(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の画像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成方法において、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体と、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在する現像剤とを使用することを特徴とする画像形成方法：
（Ａ）硝酸イオン吸着物質；
（Ｂ）層状構造を有する下記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物：
一般式（１）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+X（ＯＨ）2Ａn-(X/n)・ｍＨ2Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン、Ａn-；ｎ価のアニオン）；
（Ｃ）下記一般式（２）で示される化合物：
一般式（２）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+XＯ(1+X/2)
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン）。
【請求項２】
前記（Ｂ）又は前記（Ｃ）の化合物が予め表面に塗布された中間転写体と、前記（Ｂ）又は前記（Ｃ）の化合物が表面に存在する現像剤とを使用する請求項１記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記（Ｂ）の化合物が予め表面に塗布された中間転写体と、前記（Ｂ）の化合物が表面に存在する現像剤とを使用する請求項２記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物が、Ａn-の共役酸ＨXＡn-(X/n)の酸解離定数ｐＫａが３以上であるｎ価のアニオンを含有する請求項１〜３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記ハイドロタルサイト類化合物が、下記一般式（３）で示される請求項４に記載の画像形成方法：
一般式（３）：Ｍｇ(1-X)ＡｌX（ＯＨ）2（ＣＯ3）X/2・ｍＨ2Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０）。
【請求項６】
前記一般式（２）において、Ｍ2+がＭｇであり、かつＭ3+がＡｌである請求項１〜５のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項７】
中間転写体の表面に予め塗布する化合物、及び現像剤の表面に存在する化合物として、同一の元素を有する化合物を用いる請求項１〜６のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項８】
中間転写体の表面に予め塗布する化合物、及び現像剤の表面に存在する化合物として、同一の化合物を用いる請求項７に記載の画像形成方法。
【請求項９】
前記現像剤において、吸着物質の含有量が現像剤１００重量部に対して、０．０５〜５重量部である請求項１〜８のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項１０】
前記中間転写体が中間転写ベルト又は中間転写ドラムである請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項１１】
転写残トナー帯電部材を用いて中間転写体上の転写残トナーを帯電させる工程と、その後該転写残トナーを感光体に転写する工程とを有する請求項１〜１０のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項１２】
第１の画像担持体上に形成された静電潜像を現像する、現像剤を有している現像器と、中間転写体と、を有し、該静電潜像を該現像器を用いて現像して得られたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成装置において、
該中間転写体が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体であり、
該現像剤が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在している現像剤である、ことを特徴とする画像形成装置：
（Ａ）硝酸イオン吸着物質；
（Ｂ）層状構造を有する下記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物：
一般式（１）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+X（ＯＨ）2Ａn-(X/n)・ｍＨ2Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン、Ａn-；ｎ価のアニオン）；
（Ｃ）下記一般式（２）で示される化合物：
一般式（２）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+XＯ(1+X/2)
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン）。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は電子写真方式を用いた画像形成方法及び画像形成装置に関し、特に第１の画像担持体上に形成されたトナー像を、一旦中間転写体に転写させた後に第２の画像担持体上に更に転写させ、画像形成物を得る電子写真画像形成方法及び画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
中間転写体を使用した画像形成方法は、カラー画像情報や多色画像情報の複数の成分色画像を順次積層転写してカラー画像や多色画像を合成再現した画像形成物を出力するカラー画像形成装置や多色画像形成方法、又はカラー画像形成機能や多色画像形成機能を具備させた画像形成方法として有効である。
【０００３】
中間転写体として中間転写ベルトを用いた画像形成装置の一例の概略図を図１に示す。図１は電子写真プロセスを利用したカラー画像形成装置（複写機あるいはレーザービームプリンター）である。１は第１の画像担持体としてのドラム状の電子写真感光体（以下感光ドラムと記す）であり、矢印の方向に所定の周速度（プロセススピード）で回転駆動される。
【０００４】
感光ドラム１は回転過程で、１次帯電器２により所定の極性、電位に一様に帯電処理され、次いで不図示の像露光手段３による露光３を受ける。このようにして目的のカラー画像の第１の色成分像（例えばイエロー色成分像）に対応した静電潜像が形成される。
【０００５】
次いで、その静電潜像が第１の現像器（イエロー色現像器４１）により第１色であるイエロー成分像に現像される。この時第２〜第４の現像器、すなわちマゼンタ現像器４２、シアン色現像器４３、及びブラック色現像器４４は作動しておらず、感光ドラム１には作用していないので、上記第１色のイエロー成分画像は上記第２〜第４の現像器による影響を受けない。
【０００６】
中間転写ベルト２０は、矢印の方向に感光ドラム１とほぼ同じ表面移動速度で回転駆動される。感光ドラム１上に形成された上記第１色のイエロー成分像が、感光ドラム１と中間転写ベルト２０とのニップ部を通過する過程で、１次転写ローラ６２を介してバイアス電源２９から中間転写ベルト２０に印加される１次転写バイアスによって形成される電界により、中間転写ベルト２０の外周面に順次転写（１次転写）されていく。
【０００７】
中間転写ベルト２０に対応する第１色のイエロートナー画像の転写を終えた感光ドラム１の表面は、クリーニング装置１３により清掃される。以下、同様に第２色のマゼンタトナー画像、第３色のシアントナー画像、第４色のブラックトナー画像が順次中間転写ベルト２０上に重ね合わせて転写され、目的のカラー画像に対応した合成カラートナー画像が中間転写べルト２０上に形成される。
【０００８】
６３は２次転写ローラで、２次転写対向ローラ６４に対応し平行に軸受させて中間転写ベルト２０の下面部に配設してある。トナー画像を感光ドラム１から中間転写ベルト２０へ転写するための１次転写バイアスは、トナーとは逆極性でバイアス電源２９から印加される。その印加電圧は例えば＋１００Ｖ〜＋２ｋＶの範囲である。感光ドラム１から中間転写ベルト２０への第１〜第４色のトナー画像の１次転写工程において、２次転写ローラ６３及び転写残トナー帯電部材５２は中間転写ベルト２０から離間している。
【０００９】
２次転写ローラ６３が中間転写ベルト２０に当接され、給紙ローラ１１から中間転写ベルト２０と２次転写ローラ６３との当接部分に所定のタイミングで第２の画像担持体である転写材Ｐが給送され、２次転写バイアスがバイアス電源２８から２次転写ローラ６３に印加されることにより、中間転写ベルト２０上に転写された合成カラートナー画像は、転写材Ｐに２次転写される、合成カラートナー画像が転写された転写材Ｐは、定着器１５へ導入され加熱定着される。
【００１０】
転写材Ｐへの画像転写終了後、中間転写ベルト２０には転写残トナー帯電部材５２が当接され、感光ドラム１とは逆極性のバイアスを印加することにより、転写材Ｐに転写されずに中間転写ベルト２０上に残留しているトナー（転写残トナー）に、感光ドラム１と逆極性の電荷が付与される。前記転写残トナーは、感光ドラム１との当接部及びその近傍において感光ドラム１に静電的に転写されることにより、中間転写ベルト２０がクリーニングされる。
【００１１】
前述の中間転写ベルトを用いた画像形成装置を有するカラー電子写真装置は、従来の技術である転写ドラム上に張り付け又は吸着せしめ、そこへ第１の画像担持体上から画像を転写する画像形成装置を有したカラー電子写真装置、例えば特開昭６３−３０１９６０号公報中で述べられたごとくの転写装置と比較すると、第２の画像担持体である転写材にになんら加工、制御（例えばグリッパーに把持する、吸着する、曲率をもたせる等）を必要とせずに中間転写ベルトから画像を転写することができるため、封筒、ハガキ、ラベル紙等、４０ｇ／ｍ２程度の薄い紙から２００ｇ／ｍ２程度の厚い紙まで、幅の広狭や、長さの長短によらず転写可能であるという利点を有している。
【００１２】
このような利点のため、すでに市場においては中間転写ベルトを用いたカラー複写機、カラープリンター等が稼働し始めている。
【００１３】
【発明が解決しようとする課題】
中間転写体を用いた画像形成方法には上記のような利点があるが、従来の中間転写体において、繰り返し画像を出力（耐久）すると、中間転写体に１次転写されたトナーが、１次転写から２次転写までの間に中間転写体上で飛散って、画像品位が徐々に低下する（以後、飛散りと呼ぶ）という問題が生じることがあった。
【００１４】
本発明の目的は、耐久中に中間転写体の抵抗低下を防止でき、繰り返し使用しても飛散りが極めて少ない画像形成方法を提供することである。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
本発明に従って、第１の画像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成方法において、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体と、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在する現像剤とを使用することを特徴とする画像形成方法が提供される。
また本発明に従って、第１の画像担持体上に形成された静電潜像を現像する、現像剤を有している現像器と、中間転写体と、を有し、該静電潜像を該現像器を用いて現像して得られたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成装置において、
該中間転写体が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体であり、
該現像剤が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在している現像剤である、ことを特徴とする画像形成装置が提供される。
【００１６】
（Ａ）硝酸イオン吸着物質；
（Ｂ）層状構造を有する下記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物：
一般式（１）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+X（ＯＨ）2Ａn-(X/n)・ｍＨ2Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン、Ａn-；ｎ価のアニオン）；
（Ｃ）下記一般式（２）で示される化合物：
一般式（２）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+XＯ(1+X/2)
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン）。
【００１７】
これらの中で特に好ましい物質は、下記一般式（１）及び一般式（２）で表わされる化合物である。
【００１８】
一般式（１）  ：  Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２Ａｎ−（Ｘ／ｎ）・ｍＨ２Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ２＋；２価の金属イオン、Ｍ３＋；３価の金属イオン、Ａｎ−；ｎ価のアニオン）
一般式（２）  ：  Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋ＸＯ（１＋Ｘ／２）
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ２＋；２価の金属イオン、Ｍ３＋；３価の金属イオン）
【００１９】
最も好ましい物質は下記一般式（３）及び一般式（４）で表わされる化合物である。
【００２０】
一般式（３）  ：  Ｍｇ（１−Ｘ）ＡｌＸ（ＯＨ）２（ＣＯ３）Ｘ／２・ｍＨ２Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０）
一般式（４）  ：  Ｍｇ２＋（１−ｘ）Ａｌ３＋ＸＯ（１＋Ｘ／２）
（ただし、０＜Ｘ≦０．５）
【００２１】
【発明の実態の形態】まず、飛散りの推定メカニズムについて図２及び図３を用いて説明する。なお、説明文中、中間転写体として中間転写ベルト２０を、トナーにはマイナスの電荷を有するトナー２４（いわゆるネガトナー）を用い、感光体はマイナスに帯電させて使用したものとする。
【００２２】
図２は、１次転写直後の中間転写ベルト２０の表面電位の予想分布図である。中間転写ベルト２０の画像部（１次転写されたトナーが存在する部分）は、トナー自身が有する電荷により、−ＶＤ１（Ｖ）の表面電位を有している。一方、中間転写ベルト２０の非画像部（１次転写されたトナーが存在しない部分）は、１次転写時に感光体から流れ込んだ電荷（１次転写電流）によって、−ＶＬ１（Ｖ）の表面電位を有している。図２の状態では、｜−ＶＤ１｜≒｜−ＶＬ１｜で、｜−ＶＤ１｜と｜−ＶＬ１｜に差があったとしても、せいぜい１００（Ｖ）程度であろう。
【００２３】
図２の状態から時間が経過し、トナー２４を２次転写する直前での中間転写ベルト２０の表面電位の分布予想図が図３である。図３において、トナー２４自身が有する電荷の減衰は遅いので、画像部の表面電位：−ＶＤ２（Ｖ）は、−ＶＤ１（Ｖ）とほとんど変わらないと考えられる。
【００２４】
一方、非画像部の表面電位：−ＶＬ２（Ｖ）は、中間転写ベルト２０の抵抗値に大きく左右される、すなわち、中間転写体の抵抗値が低い場合には、図３に示すように非画像部電位が大きく減衰して、｜−ＶＬ２（Ｖ）｜＜＜｜−ＶＬ１（Ｖ）｜となってしまう。従って、図３の状態のように画像部と非画像部の電位差△Ｖが大きくなり、この電位差によって作られる電気力線に沿ってマイナス電荷を有するトナー２４が移動し、これが飛散りの原因になっていると考えられる。
【００２５】
以上の推定メカニズムによれば、飛散りを防止するためには、中間転写ベルト２０の抵抗値を高くして非画像部の減衰を遅くすればよいことになる。ただし、中間転写ベルト２０の抵抗値を大きくしすぎると、１次転写電流が流れなくなって、１次転写そのものが良好に行われなくなってしまう。
【００２６】
このような状態を回避するためには、中間転写体を複数の層で構成し、その表面層（表層）を高抵抗（例えば１×１０１４Ωｃｍ以上）層にして、かつ薄く（例えば５〜１００μｍ）すると有効である。ところが、このような中間転写体においても、初期こそ飛散りの少ない良好な画像が得られるものの、使用を続ける徐々に飛散りが増加（悪化）して、ついには実用に耐えない画像になってしまうという問題があった。
【００２７】
本出願人らは、上記の問題を解決するために、まず使用耐久後の中間転写体を調べた。その結果、耐久後の中間転写体は、初期と比較して抵抗値が１／１０程度に低下していることが分かった。更に、耐久後の中間転写体の表面を分析したところ、硝酸イオン（ＮＯ３−）が検出された。一方、耐久前の中間転写体の表面から硝酸イオンは検出されなかった。以上の結果から、耐久による飛散り悪化のメカニズムは以下のように考えられる。
【００２８】
すなわち、耐久時に発生する放電（放電は１次転写時や２次転写時などに発生していると考えられる）によりオゾンが発生し、オゾンが空気中の窒素と反応して窒素酸化物（ＮＯｘ）となり、窒素酸化物が空気中の水分と反応して硝酸となる。周知の通り、硝酸（ＨＮＯ３）は水素イオン（Ｈ＋）と硝酸イオン（ＮＯ３−）とに電離する。その結果、耐久が進むにつれて中間転写体の表面に水素イオン（Ｈ＋）や硝酸イオン（ＮＯ３−）が付着してゆき、これらのイオンが中間転写体の抵抗値を低下させるために、耐久が進むと図３の状態のように、中間転写体の画像部電位と非画像部電位の差△Ｖが大きくなって飛散りが悪化するものと考えられる。
【００２９】
上記メカニズムによれば、耐久による飛散り悪化を防止するためには、生成する硝酸を除去することが有効な対策になると考えられる。そこで本出願人らは、硝酸イオン（ＮＯ３−）を吸着する作用を持つ硝酸イオン吸着物質に着目した。すなわち、予め硝酸イオン吸着物質を塗布した中間転写体を用いることで、耐久による中間転写体の低抵抗化を防止することができ、飛散り悪化を防止できるのではないかと考えて検討を行なった。その結果、確かに飛散り悪化の防止効果が得られることが分かった。
【００３０】
本発明における硝酸イオン吸着物質とは、硝酸イオン（ＮＯ３−）を吸着する性質を有する物質を指し、具体的には下記測定方法にて全窒素量（以後、窒素量）を測定した時に、窒素量が１３（ｍｇ／ｌ）以下である被試験物質を言う。なお、１３（ｍｇ／ｌ）以下としたのは、被試験物質を加えない以外は下記測定方法に従って窒素量の測定を行なう［すなわち、１×１０−３（Ｎ）の硝酸水溶液の窒素量を測定する］と、測定値が約１４（ｍｇ／ｌ）となることから、被試験物質を加えた時の窒素量が１３（ｍｇ／ｌ）以下であれば、明らかに硝酸イオンを吸着していると判断できるためである。
【００３１】
＜測定機器＞  多項目水質計ＬＡＳＡ−１（東亜電波工業社製）
＜使用試薬＞  ２，６−ジメチルフェノール（品名：ＬＣＫ３３９、東亜電波工業社製）
＜フィルタ＞  ＬＰＺ−２８４（３３０ｎｍ、東亜電波工業社製）
【００３２】
＜測定手順＞
（１）１×１０−３（Ｎ）の硝酸水溶液１０ｍｌに、被試験物質０．５ｇを加え、４０分間撹拌又は振動する。
（２）上記液体が濁っている場合には、適当な手段でろ過し、ろ液を採取する。
（３）上記ろ液０．５ｍｌをキュベット（ＬＣＫ２３８、東亜電波工業社製）に加え、続いてＣ液（２，６−ジメチルフェノール：ＬＣＫ３３９）０．２ｍｌを加え、キュベットの栓をしてキュベットを振る。その後、室温（２０〜２５℃）にて１５分間キュベットを静止放置し、ＬＡＳＡ−１の取扱説明書に従って、全窒素量（ｍｇ／ｌ）を測定する（プログラム項目＝ＮＯ３−Ｎ）。
【００３３】
言うまでもなく、飛散り悪化に対してより大きな防止効果を得るためには、上記測定による窒素量が少ない物質ほど好ましい。具体的には、窒素量が１０（ｍｇ／ｌ）以下であれば好ましく、より好ましくは７（ｍｇ／ｌ）以下、更に好ましくは５（ｍｇ／ｌ）以下である。
【００３４】
なお、硝酸イオン吸着物質に疎水化処理等の表面処理を行なうと、硝酸水溶液との親和性が低く（疎水度が高く）なって、窒素量が１３（ｍｇ／ｌ）より大きな値を示すことがある。これは、疎水化処理等によって硝酸イオンの吸着速度が低下しているだけであり、硝酸イオン吸着容量が低下している訳ではない。
【００３５】
従ってこのような場合には、表面処理をしていない場合の窒素量を測定し、その測定結果に基づいて、表面処理した物質が硝酸イオン吸着物質であるか否かを判断する。すなわち、表面処理をしていない硝酸イオン吸着物質｛上記測定による窒素量が１３（ｍｇ／ｌ）以下である物質｝に表面処理をすることによって、窒素量が１３（ｍｇ／ｌ）より大きくなったとしても、物質（表面処理後の物質）は、本発明における硝酸イオン吸着物質であるとみなす。
【００３６】
本発明における硝酸イオン吸着物質の例としては、珪酸マグネシウム、珪酸アルミニウム、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸マグネシウム、水酸化アルミナ・マグネシウム、水酸化アルミニウム・炭酸水素ナトリウム共沈物（ドーソナイト）、ジヒドロキシアルミニウムアミノアセテート、水酸化アルミニウム・炭酸マグネシウム・炭酸カルシウム共沈物等が挙げられる。
【００３７】
次に本出願人らは、耐久による飛散り悪化の防止効果を有する物質を更に探索した結果、層状構造を有する化合物も有効であることが分かった。これは、層状構造を有する化合物（層状化合物）が、層間に硝酸イオンを取り込むことによって中間転写体の抵抗低下を防いているためと予想される。このような層状化合物の例として、例えばカオリン、雲母等が挙げられるが、より好ましい例としては、下記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物が挙げられる。
【００３８】
一般式（１）  ：  Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２Ａｎ−（Ｘ／ｎ）・ｍＨ２Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ２＋；２価の金属イオン、Ｍ３＋；３価の金属イオン、Ａｎ−；ｎ価のアニオン）
【００３９】
一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物は、正に荷電した基本層［Ｍ２＋（１−Ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２］Ｘ＋と、負に荷電した中間層［Ａｎ−（Ｘ／ｎ）・ｍＨ２Ｏ］  Ｘ−とからなる層状化合物であり、基本層に中間層が挿入された層間化合物と考えることができる。一般に層間化合物は特異な化学的性質（反応性）を発揮することが知られているが、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物の場合には、中間層に存在するアニオン（Ａｎ−）と硝酸イオンとが容易に置換（アニオン交換）することが知られている。アニオン交換のメカニズムは定かでないが、基本層と硝酸イオンとの電気的な相互作用（吸引力）、中間層の空隙の大きさ（中間層の厚さ）、吸着作用等が複合的に作用しているものと推定される。
【００４０】
すなわち、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物は、反応式（１）のように反応して、硝酸イオンを吸着する。このため、一般式（１）で示される化合物を予め塗布した中間転写体を用いると耐久による飛散り悪化の防止効果を得ることができると考えられる。
【００４１】
反応式（１）：Ｍ２＋（１−Ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２Ａｎ−（Ｘ／ｎ）・ｍＨ２Ｏ＋ＸＨＮＯ３      →Ｍ２＋（１−Ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２（ＮＯ３）Ｘ・ｍＨ２Ｏ＋ＨＸＡｎ−（Ｘ／ｎ）
【００４２】
更に本出願人らは、一般式（１）において、Ａn-(X/n)として、その共役酸ＨXＡn-(X/n)の酸解離定数；ｐＫａが３以上となるアニオンを有する場合、飛散り防止効果が一層向上して好ましいことを見出した。このような化合物が好ましい理由は以下のように考えられる。すなわち、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物は、アニオン交換の結果、酸；ＨXＡn-(X/n)を生成する。この時、生成した酸の酸解離定数；ｐＫａが３以上であると、ＨXＡn-(X/n)が解離する割合は非常に小さい。
【００４３】
従って、反応式（１）における右辺（硝酸イオン吸着後）の遊離アニオン量は、左辺（硝酸イオン吸着前）の遊離アニオン量よりも減少することになる。つまり、一般式（１）において、Ａｎ−（Ｘ／ｎ）として、その共役酸ＨＸＡｎ−（Ｘ／ｎ）の酸解離定数；ｐＫａが３以上となるアニオンを含有する｛アニオンの好ましい含有量は全てのＡｎ−（Ｘ／ｎ）に対して２０％以上、より好ましい含有量は５０％以上である｝ハイドロタルサイト類化合物は、中間転写体表面の硝酸イオンを吸着すると同時に、中間転写体表面の遊離アニオンの絶対量を減少させる働きを有しているので、耐久による中間転写体の電気抵抗値の低下をより効果的に防止でき、飛散り悪化を防止することができると考えられる。
【００４４】
更に厳密には、反応式（１）は平衡関係にある。従って、硝酸の吸着が進んでＡｎ−（Ｘ／ｎ）の量が増加してくると、反応式（１）が右へ進みにくくなって、硝酸イオンの吸着能力が低下することが予想される。しかし、化合物は、生成するＡｎ−（Ｘ／ｎ）の量がごく僅かであるために、反応式（１）が右へ進みにくくなることがほとんどない。つまり、化合物は、硝酸の吸着に伴う硝酸吸着能力の低下が極めて少ないので、飛散りの悪化をより効果的に防止できるという利点も有する。
【００４５】
以上、上記化合物は、Ａｎ−（Ｘ／ｎ）の共役酸ＨＸＡｎ−（Ｘ／ｎ）のｐＫａが大きいため、耐久により発生する硝酸イオンを吸着すると同時に、中間転写体表面のアニオン量を低減させる作用を有することを述べてきたが、本出願人らの検討によれば、Ａｎ−（Ｘ／ｎ）の共役酸ＨＸＡｎ−（Ｘ／ｎ）のｐＫａの好ましい範囲は４以上、より好ましい範囲は６以上である。なお、Ａｎ−（Ｘ／ｎ）はその共役酸ＨＸＡｎ−（Ｘ／ｎ）のｐＫａが３以上となるものであればどのようなアニオンでもよい。Ａｎ−の具体的な例としては、ＯＨ−（Ｈ２ＯのｐＫａ＝７．０）、ＣＯ３２−（Ｈ２ＣＯ３のｐＫａ１＝６．３５）、ＣＨ３ＣＯＯ−（ＣＨ３ＣＯＯＨのｐＫａ＝４．７６）等が挙げられる。
【００４６】
更に、ハイドロタルサイト類化合物は水に不溶であり、硝酸イオン吸着後も水に不溶であるという性質を有する。この性質も、中間転写体の電気抵抗の低下防止に寄与するために、耐久による飛散り悪化は一層効果的に防止されることになる。また、ハイドロタルサイト類化合物はＮＯｘガス（窒素酸化物）の吸着作用を有しているとも言われている。従って、ハイドロタルサイト類化合物が、飛散り悪化の防止に極めて効果的であるのは、上記理由に加えて、ＮＯｘガスを吸着することで、硝酸イオンの発生量そのものを抑えているという相乗効果を有しているためではないかと考えられる。
【００４７】
一般式（１）において、Ａｌのモル分率：Ｘは、０＜Ｘ≦０．５であるが、硝酸イオンの吸着能力（アニオン交換容量）は、Ｘが大きくなるほど向上することが知られている。このため、飛散り悪化の防止効果の観点からは０．２≦Ｘが好ましく、より好ましくは０．２５≦Ｘ、特に０．２８≦Ｘが好ましい、Ｘは０．５以下であればよいが、結晶構造としては０＜Ｘ≦１／３（０．３３）の範囲がより安定である。これは、Ｍ３＋がＭ２＋を置換した格子点相互のプラス電荷による反発が強くなるためと推定されている。
【００４８】
ここで、一般式（１）においてＡｎ−がＣＯ３２−であるハイドロタルサイト類化合物について述べる。化合物は、反応式（２）によって水と二酸化炭素（炭酸ガス）を生成する。
【００４９】
反応式（２）：Ｍ２＋（１−Ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２ＣＯ３２−・ｍＨ２Ｏ＋ＸＨＮＯ３        →Ｍ２＋（１−Ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２（ＮＯ３−）Ｘ・ｍＨ２Ｏ＋        （Ｘ／２）Ｈ２Ｏ＋（Ｘ／２）ＣＯ２
【００５０】
生成した二酸化炭素は気体であるために、中間転写体の電気抵抗値を低下させることはない。厳密には、生成した二酸化炭素のごく一部が水に溶けて炭酸（Ｈ２ＣＯ３）となるが、炭酸のｐＫａ１は６．３５と大きいために、炭酸イオン（ＨＣＯ３−）はほとんど生成しない。また、炭酸イオンが生成したとしても、ハイドロタルサイト類化合物は炭酸イオンに対する選択性が低いという特徴を持っているので、ごく微量の炭酸イオンが、反応式（２）を右へ進みにくくすることはない。また、Ａｎ−がＣＯ３２−であるハイドロタルサイト類化合物は、工業的に大量生産されているために安価に入手できることもあり、ＣＯ３２−はＡｎ−として最も好ましい例であるといえる。
【００５１】
なお、一般式（１）においてＡn-は１種類のアニオンである必要はない。例えばＣＯ32-及びＣＨ3ＣＯＯ-の２種類であってもよいし、ｐＫａが３未満のアニオン、例えばＳＯ42-（Ｈ2ＳＯ4のｐＫａ１＜１）等が含有されていてもよい。Ｍ2+はＭｇ2+、Ｃａ2+、Ｚｎ2+、Ｎｉ2+等任意の２価の金属イオン、Ｍ3+はＡｌ3+、Ｆｅ3+、Ｃｏ3+等任意の３価の金属イオンであり、Ｍ2+及びＭ3+は、それぞれ２種類以上の金属からなっていてもよい。特に、Ｍ2+がＭｇ2+であり、かつＭ3+がＡｌ3+であるハイドロタルサイト類化合物は、工業的に安価に入手できること、毒性等の問題がないことから、特に好ましい。
【００５２】
以上を総合すると、ハイドロタルサイト類化合物の最も好ましい例は、一般式（３）で示されるハイドロタルサイト類化合物と言える。一般式（３）で示される具体例としては、以下のような化合物が挙げられる。
【００５３】
一般式（３）  ：  Ｍｇ（１−Ｘ）ＡｌＸ（ＯＨ）２（ＣＯ３）Ｘ／２・ｍＨ２Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０）
【００５４】
＜好ましい具体例＞
１．Ｍｇ０．６８Ａｌ０．３２（ＯＨ）２（ＣＯ３）０．１６・０．５７Ｈ２Ｏ
２．Ｍｇ０．８Ａｌ０．２（ＯＨ）２（ＣＯ３）０．１・０．６１Ｈ２Ｏ
３．Ｍｇ０．７５Ａｌ０．２５（ＯＨ）２（ＣＯ３）０．１２５・０．５Ｈ２Ｏ
４．Ｍｇ０．８３Ａｌ０．１７（ＯＨ）２（ＣＯ３）０．０８５・０．４７Ｈ２Ｏ
【００５５】
なお、厳密には一般式（３）の化合物（及び上記具体例の化合物）において、Ｍｇ２＋、Ａｌ３＋以外の陽イオン（例えばＣａ２＋、Ｚｎ２＋、Ｎｉ２＋、Ｆｅ３＋等）や、ＣＯ３２−以外の陰イオンが少量（それぞれモル分率で０．１未満）混入している場合がある。そのような化合物の組成は、厳密な意味では一般式（３）や上記具体例の組成式で表現することはできないのだが、これらの混入イオンによって飛散り悪化の防止効果はなんら損なわれることはない。従って、本発明においては、Ｍｇ２＋、Ａｌ３＋以外の陽イオン（例えばＣａ２＋、Ｚｎ２＋、Ｎｉ２＋、Ｆｅ３＋等）や、ＣＯ３２−以外の陰イオンが少量混入していても、一般式（３）（及び上記具体例の組成式）で表わされる化合物であると定義する。
【００５６】
更に本出願人らは、耐久による飛散り悪化の防止効果を有する物質を探索した結果、一般式（２）で示される化合物も好ましい物質であることを見出した。
【００５７】
一般式（２）  ：  Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋ＸＯ（１＋Ｘ／２）
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ２＋；２価の金属イオン、Ｍ３＋；３価の金属イオン）
【００５８】
一般式（２）で示される化合物は、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物を高温（３００〜８００℃）で加熱することによって得ることができる。すなわち、ハイドロタルサイト類化合物から、ＯＨ、Ａｎ−、Ｈ２Ｏが脱離することによって、一般式（２）で示される化合物となる。ここで、この脱離反応は可逆反応である。
【００５９】
従って、一般式（２）で示される化合物は、硝酸及び水と反応式（３）のように反応して、硝酸イオンを吸着する。
【００６０】
反応式（３）：Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋ＸＯ（１＋Ｘ／２）＋ＸＨＮＯ３＋ＺＨ２Ｏ                  →Ｍ２＋（１−ｘ）Ｍ３＋Ｘ（ＯＨ）２（ＮＯ３）Ｘ・ｍＨ２Ｏ
（ただし、ｚ＝１＋ｍ−ｘ／２）
【００６１】
一般式（２）で示される化合物は、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物と比較して、より大きなアニオン交換容量を有することが知られている。また、ＯＨ、Ａｎ−、Ｈ２Ｏの脱離が可逆であるために、一般式（２）で示される化合物の性質は、一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物と似ている。
【００６２】
一般式（２）において、Ａｌのモル分率：Ｘは、０＜Ｘ≦０．５であるが、硝酸イオンの吸着能力（アニオン交換容量）は、Ｘが大きくなるほど向上することが知られている。このため、飛散り悪化の防止効果の観点からは０．２≦Ｘが好ましく、より好ましくは０．２５≦Ｘ、特に０．２８≦Ｘが好ましい。Ｘは０．５以下であればよいが、結晶構造としては０＜Ｘ≦１／３（０．３３）の範囲がより安定である。これは、Ｍ３＋がＭ２＋を置換した格子点相互のプラス電荷による反発が強くなるためと推定されている。
【００６３】
一般式（２）で示される化合物が硝酸イオンを吸着することは既に述べた通りであるが、ＮＯｘガス（窒素酸化物）の吸着作用を有しているとも言われている。一般式（２）で示される化合物が、飛散り悪化の防止に効果的であるのは、上記理由に加えて、ＮＯｘガスを吸着することで、硝酸イオンの発生量そのものを抑えているという相乗効果を有しているためと考えられる。
【００６４】
一般式（２）において、Ｍ２＋はＭｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｚｎ２＋、Ｎｉ２＋等任意の２価の金属イオン、Ｍ３＋はＡｌ３＋、Ｆｅ３＋、Ｃｏ３＋等任意の３価の金属イオンであり、Ｍ２＋及びＭ３＋は、それぞれ２種類以上の金属からなっていてもよいが、Ｍ２＋がＭｇ２＋であり、かつＭ３＋がＡｌ３＋である化合物は、工業的に安価に入手できること、毒性等の問題がないことから特に好ましい。
【００６５】
従って、一般式（２）で示される化合物の中で、最も好ましい例は下記一般式（４）で示される化合物である。一般式（４）で示される化合物の具体例としては、以下のような化合物が挙げられる。
【００６６】
一般式（４）  ：  Ｍｇ（１−ｘ）ＡｌＸＯ（１＋Ｘ／２）
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０）
【００６７】
＜好ましい具体例＞
１．Ｍｇ０．６８Ａｌ０．３２Ｏ１．１６
２．Ｍｇ０．８Ａｌ０．２Ｏ１．１
３．Ｍｇ０．７５Ａｌ０．２５Ｏ１．１２５
４．Ｍｇ０．８３Ａｌ０．１７Ｏ１．０８５
【００６８】
なお上記化合物は、層間水を取り込んでいる場合もある。すなわち、例えば上記３の化合物の場合には、Ｍｇ０．７５Ａｌ０．２５Ｏ１．１２５・ｍＨ２Ｏという組成を有することも可能である。また、厳密には一般式（４）の化合物（及び上記具体例の化合物）において、Ｍｇ２＋、Ａｌ３＋以外の陽イオン（例えばＣａ２＋、Ｚｎ２＋、Ｎｉ２＋、Ｆｅ３＋等）や、ＣＯ３２−以外の陰イオン、層間水等が少量（それぞれモル分率で０．１未満）混入している場合がある。
【００６９】
そのような化合物の組成は、厳密な意味では一般式（４）や上記具体例の組成式で表現することはできないのだが、これらの混入物によって飛散り悪化の防止効果はなんら損なわれることはない、従って、本発明においては、Ｍ３＋、Ａｌ３＋以外の陽イオン（例えばＭｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｚｎ２＋、Ｎｉ２＋等）や、ＣＯ３２−以外の陰イオン、層間水が少量混入していても、一般式（４）（及び上記具体例の組成式）で表わされる化合物であると定義する。
【００７０】
ここで前記（Ｂ）〜（Ｃ）の定義に該当する化合物の多くは、（Ａ）の定義に該当する。しかし、前記（Ｂ）〜（Ｃ）の定義に該当する化合物であっても、（Ａ）の定義に該当しない化合物が存在することも考えられる。それでもこのような化合物は、（Ｂ）〜（Ｃ）の定義に該当する限り、飛散り防止の防止効果を有すると考えられる。
【００７１】
なぜならば、（Ａ）の定義に該当する化合物か否かは、本出願人らが考案した上記の測定方法による窒素量で判断しているに過ぎないので、（Ａ）の定義に該当していなくても、耐久時に発生する硝酸イオンを吸着して中間転写体の低抵抗化を防止することのできる化合物が存在することは十分予測され、（Ｂ）〜（Ｃ）の化合物はこれに該当すると考えられるからである。
【００７２】
ここまで説明してきたように、本出願人らは、硝酸イオン吸着物質、層状構造を有する化合物、前記一般式（１）で表わされる化合物、及び前記一般式（２）で表わされる化合物（これらを総称して吸着物質と呼ぶ）を中間転写体の表面に予め塗布しておくことで、耐久による中間転写体の低抵抗化を防止でき、飛散り悪化を防止できることを見出した。
【００７３】
しかし、中間転写体の表面に予め吸着物質を塗布しておくだけでは、飛散り悪化の防止効果が永久に持続することはない。その理由は２つ考えられる、１つ目の理由は表面に塗布された吸着物質が耐久時に中間転写体の表面から徐々に剥離してゆくため、２つ目の理由は吸着物質が吸着容量以上の硝酸イオンを吸着することができないためではないかと考えられる。
【００７４】
そこで本出願人らは、飛散り悪化の防止効果の持続期間を更に延ばすため、予め吸着物質が塗布された中間転写体と吸着物質が表面に存在する現像剤とを用いる像形成方法を考案した。すなわち、表面に吸着物質の粉末を付着させた現像剤を用いることで、新鮮な吸着物質（現像剤の表面に存在している吸着物質）を、少なくとも１次転写から２次転写までの間、中間転写体の表面に存在させることができ、飛散り悪化の防止効果の持続期間をさらにのばせるのではないかと考えた。
【００７５】
更に本出願人らは、吸着物質を外添した現像剤と予め吸着物質を塗布した中間転写体とを用いて耐久試験を行なった。その結果、予め吸着物質を塗布した中間転写体のみを使用した場合と比べて、飛散り悪化の防止効果が長時間持続することを見出し、本発明に至った。
【００７６】
中間転写体に用いる吸着物質と現像剤に用いる吸着物質は、同一の物質であっても異なる物質であってもよいが、本出願人らは、中間転写体に用いる吸着物質と現像剤に用いる吸着物質が同一の元素を有する化合物である場合、飛散り悪化の防止効果がより長時間持続して好ましいことを見出した。更に中間転写体に用いる吸着物質と現像剤に用いる吸着物質が同一の化合物である場合、飛散り悪化の防止効果が更に長時間持続することも見出した。
【００７７】
その理由は明確ではないが、中間転写体に用いる吸着物質と現像剤に用いる吸着物質が同一の元素を有していると、現像剤から補給される吸着物質と予め中間転写体の表面に存在している吸着物質との親和性が増すため、現像剤が中間転写体上に１次転写された時に、現像剤の表面に存在する吸着物質の一部が現像剤の表面から離れて中間転写体の表面に付着するのではないかと考えられる。
【００７８】
中間転写体に用いる吸着物質と現像剤に用いる吸着物質が同一の化合物である場合に、飛散り悪化の防止効果が更に長時間持続したのも、同様の理由によって現像剤の表面に存在する吸着物質の一部が現像剤の表面から一層離れやすくなって、中間転写体の表面により付着しやすくなるためではないかと考えられる。
【００７９】
本発明において、中間転写体に予め塗布しておく吸着物質は粉体であることが好ましい。粉体であることが好ましい第１の理由は、吸着物質が粉体であると、中間転写体の表面に存在する吸着物質が、中間転写体とトナーとの接触面積を減少させて２次転写効率が向上し、その結果、中抜け画像（図４参照）やクリーニング不良に起因する画像不良が発生しにくくなるためである。第２の理由は、吸着物質が粉体（特に微粉末）であると、吸着物質の比表面積が増加するので、硝酸イオンの接触面積が増加して硝酸イオンを吸着する速度が向上し、飛散り悪化の防止効果が増大するという利点を有するからである。
【００８０】
本出願人らの検討によれば、中間転写体に予め塗布しておく吸着物質の平均粒径及び比表面積は下記の範囲が好ましい。
【００８１】
＜平均粒径（重量平均）＞
０．００５〜１００μｍが好ましい。０．００５μｍ未満であると、２次転写効率の向上効果が小さくなり、１００μｍより大きいと中間転写体の表面に大きな凹凸ができて、凸部と凹部での２次転写効率が異なってしまい、結果として画像濃度の均一性が失われる、平均粒径のより好ましい範囲は０．０５〜１０μｍ、更に好ましい範囲は０．１〜１μｍである。
【００８２】
＜比表面積＞
１（ｍ２／ｇ）以上が好ましい。比表面積が１（ｍ２／ｇ）未満であると、飛散り悪化の防止効果が小さくなり、２次転写効率の向上も僅かであった。飛散り悪化の防止効果が小さかったのは、比表面積が小さいために、硝酸イオンの吸着速度が遅くなり、その結果飛散り防止効果が小さくなったものと考えられる。
【００８３】
また、２次転写効率の向上が僅かであったのは、一般に比表面積が大きい粉体は多孔質（ポーラス）であるために、トナーとの接触面積が減少することで２次転写効率を向上させる効果があるのに対して、比表面積が小さい｛１（ｍ２／ｇ）未満｝場合には、前記効果が小さくなってしまうためではないかと考えられる。より好ましい比表面積の範囲は２（ｍ２／ｇ）以上、更に好ましい範囲は８〜５００（ｍ２／ｇ）である。
【００８４】
また、現像剤の表面に存在する吸着物質は粉体でなければならないが、本出願人らの検討によれば、現像剤の表面に存在する吸着物質の物質の平均粒径及び比表面積は下記の範囲にあることが望ましい。
【００８５】
＜平均粒径（重量平均）＞
０．００５〜５μｍが好ましい。０．００５μｍ未満であると、２次転写効率の向上効果が小さくなり、５μｍより大きいとかぶりが大きくなる。平均粒径のより好ましい範囲は０．０５〜３μｍ、更に好ましい範囲は０．１〜１μｍである。
【００８６】
＜比表面積＞
１（ｍ２／ｇ）以上が好ましい。比表面積が１（ｍ２／ｇ）未満であると、飛散り悪化の防止効果が小さくなり、２次転写効率の向上も僅かであった。飛散り悪化の防止効果が小さかったのは、比表面積が小さいために、硝酸イオンの吸着速度が遅くなり、その結果飛散り防止効果が小さくなったものと考えられる。
【００８７】
また、２次転写効率の向上が僅かであったのは、一般に比表面積が大きい粉体は多孔質（ポーラス）であるために、トナーとの接触面積が減少することで２次転写効率を向上させる効果があるのに対して、比表面積が小さい｛１（ｍ２／ｇ）未満｝場合には、前記効果が小さくなってしまうためではないかと考えられる。より好ましい比表面積の範囲は２（ｍ２／ｇ）以上、更に好ましい範囲は８〜５００（ｍ２／ｇ）である。
【００８８】
なお、本発明における比表面積とは、２００（ｍｇ）のサンプルを１０５℃で１５分間加熱及び脱気処理し、全自動表面積測定装置マルチソーブ１２（湯浅アイオニクス社製）を用い、窒素ガスを使用してＢＥＴ法により求めた比表面積の値を言う。
【００８９】
本発明において、中間転写体の表面に吸着物質を塗布する際、少なくとも中間転写体の画像領域（トナーが１次転写され得る領域）全体に塗布することが好ましい。塗布の手段は特に限定されるものではないが、例えば吸着物質の粉体を中間転写体の表面にふりかけてもよいし、ブラシ、ブレード、ローラ等を用いて吸着物質を塗布してもよいし、スプレー（乾式／湿式を間わず）を用いてもよい。特に、ブラシ、ブレード、ローラ等を用いて吸着物質を塗布した場合、中間転写体の表面が摺擦されて吸着物質が中間転写体の表面により強く付着される（あるいは固着される）ため、耐久によって吸着物質が剥がれ落ちにくくなって好ましい。
【００９０】
もちろん、その他任意の手段により吸着物質を塗布することができる。吸着物質が現像剤の表面に存在している状態は、現像剤と吸着物質とを任意の手段で撹拌混合することで容易に達成される。例えばヘンシェルミキサーやボールミル等の混合機を用いて現像剤の表面に吸着物質を付着あるいは固着させることができる。もちろん、その他の任意の手段を用いることもできる。
【００９１】
吸着物質を現像剤に添加するタイミングに制限はない。多くの現像剤は吸着物質以外の粉末（例えばシリカ、チタン酸ストロンチウム等）を表面に付着あるいは固着させる工程（いわゆる外添工程）を経て製造されるので、この時に吸着物質をその他の外添剤と同時に投入して、本発明の現像剤を製造してもよい。
【００９２】
吸着物質を存在させる現像剤は、樹脂とその他の材料を溶融混練した後に粉砕して製造された現像剤（いわゆる粉砕トナー）でもよいし、懸濁重合等の重合手段により製造された現像剤（いわゆる重合トナー）であってもよい。
【００９３】
次に、本出願人らは現像剤の表面に存在させる吸着物質の量について検討を行なった。その結果、吸着物質の量は現像剤１００重量部に対して０．０５〜５重量部の範囲が好ましいことが分かった。０．０５重量部未満であると、飛散り悪化の防止効果が小さく、５重量部より多いと、かぶりが悪化した。吸着物質の好ましい量は現像剤１００重量部に対して０．１〜３重量部、より好ましい範囲は０．２〜２重量部である。なお、吸着物質は１種類である必要はなく、前記（Ａ）〜（Ｃ）の定義に従う化合物を複数用いてもよい。その場合、吸着物質の量は各々の合計が０．０５〜５重量部であればよい。
【００９４】
現像剤の表面に吸着物質を存在させる理由は、先に述べたように少なくとも１次転写から２次転写までの間、新鮮な吸着物質（現像剤の表面に存在する吸着物質）を中間転写体の表面に接触させることで、耐久時に発生する硝酸イオンを吸着して中間転写体の低抵抗化を防止するためである。あるいは、現像剤から剥がれ落ちた吸着物質が中間転写体の表面に付着することで、中間転写体の表面に常に新鮮な吸着物質を補給することができ、これによって中間転写体の低抵抗化を防止するためである。
【００９５】
従って、現像剤の表面に存在させる吸着物質の好ましい例は、中間転写体の表面に塗布しておく物質の好ましい例（前述）と同一である。すなわち、現像剤の表面に存在させると好ましい化合物の例は、一般式（１）〜一般式（４）で表わされる化合物である。もちろん、先と同様、少量の不純物が混入していても一般式（１）〜一般式（４）で定義される化合物であるとみなす。
【００９６】
現像剤は正電荷を有する現像剤であっても負電荷を有する現像剤であっても良いが、特に一般式（１）〜一般式（４）で表わされる化合物は正電荷を有するので、負電荷を有する現像剤と組み合わせて使用すると、現像剤の荷電（トリボ）を好適に制御することができて好ましい。
【００９７】
なお、フルカラー電子写真方式においては現像剤を３色以上（多くの場合４色）用いる。従って、吸着物質は全ての現像剤に添加することが好ましいが、特定色のトナー（例えば最も使用頻度が高いと考えられるブラックトナー）にのみ、吸着物質を添加することも考えられる。
【００９８】
また、吸着物質に疎水化処理等の表面処理を施すと、吸着物質の電気抵抗値が湿度に影響されにくくなるので、これを現像剤に外添した場合、現像剤のトリボの湿度依存性が減少して安定した現像／転写を行なうことができるので好ましい。更に、表面処理を施した吸着物質を中間転写体の表面に塗布した場合には、中間転写体の電気抵抗値が湿度に影響されにくくなるので、特に高湿度環境における飛散りが悪化しにくくなって好ましい。
【００９９】
表面処理剤の例としては、高級脂肪酸（例えばステアリン酸、オレイン酸、ラウリル酸など）、界面活性剤（例えばステアリン酸ソーダ、ラウリルベンゼンスルホン酸ソーダなど）、カップリング剤（例えばビニルトリエトキシシラン、ヘキサメチレンジシラザン、イソプロピルトリデシルベンゼンスルホニルチタネートなど）、グリセリン脂肪酸エステル（グリセリンモノステアレート、グリセリンモノオレエートなど）が挙げられる。これらの中でも、特に高級脂肪酸が好ましい。
【０１００】
なお、本発明の吸着物質の一例であるハイドロタルサイト類化合物を添加した現像剤が、米国第２６８２３３１号特許、特開平６−１３８６９７号公報、特開平８−２２１９１号公報、特開平７−３１９２００号公報等で開示されている。しかしながら、上記公報はいずれもハイドロタルサイト類化合物が有する帯電極性（ポジ粒子性）を利用して現像剤の電荷（トリボ）をコントロールすることが狙いであり、ハイドロタルサイト類化合物が有するイオン交換（アニオン交換）能を利用して、耐久中に発生する硝酸イオンを無害化するという本発明の発明思想とは全く異なるものである。もちろん、現像剤と中間転写体とを用いる画像形成方法において、飛散り悪化の防止効果が期待されるこを示唆する記述は全く見当たらない。
【０１０１】
更に、米国第２５８４３０６号特許にもハイドロタルサイト類化合物を添加した現像剤が開示されている。提案では、イオン交換能を利用して耐久中に発生する酸を無害化する思想が述べられている。しかしながら、提案では感光体の画像ボケや画像流れに効果を有する旨の記述があるのみで、現像剤と中間転写体とを用いる画像形成方法において、飛散り悪化の防止効果が期待されるこを示唆する記述は全く見当たらない。
【０１０２】
中間転写体への耐久による飛散り（中間転写体上での飛散り）悪化のメカニズムは、本出願人らが初めて明らかにしたものであるから、上記公報の中で飛散り悪化の防止効果が期待されるこを示唆する記述が見当たらないのは当然であろう。また、本発明の画像形成方法と、吸着物質の塗布工程とを組み合わせると、吸着物質が現像剤からも塗布部材からも供給されるので、飛散り悪化の防止効果は一層大きくなる。
【０１０３】
ところで、近年の画像形成装置の小型化に伴い、中間転写体にも小型化が要求されている。中間転写体の形状を大別すると、図５に示すベルト形状と図６に示すドラム形状があるが、装置の小型化の観点から、図５に示すような中間転写ベルトが多用されるようになってきている。しかしながら、中間転写ベルトは、その形態上プーリに張架して使用するために、画像形成動作中に中間転写ベルトが必然的に変形する。
【０１０４】
先に述べたように、中間転写体上に１次転写されたトナーの飛散りを防ぐには、非画像部と画像部の電位差△Ｖを小さく保つことが有効であるが、画像形成動作中に中間転写ベルトが変形すると、トナーに対して機械的に飛散りを引き起こす作用を有するので、中間転写ドラムと比較して中間転写ベルトにおいては耐久が進むほど（すなわち硝酸イオンが表面に付着して中間転写ベルトの抵抗が低下するほど）飛散りが発生しやすかった。
【０１０５】
特に、中間転写ベルトとして繊維で補強したゴムを用いた場合、ベルトは０．５〜２（ｍｍ）程度の厚さになるが、この時、図７に示すように、直進部分における中間転写ベルトの任意の長さをＬとすると、この部分がプーリ上に移動した時に、中間転写ベルトの表面がＬ＋βに伸びる。そして、プーリ通過後には再び長さＬに戻る。このように、中間転写ベルト表面の伸縮が大きくなるので、一層飛散りが発生しやすくなる。また、中間転写ベルトが樹脂ベルトである場合、ベルトの厚さは５０〜３００μｍ程度でゴムベルトより薄いため、上記伸縮による飛散り悪化は軽減される。それでも、プーリ上での変形は避けられず、やはり中間転写ドラムと比較して飛散りは発生しやすくなる。
【０１０６】
しかし、本発明の画像形成方法及び画像形成装置は、予め中間転写体の表面に吸着物質が塗布されていると共に、現像剤の表面にも吸着物質が存在しているので、耐久後も非画像部と画像部の電位差△Ｖを小さく保つことが可能である。従って、中間転写体の形状をベルト形状とすることは、飛散り（画像品位）を犠牲にすることなく、画像形成装置の小型化を計ることができるので、本発明における非常に好ましい形態例である。
【０１０７】
中間転写体上に残った転写残トナーをクリーニングする方法の１つとしては、先に述べたように、転写残トナー帯電部材を用いて、中間転写体上の転写残トナーを感光体と逆極性に帯電させることで、転写残トナーを感光体に転写してクリーニングする、いわゆる静電クリーニング方式がある。
【０１０８】
その他のクリーニング方式としては、中間転写体にブレードを当接させて転写残トナーを掻き取る、いわゆるブレードクリーニング方式があるが、ブレードクリーニング方式は、耐久によるブレードの劣化が発生しやすく、そのためにクリーニング不良が発生する場合がある。これに対して静電クリーニングは、ブレード劣化によるクリーニング不良の問題がないという利点を有している。
【０１０９】
また、転写残トナーを感光体に転写する工程と、次画像の１次転写工程とを同時に行なうと（１次転写同時クリーニング方式）、画像形成装置のスループットを低下させることなく中間転写体のクリーニングを行なうことができるので、１次転写同時クリーニング方式は、スループットとクリーニング性能を両立させるための好ましいクリーニング方式である。
【０１１０】
１次転写同時クリーニング方式等の静電クリーニング方式は上記の利点を有しているものの、転写残トナー帯電部材に直流電圧、あるいは直流電圧に交流電圧を重畳した電圧を印加するために、転写残トナー帯電部材と中間転写体との間で放電が発生する。放電が発生すれば、オゾンが発生し硝酸等の帯電生成物が生成する。
【０１１１】
特に、クリーニング性能の向上を目的として、転写残トナー帯電部材に直流電圧に交流電圧を重畳した電圧を印加した場合には、放電量が増加してより多量の硝酸が生成することになる。そのため、中間転写体のクリーニング方式として静電クリーニング方式を用いた場合には、ブレードクリーニング方式等他のクリーニング方式を用いた場合と比較して、耐久による飛散りの悪化が加速されるという弊害があった。
【０１１２】
しかしながら、本発明の画像形成方法及び画像形成装置は、予め中間転写体の表面に吸着物質が塗布されていると共に、現像剤の表面にも吸着物質が存在しているので、耐久中に中間転写体の抵抗値が低下することを防ぐことができ、耐久による飛散り悪化を防止することができる。従って、本発明の画像形成方法及び画像形成装置に、一次転写同時クリーニング方式を適用すると、高画質と高速プリントを両立することができて好ましい。
【０１１３】
先に述べたように、中間転写ベルトを製造する場合、１層あるいは２層以上の樹脂からなる中間転写ベルトとすることができる。また、繊維で補強したゴム層の上に樹脂層を設けた構造とすることもできる。繊維で補強したゴム層の上に樹脂層を設けた中間転写ベルトの例を、図８及び図９に示す。図８では、縦横の糸からなる織布でゴム層を補強している。図９では、螺旋状に糸を設けることでゴム層を補強している。より製造が容易であるのは、図９のように螺旋状に糸を設けてゴム層を補強した中間転写ベルトである。
【０１１４】
繊維の材質は、強度、コストの観点から、綿、ポリエステル繊維が好ましい。ただし、もちろんこれに限定されるものではない。糸は１本のフィラメントであっても、複数のフィラメントを撚ったものであってもよく、混紡してもよい。同じく織布は、例えばメリヤス織り等どのような織り方の織布でも使用可能であり、もちろん交織した織布も使用可能である。
【０１１５】
ゴムの厚さは０．５ｍｍ〜２ｍｍが好ましく、より好ましくは０．５〜１ｍｍである。ゴムベルトを０．５ｍｍ未満に薄く作ることは困難であり、２ｍｍより厚くすると、中間転写ベルトの円滑な駆動が困難になる。また、ゴムが厚くなる程、プーリ部における中間転写ベルト表面の伸び率が大きくなり、中間転写ベルト上のトナーを機械的に飛散らせる力が大きくなる。
【０１１６】
飛び散りが少ないという本発明の画像形成装置の特徴を最大限に生かすためには、中間転写ベルトのゴム（基層）の厚さは１ｍｍ以下が好ましい。更に、ゴム層の硬度を８５度以下とすると、中抜け画像が発生しにくくなって、より好ましい。ここで、硬度はＪＩＳ−Ｋ６３０１に記載のＡ型硬度に従うものとする。
【０１１７】
本発明の画像形成装置の中間転写体が中間転写ベルトである時、中間転写ベルトの材質に関係なく、中間転写ベルトの周方向の引っ張り弾性率が１×１０７（Ｐａ）以上、好ましくは３×１０７（Ｐａ）以上、より好ましくは１×１０８（Ｐａ）以上であると、中間転写ベルトの回転中に生ずる伸縮（引っ張り側で伸びて、弛み側で縮む）が減少するので、中間転写ベルト上のトナーを機械的に飛散らせる作用が小さくなって、本発明の飛散りが少ないという特徴が生かされて好ましい。
【０１１８】
本発明にかかる中間転写体を製造するにあたって、ゴム、エラストマー、樹脂等を用いることができる。例えばゴム、エラストマーとしては、イソプレンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、ブチルゴム、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、アクリロニトリルブタジエンゴム、ウレタンゴム、シンジオタクチック１，２−ポリブタジエン、エピクロロヒドリンゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、水素化ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー（例えばポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリアミド系、ポリエステル系、フッ素樹脂系）等が使用できる。ただし、上記材料に限定されるものではない。
【０１１９】
また樹脂としては、酢酸ビニル、ポリエステル、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエン、ポリ塩化ビニリデン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、ポリアミド、芳香族ポリアミド、変性ポリフェニレンオキサイド、エチレンビニルアルコール共重合樹脂、ポリフェニレンスルフィド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリイミド樹脂等を用いることができる。ただし、上記材料に限定されるものではない。
【０１２０】
本発明にかかる中間転写体には、導電剤を添加することができる。導電剤はどのようなものを用いてもよいが、例えば、カーボン、アルミニウムやニッケル等の金属粉末、酸化チタン等の金属酸化物、４級アンモニウム塩含有ポリメタクリル酸メチル、ポリビニルアニリン、ポリビニルピロール、ポリジアセチレン、ポリエチレンイミン、含硼素高分子化合物及びポリピロール等の導電性高分子化合物等が挙げられる。ただし、上記導電剤に限定されるものではない。
【０１２１】
本発明の画像形成方法及びこれを用いた画像形成装置は、耐久による飛散り悪化が小さいという特徴を持つが、初期から飛散りを減少させる方法の１つとして、先にも述べたように中間転写体を複数の層で構成し、最表面層（表層）の抵抗を大きくするとよい。表層の抵抗値の範囲の目安は、中間転写体によって異なる。すなわち、中間転写体がドラム形状である場合には、表層の体積抵抗率が１×１０１１Ωｃｍ以上であることが好ましい。また、中間転写体がベルト形状である場合には、表層の体積抵抗率が１×１０１４Ωｃｍ以上であることが好ましい。
【０１２２】
中間転写体の形状によって表層の体積抵抗率の好ましい範囲が異なるのは、中間転写体がドラム形状である場合には、中間転写ドラムの回転中に中間転写ドラムはほとんど変形しないのに対して、中間転写体がベルト形状である場合には、中間転写ベルトの回転中に中間転写ベルトが変形するために、中間転写ベルト上のトナーが機械的に飛散りやすくなるため、表層の抵抗値をより高くして、非画像部と画像部との電位差△Ｖをより小さく保つ必要があるからである。なお、飛散りを減少させるためには、表層の体積抵抗率に上限はないが、現在存在する材料の抵抗値から考えて、実質的な上限は１×１０１８Ωｃｍ程度である。
【０１２３】
この時の表層の厚さは、５〜１００μｍが好ましい。１００μｍ以上であると、中間転写体の抵抗が高くなりすぎて１次転写電流が流れ難くなるために、１次転写を良好に行なうことができなくなる。５μｍ未満であると、表層による非画像部電位の減衰を遅くする効果が小さくなって飛散りが発生しやすくなる。
【０１２４】
なお、体積抵抗率の測定は以下のようにして行なうものとする。
【０１２５】
＜測定機＞
抵抗計；超高抵抗計Ｒ８３４０Ａ（アドバンテスト社製）
試料箱；超高抵抗測定用試料箱ＴＲ４２（アドバンテスト社製、主電極直径５０ｍｍ、ガードリング内径７０ｍｍ、ガードリング外径８０ｍｍ）
【０１２６】
＜サンプル＞
１０ｃｍ角のシート状に切り、これを測定サンプルとする。複数の層で構成される中間転写体の特定の層の体積抵抗率を測定したい場合には、被測定層を５０〜３００μｍの厚さに形成（塗料等、被測定層のみの膜の作成が困難な場合にはアルミシート上に被測定層を２０〜５０μｍの厚さに形成）し、これを１０ｃｍ角に切り、測定サンプルとする。
【０１２７】
＜測定条件＞
測定雰囲気；２２〜２３℃／５０〜６０％。なお、測定サンプルは予め２２〜２３℃／５０〜６０％の雰囲気に２４時間以上放置しておく。
印加電圧；１００（Ｖ）。ただし、リミッター（３００ｍＡ）が働いて測定不能の場合は１（Ｖ）。
測定モード；プログラムモード５（ディスチャージ１０秒、チャージ及びメジャー３０秒）
【０１２８】
本発明の画像形成方法及びこれを用いた画像形成装置において、吸着物質と共にその他の物質を用いてもよい。例えば、酸化防止剤（フェノール系、燐系、アミン系、硫黄系）を吸着物質と併用すると、飛散り悪化の防止効果が一層向上して好ましい。これは、酸化防止剤がオゾンと反応することで、ＮＯｘや硝酸の生成量が低減され、吸着物質との相乗効果を発揮しているものと考えられる。
【０１２９】
また、粒径０．００５〜０．１μｍ程度のシリカ（任意の疎水化処理がされていてもよい）を吸着物質と併用すると、混合粉体（吸着物質とシリカとの混合物）の流動性力が向上して、混合粉体を中間転写体の表面に塗布しやすくなる、また、シリカが有する優れた雛型性により、２次転写効率が一層向上するという利点もある。もちろん、併用する物質は上記物質に限定されるものではない。
【０１３０】
以上説明してきたように、本発明は第１の画像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成方法において、予め表面に少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が塗布された中間転写体と、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在する現像剤とを使用することを特徴とする画像形成方法である。
また本発明は、第１の画像担持体上に形成された静電潜像を現像する、現像剤を有している現像器と、中間転写体と、を有し、該静電潜像を該現像器を用いて現像して得られたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成装置において、
該中間転写体が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体であり、
該現像剤が、少なくとも下記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在している現像剤である、ことを特徴とする画像形成装置である。
従って、繰り返し使用しても飛散りが極めて少ないという特徴を持つ。
【０１３１】
（Ａ）硝酸イオン吸着物質；
（Ｂ）層状構造を有する下記一般式（１）で示されるハイドロタルサイト類化合物：
一般式（１）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+X（ＯＨ）2Ａn-(X/n)・ｍＨ2Ｏ
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、ｍ≧０、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン、Ａn-；ｎ価のアニオン）；
（Ｃ）下記一般式（２）で示される化合物：
一般式（２）：Ｍ2+(1-x)Ｍ3+XＯ(1+X/2)
（ただし、０＜Ｘ≦０．５、Ｍ2+；２価の金属イオン、Ｍ3+；３価の金属イオン）。
【０１３２】
【実施例】
以下、実施例により本願発明を更に詳細に説明する。
【０１３３】
（実施例１）
カーボンブラックを配合したＮＢＲ／ＥＰＤＭ＝７／３の導電性コンパウンドを、厚さ０．４ｍｍのチューブ状に押し出し、これを円筒状の金型に被せた。次に、この上に直径約１２０μｍのポリエステル糸をピッチ０．７ｍｍで螺旋状に巻き付けた。更に、前記チューブをもう一度被せ、その上からテーピングすることによりコンパウンドを金型に密着させた後、加硫及び研磨を行なって、厚み方向に対して中央部分に螺旋状の繊維を有するゴムベルト（基層）を得た。得られた基層の厚さは０．８ｍｍ、ＪＩＳ−Ａ硬度は７０度、体積抵抗率は１×１０７Ωｃｍ、周方向の引っ張り弾性率は１．３×１０８（Ｐａ）であった。
【０１３４】
次に、前記基層上に、ポリエーテルポリウレタンの塗料をスプレー塗布し、指触乾燥後に１００℃で３０分乾燥させることにより、厚さ８μｍの第１の被覆層（中間層）を得た。更に、ポリエステルポリウレタンの塗料を前記中間層の上にスプレー塗布し、指触乾燥後に１２０℃で１時間乾燥させることにより、厚さ１２μｍの第２の被覆層（表層）を設けて、中間転写ベルトを得た。
【０１３５】
上記第２の被覆層に用いた塗料を、アルミシート上にコーティングし、乾燥皮膜の厚さが３０μｍの体積抵抗率測定用サンプルを作成し、サンプルの体積抵抗率を前記手順に従って測定したところ、第２の被覆層の体積抵抗率は１×１０１６Ωｃｍであった。
【０１３６】
得られた中間転写ベルトを回転させながら、中間転写ベルトにスポンジローラを当接させて中間転写ベルトの表面を摺擦しながら、下記組成式を有するハイドロタルサイト類化合物のステアリン酸による表面処理物を中間転写ベルトの表面に塗布した。
組成：Ｍｇ０．６８Ａｌ０．３２（ＯＨ）２（ＣＯ３）０．１６・０．５Ｈ２Ｏ
【０１３７】
上記ハイドロタルサイトをステアリン酸で表面処理した後の窒素量は１３．１（ｍｇ／ｌ）、ステアリン酸で表面処理する前の窒素量は３．７２（ｍｇ／ｌ）であった。従って、本実施例で使用した吸着物質は（Ａ）及び（Ｃ）の定義に従う化合物である。前記ハイドロタルサイトの平均粒径は０．５５μｍ、比表面積は１０ｍ２／ｇであった。
【０１３８】
次に、ＬＢＰ２０３０（キヤノン製）のトナー１００ｇと、上記ハイドロタルサイト類化合物（ステアリン酸処理したもの）０．５ｇとをヘンジェルミキサーで撹拌混合して、表面にハイドロタルサイト類化合物が存在するトナーを得た（４色とも同じ操作を行なった）。得られた中間転写体とトナーを、図１に示されるフルカラー電子写真装置に装着した。
【０１３９】
図１において、転写残トナー帯電部材５２は１０６Ωのゴムローラであり、通常は中間転写ベルト２０と離間している。そして、２次転写残トナーが転写残トナー帯電部材５２と中間転写ベルト２０とのニップ部を通過する間、転写残トナー帯電部材５２は中間転写ベルト２０と当接され、バイアス電源２６から、＋１００（Ｖ）の直流電圧に周波数２０００（Ｈｚ）、ピーク間電圧３０００（Ｖ）の正弦波交流電圧を重畳した電圧が印加される。
【０１４０】
これによって、２次転写残トナーはプラスに帯電され、感光ドラム１に転写されてクリーニングされる。なお、本実施例においては、前記クリーニング工程（プラスに帯電された２次転写残トナーを感光ドラム１に転写する工程）と次の出力画像の１次転写工程を同時に行なう１次転写同時クリーニング方式とした。
【０１４１】
次に、下のように２次転写効率を定義して、２次転写効率の測定（シアン色トナーのみ）を行なった。
【０１４２】
２次転写効率                                                            ＝（紙上画像濃度）／（中間転写体上転写残画像濃度＋紙上画像濃度）×１００
【０１４３】
その結果、表１に示すように９５％という高い２次転写効率が得られた。ところで、実施例２の結果から分かるように、ハイドロタルサイトをステアリン酸で処理していなくても同等の２次転写効率が得られている。従って、本実施例における高い転写効率は、ステアリン酸（ハイドロタルサイトの表面処理剤）の潤滑／雛型効果によるものではなく、ハイドロタルサイトそのものの作用によるものであることが分かる。
【０１４４】
次に、繰り返しフルカラー画像を出力（耐久試験）して、出力画像の中でマゼンタ色トナーとシアン色トナーとが重なっている部分の飛散りの程度を評価した。結果を表１に示す。なお、作像条件を以下に示す。
【０１４５】
試験環境；２３±１℃／５５±１０％
感光体；ＯＰＣ感光ドラム
表面電位；暗電位（非画像部電位）＝−５５０Ｖ
明電位（画像部電位）＝−１５０Ｖ
１色目一次転写バイアス＝＋１００Ｖ
２色目一次転写バイアス＝＋６５０Ｖ
３色目一次転写バイアス＝＋７５０Ｖ
４色目一次転写バイアス＝＋７５０Ｖ
二次転写電流＝１２μＡ（定電流制御）
中間転写体上（１次転写後）のトナー乗り量＝０．７ｍｇ／ｃｍ２（イエロー、マゼンタ、シアン）、０．８ｍｇ／ｃｍ２（ブラック）
【０１４６】
【表１】
0003542497.tif 000002
【０１４７】
（実施例２）
ステアリン酸で処理していないハイドロタルサイトを用いた以外は、実施例１と同様にして中間転写ベルト及びトナーを製造した。得られた中間転写体及びトナーを図１に示す画像形成装置に組み込んで実施例１と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１４８】
（実施例３〜８）
トナー１００ｇに対するハイドロタルサイト類化合物の混合量を表２のように変化させた以外は実施例１と同様にして中間転写ベルト及び現像剤を得た。得られた中間転写体及びトナーを図１に示す画像形成装置に組み込んで実施例１と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１４９】
【表２】
0003542497.tif 000003
【０１５０】
（実施例９）
ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂とカーボンブラックを混練し、インフレーション成形により厚さ１５０μｍ、体積抵抗率１×１０8Ωｃｍの継ぎ目のない樹脂ベルトを得た。次に、樹脂ベルトの表面に下記組成式を有する化合物を実施例１と同様の方法で塗布して、本実施例に用いる中間転写ベルトを得た。
中間転写ベルトに塗布した化合物  ：  Ｍｇ0.68Ａｌ0.32Ｏ1.16
【０１５１】
上記化合物の窒素量は３．１２（ｍｇ／ｌ）であったので、化合物は（Ａ）及び（Ｄ）の定義に従う化合物である。なお、化合物の平均粒径は０．７μｍ、比表面積は１５５ｍ２／ｇであった。
【０１５２】
次に、ＬＢＰ２０３０のトナー１００ｇに、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）１ｇをボールミルで混合して、表面に吸着物質が存在するトナーを得た（４色共に同じ操作を行なった）。酸化マグネシウムの窒素量は１２（ｍｇ／ｌ）であったので、化合物は（Ａ）の定義に従う化合物である。平均粒径は０．７μｍ、比表面積は３１ｍ２／ｇであった。
【０１５３】
得られた中間転写ベルト及びトナーを図１に示す画像形成装置に組み込み、実施例１と同様にして２次転写効率を測定し、その後耐久試験して、飛散りの程度を評価した。なお、その他の作像条件は実施例１と同様である。結果を表１に示す。
【０１５４】
（実施例１０）
実施例９と同様にして得た樹脂ベルトの表面に、実施例９でトナーに添加した酸化マグネシウムをスプレー塗布することにより、予め吸着物質を塗布した中間転写ベルトを得た。
【０１５５】
次に、ＬＢＰ２０３０のトナー１００ｇと、ドーソナイト（水酸化アルミニウム・炭酸水素ナトリウム共沈物）１ｇとをヘンシェルミキサーで撹拌混合して、表面にドーソナイトが存在するトナーを得た（４色とも同じ操作を行なった）。
【０１５６】
なお、ここで用いたドーソナイトの平均粒径は１μｍ、比表面積は１００ｍ２／ｇであり、窒素量は１０（ｍｇ／ｌ）であった。従って、ドーソナイトは（Ａ）の定義に従う化合物である。得られた中間転写ベルト及びトナーを図１に示す画像形成装置に組み込み、実施例１と同様にして２次転写効率を測定し、その後耐久試験して、飛散りの程度を評価した。なお、その他の作像条件は実施例１と同様である。結果を表１に示す。
【０１５７】
（実施例１１）
実施例１で得られた中間転写ベルト及びトナーを図１１に示す画像形成装置に組み込んだ、図１１において、中間転写ベルト２０のクリーニング装置１６は、感光ドラムのクリーニング装置１３と類似の構造で、ウレタンブレードを有しており、ブレードが２次転写残トナーを掻き取ることにより中間転写ベルトのクリーニングが行われる。
【０１５８】
実施例１と同様にして２次転写効率を測定し、その後耐久試験して、飛散りの程度を評価した。なお、その他の作像条件は実施例１と同様である。結果を表１に示す。
【０１５９】
（実施例１２）
外径１７６ｍｍのアルミシリンダー上に、ヒドリンゴムのコンパウンドを巻き付け、加硫及び研磨を行なうことで、アルミシリンダーの上に厚さ３ｍｍのヒドリンゴム層（基層）を形成した。
【０１６０】
その後、ポリカーボネートポリウレタンの塗料をスプレー塗布し、指触乾燥の後、１３０℃で１時間乾燥させることにより、厚さ２０μｍの被覆層を形成した。その後、下記組成式を有するハイドロタルサイト類化合物を実施例１と同様にして中間転写ドラムの表面に塗布しすることにより、本実施例の中間転写ドラムを得た。
組成：Ｍｇ０．８０Ａｌ０．２０（ＯＨ）２（ＯＣ６Ｈ４ＣＯＯ）０．１・０．６１Ｈ２Ｏ
【０１６１】
上記ハイドロタルサイトの窒素量は７．００（ｍｇ／ｌ）であった、従って、本実施例で使用した吸着物質は（Ａ）及び（Ｃ）の定義に従う化合物である。前記ハイドロタルサイトの平均粒径は０．６μｍ、比表面積は１４ｍ２／ｇであった。なお、上記組成式においてＯＣ６Ｈ４ＣＯＯはサリチル酸イオンであり、サリチル酸のｐＫａ１は２．８１である。
【０１６２】
次に、ＬＢＰ２０３０のトナー１００ｇと上記ハイドロタルサイト類化合物１ｇとをヘンジェルミキサーで撹拌混合して、本実施例に用いるトナーを得た。なお、上記被覆層に用いた塗料をアルミシート上にコーティングし、乾燥皮膜の厚さが３０μｍの体積抵抗率測定用サンプルを作成した。サンプルの体積抵抗率を前記手順に従って測定したところ、被覆層の体積抵抗率は６×１０１２Ωｃｍであった。
【０１６３】
得られた中間転写ドラムを、図１１に示されるフルカラー電子写真装置（１次転写同時クリーニング方式）に装着した。その後、更に繰り返しフルカラー画像を出力（耐久試験）して、出力画像の中でマゼンタ色トナーとシアン色トナーとが重なっている部分の飛散りの程度を評価した。結果を表１に示す。なお、作像条件を以下に示す。
【０１６４】
試験環境；２３±１℃／５５±１０％
感光体；ＯＰＣ感光ドラム
表面電位；暗電位（非画像部電位）＝−５５０Ｖ
明電位（画像部電位）＝−１５０Ｖ
１色目一次転写バイアス＝＋１００Ｖ
２色目一次転写バイアス＝＋２００Ｖ
３色目一次転写バイアス＝＋３００Ｖ
４色目一次転写バイアス＝＋５００Ｖ
二次転写電流＝２０μＡ（定電流制御）
中間転写体上（１次転写後）のトナー乗り＝０．７ｍｇ／ｃｍ２（イエロー、マゼンタ、シアン〉、０．８ｍｇ／ｃｍ２（ブラック）
転写残トナー帯電部材＝１０６Ωのゴムローラ
転写残トナー帯電部材への印加電圧＝＋１００（Ｖ）の直流電圧に、周波数１５００（Ｈｚ）、ピーク間電圧４０００（Ｖ）の正弦波交流電圧を重畳
【０１６５】
（比較例１）
中間転写ベルトにもトナーにもハイドロタルサイト類化合物を使用しなかった以外は実施例１と同様にして本比較例の中間転写ベルト及びトナーを製造し、図１に示される画像形成装置に組み込んで、実施例１と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１６６】
（比較例２）
実施例１で得られた中間転写ベルト（すなわち吸着物質が予め塗布されている中間転写ベルト）と、比較例１で用いたトナー（すなわち、吸着物質が表面に存在しないトナー）とを、図１に示される画像形成装置に組み込んで、実施例１と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１６７】
（比較例３）
吸着物質を塗布しなかった以外は実施例１と同様にして得られた中間転写べルトと、実施例１で用いたトナー（すなわち、吸着物質が表面に存在するトナー）とを、図１に示される画像形成装置に組み込んで、実施例１と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１６８】
実施例１と比較すると、本比較例の飛散りレベルは劣っている。これは、トナーから供給される吸着物質は、あくまでも予め中間転写体の表面に塗布されていた吸着物質の減少／劣化分を補うものであるので、本比較例のように中間転写体の表面に予め吸着物質が塗布されていないと、トナーから供給される吸着物質が効果を発揮しはじめる前に、中間転写体の低抵抗化が起きているためと思われる。
【０１６９】
（比較例４）
中間転写ドラムにもトナーにもハイドロタルサイト類化合物を使用しなかった以外は実施例１２と同様にして本比較例の中間転写ドラム及びトナーを製造し、図１１に示される画像形成装置に組み込んで、実施例１２と同様の評価を行なった。結果を表１に示す。
【０１７０】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明は第１の画像坦持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写し、その後第２の画像担持体上に再度、転写して画像を得る画像形成方法において、少なくとも前記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が予め表面に塗布された中間転写体と、少なくとも前記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物が表面に存在する現像剤とを使用することを特徴とする画像形成方法及びこれを用いた画像形成装置の提供が可能となった。
【０１７１】
前記（Ａ）〜（Ｃ）から選ばれる何れかに該当する化合物は、中間転写体の表面に付着する硝酸を吸着する作用を有するので、本発明の画像形成方法及びこれを用いた画像形成装置は、耐久中に中間転写体の抵抗が低下することを防止でき、その結果繰り返し使用しても極めて飛散りの少ない画像を得ることができるという効果を有する。また、２次転写効率が向上して、中抜けやクリーニング不良のない画像を得ることができるという効果も有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】中間転写ベルトを用いたカラー画像出力装置の概略図である。
【図２】中間転写ベルトの１次転写直後の表面電位の分布予想図である。
【図３】中間転写ベルトの２次転写直前の表面電位の分布予想図である。
【図４】中抜けを例示する図である。
【図５】中間転写ベルトの一例を示す断面概略図である。
【図６】中間転写ドラムの一例を示す断面概略図である。
【図７】中間転写ベルトのプーリ部における伸縮を説明する図である。
【図８】織布状の繊維で補強した中間転写ベルトの一部展開斜視図である。
【図９】糸状の繊維で補強した中間転写ベルトの一部展開斜視図である。
【図１０】本発明の画像出力装置の一例を示す概略図である。
【図１１】本発明の画像出力装置の一例を示す概略図である。
【符号の説明】
１    感光ドラム
２    １次帯電器
３    像露光手段
１３    感光ドラムのクリーニング装置
１６    中間転写体のクリーニング装置
２０    中間転写ベルト
２１    基層
２２    繊維
２３    被覆層
２４    中間転写ベルト上に１次転写されたトナー
３０    中間転写ドラム
３１    導電性シリンダー
３２    基層
３３    被覆層
４１    イエロー色現像装置
４２    マゼンタ色現像装置
４３    シアン色現像装置
４４    ブラック色現像装置
５２    転写残トナー帯電部材
【図１】
0003542497.tif 000004
【図２】
0003542497.tif 000005
【図３】
0003542497.tif 000006
【図４】
0003542497.tif 000007
【図５】
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【図６】
0003542497.tif 000009
【図７】
0003542497.tif 000010
【図８】
0003542497.tif 000011
【図９】
0003542497.tif 000012
【図１０】
0003542497.tif 000013
【図１１】
0003542497.tif 000014