(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属製のセグメント本体を連結接続して外周面を構成したトンネルの内部空間が、前記トンネルの長手方向に並べて配置した多数の中柱で横方向に分割されてなる多連型トンネルにおいて、前記外周面を構成する複数のセグメント本体のうち、前記中柱と連結される柱取付用セグメント本体に、前記トンネル長手方向における幅内の中間部でトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部を設け、前記膨出底面部の裏面側に形成された凹部空間内にコンクリートを充填し、その他の主セグメント本体を、トンネルの周方向に沿う複数の主桁とトンネル長手方向に沿う複数の継手板とでスキンプレートを支持した箱形に形成し、前記主セグメント本体に設けた複数の主桁のうち、前記トンネル長手方向における幅内の中間部に設けた主桁が、前記膨出底面部の幅内に収まるように前記膨出底面部の幅を設定してある多連型トンネル構造。
【請求項２】
前記中柱が、互いに連結接続自在な主柱と補助柱とで構成されている請求項１に記載の多連型トンネル構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、金属製のセグメント本体を連結接続して外周面を構成したトンネルの内部空間が、前記トンネルの長手方向に並べて配置した多数の中柱で横方向に分割されてなる多連型トンネル構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の多連型トンネル構造において、トンネル内壁面を形成するセグメント本体は、その全てがトンネル長手方向における幅内の中間部でトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部を設けたコルゲートタイプの金属製セグメント本体であったり、あるいは、その全てがトンネルの周方向に沿う複数の主桁とトンネル長手方向に沿う複数の継手板とでスキンプレートを支持した箱形に形成した桁タイプの金属製セグメント本体が用いられていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来の技術によれば、次のような問題があった。
前記多連型トンネル構造では、トンネルの外周面にかかる土圧による圧縮力を、主セグメント本体、柱取付用セグメント本体、中柱へと伝播させて前記主セグメント本体、柱取付用セグメント本体、中柱による協働作用で土圧による圧縮力に対向するのであるが、前記多連型トンネルを形成する柱取付用セグメント本体及びその他の主セグメント本体の全てを、例えば、前記コルゲートタイプの金属製セグメント本体で形成した場合、コルゲートタイプの金属製セグメント本体は曲げに対する強度が強いため土圧による圧縮力に対するトンネル強度を向上させることが可能となるが、コルゲートタイプの金属製セグメント本体は高価であるためトンネルの形成コストが高くなってしまう問題があった。
そこで、前記多連型トンネルを形成する柱取付用セグメント本体及びその他の主セグメント本体の全てを、例えば、コルゲートタイプよりも安価な桁タイプの金属製セグメント本体で形成した場合、トンネルの形成コストを安くすることが可能となるが、コルゲートタイプに比して曲げに対する強度が劣るため、コルゲートタイプの金属製セグメント本体で形成したトンネルに比して土圧による圧縮力に対するトンネル強度が低下してしまう問題があった。
【０００４】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、セグメント本体の全てをコルゲートタイプで形成するものに比して、トンネルの形成コストを安くでき、且つ、土圧による圧縮力に対するトンネル強度の低下を防止できる多連型トンネル構造を提供するところにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
〔構成〕
請求項１の発明の特徴構成は図９に例示するごとく、金属製のセグメント本体１を連結接続して外周面を構成したトンネルの内部空間が、前記トンネルの長手方向Ｘに並べて配置した多数の中柱で横方向に分割されてなる多連型トンネルにおいて、前記外周面を構成する複数のセグメント本体１のうち、前記中柱と連結される柱取付用セグメント本体６に、前記トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部でトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部７を設け、前記膨出底面部７の裏面側に形成された凹部空間内にコンクリート９を充填し、その他の主セグメント本体１を、トンネルの周方向に沿う複数の主桁３とトンネル長手方向Ｘに沿う複数の継手板とでスキンプレート５を支持した箱形に形成し、前記主セグメント本体２に設けた複数の主桁３のうち、前記トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３が、前記膨出底面部７の幅内に収まるように前記膨出底面部７の幅Ｈを設定してあるところにある。
【０００６】
請求項２の発明の特徴構成は図１０，１２に例示するごとく、前記中柱２０が、互いに連結接続自在な主柱２１と補助柱２２とで構成されているところにある。
【０００７】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。
【０００８】
〔作用及び効果〕
請求項１の発明により、前記外周面を構成する複数のセグメント本体のうち、前記中柱と連結される柱取付用セグメント本体に、前記トンネル長手方向における幅内の中間部でトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部を設け、前記膨出底面部の裏面側に形成された凹部空間内にコンクリートを充填し、その他の主セグメント本体を、トンネルの周方向に沿う複数の主桁とトンネル長手方向に沿う複数の継手板とでスキンプレートを支持した箱形に形成し、前記主セグメント本体に設けた複数の主桁のうち、前記トンネル長手方向における幅内の中間部に設けた主桁が、前記膨出底面部の幅内に収まるように前記膨出底面部の幅を設定してあるから、トンネルの外周面にかかる土圧による圧縮力を、主セグメント本体、柱取付用セグメント本体、中柱へと確実に伝播させることができる。
つまり、例えば、柱取付用セグメント本体をコルゲートタイプで形成すると共に、その他の主セグメント本体を桁タイプで形成した場合、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力によって、主セグメント本体が周方向に広がろうとする作用力を隣接する柱取付用セグメント本体に伝播させる際に、主セグメント本体に設けた複数の主桁のうち、トンネル長手方向における幅内の中間部に設けた主桁が、コルゲートタイプの前記膨出底面部の幅よりも外方に位置するものだと柱取付用セグメント本体に主セグメント本体の中間部に設けた主桁からの力を伝播させ難くなるため、主セグメント本体にかかる土圧による圧縮力を有効に伝えることができず、土圧に対するトンネル強度が低下してしまうが、本発明のものだと前記主セグメント本体に設けた複数の主桁のうち、前記トンネル長手方向における幅内の中間部に設けた主桁が、前記膨出底面部の幅内に収まるようにその幅を設定してあるため、前記主セグメント本体に設けた主桁のうち、前記トンネル長手方向における幅内の中間部に設けた主桁を介して、前記柱取付用セグメント本体の前記膨出底面部ないしは前記膨出底面部の裏面側に形成された凹部空間内に充填されたコンクリートに対して前記作用力を確実に前記柱取付用セグメント本体並びに前記中柱に伝播させることができるようになり、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力に対して、前記主セグメント本体と前記柱取付用セグメント本体と前記中柱との協働で十分対抗することができるようになった。
その結果、セグメント本体の全てをコルゲートタイプで形成するものに比して、トンネルの形成コストを安くでき、且つ、土圧に対するトンネル強度の低下を防止できる多連型トンネル構造を提供できるようになった。
【０００９】
請求項２の発明によれば、請求項１の発明による作用効果を叶えることができるのに加えて、前記中柱が、互いに連結接続自在な主柱と補助柱とで構成されているから、中柱の取り回しが容易になる。
つまり、例えば、セグメント本体を連結接続して外周面を構成したトンネルの略中央部の上下に一対設けた柱取付用セグメント本体間に亘る長さを有した中柱を使用する構成のものだと、中柱自体の長さが長いものとなるから、柱取付用セグメント本体間に中柱を取付けるための取り回しに際し、セグメント本体や既設の中柱等にぶつけてしまって破損させてしまう可能性が高くなると共に、中柱自体の重量が重くなるため、その取り回し作業が困難なものと成り易い。ところが、本発明のものだと、中柱を主柱と補助柱とで構成してあるため、前記柱取付用セグメント本体間に亘る長さを有した中柱を使用する構成のものに比して、主柱及び補助柱を短いものにできるから、柱取付用セグメント本体間に中柱を取付けるための取り回し作業に際し、セグメント本体や既設の中柱等にぶつけて破損させてしまうのを防止し易くできると共に、主柱及び補助柱の取扱い重量を軽くできるため、施工が容易となる。
その結果、中柱取付け作業の作業性を向上させることができる多連型トンネル構造を提供できるようになった。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１１】
本発明の多連型トンネル構造は、図１に示すごとく、略矩形の筒状空間を中柱２０で区分したトンネルを対象としている。
セグメント本体１を連結接続して外周面を構成したトンネルの略中央部の上下の二箇所であって、トンネルの長手方向Ｘに連続する部位は、金属製の柱取付用セグメント本体６で構成する。
そして、前記上下の二カ所の柱取付用セグメント本体６どうしは、いわゆる中柱２０によって連結する。この中柱２０も柱取付用セグメント本体６と同様に金属製である。
前記多連型トンネル構造のうち、その他のセグメント本体は、金属製の主セグメント本体２で構成する。
【００１２】
〈主セグメント本体〉
前記主セグメント本体２は、図１〜６に示すように、トンネルの周方向Ｙに沿う複数の主桁３（本実施形態では４枚）と、セグメント本体１のトンネル周方向Ｙにおける両端部に夫々設けたトンネル長手方向Ｘに沿う複数の継手板４（本実施形態では２枚）とでトンネル外周面部を形成するスキンプレート５を支持した箱形に形成した桁タイプの金属製セグメント本体により形成されている。
また、前記主セグメント本体２の主桁３間にはトンネル長手方向Ｘに延在する複数の板状の補強リブ１９を立設してある。
そして、前記主セグメント本体２は、第１セグメント１１、第２セグメント１２、第３セグメント１３、第４セグメント１４、第５セグメント１５の５種類の形状の異なったセグメント本体１から成り、これらをトンネルの周方向Ｙ及びトンネル長手方向Ｘに並べてボルトＢで連結することにより略矩形の筒状空間を形成したトンネルリングＴＲが構築される。このトンネルリングＴＲをトンネル長手方向Ｘに連結接続することによって多連型トンネルＴを形成する。
【００１３】
前記第１セグメント１１の形状は、図２に示すように、平面視矩形形状に形成すると共に、トンネル長手方向Ｘ視で緩やかにトンネル内方側に湾曲させた形状（一例としてセグメント内径がＲ２９４００ｍｍ）に形成してあり、特に、その一端部は他の部位に比べてさらに湾曲させた形状（一例としてセグメント内径がＲ１９００ｍｍ）に形成されている。また、トンネル周方向Ｙ側における両端部に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面１１ａを、平面視でトンネル長手方向Ｘに沿った方向に夫々形成してある。
【００１４】
前記第２セグメント１２の形状は、図３に示すように、平面視矩形形状に形成すると共に、トンネル長手方向Ｘ視で緩やかにトンネル内方側に湾曲させた形状（一例としてセグメント内径Ｒ７７００ｍｍ）に形成してあり、特に、その一端部は他の部位に比べてさらに湾曲させた形状（一例としてセグメント内径Ｒ１９００ｍｍ）に形成されている。また、トンネル周方向Ｙにおける両端側に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面１２ａを、平面視でトンネル長手方向Ｘに沿わせて夫々形成してある。
第１セグメント１１との形状の違いは、トンネル長手方向Ｘ視でトンネル内方側に湾曲させた曲率半径を第１セグメント１１よりも小さくすると共に、第２セグメント１２の方が周方向Ｙにおける全長が長く成るように形成してある。但し、一端部をトンネル内方側に湾曲させた曲率は第１セグメント１１及び第２セグメント１２とも同じに形成してある。
【００１５】
第３セグメント１３の形状は、図４に示すように、平面視矩形形状に形成すると共に、トンネル長手方向Ｘ視で第１セグメント１１、第２セグメント１２よりもトンネル内方側に湾曲させた曲率半径が小さくなる湾曲形状（一例としてセグメント内径Ｒ１９００ｍｍ）に形成してあり、その一端部はわずかながらも曲率のない水平形状に形成されている。また、トンネル周方向Ｙにおける両端部に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面１３ａを、平面視でトンネル長手方向Ｘに沿わせて夫々形成してある。
【００１６】
前記第４セグメント１４の形状は、図５に示すように、トンネル長手方向Ｘ視で第１セグメント１１、第２セグメント１２よりもトンネル内方側に湾曲させた曲率半径が小さくなる湾曲形状（一例としてセグメント内径Ｒ１９００ｍｍ）に形成してあり、その一端部は曲率のない水平形状に形成されている。また、トンネル周方向Ｙにおける両端部に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面１４ａを、平面視でトンネル長手方向Ｘに沿わせて形成すると共に、他端部の突合せ面１４ｂを坑口側ほど広くなる傾斜面を有した平面視台形形状に形成してある。
さらに、第３セグメント１３との形状の違いは、水平形状に形成されている一端部のトンネル長手方向Ｘ視における長さ、及び、周方向Ｙにおける全長を、第４セグメント１４の方が長く成るように形成してある。
【００１７】
第５セグメント１５の形状は、図６に示すように、トンネル長手方向Ｘ視で第１セグメント１１よりもトンネル内方側に湾曲させた曲率半径が大きくなる湾曲形状（一例としてセグメント内径Ｒ２９４００ｍｍ）に形成されていると共に、トンネル周方向Ｙにおける両端部に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面１５ｂ夫々を、坑口側ほど狭くなる傾斜面を有した平面視台形形状に夫々形成してある。
【００１８】
（柱取付用セグメント本体）
前記柱取付用セグメント本体６は、何れも金属製であり、鋳造により、あるいは、鋼板を溶接組立てする等により構成する。本構成により、従来のコンクリートセグメント本体に対して軽量化および高強度化が図れる。
具体的には、図７（イ）（ロ）に示すごとく、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部でトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部７を設けたコルゲートタイプのセグメント本体であり、膨出底面部７の裏面側に形成された凹部空間内にコンクリート９を充填して構成されている。さらに、膨出させた膨出底面部７には、中柱２０を構成する補助柱２２取付け用の突出部８が形成されていると共に、膨出底面部７を形成したときに、トンネル外部側面部とトンネル内部空間側に膨出する膨出底面部７とに連設する抜け勾配を有した側面部１７と、柱取付用セグメント本体６のトンネル周方向Ｙに沿う外側部を形成する桁部１８との間にトンネル長手方向Ｘに延在する複数枚の板状の補強リブ１９が立設されている。
また、トンネル長手方向Ｘ視でトンネル周方向Ｙにおける第１セグメント１１と同じトンネル内方側に湾曲させた湾曲形状（一例としてセグメント内径Ｒ２９４００ｍｍ）に形成されていると共に、トンネル周方向Ｙにおける両端部に設けた隣接するセグメント本体１と連結するための突合せ面６ａを、平面視でトンネル長手方向Ｘに沿わせて形成すると共に、他端部の突合せ面６ｂを坑口側ほど広くなる傾斜面を有した平面視台形形状に形成してある。
尚、図７（イ）は、図７（ロ）におけるＡ−Ａ断面図である。
【００１９】
（中柱）
前記中柱２０は、図１０に示すように、互いに連結接続自在な主柱２１と補助柱２２とで構成されており、主に鋼あるいは鋳鉄等の各種の金属で構成するが、例えば図１１に示すごとくＨ型断面の部材を使用することができる。この場合には、その強軸がトンネル横断方向を向くように配置する。つまり、前記中柱２０のウェブ材の表面が前記トンネル長手方向Ｘに垂直となるように配置する。
この他、当該中柱２０は、丸形断面あるいは角形断面の鋼管柱を用いて形成してもよい。この場合には、中柱２０の四方向において弱軸・強軸の区別が生じないからトンネル構造をより強固なものにできる。
さらに、中柱２０を互いに連結接続自在な主柱２１と補助柱２２とで構成してあるため、図１２（イ）に示すように、前記柱取付用セグメント本体６間に亘る長さを有した中柱２０を使用する構成のものに比して、図１２（ロ）に示すように、主柱２１及び補助柱２２を短いものにできるから、柱取付セグメント本体６間に中柱２０を取付けるための取り回しに際し、セグメント本体１や既設の中柱２０等にぶつけて破損させてしまう可能性を低くすることができると共に、主柱２１及び補助柱２２の重量を軽くできるため、その取り回しが容易となり、中柱２０取付け作業の作業性を向上させることができる。
【００２０】
前記セグメント本体１どうしの連結は、以下のようにして行われる。
図１，８に示すように、トンネルの中央部の上下に位置するように柱取付用セグメント本体６を夫々配置し、トンネル長手方向Ｘ視でその柱取付用セグメント本体６からトンネル周方向Ｙに沿って左右夫々に、柱取付用セグメント本体６、第１セグメント１１、第３セグメント１３、第２セグメント１２、第４セグメント１４の順に配置して夫々を連結接続する。
そして、夫々の第４セグメント１４と柱取付用セグメント本体６の間に形成された空間に第５セグメント１５を嵌入して、トンネル周方向Ｙで隣接する第４セグメント１４と柱取付用セグメント本体６とを連結接続してトンネルリングＴＲを形成する。
その後、図１０に示すように、柱取付用セグメント本体６の夫々に補助柱２２を連結接続すると共に、主柱２１を、柱取付用セグメント本体６の夫々に連結接続した補助柱２２間に亘って介在させて、夫々の補助柱２２と主柱２１とを連結接続することによってトンネルリングＴＲに作用する外力に対する耐力強度を高めている。
尚、セグメント本体１どうしの連結接続は、その隣接する突合せ面夫々に設けたボルト挿通孔にボルトＢを挿通して締め付け固定することにより互いを連結する。また、補助柱２２、主柱２１の連結接続も同様に、隣接する接当端面夫々に設けたボルト挿通孔にボルトＢを挿通して締め付け固定することにより互いを連結する。
【００２１】
このとき、図９に示すように、主セグメント本体２に設けた複数の主桁３のうち、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３が（トンネル長手方向Ｘにおける外側両端部の主桁３を除く、本実施形態では２つ）、柱取付用セグメント本体６の膨出底面部７の幅内に収まるように膨出底面部７の幅Ｈを設定してあるため、多連型トンネル構造を全てコルゲートタイプの金属製のセグメント本体１等で構成しなくてもトンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力に対して十分に対抗することができる。
つまり、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力によって、主セグメント本体２が周方向Ｙに広がろうとする作用力を、主セグメント本体２から隣接する柱取付用セグメント本体６に伝播させる際に、主セグメント本体２に設けた複数の主桁３のうち、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３が、膨出底面部７の幅内に収まる位置に設定してあるため、主セグメント本体２に設けた主桁３のうち、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３を介して伝播する前記作用力が、柱取付用セグメント本体６の膨出底面部７ないしは膨出底面部７の裏面側に形成された凹部空間内に充填されたコンクリート９を介して確実に柱取付用セグメント本体６並びに中柱２０に伝播させることができるようになり、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力に対して、主セグメント本体２と柱取付用セグメント本体６と中柱２０との協働で十分対抗することができる。
尚、図９に示す柱取付け用セグメント本体６は、図７（ロ）のＢ−Ｂ断面図である。
【００２２】
〔別実施形態〕
以下に他の実施形態を説明する。
〈１〉先の実施形態では、主セグメント本体２に設けた複数の主桁３のうち、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３が、柱取付用セグメント本体６の膨出底面部７の幅内に収まるように膨出底面部７の幅Ｈを設定した例について説明したが、図１３に示すように、膨出底面部７の幅Ｈが、前記主桁３と同一幅となるように設定してあるものであっても良い。
これだと、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力によって、主セグメント本体２が周方向Ｙに広がろうとする作用力を、主セグメント本体２から隣接する柱取付用セグメント本体６に伝播させる際に、主セグメント本体２に設けた複数の主桁のうち、トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３に接当する膨出底面部７の側面部１７を介して、確実に柱取付用セグメント本体６並びに中柱２０に伝播させることができるようになる。
〈２〉多連型トンネル構造は、先の実施形態で説明した略矩形の筒状空間を中柱で区分したトンネルに限るものではなく、図１４に示すように、例えば、水平方向に隣接する二つの円筒状空間を有するトンネルであっても良い。
具体的には、当該二つの円筒状空間の交わる上下の二箇所に、略Ｖ字状でトンネル周方向Ｙに延設する長さを異ならせて形成した第１柱取付用セグメント本体６Ａと第２柱取付用セグメント本体６Ｂの二種類の金属製セグメント本体を設け、互いに中柱２０によって連結すると共に、その他のセグメント本体を金属製の主セグメント本体２で構成する。
そして、隣接する中柱２０の上端部どうし、あるいは、下端部どうしにおいては、第１柱取付用セグメント本体６Ａと第２取付用セグメント本体６Ｂとが交互に連結接続されるように連結することによって、その他のトンネル壁面を形成する主セグメント本体２どうしの位置関係を、トンネルの長手方向Ｘに沿って千鳥状に配置することができる。
〈３〉多連型トンネル構造は、上記実施形態のものに限らず、図１５に示すように、例えば、水平方向に隣接する三つの円筒状空間を有するトンネルであっても良い。
具体的には、当該真ん中の円筒状空間と左右の円筒状空間とが交わる夫々の上下の二箇所に、略Ｖ字状でトンネル周方向Ｙに延設するセグメント本体の左右の延設長さを異ならせて形成した金属製の柱取付け用セグメント本体６Ｃを設け、互いに中柱２０によって連結すると共に、その他のセグメント本体を金属製の主セグメント本体２で構成する。
〈４〉トンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁３の数は先の実施形態で説明した２つのものに限るものではなく、例えば、１つであっても３つ以上であっても良い。要するに、主セグメント本体のトンネル長手方向Ｘにおける幅内の中間部に設けた主桁が、前記柱取付用セグメント本体の膨出底面部の幅内に収まるように前記膨出底面部の幅を設定してあれば、トンネル外壁面に作用する土圧による圧縮力によって、主セグメント本体が周方向に広がろうとするセグメント本体にかかる作用力を、主セグメント本体から隣接する柱取付用セグメント本体に伝播させる際に、前記柱取付用セグメント本体の前記膨出底面部７ないしは前記膨出底面部の裏面側に形成された凹部空間内に充填されたコンクリートを介して、確実に前記柱取付用セグメント本体並びに前記中柱に伝播させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態によるセグメントの多連型トンネル構造を示す説明斜視図
【図２】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図３】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図４】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図５】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図６】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図７】本発明の一実施形態によるセグメント本体を示す説明図
【図８】本発明の一実施形態によるセグメントの組み付け状態を示す説明概念図
【図９】本発明の一実施形態によるセグメントの作用説明図
【図１０】本発明の一実施形態による中柱の接続部を示す説明図
【図１１】本発明の一実施形態による中柱を示す断面図
【図１２】多連型トンネルへの中柱の組み付け状態を示す比較説明図
【図１３】別実施形態によるセグメントの作用説明図
【図１４】別実施形態の多連型トンネル構造を示す説明図
【図１５】別実施形態の多連型トンネル構造を示す説明図
【符号の説明】
１      セグメント本体
２      主セグメント本体
３      主桁
４      継手板
５      スキンプレート
６      柱取付用セグメント本体
７      膨出底面部
９      コンクリート
２０    中柱
２１    主柱
２２    補助柱
Ｘ      長手方向
Ｙ      周方向
Ｈ      幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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