即ち、本発明に係る該第１の態様に於ける更に他の具体例としては、該放電用波形付与期間Ｓ５に付与される放電用波形と当該放電用波形付与期間Ｓ５に続く全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１に於ける全面書き込み／自己消去波形との間隔を出来る限り短くする様に設定されている事が望ましい。
【００５４】
具体的には、図１１に示す様に、該放電用波形付与期間５と全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間隔Ｔ（μｓ）と該中間調ノイズの発生量との関係を示すものであるが、上記の間隔Ｔ（μｓ）が狭い程、中間調ノイズの発生が抑制されており、理想的には、該間隔Ｔは５μｓ以下に設定される事が好ましい事が判る。
【００５５】
従って、該放電用波形付与期間Ｓ５で付与される放電用波形と該全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１で付与される波形との間の間隔は、必要以上に広げる事は好ましくなく、望ましくは５μｓ以下に設定するものである。
更に、本発明に於ける放電用波形付与期間Ｓ５に於ける放電用波形の例を図１２（ａ）及び図１２（ｂ）示す。
【００５６】
図１２（ａ）は、前記で示した方法で、主維持放電波形と同等にＸ電極，Ｙ電極交互に同電極性のパルスを印加している。これに対し図１２（ｂ）は片側の電極（  図ではＹ電極）に異なる極性のパルスを交互に加えている。
この時電極Ｘ−Ｙ間の電位差は  （ａ）と同一なので、前記したと同じ効果が得られ、更にアドレス電極ＡＤ−Ｙ電極ＹＤ間の電位差を図１２（ａ）の場合より広げることが出来る。
【００５７】
つまり、本発明に係る第１の態様に係る更に別の具体例としては、該放電用波形付与期間に付与される放電用波形と当該放電用波形付与期間に続く全面書き込み及び全面自己消去期間に於ける全面書き込み／自己消去波形との間隔が、５μｓ以下に設定されている事が望ましく、更には、該放電用波形付与期間に於いて付与される該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方の電極に対して、異なる極性の電圧が交互に印加される様に構成されている事が好ましい。
【００５８】
又、本発明に於ける上記具体例に於いては、該放電用波形付与期間に於いて付与される該放電用波形は、該プラズマディスプレイ装置に配置されているＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方の電極とアドレス電極との電位差を拡大する様に構成された波形である事が特に好ましい。
次に、上記した目的を達成する為、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の他の具体例を第２の態様として以下に説明する。
【００５９】
つまり、本発明に係る第２の態様としては、前記した休止期間Ｓ４に入る前に壁電荷を消去する目的で、所定の電圧波形を印加させる事によって、中間調ノイズの発生を防止しようとするものである。
処で、上記した従来に於けるプラズマディスプレイ装置で発生している該中間調ノイズの原因としては、フレーム内の最終ＳＦの維持放電で使用した大量の壁電荷を休止期間中保持する事にあると考えることができ、この問題を解決するための別の手段として、該休止期間Ｓ４に入る前に維持放電で使用した大量の壁電荷を積極的に消去する方法が考えられる。
【００６０】
その為に、例えば以下に説明する様な細幅波形パルスを印加する方法とか、所定の電圧レベルが時間と共に一定の方向に変化する、鋸刃的なスロープ状波形を有するパルスを使用する方法が考えられる。
以下その消去原理について説明する。
図１３（ａ）は、図２或いは図３に示す様な構造を持った本発明に係るプラズマディスプレイ装置１に図１４（ａ）に示す様な電圧波形を放電電極として作用する、Ｘ電極ＸＤとＹ電極ＹＤに印加した場合の壁電荷の変化を示すものである。
【００６１】
つまり、図１３（ａ）では、Ｙ電極ＹＤにパルス幅の狭い細幅波形パルス電圧を一発印加させるものである。
図１３（ａ）に於いて、ステップ▲１▼は、上記細幅波形パルスを印加する前の多量の壁電荷がＹ電極ＹＤ側とＸ電極ＸＤ側に存在する状態を示すこのである。
ステップ▲２▼に於いては、約１８０Ｖの細幅波形パルスを印加すると、セル内の壁電荷が有する電圧とが加算されて約３００Ｖ程度の電位が形成され、放電開始電位を超過するので、放電が開始される事になる。
【００６２】
ステップ▲２▼はセル３内で放電が開始した状態を示すものであり、ステップ▲１▼に於ける壁電荷が減り、代わりに放電セル内を浮遊する荷電粒子が発生している。ステップ▲３▼は、放電が終息する以前に、上記した細幅電圧の印加を中止した直後の状態を示すものであり、前記の放電の作用を受けずに壁面に付着している壁電荷は、その静電力で浮遊している荷電粒子を吸収し壁面上で中和する。またステップ▲４▼で示す様に、浮遊する荷電粒子同士間にも互いに再結合が起こり中和され、ステップ▲５▼に示す様に、大量の壁電荷は消去される。
【００６３】
なお、本具体例に於ける細幅波形の電圧パルスは放電開始後、放電が終息しない内に電圧印加を中止しなければないので、パルス幅は  １μＳ  以下が適当である。
本発明に於いては、係る細幅電圧波形パルスを図１５に示す様に、所定のフレームに於ける最終サブフレームＳＦ４の維持放電期間Ｓ３の終了直後で、該休止期間Ｓ４の開始直前の期間Ｓ６に実行する事が望ましい。
【００６４】
以上の原理により、細幅波形を該休止期間Ｓ４の直前に使用することにより休止期間Ｓ４に入る前に壁電荷を消去する事が出来、中間階調ノイズを防ぐことが出来る。
図１６に本具体例に於ける細幅波形ＮＷＰの使用例を示す。この場合、維持放電期間Ｓ３中の最後の維持放電波形がＹ電極側にあるので、細幅波形はＸ電極側に出力しなければならない。
【００６５】
なお、本具体例を実現させる回路構成としては、図９に示される本発明の回路構成に示す書き換え可能記憶装置４０に於けるＥＰ−ＲＯＭ４３が駆動波形を記憶しているので、具体的には、該ＥＰ−ＲＯＭ４３を書き換える事により実現できる。
次に、本具体例に於いて細幅波形電圧パルスＮＷＰを使用する方法とは異なり、スロープ状波形を有するパルスを使用する方法の例に付いて以下に説明する。
【００６６】
本具体例では前記と同様に、休止期間Ｓ４に入る前に維持放電で使用した大量の壁電荷を消去する方法として、細幅波形の代わりに、図１４（ｂ）に示す様な時間に対する電位の変化が緩やかな波形（Ｓｌｏｐｅ  Ｅｒａｓｅ  Ｐｕｌｓｅ  以下、ＳＥＰ）を使用するものである。
図１３（ｂ）のステップ▲１▼に於いては、スロープ状波形ＳＥＰを印加する前の多量の壁電荷が存在する状態である。ステップ▲２▼では、該スロープ状波形ＳＥＰが波形出力を開始し徐々に電圧が上昇し、その印加電圧と壁電荷のポテンシャルの和が放電開始の閾値を超えた時、放電が開始するが、その放電開始の状態を示している。
【００６７】
本具体例に於いては、閾値に近い値で放電が開始するので、この時の放電の規模は、図１３（ａ）  のステップ▲２▼に於ける細幅パルスＮＷＰを印加した時と較べると小規模である。
ステップ▲３▼に於いては、放電によって発生した、放電セル内を浮遊する荷電粒子は、印加電圧によって壁面に引き寄せられ、ステップ▲４▼に於いては、壁電荷と浮遊荷電粒子とが中和する。
【００６８】
ステップ▲４▼の状態では、壁電荷が完全には消去されていないが、ステップ▲１▼の状態に比べ、壁電荷の量が十分少ないので、印加電圧の最終印加電圧Ｖｅに達しても放電はしない。この消去方法は各セルによって異なる放電開始閾値のバラツキを電圧の傾斜によって吸収するので、全セルに亘って均一に消去動作が行える反面、放電規模が小さいので完全な消去には至らない。
【００６９】
然しながら、上記した様に、細幅電圧波形を印加する場合と同様の原理により、スロープ状波形ＳＥＰを該休止期間Ｓ４の直前に使用することにより休止期間Ｓ４に入る前に壁電荷を消去する事が出来るので、目的の中間階調ノイズを防ぐことが出来る。
本発明に於いては、係るスロープ状波形ＳＥＰを図１８に示す様に、所定のフレームに於ける最終サブフレームＳＦ４の維持放電期間Ｓ３の終了直後で、該休止期間Ｓ４の開始直前の期間Ｓ６に実行する事が望ましい。
【００７０】
又図１６に本具体例に於けるスロープ状波形ＳＥＰの使用例を示す。この場合、維持放電期間Ｓ３中の最後の維持放電波形がＹ電極側にあるので、該スロープ状波形ＳＥＰはＸ電極側に出力しなければならない。
なお、本具体例を実現させる回路構成としては、図９に示される本発明の回路構成に示す書き換え可能記憶装置４０に於けるＥＰ−ＲＯＭ４３が駆動波形を記憶しているので、具体的には、該ＥＰ−ＲＯＭ４３を書き換えると共に、更に、図９に於けるスロープ状波形形成回路部６０を設けるものであり、該スロープ状波形形成回路部６０には、例えばＳＥＰ専用ドライバ６１とＳＥＰ用抵抗器６２を配置させる事によって実現出来る。
【００７１】
このスロープ状波形形成回路部６０のＳＥＰ専用ドライバ６１は、従来Ｘ電極を制御していたＸドライバ１６とは別に、新たにスロープ状波形ＳＥＰの出力専用のドライバとして機能するものであり、更にＳＥＰ用抵抗器６２は、滑らかな電位変化を実現する為に使用されるものである。
つまり、上記本発明に係る第２の態様に係るプラズマディスプレイ装置としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個のサブフレームを組み合わせて、階調を変化させながら表示するに際し、該複数個のサブフレームのそれぞれを、少なくとも全面書き込み及び全面自己消去期間、アドレス期間、維持放電期間及び前記各期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間とで構成し、且つ該複数個のサブフレームのそれぞれは、該維持放電期間の長さが、独立に輝度を設定する様に構成されている、プラズマディスプレイ装置に於いて、該維持放電期間終了後、該休止期間に入る直前のタイミングに於いて、該維持放電終了後の壁電荷を消去する為の壁電荷消去電圧をＸ電極若しくはＹ電極の何れか一方の電極に対して印加すると言う技術構成を有しているものである。
【００７２】
上記構成に於いて、該壁電荷消去電圧波形は、該維持放電波形のパルス幅よりも細いパルス幅を有する矩形波ＮＷＰである事をが望ましく、又該壁電荷消去電圧波形は、時間に対する電位が一定方向に変化する様に構成された傾斜波形ＳＥＰである事も望ましい。
次に、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に関し、第３の態様に付いて説明する。
【００７３】
本発明に係る第３の態様に於いては、基本的には、フレームに於ける最終のサブフレームＳＦは、出来る限り点灯サブフレームＳＦを配置しないこと様にするか、或いは各サブフレームＳＦの表示率を検出し、当該表示率の一番小さいサブフレームＳＦを最終サブフレームＳＦとして配置する様な制御を各フレーム毎に行う事により中間階調ノイズを防止又は軽減する様にしたものである。
【００７４】
具体的には、前記した中間調ノイズの問題点は、フレーム内の最終サブフレームＳＦの維持放電で使用した大量の壁電荷を休止期間中保持する事が中間階調ノイズの原因と考えることができるので、本問題を解決するための手段対策として、最終サブフレームＳＦに出来る限り点灯サブフレームＳＦを配置しない方法が考えられる。
【００７５】
以下この実施例について述べる。
即ち、本具体例の構成としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個の選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むと共に、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間が設けられているプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於いて当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームを、当該フレームに於ける最終サブフレームとして配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているプラズマディスプレイ装置である。
【００７６】
より具体的には、上記したプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於いて点灯していないサブフレームが存在する場合、そのサブフレームを最終サブフレームに配置する様にするか、或いは当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームを、当該フレームに於ける最終サブフレームに配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているプラズマディスプレイ装置である。
【００７７】
係る方法を実現させる回路構成としては、図９に示す様に、当該フレーム内に於いて点灯しないサブフレームＳＦが存在するか否かを判断するか、或いは当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームがどれかを判断する判定手段５０が設けられているものであって、例えば、当該判定手段５０が、各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームがどれかを判断する判定機能を有するものである場合には、表示率検出カウンタ５１と加算器５２及び比較器５３とで構成されるものである。
【００７８】
該表示率検出カウンタ５１は、表示データ入力から各サブフレームＳＦ毎に且つ色別（Ｒ、Ｇ、Ｂ）にそれぞれのサブフレームＳＦに於ける表示データセル数をカウントするものであり、加算器５２は、各サブフレームＳＦに於ける色別の該カウンタに於ける表示データセル数の総和を演算するものであり、又比較器５３は、各サブフレームＳＦ毎に加算器５２で演算されたデータの中から、最も表示率の小さいサブフレームＳＦを選択する機能を有するものである。
【００７９】
以下表示率検出からサブフレームＳＦの決定に至るまでのプロセスについて説明する。
先ずプラズマディスプレイ装置１ユニットに入力されたデジタルパラレル表示データは各ビット毎に設けられたカウンタ５１に入り、ここで点灯数がカウントされる。
【００８０】
全てのセルに関してカウント終了後、各サブフレームＳＦ毎に色別（Ｒ，Ｇ，Ｂ  ）にデータが加算器５２によって加算される。各サブフレームＳＦの表示セル総数は比較器５３に入りここで、表示セル総数が最小のサブフレームＳＦが、最後列のサブフレームＳＦとして決定する。
この時、表示率の最小のサブフレームＳＦを選択し、最後に基準のサブフレームＳＦ順列から最後列サブフレームＳＦを抜き出し、それを最後尾に配置する。
【００８１】
図１９に基準サブフレームＳＦ列に対する、サブフレームＳＦの配列順変更処理後のサブフレームＳＦ順列を示す。この場合、ＳＦ１とＳＦ３の表示セル数を比較すると、サブフレームＳＦ１の表示率が０でサブフレームＳＦ３の表示率１０よりも小さいので、輝度比の小さいサブフレームＳＦ１を最後尾に配置している。その他の順列は基準のサブフレームＳＦ順列に従いＳＦ２、ＳＦ３、ＳＦ４の順となっている。
【００８２】
以上の原理により、休止期間Ｓ４直前のサブフレームＳＦに表示率の小さいサブフレームＳＦを配置する事によって、中間階調ノイズを消去させるか軽減する事が出来る。
同様に、当該フレームに於ける各サブフレームＳＦ内に、点灯しないサブフレームＳＦが存在する場合には、該点灯しないサブフレームＳＦを当該フレームの最後に配置させる事により、同様の効果をうる事が可能である。
【００８３】
本具体例に於いては、上記の様に、各サブフレームＳＦの表示率により、又は非点灯のサブフレームＳＦがあるか無いかにより、所定数のサブフレームＳＦの配置配列を変更する場合には、出来るだけ、当該サブフレームＳＦの基本的な配列を崩さない様にする事が望ましく、又配列を変更する場合でも、隣接するサブフレームＳＦ同志の輝度比があまり極端に異なることの内容に配慮する事も必要である。
【００８４】
又、サブフレームＳＦ内に於ける基本配列を変更する場合には、表示率の小さいサブフレームＳＦを、後尾側に配置する事が望ましい。
又、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の第４の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個の選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むと共に、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間が設けられているプラズマディスプレイ装置に於いて、当該所定のフレームに於ける各サブフレームが全て点灯する事を検出し、当該フレームに隣接する次のフレームに於ける先頭のサブフレームには、表示率が一定値以上のサブフレームの内、輝度が最小の点灯のサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているプラズマディスプレイ装置であり、より具体的には、本発明に係る第４の態様に於けるプラズマディスプレイ装置１に於いては、当該所定のフレームに於ける各サブフレームが全て点灯する場合には、当該フレームに隣接する次のフレームに於ける先頭のサブフレームには、非点灯のサブフレーム若しくは当該フレームを構成している各サブフレームの中で表示率の一番小さいサブフレームを配置する様に、各サブフレームの順番の並び変えを可能とする様に構成されているものである。  更に、前のフレームに於いて全てのサブフレームＳＦが点灯している場合には、それに後続する次のフレームに於ける先頭のサブフレームＳＦには、表示率が一定値以上のサブフレームのなかで、輝度が最小であるサブフレームを配置する事がのぞましく、それによって、当該後続のフレームが受ける中間調ノイズ等の被害を視覚上最小に食い止める事が可能となる。
【００８５】
本発明に於ける上記具体例に於いて、各サブフレームＳＦの表示率が一定以上とは、特に限定するものではないが、例えば表示率が５０％とする事が出来る。係る第４の態様の具体的な操作手順としては、例えば、今第１のフレームに於いて、４種のサブフレーム、ＳＦ１からＳＦ４が使用されており、該サブフレームＳＦ１の輝度が最も低く、該サブフレームＳＦ４の輝度が最も高いと仮定し、該第１のフレームに於いては、該４種のサブフレーム、ＳＦ１からＳＦ４の何れもが表示率１００％で有ったとすると、次にくる第２のフレームに於ける先頭のサブフレームにどのサブフレームを配置するかを決定する場合には、先ず、最小輝度のサブフレームＳＦ１を選択し、その表示率を判断する。
【００８６】
当該サブフレームＳＦ１の表示率が、所定の値、例えば５０％と設定されていた場合、該設定値を越えているか否かを判断し、当該サブフレームＳＦ１の表示率が、所定の値である５０％を越えている場合には、当該サブフレームＳＦ１を該第２のフレームに於ける先頭のサブフレームに配置する。
然しながら、当該サブフレームＳＦ１の表示率が、所定の値、例えば５０％を越えていないと判断された場合には、次に、サブフレームＳＦ２を選択して、当該サブフレームＳＦ２に付いて上記と同様の手順で表示率を判断し、当該サブフレームＳＦ２の表示率が、所定の値である５０％を越えている場合には、当該サブフレームＳＦ２を該第２のフレームに於ける先頭のサブフレームに配置する。
【００８７】
然しながら、当該サブフレームＳＦ２の表示率が、５０％を越えていないと判断された場合には、次に、サブフレームＳＦ３を選択して、上記と同様の操作が繰り返され、一定の表示率を有するもので且つ輝度が最も低いサブフレームが、当該フレームの先頭のサブフレームに配置される事になる。
次に、本発明に係るプラズマディスプレイ装置の第５の態様に付いて説明する。
【００８８】
即ち、本発明に係る第４の態様に於いては、上記した中間調ノイズの問題を解決する為、本来は、維持放電期間Ｓ３と次フレームの全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間にある休止期間Ｓ４を、全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１とアドレス期間Ｓ２の間，又はアドレス期間Ｓ２と維持放電期間Ｓ３との間に設ける事により中間階調ノイズを防止しようとするものである。
【００８９】
即ち、具体的には、第５の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個の選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むと共に、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間が設けられているプラズマディスプレイ装置に於いて、該休止期間を所定のサブフレームの全面書き込み及び全面自己消去期間とアドレス期間との間に設ける様に構成されているものである。
【００９０】
つまり、本具体例に於いては、図２０の駆動シーケンスに示されている様に、従来維持放電期間Ｓ３の後に実行されていた休止期間Ｓ４を他の場所に移動させる事によって、従来の問題である中間調ノイズが、該維持放電期間Ｓ３と該全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１との間に休止期間４が挟まれていると言う事実に起因している状態を解消して、中間調ノイズの発生を抑制しようとするものである。
【００９１】
図２０（ａ）に於いては、第１のフレームＦＭ１に於いて、最終サブフレームＳＦ４の駆動を全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１で止めておき、当該全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１の後に休止期間Ｓ４を移動させ、次フレームである第２のフレームＦＭ２の垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  が来た時点で、残しておいたアドレス放電期間処理と維持放電期間処理を行う様にしたものである。
【００９２】
つまり、休止期間Ｓ４の後に次のフレームの垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  が来るが、本具体例では、次のフレームの垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  が来ても、次のフレームの操作を一時的に保留して、前のフレームである第１のフレームで実行されなかったアドレス期間Ｓ２と維持放電期間Ｓ３の操作を実行させその後に、第２のフレームＦＭ２に於けるサブフレームＳＦ１の全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１を実行させる様に構成したものであり、これにより、維持放電後に休止期間Ｓ４が来る事はなくなるので、中間階調ノイズを防ぐ事が出来る。
【００９３】
従来に於いては、サブフレームＳＦ制御上の単位として、全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１、アドレス放電期間Ｓ２、維持放電期間Ｓ３の３ブロックを一つの単位としていたが、本具体例では、サブフレームＳＦの制御を前半（  全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１）  と後半（  アドレス放電期間Ｓ２、維持放電期間Ｓ３）  の２ブロックに分割する必要があり、具体的には図９の本発明の回路構成に示す表示データ制御部１８を上記の操作が行われる様に、変更する必要がある。
【００９４】
前記の第５の態様に係る具体例に於いては、休止期間Ｓ４を全面書き込み及び全面自己消去期間Ｓ１とアドレス期間Ｓ２の間へ設ける事により中間階調ノイズを防止していたが、図２０（ｂ）に示す第６の態様である別の具体例に於いては、該休止期間Ｓ４をアドレス期間Ｓ２と維持放電期間Ｓ３の間に設ける例を示している。
【００９５】
つまり、図２０（ｂ）に示された本具体例の駆動シーケンスでは、最終サブフレームＳＦの駆動をアドレス放電期間Ｓ２で止めておき、次フレーム、つまり第２のフレームＦＭ２の垂直同期信号Ｖｓｙｎｃ  が来た時点で、残しておいた維持放電期間処理を行う。
これにより、維持放電後に休止期間Ｓ４が来る事はなくなるので、目的の中間階調ノイズを防ぐ事が出来る。
【００９６】
又、第６の態様としては、表示装置に表示される１フレームの画面を、輝度の異なる複数個の選択的な組み合わせにより階調表示を行い、該複数個のサブフレームのそれぞれは、少なくともアドレス期間及び維持放電期間とを含むプラズマディスプレイ装置に於いて、所定のフレームに於ける一連の駆動期間の総和時間と垂直同期期間との差分により決定される休止期間を、所定のサブフレームに於けるアドレス期間と維持放電期間との間に設ける様に構成されているプラズマディスプレイ装置である。
【００９７】
【発明の効果】
本発明に係るプラズマディスプレイ装置１は、上記した様な技術構成を用いているので、垂直同期期間と各サブフレームの総和時間との、差分にあたる休止期間Ｓ４に起因して発生する、点灯セルのアドレス放電失敗及び維持放電失敗を防止または軽減する事が出来、プラズマディスプレイ装置の表示品質を著しく向上させる事が出来る。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明に使用されるプラズマディスプレイ装置で、３電極・面放電・ＡＣ型プラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ）の概略的平面図である。
【図２】図２は、図１に示される本発明に使用されるプラズマディスプレイ装置のアドレス電極に沿った断面図である。
【図３】図３は、図１に示される本発明に使用されるプラズマディスプレイ装置の維持電極に沿った断面図である。
【図４】図４は、本発明に使用される、プラズマディスプレイ装置を駆動するための周辺回路を示す、概略的ブロック図である。
【図５】図５は、従来に於けるプラズマディスプレイ装置の駆動方法を説明する波形図である。
【図６】図６は、従来のプラズマディスプレイ装置における、タイムチャートの一例を示す図である。
【図７】図７（ａ）は、本発明に於けるプラズマディスプレイ装置の駆動シーケンスの一例を説明する図であり、図７（ｂ）は、本発明に於けるプラズマディスプレイ装置の駆動シーケンスの他の例を説明する図である。
【図８】図８（ａ）は、従来に於けるプラズマディスプレイ装置に於いて、中間階調ノイズが発生する原因を説明する図であり、図８（ｂ）は、従来に於けるプラズマディスプレイ装置に於ける駆動シーケンスの一例を説明する図である。
【図９】図９は、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に於ける制御回路を付加した回路構成ブロックダイアグラムである。
【図１０】図１０は、１フレームに於ける各サブフレームの維持放電パルス組数の設定及び変更例を説明する図である。
【図１１】図１１は、本発明に於いて使用される放電波形と全面書き込み波形との間の間隔と中間階調ノイズとの関係を説明するグラフである。
【図１２】図１２（ａ）は、本発明に於いて使用される放電波形の一例を説明するタイミングチャートであり、図１２（ｂ）は、本発明に於いて使用される放電波形の他の例を説明するタイミングチャートである。
【図１３】図１３は、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に於いて、壁電荷消去波形を印加した場合の壁電荷が消去される原理を説明する図であり、図１３（ａ）は、細幅パルスを印加した場合の例を示し、又図１３（ｂ）は、スロープ状のパルスを印加した場合の例を示るものである。
【図１４】図１４（ａ）は、本発明に於いて使用する細幅パルスの例を示す波形図であり、又図１４（ｂ）は、本発明に於いて使用するスロープ状のパルスの例を示す波形図である。
【図１５】図１５は、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に於いて、壁電荷消去波形として細幅パルスを印加する場合の駆動シーケンスの一例を示す図である。
【図１６】図１６は、本発明に於いて壁電荷消去波形として細幅パルスを使用する場合のタイミングチャートである。
【図１７】図１７は、本発明に於いて壁電荷消去波形としてスロープ状のパルスを使用する場合のタイミングチャートである。
【図１８】図１８は、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に於いて、壁電荷消去波形としてスロープ状のパルスを印加する場合の駆動シーケンスの一例を示す図である。
【図１９】図１９は、本発明に於けるプラズマディスプレイ装置の駆動に際して、表示セル数によりサブフレームの配列を変更する場合の一例を示す図である。
【図２０】図２０（ａ）及び図２０（ｂ）は、本発明に於けるプラズマディスプレイ装置の駆動方法に於いて、休止期間を移動させる場合の駆動シーケンスの例を示す図である。
【符号の説明】
１…プラズマディスプレイ装置
２…障壁
３…セル部
４、５…ガラス基板
６…ＭｇＯ膜
７…誘電体層
８…バス電極
９…透明電極
１０…維持電極
１１…蛍光体
１２…反射光
ＸＤ…Ｘ電極
ＹＤ…Ｙ電極
ＡＤ…アドレス電極
１３…アドレスドライバ
１４…Ｙスキャンドライバ
１５…Ｙ共通ドライバ
１６…Ｘ共通ドライバ
１７…制御回路
１８…表示データ制御部
１９…フレームメモリ
２０…パネル駆動制御部
２１…スキャンドライバ制御部
２２…共通ドライバ制御部
４０…書き換え可能記憶装置
４１…駆動波形領域
４２…維持パルス数設定領域
４３…ＥＰ−ＲＯＭ
５０…判定手段
５１…表示率検出カウンタ
５２…加算器
５３…比較器
６０…スロープ状波形形成回路部
６１…ＳＥＰ専用ドライバ
６２…ＳＥＰ用抵抗器
７０…表示データ入力手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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