(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
根太間に設けられた蓄熱材とその上方に配置された床材との間に形成された空気層中に、熱放射率の高い物質からなる膨張収縮自在な袋体とこの袋体内への送風手段、並びに熱放射率の低い面体とが備えられてなる蓄熱床暖房構造において、袋体は、面材下面の左右両端部に設けられた載置部間に納めて固着して面材と一体化されており、一対の根太各々に面材下面の各載置部が載せられて根太間に袋体が納められるようになっていることを特徴とする蓄熱床暖房構造。
【請求項２】
面材下面の載置部間に、袋体を納めて固着する凹部が形成されている請求項１の蓄熱床暖房構造。
【請求項３】
面材下面の各載置部に足部が備えられて足部間で凹部が形成されている請求項２の蓄熱床暖房構造。
【請求項４】
面材下面の載置部間に、面材を彫り込み加工して凹部が形成されている請求項２の蓄熱床暖房構造。
【請求項５】
面材下面の根太間に対応した位置に一対の突部が備えられており、突部間に袋体が納められている請求項１ないし４のいずれかの蓄熱床暖房構造。
【請求項６】
面材上面に、その下面の載置部に対応した位置に固定位置表示が施されている請求項１ないし５のいずれかの蓄熱床暖房構造。
【請求項７】
固定位置表示が帯状に施されている請求項６の蓄熱床暖房構造。
【請求項８】
面材が合板であり、且つ少なくとも載置部が位置する部分の厚さが９ｍｍ以上である請求項１ないし７のいずれかの蓄熱床暖房構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この出願の発明は、蓄熱床暖房構造に関するものである。さらに詳しくは、この発明は、施工時の袋体損傷を抑制し、また根太として通常規格材のものを用いて、施工性、信頼性、経済性の向上を実現することができる、新しい蓄熱床暖房構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、住宅等の暖房装置として、床面下方に電気またはガスを駆動源とするヒータを設けた床暖房構造が知られている。また、ヒータの熱を蓄熱材に蓄え、この蓄熱を徐々に放出することによってヒータの運転時間を短縮することのできる経済性に優れた蓄熱床暖房構造も知られている。特に、電気駆動ヒータの場合には、電気料の安価な深夜電力によって蓄熱材を熱し、その蓄熱を昼間に使用することができるという利点を有している。
【０００３】
この蓄熱床暖房構造では、図９に断面図を例示したように、たとえば断熱材（１）上の合板（２）と床材（３）との間に根太（４）を介在させて空気層（５）を設け、この空気層（５）にヒータ（６）および蓄熱材（７）を配設している。ヒータ（６）の熱は蓄熱材（７）に蓄えられ、この蓄熱材（７）から放出された熱が空気層（５）を介した輻射熱として床材（３）を加温するようになっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図９に例示したような従来の蓄熱床暖房構造の場合には、蓄熱材（７）からの熱放出を制御できないために、２４時間、たとえば室内に人が不在の外出時や就寝時など、暖房の必要のない時でも一定の熱を連続して放出してしまうため、ランニングコストが高くなるという問題があった。このため、必要時に備えて常に一定間隔でヒータ（６）を運転する必要があり、経済性および省エネルギー対策の点で問題があった。また、外気温の上昇によって暖房が必要ない場合、たとえば秋口や春先など、暖房が必要な時期でも比較的外気温が高い時、あるいは一日の内でも気温が高くなる昼間等でも蓄熱材（７）からの放熱を制御できないために、室温が高くなりすぎてしまうという不都合も存在した。
【０００５】
このため、たとえば、ヒータ（６）の下側にエアバック等を配設し、エアバック内への空気供給量を調節することによってヒータ（６）および蓄熱材（７）を上下させ、これによって空気層（５）の厚みを変化させて熱放出量を制御する構造が提案されている（特開平４−１９４５１８号公報）。しかしながら、確かに空気層の熱伝導率は空気層の厚みによって変化するが、その変化量は極僅かであるため、この従来構造の場合には上記の問題点を解決するほどの効果をあげていないのが実状である。
【０００６】
そこで、この出願の発明の発明者等は、蓄熱床暖房において蓄熱材からの放熱量の自在制御を可能ならしめるために、密閉空気層の熱抵抗と熱放射性（熱伝導性）の知見に基づき、密閉空気層に低熱放射材を配置すると熱放射抑制状態となることを構造として実現した蓄熱床暖房構造をすでに開発している。
この蓄熱床暖房構造では、たとえば図１０に例示したように、蓄熱材（７）と床材（３）との間に形成された空気層（５）中に、放熱量制御装置（８）として、熱放射率の高い物質（たとえば各種樹脂、プラスチックのシートやフィルム）からなる膨張収縮自在な袋体（１１）とこの袋体（１１）の上側上面に配置したアルミニウム箔や銅箔等の熱放射率の低い面体（１４）を備えており、さらに袋体（１１）には、送風手段として、たとえばダクト（１２）に連結したファン（１３）を配置し、空気を袋体（１１）中に送り込みまたこれが排気できるようにしている。
【０００７】
このような構成の蓄熱床暖房構造にて行われる放熱制御にかかわる放熱促進状態と放熱抑制状態について説明する。
（放熱促進状態）
ファン（１３）を運転すると、送風ダクト（１２）を通して袋（１１）の中の空間（１０）に空気が送風され、袋体（１１）内の圧力が上がり、袋体（１１）は膨らんでいき、やがて袋体（１１）上側の床材（３）裏面に密着する。この状態では、袋体（１１）内部で形成される空気層は、空気層上面および下面とも放射率の高い材質で形成されるので、（放熱抑制状態に比較して）空気層の熱抵抗は小さくなる。
【０００８】
よって、蓄熱材（７）からの放熱は、（放熱抑制状態のときより）大きくなる。
（放熱抑制状態）
ファン（１３）を停止すると、袋体（１１）の自重により、袋体（１１）はしぼむ。この状態では、床材（３）裏面と面体（１４）との間で形成される空気層は、空気層下面が放射率の低い材質の面体（１４）で形成されるので、（放熱抑制状態に比較して）空気層の熱抵抗は大きくなる。
【０００９】
よって、蓄熱材からの放熱は、（放熱促進状態のときより）小さくなる。
以上のとおりの状態を切り替えることにより放熱制御が可能となる。
なお、低熱放射率の面体（１４）は、図１０に示した例では袋体（１１）の上側外面に配置されているが、これ以外にも、床材（３）の裏面に配置されていてもよく、同様な放熱制御が可能となる。袋体（１１）上側外面と床材（３）裏面の各々に面体（１４）が配置されてると、面体（１４）上下両面において空気層を直接構成しているため、空気層の熱抵抗はより大きなものとなり、放熱抑制の効果はより大きくなる。
【００１０】
さらにまた、面体（１４）は、袋体（１１）の上側内面および下側内面のいずれか一方または両方に配設されていてもよく、この場合では、袋体（１１）の外面に配置した場合とは放熱の促進と抑制の関係は逆になる。すなわち、蓄熱材（７）からの熱は、空気層の下側を構成する袋体（１１）の樹脂等の高い熱放射率の材料の存在によって放熱が促進されるが、袋体（１１）に空気を吹き込んで膨張させると、空気層の上側は低熱放射率の面体（１４）により構成されるため熱抵抗が大きく、放熱は抑制されることになる。
【００１１】
一方、袋体（１１）としては、図１１（ａ）（ｂ）に例示したように、熱放射率の高い材質で構成された可撓性中仕切り（９）によって内部が上下二つの空間（１０Ａ）（１０Ｂ）に区切られているものを用いることができ、これら二つの空間（１０Ａ）（１０Ｂ）にダクト（１２Ａ）（１２Ｂ）を介して送風するファン（１３Ａ）（１３Ｂ）とを備えるようにする。
【００１２】
この場合において、蓄熱材（７）からの放熱を促進する場合には、図１１（ａ）に示したように、ファン（１３Ａ）をＯＮ、ファン（１３Ｂ）をＯＦＦにし、ダクト（１２Ａ）を通して空間（１０Ａ）に空気を送り込むことによって、袋体（１１）の上側外面を床材（３）に密着させ、袋体（１１）の下側外面を蓄熱材（７）に密着させる。この時、中仕切り（９）は下方に移動し、袋体（１１）の下側内面に貼付した面体（１４）に密着した状態となる。この状態では、空間（１０Ａ）が輻射熱を伝えるための空気層となるが、この空間（１０Ａ）は熱放射率の高い袋体（１１）および中仕切り（９）によって形成されているため、空気層の熱抵抗は小さくなり、放熱が促進される。
【００１３】
次に、放熱を抑制する場合には、図１１（ｂ）に示したように、ファン（１３Ａ）をＯＦＦ、ファン（１３Ｂ）をＯＮにし、空間（１０Ｂ）に空気を送り込む。空間（１０Ａ）の空気はダクト（１２Ａ）を介して排出され、中仕切り（９）は上方に移動して、袋体（１１）の上側に密着した状態となる。この状態では、面体（１４）が空間（１０Ｂ）に露出し、輻射熱をつたてる空気層である空間（１０Ｂ）は、熱放射率の高い中仕切り（９）と熱放射率の低い面体（１４）とによって形成されるため、空気層の熱抵抗は大きくなり、放熱が抑制されることとなる。
【００１４】
このように、この放熱制御手段（８１）を設けた蓄熱床暖房構造においては、室内に設置したスイッチによってファン（１３Ａ）（１３Ｂ）の作動を操作することによって、蓄熱材（７）からの熱放出を制御することができる。
なお、この場合において、ファンを一つのみとし、その代わりに四方弁を利用して、ファンからの送風を四方弁の切り替えによりダクト（１２Ａ）（１２Ｂ）に振り分けることや、面体（１４）の配設位置に関しても中仕切り（９）の下側にも貼付するなど、さまざまな態様がある。
【００１５】
また、袋体（１１）内の空気を排出する時間を短くしながら、残された空気がほとんどないようにするために、袋体（１１）の内部に突起部やスペーサー部材を設けておく態様もある。
以上のように、この出願の発明の発明者等は、放熱を自在に制御できるという優れた効果を有する蓄熱床暖房構造をすでに実現している。
【００１６】
しかしながら、この蓄熱床暖房構造には、その実際の施工に関して改良すべき点が存在していた。
それというのも、その施工は、根太（４）間の蓄熱材（７）上に袋体（１１）を載置した後、仕上げ材などの床材（３）を貼って行われるのであるが、袋体（１１）は上述したように高い熱放射率を有する各種樹脂、プラスチックのシートやフィルムからなることが必要とされており、これらの素材は一般に傷付き易く、床材（３）を施工する際にその角等に引っ掛かって袋体（１１）が傷付き、破れてしまう危険があった。袋体（１１）は根太（４）間に納まるように作られはするが、軽いので浮き上がり易く、根太（４）に乗り上がってしまい、施工者が踏みつけて傷付ける危険もある。このため、施工を至極慎重に行わなければならず、施工の迅速化などを妨げる一要因となっていた。
【００１７】
また、蓄熱材（７）と床材（３）との間には袋体（１１）の厚さ分のスペースを設けておく必要があり、このスペース確保のために床材（３）を支持する根太（４）の高さ寸法を通常の寸法よりも大きくしておかなければならない。
具体的には、たとえば、袋体（１１）の厚みは１０ｍｍ程度膨らむことが望ましいが、実際には蓄熱材（７）も熱膨張するため、その膨張分が５ｍｍ程度であるとすると、袋体（１１）の総厚は１５ｍｍ程度必要となる。したがって、合板（２）上の各構成は、
ヒータ（６）＝厚さ１０ｍｍ、
蓄熱材（７）＝厚さ２８ｍｍ、
袋体（１１）＝厚さ１５ｍｍ
となるので、根太（４）の高さは５３ｍｍ必要となる。一般に用いられる規格材である根太（４）の高さは４５ｍｍであるため、根太（４）としては、高さ４５ｍｍの規格材ではなく、高さ５３ｍｍの特殊なものを用いなければならず、コストアップの要因となり、また、他の床面にも高さ５３ｍｍの特殊根太を用いるか、段差が生じないように床上げ処理を施す必要があり、施工性や経済性の面で改良の必要があった。
【００１８】
この出願の発明は、以上の通りの事情に鑑みてなされたものであり、従来の蓄熱床暖房構造の問題点を解消し、施工時の袋体損傷発生の抑制、また通常規格材の根太による施工を実現して、施工性、信頼性、経済性を向上することのできる、新しい蓄熱床暖房構造を提供することを目的としている。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
この出願の発明は、上記の課題を解決するものとして、根太間に設けられた蓄熱材とその上方に配置された床材との間に形成された空気層中に、熱放射率の高い物質からなる膨張収縮自在な袋体とこの袋体内への送風手段、並びに熱放射率の低い面体とが備えられてなる蓄熱床暖房構造において、袋体は、面材下面の左右両端部に設けられた載置部間に納めて固着して面材と一体化されており、一対の根太各々に面材下面の各載置部が載せられて根太間に袋体が納められるようになっていることを特徴とする蓄熱床暖房構造を提供する。
【００２０】
また、この出願の発明は、上記の蓄熱床暖房構造において、面材下面の載置部間に、袋体を納めて固着する凹部が形成されていることや、面材下面の各載置部に足部が備えられて足部間で凹部が形成されていることや、面材下面の載置部間に、面材を彫り込み加工して凹部が形成されていることや、面材下面の根太間に対応した位置に一対の突部が備えられており、突部間に袋体が納められていることや、面材上面に、その下面の載置部に対応した位置に固定位置表示が施されていることや、固定位置表示が帯状に施されていることや、面材が合板であり、且つ少なくとも載置部が位置する部分の厚さが９ｍｍ以上であること等もその態様として提供する。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、添付した図面に沿って実施例を示し、この発明の実施の形態についてさらに詳しく説明する。
【００２２】
【実施例】
図１は、この発明の一実施例である蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。たとえばこの図１に例示したように、この発明の蓄熱床暖房構造では、袋体（１１）は、面材（１５）下面の左右両端部に設けられた載置部（１６）間に納めて固着して面材（１５）と一体化されており、一対の根太（４）各々に面材（１５）下面の各載置部（１６）が載せられて根太（４）間に袋体（１１）が納められるようになっている。
【００２３】
このように袋体（１１）が面材（１５）下面に固着して一体とされているので、仕上げ材などの床材（３）は面材（１５）の上に配設させればよく、従来の構造のように床材（３）が袋体（１１）に接触することがなくなり、床材（３）施工時における袋体（１１）の損傷発生を防止できる。また、袋体（１１）が面材（１５）下面の載置部（１６）間に納めて固着されているので、載置部（１６）を根太（４）上に載せるだけで、袋体（１１）は、根太（４）上に浮き上がることなく根太（４）間に納まるようになり、面材（１５）下面に位置していることも相乗的に作用して、施工者が踏んで傷付けてしまうような危険性も抑制される。したがって、この発明の蓄熱床暖房構造によって、袋体（１１）の損傷が抑制され、且つ容易に施工ができるようになる。
【００２４】
面材（１５）下面への袋体（１１）の固着は、接着剤や両面テープなどの貼着手段を用いて行うことができる。または、たとえば図２に示したように、袋体（１１）のヒレ部（１７）を外方に（載置部（１６）側に）出し、そのヒレ部（１７）を面材（１５）下面にステープル止めすることにより、袋体（１１）を面材（１５）下面に固着させておくこともできる。この場合では、ステープルを外せば袋体（１１）を面材（１５）から外すことができるので、袋体（１１）のメンテナンスや取替えも容易なものとなる。
【００２５】
ところで、このような袋体（１１）の面材（１５）への一体化は、根太（４）の高さに対する解決策とはなり得ていない。
そこで、この発明の蓄熱床暖房構造ではさらに、面材（１５）下面の載置部（１６）間に凹部（１８）を設け、この凹部（１８）に袋体（１１）を納めて固着させておくことで、前述したような特殊な高さの根太（４）を用いることなく、一般に用いられる規格材での施工を実現した。
【００２６】
すなわち、凹部（１８）内に袋体（１１）をある程度納めておくことにより、袋体（１１）の膨張分および蓄熱材（７）の膨張分を考慮して根太（４）が必要であるとされていた高さ分を面材（１５）の凹部（１８）が補うこととなり、通常高さの規格材である根太（４）により施工対応できるようになる。
この凹部（１８）は、たとえば図３に例示したように、面材（１５）下面の各載置部（１６）に下方に突出した足部（１９）を設けて、これら足部（１９）間に形成された空間とすることができる。足部（１９）としては、面材（１５）の長手方向に沿っての長尺体であっても、任意箇所に配設された複数の短尺体であってもよく、たとえば根太（４）の幅の半分程度の幅を有する小幅板などを用いることができる。
【００２７】
足部（１９）の厚さに関しては任意であるが、一例として前述したように合板（２）上の各構成を、
ヒータ（６）＝厚さ１０ｍｍ、
蓄熱材（７）＝厚さ２８ｍｍ
袋体（１１）＝厚さ１５ｍｍ
とした場合において、根太（４）として高さ４５ｍｍの規格材を用いると、根太（４）の高さ４５ｍｍよりもさらに８ｍｍ程度高い空間が必要となるので、この空間を確保するために足部（１９）の厚さも８ｍｍ程度とする。これにより、高さ４５ｍｍの規格材である根太（４）を用いた施工を実現して、コストダウンを図ることができる。
【００２８】
このように各載置部（１６）に足部（１９）を配設して凹部（１８）が形成されているだけでなく、たとえば図４に示したように、面材（１５）下面の載置部（１６）間が彫り込み加工されて凹部（１８）が形成されていてもよい。この場合では、たとえば面材（１５）として１２ｍｍ厚のコンクリート型枠合板のような市場に安価で流通している材料を使えば、一層のコストダウンが可能となる。凹部（１８）の隅部分をアール加工しておけば、力が分散するので、上述の足部（１９）を配設した場合よりも強度的に有利となる。
【００２９】
もちろん、袋体（１１）は凹部（１８）にある程度納まるようになるので、面材（１５）下面の載置部（１６）にはみ出にくくなり、施工時の袋体（１１）の損傷をさらに抑制することができる。
以上のように面材（１５）下面に設けられた凹部（１８）によって、コストダウン化を実現して経済性を向上し、さらに施工信頼性の向上をも達成できるようになる。
【００３０】
上述したこの発明の蓄熱床暖房構造では、施工性、信頼性、経済性が従来よりも向上されているが、さらに優れた施工性、信頼性等を実現するために、この発明では、たとえば図５に示したような態様とすることが望ましい。
すなわち、図５に例示したように、面材（１５）下面において、根太（４）間に対応した位置、つまり一対の根太（４）それぞれの互いに対向する面間に対応した位置に一対の突部（２０）が備えられ、これら突部（２０）間に袋体（１１）が納められている。つまり、袋体（１１）は、突部（２０）の内側端面よりも内方に納まるようにして面材（１５）下面に固着されている。
【００３１】
このような構造により、袋体（１１）と面材（１５）とが一体化されたものを、袋体（１１）を下にして置く際や立てかけるなどの際に、袋体（１１）が、引きずられたり、釘や木材破片などの突起物にぶつかったり、こすれたり、別の建材等の角に当たったりして傷付いてしまうことを面材（１５）で防ぐことができる。
【００３２】
また、突部（２０）は根太（４）間に対応した位置に配設されているので、面材（１５）の位置決めが容易となり、位置ずれも防止できる。つまり、突部（２０）が根太（４）間に納まるように面材（１５）下面の載置部（１６）を根太（４）に載せるだけで、袋体（１１）は、根太（４）に挟まってしまうこともなく、根太（４）間に納まるようになる。
【００３３】
このような突部（２０）は、木、樹脂、金属等で、安価な材質のものが望ましい。その形状は、上述した効果が得られる限り、枠状、板状、柱状などのように様々な形状とすることができ、特に限定されるものではない。図５に示した例では、柱状の突部（２０）となっている。
また、図６に例示したように、突部（２０）は、前述した面材（１５）下面の各載置部（１６）に足部（１９）が備えられて凹部（１８）が形成されている場合においても、配設させておくことができる。この場合、突部（２０）は、足部（１９）に固着させればよいので、面材（１５）下面に固定しやすい。もちろん、図７に例示したように、前述した載置部（１６）間の面材（１５）が掘り込み加工されて凹部（１８）が形成されている場合においても、面材（１５）下面に配設させておくことができる。図６および図７の例においては、突部（２０）は薄板状のものが用いられている。
【００３４】
ところで、この発明では、袋体（１１）が一体化されている面材（１５）は、木材製ならば一般に釘やネジ等で根太（４）に固定されるが、その際釘やネジの打ちミスにより袋体（１１）に穴が開いてしまうことが発生する恐れもある。そこで、面材（１５）の上面に、その下面の載置部（１６）に対応した位置に固定位置表示を施しておくことが好ましい。つまり、この固定位置表示（２１）は、面材（１５）下面の載置部（１６）が根太（４）に載せられると、必然的に根太（４）上面の位置と同じ位置となるため、釘やネジ等が打ちこみ可能な部位を表示することになり、打ちミスを防止することができる。
【００３５】
この固定位置表示（２１）は、たとえば印刷、テープ貼りなどとすることができ、また、あらかじめ釘やネジ等を貫通させるための穴が形成されていることが好ましい。さらには、面材（１５）の長手方向に沿っての帯状となっていてもよい。このような帯状とすることにより、固定位置表示（２１）は、根太（４）位置に対応した帯状のものとなり、そのまま根太（４）位置の墨出し線の役割を果たして、床仕上げ材等の床材（３）の施工時に新たな墨出しが不要となり、施工手順を省くことができる。
【００３６】
なお、以上のこの発明の蓄熱床暖房構造において、袋体（１１）が一体とされる面材（１５）は、合板、樹脂板、金属板などとすることができ、厚みは任意であるが、たとえば合板を用いた場合で、根太（４）間のピッチが３０３ｍｍであるとすると、厚さは９ｍｍ以上であることが施工時の強度確保のために好ましく、床下地としての機能を実現することができる。
【００３７】
根太（４）間のピッチが３０３ｍである場合に面材（１５）が合板で、且つ厚さ９ｍｍであれば、施工時に踏み抜く危険のないことが経験的に知られているので、足場として利用することができる。脚立を立てることが可能であることも実験的に確かめているので、床仕上げ材などの床材（３）の施工前に天井施工が可能となり、工程管理がしやすくなるといった利点がある。また、厚さ９ｍｍ以上あれば、目隙、段差、床鳴り等の解消に寄与し、歩行感をも向上させて、床としての基本機能の向上を図ることができる。
【００３８】
なお、面材（１５）全体が９ｍｍ以上でなくても、少なくとも載置部（１６）が位置する部分、つまり根太（４）上に載る部分の厚さが９ｍｍ以上であれば、強度を確保することができる。
面材（１５）の厚さの上限は特に限定されるものではないが、熱抵抗、面材コスト、他室や床暖房を用いない他の床部分との段差などを考慮し、材質にもよるがたとえば実用上１５ｍｍ程度までが有用な厚さとすることができる。もちろん、段差に関しては故意に床仕上げ高さを上げて段差吸収を行うことはできる。
【００３９】
この発明は以上の例に限定されるものではなく、細部については様々な態様が可能であることは言うまでもない。
【００４０】
【発明の効果】
以上詳しく説明した通り、この発明によって、簡略化、コストダウン化による施工性の向上、並びに施工信頼性の向上が実現された、新しい蓄熱床暖房構造が提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施例である蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図２】袋体および面材の一体化を例示した断面図である。
【図３】面材下面に足体が備えられた場合におけるこの発明の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図４】面材下面が彫り込み加工された場合におけるこの発明の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図５】面材下面に突部が配設された場合におけるこの発明の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図６】突部および足体が配設された場合におけるこの発明の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図７】突部および彫り込み加工が施された場合におけるこの発明の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図８】この発明の蓄熱床暖房構造における面材上に施された固定位置表示の一例を示した斜視図である。
【図９】従来の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図１０】この出願の発明の発明者等がなした従来の蓄熱床暖房構造を例示した断面図である。
【図１１】（ａ）（ｂ）は、図１０の蓄熱床暖房構造における放熱制御手段の別の一例を示した断面図である。
【符号の説明】
１  断熱材
２  合板
３  床材
４  根太
５  空気層
６  ヒータ
７  蓄熱材
８、８１  放熱制御手段
９  中仕切り
１０、１０Ａ、１０Ｂ  空間
１１  袋体
１２、１２Ａ、１２Ｂ  ダクト
１３、１３Ａ、１３Ｂ  ファン
１４  面体
１５  面材
１６  載置部
１７  ヒレ部
１８  凹部
１９  足部
２０  突部
２１  固定位置表示
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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