(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
イオン性液体中において、Ｐｄ／Ｃ触媒存在下に、一般式Ｉ：
Ａｒ−Ｘ                                            （Ｉ）
[式中、
Ａｒは、置換又は無置換の芳香族化合物を表し、
Ｘは、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、又はハロゲン原子を表す]
を有する化合物と、一般式II：
【化１】
0003541223.tif 000011
[式中、Ｒ’は、アルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、カルボキシ基、カルバモイル基 、ハロゲン原子、イミド基、アルキルチオ基、アリールチオ基、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスホノ基又はシリル基を表す]
を有するオレフィンとを反応させることにより、一般式III：
【化２】
0003541223.tif 000012
[式中、Ａｒ及びＲ’は、上述の定義と同様である]
を有する化合物を製造する方法。
【請求項２】
イオン性液体中において、Ｐｄ／Ｃ触媒存在下に、一般式IV：
【化３】
0003541223.tif 000013
[式中、
Ｒは、水素原子、アルキル基、アシル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、イミド基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルボキシル基、ホルミル基、アミノ基、カルバモイル基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基又はホスホノ基を表し、
Ｘは、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、又はハロゲン原子を表す]
を有する化合物と、一般式II：
【化４】
0003541223.tif 000014
[式中、Ｒ’は請求項１の定義と同様である]
を有するオレフィンとを反応させることにより、一般式Ｖ：
【化５】
0003541223.tif 000015
[式中、Ｒ及びＲ’は、上述の定義と同様である]
を有する化合物を製造する方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、環境負荷の小さいイオン性液体中での、再利用可能なＰｄ／Ｃ触媒を用いたＨｅｃｋ反応による芳香族オレフィンの製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
パラジウム触媒を用いて、ハロゲン化アリールやアリールトリフルオロメタンスルホネートとオレフィンの反応により新たにＣ−Ｃ結合を形成させる反応は、Ｈｅｃｋ反応と呼ばれ、有機合成化学の分野において現在でも多くの研究者により基礎研究および応用研究が行われている。パラジウム触媒を用いたＣ−Ｃ結合を形成させるための同様な反応としては、Ｓｔｉｌｌｅ反応、Ｓｕｚｕｋｉ反応等が挙げられる。各反応は、いずれも利点と欠点を有しており、目的生成物の構造や、反応条件等の制約から、最適な反応が選定される。Ｃ−Ｃ結合を形成させる反応は、医薬品等の製造において有用であり、これらの反応の工業化が要望されている。
【０００３】
Ｓｔｉｌｌｅ反応は、ビニルスズ化合物を反応させるものであり、基質を一旦ビニルスズ化合物に誘導した後に、Ｐｄ触媒反応を行う。有機スズ化合物は毒性が指摘されており、現実には、医薬品製造に使用することはできない。
【０００４】
Ｓｕｚｕｋｉ反応は、有機ホウ素化合物を反応させるものであり、基質を一旦有機ホウ素化合物に誘導した後に、Ｐｄ触媒反応を行う。有機ホウ素化合物も将来的には使用禁止の方向にあるため、医薬品製造におけるＳｕｚｕｋｉ反応の利用も困難になってきている。
【０００５】
従って、パラジウム触媒を用いる反応としてはＨｅｃｋ反応が有用であり、、特に適用範囲が広く、将来的に、医薬品等の製造においてはＨｅｃｋ反応のみが生き残っていくと考えられる。
【０００６】
このＨｅｃｋ反応を工業化するためには、プロセスの経済性を高める必要がある。一般の有機溶媒中で有機パラジウム化合物を触媒とする反応では、反応の進行とともに、パラジウムが金属として析出し、パラジウムブラックと呼ばれる状態になり、触媒活性が失われる。従って、高価な有機パラジウム触媒を再利用することはできない。また、触媒活性を高めるために毒性を有するホスフィン配位子を使用しなければならないため、環境負荷の問題も生じる。さらに、有機パラジウムは安定性（空気や水分に対する化学的安定性）に問題があるために取扱いに注意を要するといった欠点がある。このような欠点がＨｅｃｋ反応を工業的に利用する際の大きな問題点となっていた。
【０００７】
そこで、上記の有機パラジウム触媒を用いた場合の問題点を解決するために、有機溶媒に替わって、イオン性液体を用いたＨｅｃｋ反応に関する研究がすでに行われるようになった。イオン性液体の使用は、有機溶媒の使用を回避できることから環境にもやさしく、イオン性溶媒は、有機溶媒や超臨界ＣＯ2、水にはない特徴を有し、使いやすい溶媒として注目されている。
【０００８】
イオン性液体を溶媒とするＨｅｃｋ反応としては、第一に、イオン性液体として、ヘキサデシルトリブチルホスホニウムブロマイドとテトラオクチルアンモニウムブロマイドを用い、アリールハライドとブチルアクリレートを用いたＨｅｃｋ反応が挙げられる（D. E. Kaufmann, M. Nouroozian, H. Henze SYNLETT, 1091〜1092, 1996年）。このＨｅｃｋ反応は、触媒として２種類の有機パラジウム化合物、塩化パラジウムを使用し、塩基としてトリエチルアミンを添加している。この反応で得られた生成物は、分液操作によりジクロロメタンで抽出している。従って分液後の水洗によって生ずる水廃液の処理が必要となる。この反応は、ホスフィン配位子が不要であることを示した。この論文中には、数回反応を繰り返しても反応が進行したという記述があるが、反応率等のデータが示されていない。この反応系では、イオン性液体とパラジウム化合物の分離が困難であり、イオン性液体の回収ができないことが問題点として挙げられる。
【０００９】
第二に、５種類のイオン性液体を用いて、アリールハライド又はベンゾイックアンハイドライドとアルケン（エチルアクリレート）とのＨｅｃｋ反応が挙げられる（A. J. Carmichaelら, Org. Lett., 1(7), 997〜1000, 1999年）。この論文では、イオン性液体の比較、添加物の効果、塩基の効果について調べており、その結果、イオン性液体としては、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩（｛ｂｍｉｎ｝{ＰＦ６}）が最も良い結果を与えることを示している。ホスフィン配位子を加えない場合、転化率は低くなり、高転化率を得るためには反応温度を高くする必要がある。さらに触媒、溶媒の再利用の検討を行っており、６回の繰り返しでも活性の低下は見られない旨が記載されている（ただし、詳細なデータは示されていない）。この反応系は、触媒がイオン性液体に溶解性を有するために、やはり溶媒と触媒の分離が困難である。
【００１０】
第三に、８種類のイオン性液体を用いて、触媒は独自に合成した有機パラジウム錯体および市販の有機パラジウム化合物の両者を使用したＨｅｃｋ反応が挙げられる（W. A. Herrmann, V. P. W. Bohn, J. Orgametallic Chem., 572, 141〜145, 1999年）。ここでは使用する塩基、添加剤、イオン性液体の最適な組み合わせを調べている。触媒を溶解した溶媒を８回繰り返し使用した場合でも、触媒は高活性を維持するデータが示されている。この反応系は均一系であり、これもやはり触媒と溶媒の分離は困難である。
【００１１】
第四に、２種類のイオン性液体を用いて、触媒としてＰｄ（ＯＡｃ）2を使用したＨｅｃｋ反応が挙げられる（L. Xu, W. Chen, J. Xiao Organometallics, 19, 1123〜1127, 2000年）。ここでは、Ｐｄ（ＯＡｃ）2とイオン性液体との反応によってカルベン錯体が生成していることを証明した（これが触媒として機能している）。触媒の再利用検討は行っていない。この反応系も均一系であり、触媒と溶媒の分離が困難である。
【００１２】
上記の例は、イオン性液体を溶媒とすることで、有機パラジウム金属触媒＋溶媒を再利用できることを示した。このようにイオン性触媒を溶媒として有機パラジウム化合物を触媒として用いた場合、この溶媒＋触媒の混合系から生成物を分離することは容易であり（有機溶媒を用いた場合よりも容易、水廃液はなく、塩の分離も不要）であり、さらに溶媒＋触媒の混合系を再利用できるという利点があるものの、溶媒と触媒は均一に溶解しており、両者の分離精製は困難であり、溶媒と触媒を単独に再生させることは困難である。
【００１３】
そこで、イオン性液体中でのＨｅｃｋ反応において、イオン性液体と触媒を分離が問題となる。上記の例には、イオン性液体中で、固体の表面にパラジウムを担持した触媒を用いた例は見あたらない。これまでに有機溶媒中でＰｄ／Ｃ、Ｐｄ／Ａｌ2Ｏ3などの担持金属触媒を用い研究例は報告されているが、その触媒活性は一般に有機パラジウム化合物の触媒活性よりも低いことが示されている。また、担持金属触媒を用いると、反応系によっては触媒の活性点表面に反応の副生成物である塩類が析出し、触媒活性が急激に低下し、また再利用もされていない。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
従って、イオン性液体中でのＨｅｃｋ反応を実際の工業プロセスに応用するために、環境負荷の小さいイオン性液体中でのＨｅｃｋ反応において、触媒の再利用が容易な反応形式の確立が課題とされている。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、有機溶媒に替わる新しい溶媒として期待されているイオン性液体を溶媒として用い、触媒にはＨｅｃｋ反応に一般的に使用される有機パラジウム化合物に替わり、取扱いが容易でかつ安価なＰｄ／Ｃを用いたＨｅｃｋ反応を開発することで、上記課題を解決した。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明では、安価で安定な取扱いの容易であるＰｄ／Ｃに着目した。即ち、イオン性液体中で固体微粒子状の担持金属触媒であるＰｄ／Ｃが、Ｈｅｃｋ反応に対し触媒活性を示すことを世界に先駆けて示すことができた。
【００１７】
本発明の一つの形態は、イオン性液体中において、Ｐｄ／Ｃ触媒存在下に、一般式Ｉ：
Ａｒ−Ｈ                                            （Ｉ）
[式中、
Ａｒは、置換又は無置換の芳香族化合物を表し、
Ｘは、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、又はハロゲン原子を表す]
を有する化合物と、一般式II：
【化６】
0003541223.tif 000002
[式中、Ｒ’は、アルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、カルボキシ基、カルバモイル基 、ハロゲン原子、イミド基、アルキルチオ基、アリールチオ基、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスホノ基又はシリル基を表す]
を有するオレフィンとを反応させることにより、一般式III：
【化７】
0003541223.tif 000003
[式中、Ａｒ及びＲ’は、上述の定義と同様である]
を有する化合物を製造する方法である。
【００１８】
本発明の別の形態は、イオン性液体中において、Ｐｄ／Ｃ触媒存在下に、一般式IV：
【化８】
0003541223.tif 000004
[式中、
Ｒは、水素原子、アルキル基、アシル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、イミド基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルボキシル基、ホルミル基、アミノ基、カルバモイル基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基又はホスホノ基を表し、
Ｘは、トルフルオロメタンスルホニルオキシ基、又はハロゲン原子を表す]
を有する化合物と、一般式II：
【化９】
0003541223.tif 000005
[式中、Ｒ’は上述の定義と同様である]
を有するオレフィンとを反応させることにより、一般式Ｖ：
【化１０】
0003541223.tif 000006
[式中、Ｒ及びＲ’は上述の定義と同様である]
を有する化合物を製造する方法である。
【００１９】
イオン性液体は、室温前後で融解できる、塩類、塩類の混合物、あるいは、塩類を生成する成分の混合物の液体であり、この用語は、例えば１００℃程度までの比較的に高い温度で融解する塩類にも適用され得うる。一般的なイオン性液体は、室温で蒸気圧がゼロであることと、高い溶解力と広い液体範囲（例えば、３００℃のオーダー）を有するという特徴がある。既知のイオン性液体には、ハロゲンアニオン、ヘキサフルオロホスフェートアニオン若しくはテトラフルオロボレートアニオンを有するアンモニウム塩、ホスホニウム塩、Ｎ，Ｎ’−ジアルキルイミダゾリウム塩又はＮ−アルキルピリジニウム塩等の化合物が挙げられる。例えば、テトラブチルアンモニウムブロミド、ヘキサデシルトリブチルホスホニウムブロミド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロフォスフェート、Ｎ−ヘキシルピリジニウムテトラフルオロボレート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムクロリド又はＮ−ブチルピリジニウムクロリドである。本発明で使用するのに好ましいイオン性液体は、下記構造式を有する１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩である。
【００２０】
【化１１】
0003541223.tif 000007
【００２１】
本発明で使用するＰｄ／Ｃ触媒は、例えば１０質量％のＰｄ／Ｃ（川研ファインケミカル社製）である。Ｐｄ／Ｃ触媒は、安価でかつ安定で取扱いやすく、再使用可能であり、本発明において非常に有用である。
【００２２】
Ｐｄ／Ｃ触媒の添加量は、ハロゲン化アリール又はアリールトリフルオロメタンスルホネートに対して、０．０５ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％、好ましくは０．１ｍｏｌ％〜８ｍｏｌ％、さらに好ましくは１ｍｏｌ％〜５ｍｏｌ％である。
【００２３】
Ａｒは、置換又は無置換の芳香族化合物を表し、単環式であっても、多環式であってもよい。また、不飽和炭素環式化合物であっても、複素環式化合物であってもよい。
【００２４】
Ｘは、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、又はハロゲン原子を表す。ハロゲン原子としては、好ましくは臭素又はヨウ素であり、さらに好ましくはヨウ素である。
【００２５】
Ｒ’は、アルキル基（炭素原子数１〜２０）、アリール基（炭素原子数６〜２０）、アシル基（炭素原子数２〜２０）、アルコキシ基（炭素原子数１〜２０）、アリールオキシ基（炭素原子数６〜２０）、シアノ基、アルコキシカルボニル基（炭素原子数２〜２０）、アリールオキシカルボニル基（炭素原子数７〜２０）、アシルオキシ基（炭素原子数２〜２０）、カルボキシ基、カルバモイル基 、ハロゲン原子、イミド基、アルキルチオ基（炭素原子数１〜２０）、アリールチオ基（炭素原子数６〜２０）、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスホノ基又はシリル基を表す。特に、Ｒ’は、アリール基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基が好ましく、そのような例として、具体的にフェニル基、シアノ基、アセチル基、プロピオニル基、エトキシカルボニル基が挙げられる。
【００２６】
Ｒは、水素原子、アルキル基（炭素原子数１〜２０）、アシル基（炭素原子数２〜２０）、アルコキシ基（炭素原子数１〜２０）、アシルオキシ基（炭素原子数２〜２０）、アリール基（炭素原子数６〜２０）、アリールオキシ基（炭素原子数６〜２０）、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、イミド基、アルコキシカルボニル基（炭素原子数２〜２０）、アリールオキシカルボニル基（炭素原子数７〜２０）、カルボキシル基、ホルミル基、アミノ基、カルバモイル基、メルカプト基、アルキルチオ基（炭素原子数１〜２０）、アリールチオ基（炭素原子数６〜２０）、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基又はホスホノ基を表す。特に、Ｒは、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アシル基、ハロゲン原子、ニトロ基が好ましく、そのような例として、具体的に水素原子、メチル基、メトキシ基、アセチル基、臭素原子、塩素原子、ニトロ基が挙げられる。
【００２７】
Ｒは、ベンゼン環のどの位置に置換されても構わないが、好ましくは３位又は４位に、さらに好ましくは４位に置換される。またＲは、ベンゼン環に複数置換されても構わない。好ましくは一置換である。
【００２８】
上記に列挙したＲ及びＲ’は、さらに置換されてもよい。
【００２９】
本発明に従った芳香族化合物とオレフィンの反応は、温度２０〜２００℃、好ましくは６０〜１６０℃、さらに好ましくは８０〜１４０℃で行われる。
【００３０】
本発明の反応時間は、３０分〜４８時間、好ましくは１時間〜３６時間、さらに好ましくは６時間〜２４時間が好ましい。
【００３１】
反応中に生成してくる水素ハロゲン化物又はトリフルオロメタンスルホン酸は、反応の工程中に除去されるのが好ましい。この方法としては、塩基の添加によって中和するのが有利である。適当な塩基としては、第一級、第二級又は第三級アミン（例えば、トリエチルアミン）、およびカルボン酸のアルカリ金属またはアルカリ土類金属塩（例えば、ナトリウム、カリウム、及びマグネシウムの炭酸塩、炭酸水素塩または酢酸塩）が挙げられる。本発明において好ましい塩基は、トリエチルアミンである。
【００３２】
反応終了後、得られた反応生成物は、反応溶媒であるイオン性液体相に例えばヘキサン、ジエチルエーテルのような有機溶媒相を接触させ（この際、両者は相互作用溶解しない）、デカンテーションすることで溶媒相（ヘキサン相、ジエチルエーテル相）に反応生成物のみを抽出、分離することが可能である。
【００３３】
本発明に従った反応系において、遠心分離や濾過といった機械的な操作で容易にＰｄ／Ｃと溶媒を分離することが可能である。
【００３４】
反応終了後、濾過により分離回収したＰｄ／Ｃ触媒を繰り返し用いた場合も、活性の低下は見られなかった。従って、使用したＰｄ／Ｃ触媒を再使用することが可能である。
【００３５】
反応終了後、反応生成物抽出、イオン性液体から触媒の濾過による分離後、ＩＣＰ分光測定装置を用いてそのイオン性液体中のＰｄ濃度を分析した。また、基質を添加しないで、溶媒と触媒のみを同様の反応条件にさらしたものについても、同様の処理を行い、そのイオン性液体中のＰｄ濃度を分析した。その結果、イオン性液体にパラジウムが溶出していないことを確認した。従って、本発明に従った反応は、固液界面で進行する不均一反応であることがわかった。さらに、イオン性液体中にパラジウムが溶出しないことにより、イオン性液体の再生も容易である。
【００３６】
また、本発明に従った方法は、イオン性液体を用いることで、Ｐｄの金属表面上への塩類の堆積による活性低下現象が回避できることが明らかとなった。従ってイオン性液体を溶媒とすれば、担持金属触媒が使用可能となる。上述したようにＰｄ／Ｃ触媒は安価（有機パラジウム化合物の約１／１０程度の価格）で、しかも取扱いが容易であり、本発明によって触媒の再利用が可能であることが明らかなったので、ここで経済的なＨｅｃｋ反応の構築が可能となった。
【００３７】
本発明は、従来の有機パラジウム触媒を用いた場合とは異なり、Ｐｄ／Ｃ触媒を用いていることから溶媒と触媒の分離が容易であり、かつ触媒の再利用が可能で、また反応生成物の分離も容易で、有機化合物に汚染された水廃液が出ないなどの数多くの利点を有する。また、イオン性液体を用いていることから、担持金属化合物を利用することが可能となり、環境負荷も小さい。
【００３８】
従って、ここで初めて工業的・経済的に有利なＨｅｃｋ反応のプロセスを構築することができた。
【００３９】
本発明に従った製造方法は、医薬品等の各種物質の製造において、その製造過程中の一つの工程がＨｅｃｋ反応を使用している場合に、そこで本発明の反応と置き換えることが可能である。
【００４０】
本発明の方法は、医薬品、酵素機能抑制剤、農薬、香料、化粧用基剤（紫外線カット用化合物）、機能性ポリマー合成用原料（モノマー）のような物質を合成する際に、有用に使用され得る。医薬品としては、例として、タキソール（抗癌剤）、ネゾロシノール誘導体（鎮痒剤、防カビ剤、防腐剤）、スペローピペリジン誘導体（炎症、帯状疱疹後神経痛用治療薬）が挙げられる。化粧用基剤(紫外線カット剤）としては、桂皮酸エステル、機能性ポリマー合成用原料（モノマー）としては、例えば、アゼピン、ナフチリジン（含窒素芳香族化合物）が挙げられる。
【００４１】
以下の例を用いて、本発明の方法をさらに説明するが、本発明はこれら特定の例により限定されるものではない。
【００４２】
【実施例】
実施例１〜１５：
試験管中にて、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩１ｍｌ中に、ヨウ化ベンゼン２０４ｍｇ（１ｍｍｏｌ）及びアクリル酸エチル１０３μｌ（１．５ｍｍｏｌ）を添加し、窒素雰囲気下で攪拌した。そこに１０質量％Ｐｄ／Ｃ（３ｍｏｌ％）、トリエチルアミン２１０μｌ（１．５ｍｍｏｌ）を添加し、温度１００℃に加熱した。１２時間後、反応液を室温にまで冷却し、反応を停止させた。次に、反応液にヘキサン５ｍｌを接触させ、抽出、デカンテーションした。この抽出、デカンテーション操作を５回繰り返した。ヘキサンと目的物の分離は中圧液体クロマトグラフィ（シリカゲルカラム、溶媒；酢酸エチル：ｎ−ヘキサン＝１：４）で行い、目的物１５０ｍｇ（８５％）を得た。大量合成の場合は、蒸留等のそれ自体公知の方法により分離精製を行うことができる。得られた結果を下記表１に示す。
その他、ヨウ化アリール基質を種々変更させた結果も表１に示した。
【００４３】
【表１】
0003541223.tif 000008
【００４４】
実施例１、実施例２、実施例６（ホスフィン添加）の結果から、本発明はホスフィン配位子が不要であることがわかった。
【００４５】
また、実施例４、実施例７〜１１の結果から、触媒を繰り返し（６回）用いた場合でも活性の低下は見られないことがわかる。
【００４６】
実施例１２（メチル基で置換）、実施例１３（メトキシ基で置換）、実施例１４（アセチル基で置換）、実施例１５（臭素基で置換）から分かるように、ベンゼン環が電子吸引性基や電子供与性で置換されていても反応は同様に進行する。
【００４７】
実施例１６〜１９：
ヨウ化ベンゼンの替わりに臭化ベンゼンを用い、温度１４０℃で反応させる以外は、実施例１〜１５と同様に反応、後処理、精製の操作を行った。得られた結果を下記表２に示す。その他、臭化アリール基質を変更させた結果も表２に示した。
【００４８】
【表２】
0003541223.tif 000009
【００４９】
実施例２０〜２７
試験管中にて、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩１ｍＬ中に、ヨウ化ベンゼン２０４ｍｇ（１ｍｍｏｌ）及びアクリロニトリル１９８μｌ（３ｍｍｏｌ）を添加し、窒素雰囲気下にて攪拌した。そこに１０質量％Ｐｄ／Ｃ（３ｍｏｌ％）、トリエチルアミン２１０μｌ（１．５ｍｍｏｌ）を添加し、温度１００℃に加熱した。１２時間後、反応液を室温まで冷却し、反応を停止させた。次に、反応液にジエチルエーテル（５ｍｌ）を接触させ、抽出、デカンテーションした。この抽出、デカンテーション操作を７回繰り返した。ジエチルエーテルと目的物の分離は中圧液体クロマトグラフィ（シリカゲルカラム、溶媒；酢酸エチル：ｎ−ヘキサン＝１：２）で行い、目的物９７ｍｇ（７５％）を得た。大量合成の場合は、蒸留等のそれ自体公知の方法により分離精製を行うことができる。得られた結果を下記表３に示す。
その他、オレフィン基質として、スチレン、ビニルケトンを用いた場合についても、表３に結果を示した。
【００５０】
【表３】
0003541223.tif 000010
【００５１】
その結果、本発明は、多様なオレフィンについて適用可能であることがわかった。
【００５２】
【発明の効果】
上記から明らかなように、本発明の方法は、下記のような特有の効果を奏する。
・生成物の分離に溶媒抽出方法が使える。
・イオン性液体が水に不溶であるため、生成物の分離が精製操作において有機物を微量溶解した水廃液がでない。
・毒性を有するホスフィン配位子が不要である。
・イオン性液体は非揮発性であり、水中に可溶に溶解しない。従って、環境への散逸（汚染）がない。
・副生成物であるハロゲン化物（塩）又はトリフルオロメタンスルホン酸塩は溶媒に可溶であるため、触媒表面上への析出がなく、触媒の寿命が長くなる。
・溶媒（イオン性液体）と触媒の分離が容易である。
・触媒と溶媒を単独に再利用することが可能である。