(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作台に、変速操作具の変速操作に連動して回動する変速軸を架設し、同変速軸に、スライド作用体を旋回操作具の旋回操作に連動してスライド作動可能に取付けると共に、同スライド作用体の側方に位置させて一対のスライド体をスライド作用体のスライド作動に連動させてスライド自在で、かつ、変速軸と一体回動自在に取付け、各スライド体には、それぞれ幅方向に伸延するガイド体の中途部を揺動自在に枢支すると共に、各スライド体の回動動作に連動して揺動して姿勢を変更可能とし、各ガイド体の各スライド体を介したスライド作動及び回動作動にＨＳＴ増減速機構の増減速作動を連動させ、
しかも、一対のガイド体のスライド終端側位置には減速案内体を配設し、同減速案内体を介して旋回側のガイド体の揺動姿勢を減速側へ姿勢変更可能としたことを特徴とする作業車の操作部構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、左右独立の走行駆動機構を備えた作業車、例えば、コンバイン、トラクタ等の農業機械、運搬車、建設機械の操作部構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、左右独立の走行駆動機構を備えた作業車として、例えば、コンバインがあり、同コンバインでは左右走行部をそれぞれ静油圧駆動変速機（以下「ＨＳＴ」と称する）により走行駆動可能とし、各ＨＳＴのトラニオンレバーに、左右独立して設けた２本の操作レバーを連動連結して、同操作レバーにより操向操作が行えるようにしている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記したコンバインのように、左右のＨＳＴを、独立した左右の操作レバーにて操作する場合は、機体の走行速度を調整する変速操作と、機体の操向を行う旋回操作を同一レバーにて操作しなければならないために、その操作性が悪く、運転操作を円滑に行うことができないという問題があった。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
そこで、本発明では、操作台に、変速操作具の変速操作に連動して回動する変速軸を架設し、同変速軸に、スライド作用体を旋回操作具の旋回操作に連動してスライド作動可能に取付けると共に、同スライド作用体の側方に位置させて一対のスライド体をスライド作用体のスライド作動に連動させてスライド自在で、かつ、変速軸と一体回動自在に取付け、各スライド体には、それぞれ幅方向に伸延するガイド体の中途部を揺動自在に枢支すると共に、各スライド体の回動動作に連動して揺動して姿勢を変更可能とし、各ガイド体の各スライド体を介したスライド作動及び回動作動にＨＳＴ増減速機構の増減速作動を連動させ、しかも、一対のガイド体のスライド終端側位置には減速案内体を配設し、同減速案内体を介して旋回側のガイド体の揺動姿勢を減速側へ姿勢変更可能としたことを特徴とする作業車の操作部構造を提供せんとするものである。
【０００５】
【作用】
機体を前進走行させる際に、変速操作具を前進側に操作すると、変速軸が回動すると共に、一対のスライド体が一体的に回動し、両スライド体の回動動作に連動して一対のガイド体が揺動して姿勢を変更し、それぞれのＨＳＴ増減速機構を増速作動させて、走行装置の左右側走行部を前進作動させることができる。
【０００６】
そして、かかる前進走行状態において、旋回操作具を、例えば、右旋回操作すると、スライド作用体が一側方にスライドして、スライド側のスライド体を一側方へスライドさせ、同スライド体に取付けたガイド体を介して右側の走行部側のＨＳＴ増減速機構を減速あるいは停止作動させるために、機体を右旋回させることができる。
【０００７】
さらに、かかる右旋回状態において、旋回操作具をさらに右旋回方向に旋回操作すると、スライド作用体がスライド体をさらに一側方へスライドさせて、右側の走行部側のＨＳＴ増減速機構を後進作動させるために、機体を右側に急旋回（スピンターン）させることができる。
【０００８】
この際、スライド体を介してスライド終端位置までスライドされたガイド体は、減速案内体により減速側へ揺動姿勢を姿勢変更されるために、左右側の走行部側のＨＳＴ増速機構が同時に減速されて、円滑かつ安全に機体をスピンターンさせることができる。
【０００９】
また、左旋回、左急旋回についても、旋回操作具を上記とは反対側に旋回操作することにより行なうことができる。
【００１０】
【実施例】
以下に、本発明の実施例を図面を参照しながら説明する。
【００１１】
図１に示すＡは、本発明に係る操作部であり、同操作部Ａにより、作業車としてのコンバイン等の左右走行部を走行駆動するＨＳＴ（図示せず）に設けた油圧モータ制御用の左斜板５４と右斜板８４とを姿勢変更操作して、機体を前・後進、左・右旋回、さらには、左・右急旋回させることができるようにしている。
【００１２】
操作部Ａは、図１に示すように、操作台１０を左右幅方向に長手状の矩形箱型に形成し、同操作台１０の天井壁１０ｃ  の中央部にハンドルコラム１１を立設し、同ハンドルコラム１１に取付けたハンドル支軸１２の上端に旋回用操作具としてのハンドル１８を取付ける一方、操作台１０内に横架した主変速軸３４の右側端突出部３４ａ  に主変速軸回動アーム３４ｂ  を取付け、同主変速軸回動アーム３４ｂ  の先端に、変速操作具としての主変速レバー３５の下端をリンク３６を介して取付けている。１０ａ  は脚部、１０ｂ  はワイヤステー、１３はギヤケース、１４はギヤケース取付ブラケット、１５は取付ボルト、１６は主変速レバーガイド体、Ｆは床部である。
【００１３】
そして、図２〜図５に示すように、操作台１０の天井壁１０ｃ  と底部１０ｄ  の中央部間に上下方向に軸線を向けたハンドル支軸１２の基部１２ａ  を回動自在に取付け、同基部１２ａ  の中央部にピニオンギヤ２３を取付けている。１６ａ  は主変速レバーガイド溝、２６ａ  は軸受体である。
【００１４】
また、図２〜図５に示すように、操作台１０の左右側壁１０ｅ，１０ｆ  の前部間には、左右幅方向に軸線を向けたスライド軸２８と主変速軸３４とを前後方向に一定の間隔を開けて横架しており、主変速軸３４は、断面形状を略三角形に形成して、回動自在に取付けている。２６ｂ  、２６ｃ  は軸受体である。
【００１５】
スライド軸２８の中途部には、図２〜図５に示すように、スライド作用体２５を左右幅方向に摺動自在に取付けており、同スライド作用体２５は、スライド軸２８にスライド自在に取付けた基部２５ａ  と、同基部２５ａ  に一体的に取付けて、主変速軸３４の直下方に配置した作用体本体２５ｂ  とから形成し、同作用体本体２５ｂ  の下端部には、左右幅方向に伸延するラック２４を取付け、同ラック２４を前記ピニオンギヤ２３に噛合させている。２６ｄ  はラックガイド体である。
【００１６】
このようにして、ハンドル１８を左方向又は右方向に回動操作すると、ハンドル支軸１２の基部１２ａ  に取付けたピニオンギヤ２３の回動動作に連動して、スライド作用体２５がラック２４を介して右側方又は左側方へスライド移動するようにしている。
【００１７】
スライド軸２８と主変速軸３４の左右側部には、図２〜図５に示すように、左右一対の左右スライド体２７，３０  をそれぞれ左右幅方向にスライド自在に取付けており、同左右スライド体２７，３０  の各外側位置には中立用戻しバネ３１，３２  を取付けて、各中立用戻しバネ３１，３２  により各スライド体２７，３０  を中立状態に付勢する一方、操作台１０の天井壁１０ｃ  の中央部に門型の中立位置決め体３３を取付けて、同中立位置決め体３３により各スライド体２７，３０  を中立位置に停止可能としている。
【００１８】
しかも、左右一対のスライド体２７，３０  には、図２〜図５に示すように、それぞれＨＳＴ増減速機構Ｍ１，Ｍ２  を連動連結して、各スライド体２７，３０  のスライド作動及び回動作動に、各ＨＳＴ増減速機構Ｍ１，Ｍ２  の増減速作動を連動させており、ＨＳＴ増減速機構Ｍ１は、図２及び図３に示すように、左ガイド体４２と左回転子４７と左回転子支持アーム４８と左斜板作動用アーム５２と左連結ワイヤ５５とを具備している。
【００１９】
左スライド体２７は、図２〜図５に示すように、外周面右側端部に左アーム支持部３７を回転自在に遊嵌し、同左アーム支持部３７の前側外周面部よりスライド軸２８に向けて左廻止め体３８を伸延させ、同左廻止め体３８をスライド軸２８の外周面に左右幅方向にスライド自在に遊嵌する一方、左アーム支持部３７の後側外周面部より後下方へ向けて左ガイド体支持アーム３９を伸延させ、同アーム３９の先端に左ボス部４０を取付け、同ボス部４０中に前後方向に略水平に軸線を向けた枢支ピン４１を回転自在に取付け、同枢支ピン４１の後端に左右幅方向に伸延し、かつ、後面が開口した断面コ字状の左ガイド体４２の前壁中央部を固設している。
【００２０】
そして、図２〜図５に示すように、左スライド体２７の外周面左側端部より後方へ向けて左揺動アーム４３を伸延させ、同左揺動アーム４３の先端に伸縮調節自在の左リンク４４の上端を連結ピン４５を介して連結し、同左リンク４４の下端に前記左ガイド体４２の前壁外側端部を連結ピン（図示せず）を介して連結している。
【００２１】
このようにして、左ガイド体４２は、スライド作用体２５のスライド動作に連動してスライド動作する左スライド体２７と一体的にスライド軸２８及び主変速軸３４に沿って左右幅方向にスライド移動すると共に、主変速レバー３５による主変速軸３４の回動動作に連動して回動する左スライド体と一体的に枢支ピン４１を中心に上下揺動するようにしている。
【００２２】
また、図２〜図５に示すように、左ガイド体４２には、左回転子４７を回転自在かつ左ガイド体４２に沿って左右幅方向に摺動自在に嵌合しており、左回転子４７は、左右幅方向に伸延する左回転子支持アーム４８の外側端部に支軸４９を介して取付け、同支持アーム４８の内側端部を操作台１０の後壁１０ｇ  にボス部５０を介して軸線を前後方向に向けたアーム支軸５１により上下揺動自在に枢支し、操作台１０の外部において、アーム支軸５１の端部に左右幅方向に伸延する左斜板作動用アーム５２の左側端部を固定ボルト５３により固定し、同左斜板作動用アーム５２の右側端部に油圧モータを制御する左斜板５４を左連結ワイヤ５５を介して連動連結している。５８はワイヤ連結ボルトである。
【００２３】
このようにして、一定角度の傾斜姿勢で左右スライド移動する左ガイド体４２に連動して左回転子支持アーム４８が左回転子４７を介して上下揺動作動し、同支持アーム４８と一体的に左斜板作動用アーム５２が同支持アーム４８とは上下反対方向に上下揺動作動して、左斜板５４を左連結ワイヤ５５を介して作動させて、油圧モータを制御することができるようにしている。
【００２４】
また、以上は、左スライド体２７と左斜板５４との間に介設したＨＳＴ増減速機構Ｍ１について説明してきたが、右スライド体３０と右斜板８４との間に介設するＨＳＴ増減速機構Ｍ２も、左右対称位置にて同様に構成しているものであり、６８は右廻止め体、６９は右ガイド体支持アーム、７０は右ボス部、７１は枢支ピン、７２は右ガイド体、７３は右揺動アーム、７４は右リンク、７７は右回転子、７８は右回転子支持アーム、７９は支軸、８０はボス部、８１はアーム支軸、８２は右斜板作動用アーム、８３は固定ボルト、８５は右連結ワイヤ、８８はワイヤ連結ボルトである。
【００２５】
上記のような構成において、本発明では図２に示すように、左右一対のガイド体４２，７２  のスライド終端の側位置、すなわち、操作台１０内の左右側部にそれぞれ上下一対の減速案内体６０，６０，６１，６１  を配設して、各減速案内体６０，６０，６１，６１  を介して旋回側のガイド体４２，７２  の揺動姿勢を減速側へ姿勢変更可能としている。６２，６３  は減速案内体ステーである。
【００２６】
そして、各減速案内体６０，６０，６１，６１  には、図２に示すように、それぞれ減速案内斜面６０ａ，６０ａ，６１ａ，６１ａ  を形成しており、各減速案内斜面６０ａ，６０ａ，６１ａ，６１ａ  に各ガイド体４２，７２  の先端に形成した当接片４２ａ，４２ａ，７２ａ，７２ａ  が当接し、各ガイド体４２，７２  のスライド動作に連動して各当接片４２ａ，７２ａ  が減速案内斜面６０ａ，６１ａ  に沿って摺動することにより、各ガイド体４２，７２  の揺動姿勢が漸次変更されるようにしている。
【００２７】
すなわち、左側上部の減速案内斜面６０ａ  は、左低右高の左下り傾斜面に形成して、前進左急旋回操作時において、左ガイド体４２の当接片４２ａ  が上記減速案内斜面６０ａ  に沿って摺動して、左高右低の揺動姿勢を採っている左ガイド体４２を水平姿勢側に姿勢変更して、左右側走行部の両油圧モータを漸次減速させるようにしている。
【００２８】
一方、右側上部の減速案内斜面６１ａ  は、左高右低の右下り傾斜面に形成して、前進右急旋回操作時において、右ガイド体７２の当接片７２ａ  が上記減速案内斜面６１ａ  に沿って摺動して、左低右高の揺動姿勢を採っている右ガイド体７２を水平姿勢側に姿勢変更して、左右側走行部の両油圧モータを漸次減速させるようにしている。
【００２９】
また、左側下部の減速案内斜面６０ａ  は、左高右低の右下り傾斜面に形成して後進左急旋回操作時において、左ガイド体４２の当接片４２ａ  が上記減速案内斜面６０ａ  に沿って摺動して、左低右高の揺動姿勢を採っている左ガイド体４２を水平姿勢側に姿勢変更して、左右側走行部の両油圧モータを漸次減速させるようにしている。
【００３０】
一方、右側下部の減速案内斜面６１ａ  は、左低右高の左下り傾斜面に形成して、後進右急旋回操作時において、右ガイド体７２の当接片７２ａ  が上記減速案内斜面６１ａ  に沿って摺動して、左高右低の揺動姿勢を採っている右ガイド体７２を水平姿勢側に姿勢変更して、左右側走行部の両油圧モータを漸次減速させるようにしている。
【００３１】
本発明の実施例は、上記のように構成しているものであり、以下に図２及び図６を参照しながら操作作動形態について説明する。
【００３２】
すなわち、主変速レバー３５を中立状態にすると共に、ハンドル１８を中立状態にしている場合には、図６（イ）に示すように、左右ガイド体４２，７２  、左右回転子支持アーム４８，７８  、及び左右斜板作動用アーム５２，８２  は略水平姿勢を採っている。
【００３３】
かかる状態より、主変速レバー３５を前進側変速位置に変速操作すると、主変速軸３４が回動して、左右スライド体２７，３０  →左右揺動アーム４３，７３  →左右リンク４４，７４  →左右ガイド体４２，７２  を枢支ピン４１，７１  を中心に回動させ、さらに、左右回転子４７，７７  を介して左右回転子支持アーム４８，７８  →アーム支軸５１，８１  →左右斜板作動用アーム５２，８２  を、図６（ロ）に示す傾斜姿勢にする。
【００３４】
この場合は、油圧モータを制御する左右斜板８４，５４  が同一傾斜角度となって、左右側の走行部（図示せず）は同一速度にて前進走行作動して、機体は直進する。
【００３５】
次に、上記直進状態から、例えば、ハンドル１８を右旋回操作すると、ピニオンギヤ２３が回動して、同ピニオンギヤ２３に噛合したラック２４が右方向に移動し、同ラック２４に取付けたスライド作用体２５が右スライド体３０を右側方へ押してスライド摺動させる。
【００３６】
従って、右スライド体３０に取付けた右ガイド体７２は、前記傾斜姿勢のまま右側方へスライド移動して、同右ガイド体７２の左側端部位置に嵌合していた右回転子７７は、図６（ハ）に示すように、右スライド体３０の略中央部位置に嵌合した状態となって、右回転子支持アーム７８と右斜板作動用アーム８２を水平姿勢に近づけて、右斜板８４を中立状態に近づける。
【００３７】
その結果、右側の走行部は減速あるいは停止状態となる一方、左側の走行部は増速前進走行作動するために、機体は速やかに右旋回（ピボットターン）する。
【００３８】
次に、上記右旋回状態で、ハンドル１８をさらに右旋回方向に回動操作すると、右ガイド体７２は、前記傾斜姿勢から右側上部の減速案内体６１の減速案内斜面６１ａ  に沿って漸次水平姿勢側に姿勢変更されながら右側方へスライド移動して、同右ガイド体７２の略中央部位置に嵌合していた右回転子７７は、図６（ニ）に示すように、右ガイド体７２の左側部位置に嵌合した状態となって、右回転子支持アーム７８と右斜板作動用アーム８２を左低右高の傾斜姿勢にして、右斜板８４を後進側に傾斜させる。
【００３９】
この際、右ガイド体７２の水平姿勢側への姿勢変更動作に左ガイド体４２が主変速軸３４を介して連動し、同左ガイド体４２も水平姿勢側へ姿勢変更される。
【００４０】
その結果、左右側の走行部は同時に減速されると共に、右側の走行部は後進走行作動する一方、左側の走行部は増速前進走行作動するために、機体は一定速度以下に減速された状態にて右側に急旋回（スピンターン）する。
【００４１】
また、左旋回、左急旋回についても、ハンドル１８を上記とは反対側に旋回操作することにより行なうことができるものであり、ハンドル１８の操作位置に関係なく、主変速レバー３５を中立位置に操作すれば機体は停止し、また、主変速レバー３５を後進位置に操作すれば、機体は後進、さらには、後進左・右旋回、後進左・右急旋回させることができて、各種の作業を能率的に行なうことができる。
【００４２】
図７は、第二実施例としての操作部Ａの左右ガイド体４２，７２  の作動状態説明図である。
【００４３】
すなわち、操作台１０の右側上部に配設した減速案内体６１に、減速案内斜面６１ａ  と増速案内水平面６１ｂ  とを形成して、減速案内斜面６１ａ  に沿って右ガイド体７２が漸次水平姿勢側へ姿勢変更しながらスライド移動し、続いて、増速案内水平面６１ｂ  に沿って右ガイド体７２がその姿勢を保ったままスライド移動するようにしている。
【００４４】
その結果、図７（イ）、（ロ）、（ハ）にそれぞれ示す機体停止状態、機体直進状態、及び機体右旋回状態は、第一実施例の操作部Ａと同様の作動をし、図７（ニ）に示す機体右急旋回状態において、右ガイド体７２が減速案内傾斜面６１ａ  に沿って姿勢変更する間は、一定速度まで左右側走行部を減速し、右ガイド体７２が増速案内水平面６１ｂ  に沿って姿勢を保持したまま左側方へスライド移動する間は、左側走行部が前進側へ増速される一方、右側走行部が後進側へ増速されて、速やかに右側に急旋回（スピンターン）する。
【００４５】
また、操作台１０の左側上部に配設した減速案内体６０は、上記右側上部に配設した減速案内体６１と左右対称形状に形成して、左旋回、左急旋回についても、ハンドル１８を上記とは反対側に旋回操作することにより行なうことがてきるようにしている。
【００４６】
なお、本実施例では、操作台１０の右側下部に配設した減速案内体６１を、第一実施例側の減速案内体６１と同一形状に形成しているが、第二実施例の減速案内体６１と上下対称形状に形成することもできる。この場合には、上記前進右急旋回作動と同様の急旋回作動が後進右急旋回作動として行なわれる。
【００４７】
図８は、第三実施例としての操作部Ａの左右ガイド体４２，７２  の作動状態説明図である。
【００４８】
すなわち、操作台１０の右側上部に配設した減速案内体６１に、減速案内斜面６１ａ  と増速案内水平面６１ｂ  と増速操作用案内斜面６１ｃ  とを形成して、増速案内斜面６１ａ  に沿って右ガイド体７２が漸次水平姿勢側へ姿勢変更しながらスライド移動し、その後、オペレータによる主変速レバー３５の増速操作により、増速操作用案内水平面６１ｂ  に沿って右ガイド体７２がその姿勢を保ったままスライド移動し、続いて、増速案内斜面６１ｃ  に沿って右ガイド体７２が漸次起立姿勢側へ姿勢変更しながらスライド移動するようにしている。
【００４９】
その結果、図８（イ）、（ロ）、（ハ）にそれぞれ示す機体停止状態、機体直進状態、及び機体右旋回状態は、第一実施例の操作部Ａと同様の作動をし、図８（ニ）に示す機体右急旋回状態において、右ガイド体７２が減速案内傾斜面６１ａ  に沿って姿勢変更する間は、一定速度まで左右側走行部を減速し、右ガイド体７２が増速案内水平面６１ｂ  に沿って姿勢を保持したまま左側方へスライド移動する間は、左側走行部が前進側へ増速される一方、右側走行部が後進側へ増速されて、オーペレータの主変速レバー操作により右ガイド体７２が増速案内斜面６１ｃ  に沿って姿勢変更する間は、左右側走行部の両方がそれぞれ前進側と後進側とにさらに増速されて、より速やかに右側に急旋回（スピンターン）する。
【００５０】
また、操作台１０の左側上部に配設した減速案内体６０は、上記右側上部に配設した減速案内体６１と左右対称形状に形成して、左旋回、左急旋回についても、ハンドル１８を上記とは反対側に旋回操作することにより行なうことがてきるようにしている。
【００５１】
なお、本実施例では、操作台１０の右側下部に配設した減速案内体６１を、第一実施例側の減速案内体６１と同一形状に形成しているが、第二実施例又は第三実施例の減速案内体６１と上下対称形状に形成することもできる。この場合には、上記前進右急旋回作動と同様の急旋回作動が後進右急旋回作動として行なわれる。
【００５２】
【発明の効果】
本発明によれば、次のような効果が得られる。
【００５３】
▲１▼  機体の前後進変速を行なう変速操作具の変速操作位置に関係なく、旋回操作具によって直進操作、左・右旋回操作、左・右急旋回操作を行なうことができるために、運転操作が容易となり、誤操作を防止することができて、安全性を向上させることができる。
【００５４】
▲２▼  一対のガイド体のスライド終端側位置には減速案内体を配設し、同減速案内体を介して旋回側のガイド体の揺動姿勢を減速側へ姿勢変更可能としているために、機体を一定速度以下に減速させた状態にて円滑かつ安全にスピンターンさせることができる。
【００５５】
▲３▼  旋回操作具の操作位置に関係なく、変速操作具を中立位置にセットすれば、機体は停止するために、各種作業に応じた機体の走行速度を得ることができて、各種作業能率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る操作部の背面図。
【図２】同操作部の一部切欠背面図。
【図３】同操作部の断面底面図。
【図４】同操作部の左断面側面説明図。
【図５】同操作部の左断面側面図。
【図６】同操作部の左右ガイド体の作動状態説明図。
【図７】第二実施例としての操作部の断面平面説明図。
【図８】第三実施例としての操作部の断面平面説明図。
【符号の説明】
Ａ  操作部
１８  ハンドル
２７  左スライド体
３０  右スライド体
３４  主変速軸
【図１】
0003574475.tif 000002
【図２】
0003574475.tif 000003
【図３】
0003574475.tif 000004
【図４】
0003574475.tif 000005
【図５】
0003574475.tif 000006
【図６】
0003574475.tif 000007
【図７】
0003574475.tif 000008
【図８】
0003574475.tif 000009