(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本以上のシールドトンネルが並設されてなるトンネルであって、互いに隣り合う２本のシールドトンネル間に、これらを結ぶ方向に対して一方の側方と他方の側方とにそれぞれ前記シールドトンネルよりも径の小さい小径シールドトンネルが構築され、かつ互いに隣り合う前記シールドトンネルと前記２本一組の小径シールドトンネルとがその一部を互いに重合させて一体化されてなり、前記２本のシールドトンネルの内部と、これら２本のシールドトンネル間で前記小径シールドトンネルによって囲まれた部分とがトンネルの内部空間とされ、
前記２本のシールドトンネルの断面方向における間隔をその軸線方向に沿って漸次増加または減少させる部分で、前記各小径シールドトンネルが、これら２本のシールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に漸次変位するよう構築されていることを特徴とするトンネル。
【請求項２】
請求項１記載のトンネルにおいて、互いに隣り合う前記シールドトンネル間に、前記小径シールドトンネルが複数組並設されていることを特徴とするトンネル。
【請求項３】
予め定めた間隔を隔てて２本以上のシールドトンネルを先行構築した後、互いに隣り合うシールドトンネル間の一方の側方と他方の側方とに、それぞれ前記シールドトンネルよりも径の小さな小径シールドトンネルを後行構築した後、これらシールドトンネル間で２本一組の前記小径シールドトンネルによって囲まれる部分の地山を掘削してここに内部空間を形成することによってトンネルを構築する構成とし、
前記シールドトンネルどうしの間隔をその軸線方向に沿って漸次増加または減少させる部分では、互いに隣り合う前記シールドトンネルどうしを漸次離間または接近させるよう構築するとともに、２本一組の前記小径シールドトンネルを、前記シールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に変位させつつ構築することを特徴とするトンネルの構築方法。
【請求項４】
請求項３記載のトンネルの構築方法において、前記小径シールドトンネルを構築するに際して、これを前記シールドトンネルの内部から発進させることを特徴とするトンネルの構築方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、並行する２本以上のシールドトンネルからなるトンネルに用いて好適なトンネルおよびその構築方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
周知のように、トンネルの構築には、シールド掘削機で地山を掘削し、その後方においてシールド掘削機と略同径のシールドトンネルを構築するシールド工法が多用されている。
【０００３】
ところで、例えば地下水路、電気・電話の配線用洞道、地下鉄等の用途において、複数本のシールドトンネルが並行した構成のものがある。
【０００４】
このようなトンネルで、例えば地下水路の拡幅・縮幅、分岐・合流部分や、配線用洞道の分岐・接続部分においては、地上から立坑を構築して、この立坑内でシールドトンネルの拡幅・縮幅、分岐・合流部分の施工を行っていた。
【０００５】
また、地下鉄用のシールドトンネルにおいては、駅舎を設置する部分等で、互いに隣り合うシールドトンネルの間隔を拡幅し、そこに空洞を形成する。ところが、地上に既に構造物があり、地上からは作業を行うことができないことがある。このような場合には、互いに隣り合うシールドトンネル間を薬液注入等によって地盤改良した後、その上方に土留工を施工しながら２本のシールドトンネル間の地山を掘削することによって空洞を形成する工法等が用いられている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述したような従来のトンネルおよびその構築方法には、以下のような問題が存在する。
まず、立坑を設置する工法では、この立坑の構築にコストと時間がかかるという問題がある。しかも、地上に立坑を構築するための用地が確保できない場合には、施工そのものが不可能となってしまう。
一方、互いに隣り合うシールドトンネル間を地盤改良する工法では、地盤改良に莫大なコストと時間がかかるうえ、しかも完全な止水効果を得ることは困難である。
【０００７】
本発明は、以上のような点を考慮してなされたもので、工期の短縮化と低コスト化を図るとともに、完全な止水効果を有するトンネルを構築することのできるトンネルおよびその構築方法を提供することを課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る発明は、２本以上のシールドトンネルが並設されてなるトンネルであって、互いに隣り合う２本のシールドトンネル間に、これらを結ぶ方向に対して一方の側方と他方の側方とにそれぞれ前記シールドトンネルよりも径の小さい小径シールドトンネルが構築され、かつ互いに隣り合う前記シールドトンネルと前記２本一組の小径シールドトンネルとがその一部を互いに重合させて一体化されてなり、前記２本のシールドトンネルの内部と、これら２本のシールドトンネル間で前記小径シールドトンネルによって囲まれた部分とがトンネルの内部空間とされ、前記２本のシールドトンネルの断面方向における間隔をその軸線方向に沿って漸次増加または減少させる部分で、前記各小径シールドトンネルが、これら２本のシールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に漸次変位するよう構築されていることを特徴としている。
【００１０】
請求項２に係る発明は、請求項１記載のトンネルにおいて、互いに隣り合う前記シールドトンネル間に、前記小径シールドトンネルが複数組並設されていることを特徴としている。
【００１１】
請求項３に係る発明は、予め定めた間隔を隔てて２本以上のシールドトンネルを先行構築した後、互いに隣り合うシールドトンネル間の一方の側方と他方の側方とに、それぞれ前記シールドトンネルよりも径の小さな小径シールドトンネルを後行構築した後、これらシールドトンネル間で２本一組の前記小径シールドトンネルによって囲まれる部分の地山を掘削してここに内部空間を形成することによってトンネルを構築する構成とし、前記シールドトンネルどうしの間隔をその軸線方向に沿って漸次増加または減少させる部分では、互いに隣り合う前記シールドトンネルどうしを漸次離間または接近させるよう構築するとともに、２本一組の前記小径シールドトンネルを、前記シールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に変位させつつ構築することを特徴としている。
【００１２】
請求項４に係る発明は、請求項３記載のトンネルの構築方法において、前記小径シールドトンネルを構築するに際して、これを前記シールドトンネルの内部から発進させることを特徴としている。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係るトンネルおよびその構築方法の実施の形態の一例を、図１ないし図７を参照して説明する。
【００１４】
図１に示すように、例えば地下水路用、電気・電話配線用、あるいは地下鉄用等として用いられるトンネル１０は、２本の断面視矩形の矩形シールドトンネル（シールドトンネル）１１，１２が互いに平行に構築され、これら矩形シールドトンネル１１，１２間に、円形シールドトンネル（小径シールドトンネル）１３，１４が、その一部を矩形シールドトンネル１１，１２に重合させて構築された構成となっている。
【００１５】
円形シールドトンネル１３，１４は、その外径が各矩形シールドトンネル１１，１２の高さ寸法よりも小さくなるよう設定されている。
そして、これら円形シールドトンネル１３，１４は、矩形シールドトンネル１１，１２間の土留めとしての機能を果たし、これら矩形シールドトンネル１１，１２の内部Ｓ１およびこれら矩形シールドトンネル１１，１２間の円形シールドトンネル１３，１４で囲まれた部分Ｓ２が、トンネル１０の内部空間Ｓとされている。
【００１６】
図２に示すように、このようなトンネル１０には、その全体の幅が漸次変化するテーパ部Ｄが設けられている。
テーパ部Ｄにおいては、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が漸次拡大され、これらの間の円形シールドトンネル１３，１４が、矩形シールドトンネル１１，１２の高さ方向に漸次変位する構成となっている。これにより、両側の矩形シールドトンネル１１，１２に重合させる部分の円形シールドトンネル１３，１４の幅が変化することになる。
【００１７】
次に、このようなトンネル１０の構築方法について説明する。
［平行部分の施工］
図３（ａ）に示すように、トンネル１０で、２本の矩形シールドトンネル１１，１２が互いに平行に延在している区間では、まず、矩形シールドトンネル１１，１２を先行構築する。
矩形シールドトンネル１１，１２を構築するには、断面視矩形のシールド掘削機（図示なし）の前面に備えたカッタで地盤中に矩形の孔１７を削孔していき、その後方で鋼製のセグメント１８，１８，…をそれぞれ断面視矩形に組み立てる。そして、組み立てたセグメント１８，１８，…の外周面と孔１７の内周面との間にコンクリートやモルタル、ファイバーコンクリート等の裏込充填材１９を充填する。
【００１８】
続いて、図３（ｂ）に示すように、断面視円形のシールド掘削機（図示なし）で、矩形シールドトンネル１１，１２の上端部間に、円形シールドトンネル１３を後行構築する。
これには、矩形シールドトンネル１１，１２の上端部間に孔Ｈを掘削しつつ、その後方において、この孔Ｈ内に、所定形状のセグメント２１を組み立てた後、セグメント２１の外周面と孔Ｈの内周面との間に裏込充填材２２を充填する。
このときに、これら円形シールドトンネル１３は、先行構築した矩形シールドトンネル１１，１２を構成する裏込充填材１９の一部を削るようにして構築し、これによって円形シールドトンネル１３を円形シールドトンネル１１，１２の一部に重合させるようにする。
【００１９】
そして、図３（ｃ）に示すように、セグメント２１内の下部に、上面が両側の矩形シールドトンネル１１，１２の上側の内側面と略同レベルに位置し、かつ下面がセグメント２１の内面に沿った形状の型枠２３を配置する。続いて、このセグメント２１内に例えばコンクリート等の中詰め充填材２４を打設する。
【００２０】
次いで、矩形シールドトンネル１１，１２の下端部間に、円形シールドトンネル１４を上記円形シールドトンネル１３と同様にして構築する。このとき、円形シールドトンネル１４においては、セグメント２１内の上部に、下面が両側の矩形シールドトンネル１１，１２の上側の内側面と略同レベルに位置し、かつ上面がセグメント２１の内面に沿った形状の型枠２５を配置し、さらにここに中詰め充填材２４を打設する。
【００２１】
この後、図３（ｄ）に示すように、円形シールドトンネル１３，１４によって挟まれた部分において、矩形シールドトンネル１１，１２のセグメント１８，１８を取り外し、さらにこの部分の裏込充填材１９および地山Ｇ１を撤去する。このときには、上下の円形シールドトンネル１３，１４が土留めの役割をなすようになっている。
【００２２】
なお、必要に応じ、矩形シールドトンネル１１，１２の上面側，円形シールドトンネル１３，１４等を支持する支保工を用いる。例えば、図１に示したように、矩形シールドトンネル１１，１２の上面側，下面側に、その軸線方向に連続する支保梁２６ａ，２６ａを配し、これらの間に支保柱２６ｂを介装させる。
【００２３】
次いで、図３（ｄ）に示したように、円形シールドトンネル１３の下部、円形シールドトンネル１４の上部において、それぞれ、裏込充填材２２と、セグメント２１と、型枠２３，２５とを撤去する。このとき、取り外す部分のセグメント２１に継ぎ目を予め設けておき、さらにボルト等を用いず単に突き合わせるだけにしておくことにより、セグメント２１の取り外しを簡単に行うことができる。また、型枠２３，２５は単に取り外すのみでよい。
これにより、図１に示したように、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２の内部Ｓ１、およびこれら矩形シールドトンネル１１，１２間でかつ円形シールドトンネル１３，１４によって囲まれた部分Ｓ２が連通した状態となり、トンネル１０の内部空間Ｓが形成される。
【００２４】
この後、矩形シールドトンネル１１，１２と、その上下の円形シールドトンネル１３，１４との接合部に、例えばアンカーボルト２８、鉄筋（図示なし）を配し、これらをコンクリート２９で一体化する。このようにして矩形シールドトンネル１１，１２と円形シールドトンネル１３，１４を一体化することにより、トンネル１０を構造的に強化することができる。
【００２５】
［テーパ部の施工］
一方、幅が漸次拡がっていくテーパ部Ｄにおいては、その施工を以下のようにして行う。
図２（ａ）ないし（ｃ）に示したように、まず、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２，…を順次構築するときに、その間隔を、掘進方向前方に行くに従い漸次拡大していく。
【００２６】
次いで、矩形シールドトンネル１１，１２間に円形シールドトンネル１３を構築するため、円形のシールド掘削機（図示なし）で孔Ｈを削孔する。このとき、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が拡がるにしたがって、円形のシールド掘削機（図示なし）を斜め下方に向けて掘進させる。
【００２７】
このようにして矩形シールドトンネル１１，１２の上端部間に孔Ｈを掘削しつつ、その後方においては、この孔Ｈ内に、前記と同様にして円形シールドトンネル１３を構築していく。
【００２８】
この後、矩形シールドトンネル１１，１２の下端部間に、円形シールドトンネル１４を上記円形シールドトンネル１３と同様にして構築する。
【００２９】
これら円形シールドトンネル１３，１４の構築が完了した後には、側面のセグメント１８，１８、裏込充填材１９，１９および地山Ｇ１を撤去した後、円形シールドトンネル１３，１４の裏込充填材２２と、セグメント２１と、型枠２３，２５とを撤去した後、さらにアンカーボルト２８，コンクリート２９を打設することにより、テーパ部Ｄにおけるトンネル１０の構築が完了する。
【００３０】
［円形シールドトンネルの掘進開始時］
なお、図４に示すように、上記トンネル１０において、矩形シールドトンネル１１，１２間の円形シールドトンネル１３，１４が、その途中から設けられている場合、円形シールドトンネル１３，１４の掘進開始時には、その施工を以下のようにして行う。
まず、図５（ａ）に示すように、これら円形シールドトンネル１３（図４参照）を構築するための断面視円形のシールド掘削機２７を、矩形シールドトンネル１１，１２の内部に設置する。このとき、シールド掘削機２７の本体、発進架台、反力壁などの製作に必要となる各種材料や、円形シールドトンネル１３（図４参照）の構築に必要なセグメントなどの材料は、全て先行構築した矩形シールドトンネル１１，１２内を通して運搬することができる。
【００３１】
そして、設置したシールド掘削機２７を、まず発進位置（図４中符号イの位置）から斜め上方に向けて発進させる。そして、矩形シールドトンネル１１，１２が離間し始める位置（図４中符号ロの位置）で、シールド掘削機２７の中心軸線位置が矩形シールドトンネル１１，１２の上端部と略同一レベルとなるよう、シールド掘削機２７を徐々に変位させていく。
このとき、図５（ｂ）および（ｃ）に示すように、この区間（図４中符号イ〜ロの区間）における矩形シールドトンネル１１，１２は、セグメント１８等を解体することなくシールド掘削機２７を掘進させるため、セグメント１８を内側に位置させるとともに、裏込充填材１９を厚く打設した構成としておく。これにより、シールド掘削機２７は、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２の裏込充填材１９，１９の内部を掘進していくことになる。また、シールド掘削機２７の発進時には、その前方の全面に裏込充填材１９，１９が打設されているので、通常のシールド掘削機の発進時に必要な、前方の地山の地盤改良が不要である。
【００３２】
この後、さらにシールド掘削機２７を斜め上方に向けて掘進させ、その中心軸線位置が、矩形シールドトンネル１１，１２よりも上方の所定のレベルとなる（図４中符号ハの位置）まで変位させていく。この区間（図４中符号ロ〜ハの区間）における矩形シールドトンネル１１，１２は、その側面の裏込充填材１９、１９の厚さが、徐々に薄くなるよう形成されている。
【００３３】
続いて、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が所定以上となる（図中符号ニの位置）まで、シールド掘削機２７を矩形シールドトンネル１１，１２の軸線と平行に掘進させていく。
そして、この後は、前述のテーパ部Ｄの施工方法でも説明したように、図２（ａ）ないし（ｃ）に示したように、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔がさらに拡がるにしたがって、シールド掘削機２７を斜め下方に向けて掘進させていけばよい。
【００３４】
上述したトンネル１０およびその構築方法では、互いに隣り合う２本の矩形シールドトンネル１１，１２の上端部間と下端部間とに、円形シールドトンネル１３，１４を構築し、かつ互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２と２本一組の円形シールドトンネル１３，１４とをその一部を互いに重合させて一体化し、矩形シールドトンネル１１，１２の内部Ｓ１と、円形シールドトンネル１３，１４によって囲まれた部分Ｓ２とをトンネル１０の内部空間Ｓとした構成となっている。また、トンネル１０の幅が漸次拡がるテーパ部Ｄにおいて、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２どうしを漸次離間させるよう先行構築するとともに、２本一組の円形シールドトンネル１３，１４をトンネル構造体１１の厚さ方向に変位させて後行構築する構成とした。
これにより、間隔を隔てた２本の矩形シールドトンネル１１，１２を一体化したトンネル１０を構成することができる。しかも、その施工に際しては、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２間に円形シールドトンネル１３，１４を後行構築することによって、これらを矩形シールドトンネル１１，１２間の土留めとすることができ、従来のように薬液注入などによって地盤改良することなく、完全な止水効果を得ることができる。さらに、円形シールドトンネル１３，１４をトンネル構造体１１の厚さ方向に変位させることによって、テーパ部Ｄにおけるトンネル構造体１１の拡幅にも対応することができる。このようにして、従来のように、立坑を構築したり、地盤改良を行うことなく、トンネル１０の拡幅等にも対応することができる。
このようにして、従来立坑の構築や地盤改良にかかっていた費用と工期を低減することが可能となる。また、地盤改良工法に比較して高い止水効果を得ることができるので、トンネル１０の施工の安全性を大幅に向上させることができる。加えて、円形シールドトンネル１３，１４を掘削するシールド掘削機２７は小型のものですむため、コストを抑えることができ、しかもこのシールド掘削機２７は転用することも可能である。
【００３５】
また、矩形シールドトンネル１１，１２と、円形シールドトンネル１３，１４とをアンカーボルト２８，コンクリート２９等で一体化する構成としたので、トンネル１０を構造的に強化することができる。
【００３６】
なお、上記実施の形態において、互いに隣り合う矩形シールドトンネル１１，１２間に、上下各１本の円形シールドトンネル１３，１４を構築する構成としたが、図６に示すように、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が大きい場合には、トンネル構造体１１の周方向において、２本（図６（ａ）参照）、又は３本（図６（ｂ）参照）、あるいはそれ以上の本数の円形シールドトンネル１３，１４を構築する。これにより、内部空間Ｓ’、Ｓ”を、例えば地下鉄の駅舎等を構築するための大空間とすることができる。
この場合、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が漸次拡がるにしたがい、円形シールドトンネル１３，１４の本数を１本から２本、３本へと増加させていく。例えば、２本目の円形シールドトンネル１３，１４を構築するに際しては、矩形シールドトンネル１１，１２の間隔が、１本目の円形シールドトンネル１３，１４の外径よりも大きくなる前の位置から、２本目の円形シールドトンネル１３，１４用のシールド掘削機（図示なし）を発進させるようにする。３本目以降についても同様である。
【００３７】
また、２本の矩形シールドトンネル１１，１２間に、円形シールドトンネル１３，１４を設ける構成としたが、矩形シールドトンネルが３本以上の場合であっても、本発明に係るトンネルおよびその構築方法を適用することが可能であり、この場合には、互いに隣り合う２本の矩形シールドトンネル間に上記と同様に円形シールドトンネル１３，１４を構築すればよい。
【００３８】
さらに、上記実施の形態において、互いに隣り合うシールドトンネルとして、断面視矩形の矩形シールドトンネル１１，１２を採用したが、図７に示すように、断面視円形のシールドトンネル３０，３１においても、全く同様の構成を適用することができる。
【００３９】
加えて、上記実施の形態において、本発明に係るトンネルおよびその構築方法を、トンネル１０の幅が変化しない部分および幅が拡がるテーパ部Ｄに適用する構成としたが、もちろん、幅が減少する場合においても適用することができる。さらには、トンネル１０の幅ではなく、高さが増加又は減少する場合にも同様にして適用することができる。
【００４０】
また、矩形シールドトンネル１１，１２と、円形シールドトンネル１３，１４とを、アンカーボルト２８，コンクリート２９で一体化する構成としたが、これらアンカーボルト２８，コンクリート２９に替えて、他の部材を用いても良い。例えば鉄板の両端部を矩形シールドトンネル１１，１２に固定し、これら鉄板と、矩形シールドトンネル１１，１２の上面，下面および円形シールドトンネル１３，１４の上面，下面との間に、コンクリートを間詰めする構成とするなどしても良い。また、言うまでもなく、セグメント１８が金属製の場合には、鉄板などの固定には、ボルト留めだけでなく溶接も用いることができる。さらには、これらアンカーボルト２８、コンクリート２９を廃した構成としても良い。
【００４１】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１に係るトンネルによれば、２本以上のシールドトンネルが並設されてなるトンネルであって、互いに隣り合う２本のシールドトンネル間の一方の側方と他方の側方とにそれぞれ小径シールドトンネルを構築し、かつ互いに隣り合うシールドトンネルと２本一組の小径シールドトンネルとをその一部を互いに重合させて一体化し、２本のシールドトンネルの内部と、これら２本のシールドトンネル間で小径シールドトンネルによって囲まれた部分とをトンネルの内部空間とした構成となっている。これにより、互いに隣接して間隔を隔てた２本のシールドトンネルを一体化したトンネルを構成することができる。しかも、その施工に際しては、２本一組の小径シールドトンネルを、互いに隣り合うシールドトンネル間の土留めとすることができるので、従来のように互いに隣り合うシールドトンネル間の地山を薬液注入などによって地盤改良することなく、完全な止水効果を得ることができる。したがって、従来地盤改良にかかっていた費用と工期を低減することができ、また、地盤改良工法に比較して、トンネルの施工の安全性を向上させることができる。
加えて、小径シールドトンネルを掘削するためのシールド掘削機は小型のものですむため、コストを抑えることができる。
【００４２】
さらに、請求項１に係るトンネルによれば、２本のシールドトンネルの断面方向における間隔をその軸線方向に沿って漸次増加または減少させる部分で、各小径シールドトンネルを、これら２本のシールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に漸次変位させて構築した構成となっている。これにより、トンネル構造体の幅や高さ等が増加または減少する部分において、互いに隣り合うシールドトンネルの間隔の増減に対応することができ、この部分においても上記効果を奏することができる。
【００４３】
請求項２に係るトンネルによれば、互いに隣り合うシールドトンネル間に、小径シールドトンネルを複数組並設した構成となっている。これにより、互いに隣り合うシールドトンネルの間隔が、小径シールドトンネルの外径よりも大きい場合にも対応することができる。
【００４４】
請求項３に係るトンネルの構築方法によれば、予め定めた間隔を隔てて２本以上のシールドトンネルを先行構築した後、互いに隣り合うシールドトンネル間の一方の側方と他方の側方とにそれぞれ小径シールドトンネルを後行構築した後、２本一組の小径シールドトンネルによって囲まれる部分の地山を掘削してここに空間を形成することによってトンネルを構築する構成とし、シールドトンネルどうしの間隔を漸次増加または減少させる部分では、２本一組の小径シールドトンネルを、シールドトンネルどうしを結ぶ方向と直交する方向に変位させつつ構築する構成となっている。このようにして、先行構築したシールドトンネル間の両側に、２本一組の小径シールドトンネルを後行構築することによって、これらを互いに隣り合うシールドトンネル間の土留めとすることができる。これにより、従来のように互いに隣り合うシールドトンネル間の地山を薬液注入などによって地盤改良することなく、完全な止水効果を得ることができる。したがって、地盤改良にかかる費用と工期を低減することができ、また、地盤改良工法に比較して非常に高い止水効果を有しているので、トンネルの施工の安全性を向上させることができる。
【００４５】
請求項４に係るトンネルの構築方法によれば、小径シールドトンネルを構築するに際して、これをシールドトンネルの内部から発進させる構成となっている。これにより、小径シールドトンネルを構築するためのシールド掘削機の組立や、これに必要な各種材料や小径シールドトンネルの構築に必要なセグメントなどの材料の運搬を、全て先行構築したシールドトンネル内で行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るトンネルおよびその施工方法を適用するトンネルの一例を示す立断面図である。
【図２】同トンネルのテーパ部分を示す立断面図である。
【図３】前記トンネル構造体の構築方法を示す工程図である。
【図４】前記拡幅部分におけるトンネル構造体の一部を示す平断面図および側断面図である。
【図５】図４の符号イ、ロ、ハの各位置における前記トンネル構造体の立断面図である。
【図６】本発明に係るトンネルおよびその構築方法の他の一例を示す立断面図である。
【図７】本発明に係るトンネルおよびその構築方法のさらに他の一例を示す立断面図である。
【符号の説明】
１０  トンネル
１１，１２  矩形シールドトンネル（シールドトンネル）
１３，１４  円形シールドトンネル（小径シールドトンネル）
３０，３１  シールドトンネル
Ｓ  内部空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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