(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平方向の一方の側に裏面側重ね合わせ部と、他方の側に表面側重ね合わせ部とを形成し、前記裏面側重ね合わせ部の表面と前記表面側重ね合わせ部の裏面とのいずれか一方に凹溝を形成し、他方に凸部を形成した屋根葺き材であって、
前記凹溝と凸部との水平方向の幅の差を、前記屋根葺き材の水平方向の有効長に基づいて設定することを特徴とする屋根葺き材。
【請求項２】
前記凹溝と凸部との水平方向の幅の差は、水平方向の有効長の小さい屋根葺き材では小さく設定することを特徴とする請求項１記載の屋根葺き材。
【請求項３】
前記屋根葺き材は、所定厚を有する本体部を備え、前記裏面側重ね合わせ部は、前記本体部の表面からの段差面で薄肉に突出形成され、前記表面側重ね合わせ部は、前記本体部の裏面からの段差面で陥没して形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根葺き材。
【請求項４】
一方の側に裏面側重ね合わせ部を形成し、他方の側に表面側重ね合わせ部を形成した屋根葺き材の前記裏面側重ね合わせ部に、他の屋根葺き材の表面側重ね合わせ部とを重ねて葺く屋根葺き構造であって、
前記屋根葺き材は、前記裏面側重ね合わせ部の表面と前記表面側重ね合わせ部の裏面とのいずれか一方に凹溝を形成し、他方に前記凹溝に嵌合する凸部を形成し、前記凸部の水平方向の幅は、前記凹溝の水平方向の幅より小さく形成し、前記凸部は前記凹溝内を前記２つの水平方向の幅の差に相当する調整代を持って水平方向に移動可能であり、
前記屋根葺き材は、第一の水平方向の有効長と、第一の水平方向の調整代を有し、前記他の屋根葺き材は、前記第一の水平方向の有効長より長い第二の水平方向の有効長を有すると共に、前記第一の水平方向の調整代より長い第二の水平方向の調整代を有することを特徴とする屋根葺き構造。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の屋根葺き材を使用し、前記裏面側重ね合わせ部の上方に他の屋根葺き材の表面側重ね合わせ部を重ね、前記所定の有効長の屋根葺き材と前記有効長より大きい有効長の屋根葺き材を、同一屋根面に混在して葺いたことを特徴とする屋根。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、屋根葺き材と、これを使用する屋根葺き構造、及び屋根葺き材を葺いた屋根に係り、特に、水平方向の有効長さが異なる屋根葺き材を多数葺いたときに縦のラインが整然として美観が向上する屋根葺き材と、この屋根葺き材を使用する屋根葺き構造及び屋根に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の屋根葺き材としては、特開２００１−３２４５０号に記載の太陽電池瓦モジュールは、瓦本体の両側部には左右に隣り合う瓦本体と雄雌関係で嵌合するオーバーラップ部が設けられている。オーバーラップ部は通常、凸部と凹部とが形成され、凹部の水平方向の幅に対して凸部の水平方向の幅を小さく設定し、凹部に凸部を嵌合させたとき水平方向に僅かに移動できる調整代を得ている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、前記した太陽電池瓦モジュールは、オーバーラップ部の水平方向の調整代が一定であり、水平方向長さの大きい太陽電池瓦モジュールと水平方向長さの小さい通常の瓦とを混在して葺いたとき、調整代がオーバーラップ部で所定量に規定されているため、大きく水平方向に移動させることができず、縦方向ラインの位置が一定とならず見栄えが悪くなってしまう。また、千鳥状に配列するときは、縦ラインが千鳥状に揃わないため、ラインが不揃いとなって美観に問題が生じる。
【０００４】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、水平方向の有効長が異なる屋根葺き材、すなわち第一の水平方向の有効長（働き幅）を有する屋根葺き材と、第二の水平方向の有効長（働き幅）を有する屋根葺き材とを混在させて同一屋根面に葺いたとき、縦のラインが一直線上に揃って美観が向上する屋根葺き材と、この屋根葺き材を使用した屋根葺き構造と、屋根葺き材を葺いた屋根を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成すべく、本発明に係る屋根葺き材は、水平方向の一方の側に裏面側重ね合わせ部と、他方の側に表面側重ね合わせ部とを形成し、裏面側重ね合わせ部の表面と表面側重ね合わせ部の裏面とのいずれか一方に凹溝を形成し、他方に凸部を形成し、凹溝と凸部との水平方向の幅の差を、屋根葺き材の水平方向の有効長に基づいて設定することを特徴とする。すなわち、有効長（働き幅）の小さい屋根葺き材は凹溝の幅と凸部の幅の差を小さく設定し、有効長（働き幅）の大きい屋根葺き材は前記の差を大きく設定する。
【０００６】
また、本発明に係る屋根葺き材の好ましい具体的な態様としては、屋根葺き材は、所定厚を有する本体部を備え、裏面側重ね合わせ部は、本体部の表面からの段差面で薄肉に突出形成され、表面側重ね合わせ部は、本体部の裏面からの段差面で陥没して形成される構成される。
【０００７】
本発明に係る屋根葺き構造は、一方の側に裏面側重ね合わせ部を形成し、他方の側に表面側重ね合わせ部を形成した屋根葺き材の前記裏面側重ね合わせ部に、他の屋根葺き材の表面側重ね合わせ部とを重ねて葺くものであって、屋根葺き材は、裏面側重ね合わせ部の表面と表面側重ね合わせ部の裏面とのいずれか一方に凹溝を形成し、他方に凹溝に嵌合する凸部を形成し、凸部の水平方向の幅は、凹溝の水平方向の幅より小さく形成し、凸部は凹溝内を前記２つの水平方向の幅の差に相当する調整代を持って水平方向に移動可能であり、屋根葺き材は、第一の水平方向の有効長と、第一の水平方向の調整代を有し、他の屋根葺き材は、第一の水平方向の有効長より長い第二の水平方向の有効長を有すると共に、第一の水平方向の調整代より長い第二の水平方向の調整代を有することを特徴とする。前記第二の働き幅は、前記第一の働き幅の整数倍であることが好ましい。
【０００８】
さらに、本発明に係る屋根は、前記した屋根葺き材を使用し、裏面側重ね合わせ部の上方に他の屋根葺き材の表面側重ね合わせ部を重ね、所定の働き幅の屋根葺き材と前記働き幅より大きい働き幅の屋根葺き材を、同一屋根面に混在して葺いたことを特徴としている。
【０００９】
このように構成された本発明の屋根葺き材と、この屋根葺き材を使用する屋根葺き構造、及び屋根葺き材を葺いた屋根は、屋根葺き材の裏面側重ね合わせ部に、他の屋根葺き材の表面側重ね合わせ部を重ね合わせて葺くと、屋根葺き材は凹溝と凸部との水平方向の幅の差に相当する距離だけ水平方向に移動でき、この距離が水平方向の調整代となる。すなわち、小さい有効長に対して小さい調整代を有し、大きい有効長に対して大きい調整代を有するので、有効長の大きい屋根葺き材は、有効長の小さい屋根葺き材より水平方向に大きく移動できるため、異なる有効長（働き幅）を有する屋根葺き材を混在して同一屋根に葺いたとき、縦のラインが揃って見えるため、美観を向上させることができる。
【００１０】
また、縦のラインを揃えるために、屋根葺き材を無理に整列させることがなくなり、施工が容易となると共に、屋根葺き材の欠損を防止できる。裏面側重ね合わせ部を表面からの段差面で形成し、表面側重ね合わせ部を裏面からの段差面で形成すると、裏面側重ね合わせ部に表面側重ね合わせ部を重ね合わせたとき、本体部の厚さと略同じにできるため、整列葺設や、千鳥葺設が容易に行える。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る屋根葺き材の一実施形態を図面に基づき詳細に説明する。図１は本実施形態に係る屋根葺き構造を用いて葺いた屋根の斜視図であり、（ａ）は整列して配列した状態、（ｂ）は千鳥状に配列した状態を示す。図１において、屋根１は第一の屋根葺き材１０と第二の屋根葺き材２０とを混在して同一屋根面に葺いており、第一の屋根葺き材１０は働き幅Ｌ（水平方向の有効長）が小さく、第二の屋根葺き材２０は働き幅（水平方向の有効長）が大きく、２倍の２Ｌとなっている。（ａ）は短尺の屋根葺き材１０と、長尺の屋根葺き材２０とを下辺から上部まで同じ配列で葺いており、（ｂ）は短尺の屋根葺き材１０と、長尺の屋根葺き材２０とが交互になるように下辺から上部まで葺いている。屋根葺き材１０の働き幅は６０ｃｍ程度に、屋根葺き材２０の働き幅は１２０ｃｍ程度に設定される。
【００１２】
第一の屋根葺き材１０について、図２，３を参照して説明する。図２（ａ）は屋根葺き材１０の正面図、図２（ｂ）は（ａ）の右側面図、図２（ｃ）は、（ａ）のＡ−Ａ線に沿う要部拡大断面図、図３は図２の屋根葺き材１０同士を重ね合わせた状態の要部断面図である。図２，３において、屋根葺き材１０は薄板セメント基材で形成され、働き幅がＬで、垂直方向の高さがＨである矩形状の本体部１１を備え、本体部１１の右方の側に薄肉の裏面側重ね合わせ部１２を突出形成し、裏面側重ね合わせ部１２は本体部１１の表面からの段差面で薄肉に突出形成されている。また、本体部１１の左方の側に表面側重ね合わせ部１３が裏面から凹んだ状態で形成されている。表面側重ね合わせ部１３は本体部１１の裏面からの段差面で陥没して形成される。裏面側重ね合わせ部１２は本体部１１より突出し、表面側重ね合わせ部１３は本体部１１内に形成される。
【００１３】
本体部１１の厚さがＴであるとき、裏面側重ね合わせ部１２と表面側重ね合わせ部１３の厚さは、Ｔ／２程度に設定され、裏面側重ね合わせ部１２の上に表面側重ね合わせ部１３を重ね合わせることができ、両者を重ね合わせたとき、２つの屋根葺き材１０，１０は略平坦となるように設定され、千鳥状（市松状）に葺くことができる。したがって、屋根葺き材１０を水平方向に連続して葺くときは、働き幅Ｌと枚数をかけることにより、実質的な有効長となる。本体部１１の上部は所定幅の上部重なり部１４となっており、この上部重なり部１４の上に上段の他の屋根葺き材が重ね合わされて葺かれるものである。上部重なり部１４に水平方向の溝（図示せず）を形成してもよい。
【００１４】
裏面側重ね合わせ部１２の表面には、排水用の凹溝１５が凹んだ状態で形成されている。この凹溝１５は上方に隆起部１５ａが形成された２本の溝が中間部で合流して下方では１本の溝となっている。表面側重ね合わせ部１３の裏面には、別の屋根葺き材１０の排水用の凹溝１５に嵌合する凸部１６が形成されている。この凸部も上方が溝部１６ａで２本に分けられ、中間部で合流して下方は１本となっている。この構成により、重なり部分の上方で奥まで浸入した雨水は本体部側の１本の溝に排水されるため、屋根葺き材１０を葺く下地に雨水が浸入することを防止できる。なお、隆起部１５ａ、溝部１６ａは、共に断面が半円形であるが適宜の形状でもよく、また隆起部、溝部は無くて１つの幅広の凹溝、凸部でもよい。
【００１５】
この凸部１６と凹溝１５は、嵌合したときに水平方向にわずかに移動できるように、水平方向の調整代を有している。例えば、凹溝１５の水平方向の幅がＷ１，Ｗ２とすると、凸部１６の水平方向の幅はＷ１，Ｗ２より小さいＷ３，Ｗ４に設定され、凹溝１５に別の屋根葺き材の凸部１６が嵌合したときに（Ｗ１−Ｗ３）、（Ｗ２−Ｗ４）の差分だけ水平方向に隙間が生じ、この差分が調整代Ｃ１となる。例えば、Ｗ１は６ｍｍ程度で、Ｗ３は５ｍｍ程度に設定され、Ｗ２とＷ４も同程度の差に設定され、調整代Ｃ１は１〜１．５ｍｍ程度となる。したがって、屋根葺き材１０同士を並べて葺くとき、水平方向の調整代Ｃ１により１〜１．５ｍｍ程度の範囲を持って、水平方向に調整しながら葺くことができる。なお、図示していないが、凹溝１５の下方の１本の溝部と、凸部１６の下方の１本の凸部部分も同様に溝部の幅が大きく、同様の調整代を有している。
【００１６】
つぎに、第二の屋根葺き材２０について、図４，５を参照して説明する。図４（ａ）は屋根葺き材２０の正面図、図４（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う要部拡大断面図である。図４，５において、第二の屋根葺き材２０は、前記した第一の屋根葺き材１０と同様、薄板セメント基材で形成され、働き幅Ｌの２倍の働き幅２Ｌを有し、垂直方向の高さがＨで水平方向の有効長がＬである矩形状の本体部２１を備え、側面形状は屋根葺き材１０と同じである。屋根葺き材２０は屋根葺き材１０と同様に、本体部２１の右方の側に薄肉の裏面側重ね合わせ部２２を突出形成し、本体部２１の左方の側に薄肉の表面側重ね合わせ部２３を凹んだ状態で形成している。本体部２１の上部には、上部重なり部２４が形成されている。
【００１７】
長尺の屋根葺き材２０の裏面側重ね合わせ部２２及び表面側重ね合わせ部２３は、屋根葺き材１０の裏面側重ね合わせ部１２及び表面側重ね合わせ部１３と、略同一形状をしており、両者を重ね合わせることができる。そして、裏面側重ね合わせ部２２の表面には排水用の凹溝２５が形成され、表面側重ね合わせ部２３には別の屋根葺き材の凹溝２５に嵌合する凸部２６が形成されている。凹溝２５には凸部２６が嵌合できると共に屋根葺き材１０の凸部１６が嵌合でき、また凹溝１５には凸部１６が嵌合できると共に屋根葺き材２０の凸部２６が嵌合でき、これにより、屋根葺き材１０と屋根葺き材２０とを混在して、同一屋根面に葺くことができる。すなわち、屋根葺き材１０と屋根葺き材２０は同一嵌合構造を持っている。
【００１８】
屋根葺き材２０の凹溝２５の水平方向の幅はＷ５，Ｗ６であり、屋根葺き材１０の凹溝１５の幅より僅かに大きく、或いは同等に設定されている。凸部２６の水平方向の幅はＷ７，Ｗ８に設定され、屋根葺き材１０の凸部１６の幅より僅かに小さく、或いは同等に設定されている。凹溝２５の中間の隆起部２５ａは、凹溝１５の中間の隆起部１５ａの断面が半円状なのに対し、断面形状が１／４円形状をしている。凸部２６の中間の溝部２６ａは、凸部１６の溝部１６ａより幅広となっている。なお、隆起部２５ａは１／４円形状でなく、単に幅を狭くしたものでもよい。
【００１９】
そして、凹溝２５の幅と凸部２６の幅との差（Ｗ５−Ｗ７）、（Ｗ６−Ｗ８）が屋根葺き材２０の水平方向の調整代Ｃ２となる。例えば、Ｗ５は６ｍｍ程度で、Ｗ７は４ｍｍ程度に設定され、この調整代Ｃ２は２〜２．５ｍｍに設定され、前記した屋根葺き材１０の調整代Ｃ１より大きくなっている。すなわち、凹溝と凸部との水平方向の幅の差を、屋根葺き材の水平方向の働き幅（有効長）に基づいて設定している。したがって、屋根葺き材２０同士を並べて葺くとき、水平方向の調整代Ｃ２により２〜２．５ｍｍ程度の範囲を持って、水平方向に調整しながら葺くことができる。
【００２０】
このように、屋根葺き材１０の働き幅Ｌに対して、調整代Ｃ１は約１ｍｍであり、屋根葺き材２０の働き幅２Ｌに対して、調整代Ｃ２は約２ｍｍであり、働き幅と調整代の比は、１対２となっている。すなわち、２Ｌ／Ｌ＝Ｃ２／Ｃ１の関係となっている。なお、働き幅と調整代との関係は、前記の関係に限られるものでなく、第一の働き幅をＸ１、第二の働き幅をＸ２、第一の調整代をＳ１、第二の調整代をＳ２としたときに、（Ｓ２）２＝（Ｓ１）２×（Ｘ２／Ｘ１）、の関係となるように設定してもよい。この場合、働き幅の比（Ｘ１／Ｘ２）を１／２とすると、調整代の比（Ｓ１／Ｓ２）は１／１．４となる。
【００２１】
前記の如く構成された本実施形態の屋根葺き構造の葺設動作について以下に説明する。屋根葺き材１０同士を葺くときは、図３に示すように屋根葺き材１０の右端の裏面側重ね合わせ部１２の上部に、他の屋根葺き材１０Ａの左端の表面側重ね合わせ部１３を重ねる。このときの水平方向の調整代Ｃ１を、例えば１ｍｍとすると、固定された屋根葺き材１０に対して、次の屋根葺き材１０Ａは１ｍｍの許容範囲で水平方向に移動しながら固定することができる。すなわち、図３（ａ）の中間状態に対し、（ｂ）のように接近させた状態と、（ｃ）のように離した状態の移動距離が１ｍｍで、これが調整代Ｃ１となり、この範囲で屋根葺き材１０Ａを移動することができる。
【００２２】
屋根葺き材２０同士を葺くときは、図５に示すように屋根葺き材２０の右端の裏面側重ね合わせ部２２の上部に、他の屋根葺き材２０Ａの左端の表面側重ね合わせ部２３を重ねる。凹溝２５に凸部２６が嵌合し、このときの水平方向の調整代Ｃ２は例えば（Ｗ５−Ｗ７）で２ｍｍとなり、屋根葺き材１０同士の調整代Ｃ１より大きくなる。このように、働き幅の大きい長尺の屋根葺き材２０は調整代が大きいため、水平方向に大きく移動させて葺くことができ、長尺の屋根葺き材２０の大きい寸法誤差を吸収できる。
【００２３】
屋根葺き材１０，２０を混在させて葺くときは、図６に示すように、屋根葺き材１０の右端の裏面側重ね合わせ部１２の上部に、屋根葺き材２０の左端の表面側重ね合わせ部２３を重ねる。このときの水平方向の調整代Ｃ３は、凹溝１５の水平方向の幅Ｗ１，Ｗ２と、凸部２６の水平方向の幅Ｗ７，Ｗ８との差、例えば（Ｗ１−Ｗ７）となり、（６−４）ｍｍで２ｍｍ程度となり、屋根葺き材１０同士の調整代Ｃ１より大きくなる。
【００２４】
また、屋根葺き材２０の上に屋根葺き材１０を葺くときは、図７に示すように屋根葺き材２０の右端の裏面側重ね合わせ部２２の上部に、他の屋根葺き材１０の左端の表面側重ね合わせ部１３を重ねる。このときの水平方向の調整代Ｃ４は、凹溝２５の水平方向の幅Ｗ５，Ｗ６と、凸部１６の水平方向の幅Ｗ３，Ｗ４との差の小さい方である、例えば（Ｗ６−Ｗ４）となり、例えば（６−５）ｍｍで１ｍｍ程度となり、屋根葺き材１０同士の調整代Ｃ１と同等になる。
【００２５】
このように、働き幅である水平方向の有効長の異なる屋根葺き材１０，２０を混在して同一屋根面に葺くとき、働き幅の大きい屋根葺き材２０は寸法誤差が大きくなるが、例えば凹溝２５の水平方向の幅Ｗ５と凸部２６の水平方向の幅Ｗ７との差である調整代Ｃ２が大きく設定されているため水平方向に大きく移動でき、屋根葺き材１０，２０の縦ラインを揃えることが容易に行え、葺き上がった屋根面は縦のラインがきれいに揃って、屋根全体の美観が向上する。また、千鳥状に葺いた場合は、例えば１，３，５…の奇数段と、２，４，６…の偶数段との縦ラインが揃って整然と配列され、屋根全体の美観が向上する。さらに、働き幅の大きい屋根葺き材２０は調整代Ｃ２が大きいため容易に施工することができ、調整するときに屋根葺き材の端部等が欠損することを防止できる。
【００２６】
本発明の他の実施形態を図８に基づき詳細に説明する。図８は本発明に係る屋根葺き構造の他の実施形態を示す分解した概略斜視図である。なお、この実施形態は前記した実施形態に対し、裏面側重ね合わせ部は本体部と同じ厚さに形成され、表面側重ね合わせ部は本体部から上方に浮き上がっていると共に、凹溝及び凸部は、それぞれ１本であることを特徴とする。そして、他の実質的に同等の構成については同じ符号を付して詳細な説明は省略する。
【００２７】
図８に示す屋根葺き構造は、働き幅がＬの屋根葺き材３０と、働き幅が２Ｌの屋根葺き材４０とを混在して葺いている。屋根葺き材３０は右方に裏面側重ね合わせ部３１が、左方に表面側重ね合わせ部３２が形成され、裏面側重ね合わせ部の表面に凹溝３３が、表面側重ね合わせ部の裏面に凸部３４が形成されている。この凹溝と凸部の水平方向の幅は、前記の実施形態と同様に設定され、水平方向の調整代はＣ１となっている。また、水平方向に長い屋根葺き材４０も、右方に裏面側重ね合わせ部４１が、左方に表面側重ね合わせ部４２が形成され、裏面側重ね合わせ部の表面に凹溝４３が、表面側重ね合わせ部の裏面に凸部４４が形成され、水平方向の調整代はＣ２と大きくなっている。
【００２８】
この例では、屋根葺き材３０及び屋根葺き材４０は、表面側重ね合わせ部の凸部３４，４４が同一形状であり、裏面側重ね合わせ部の凹溝の幅が変化している。すなわち、短尺の屋根葺き材３０の裏面側重ね合わせ部に形成された凹溝３３の幅ｄ１より、長尺の屋根葺き材４０の裏面側重ね合わせ部に形成された凹溝４３の幅ｄ２が大きくなっており、これにより長尺の屋根葺き材４０の水平方向の調整代Ｃ２が大きくなるように構成されている。そして、凹溝４３に凸部３４，４４が嵌合したときの水平方向の調整代Ｃ２は、屋根葺き材３０の調整代Ｃ１よりも大きく設定されている。
【００２９】
この実施形態においても、働き幅の大きい屋根葺き材４０は水平方向の調整代Ｃ２が働き幅の小さい屋根葺き材３０の調整代Ｃ１より大きく設定されており、屋根下地に固定するとき水平方向に大きく移動することができるため、施工作業が容易となり、屋根葺き材の欠損等を防止できる。また、長尺の屋根葺き材の調整代が大きいため寸法誤差を吸収でき、屋根葺き材の縦ラインを揃えることができ、屋根の美観を向上させることができる。
【００３０】
なお、本発明は、屋根葺き材として太陽電池パネルを固定した屋根葺き材にも適用できるものであり、通常の所定長を有する屋根瓦と、この屋根瓦の２倍の有効長を有する太陽電池付き屋根葺き材とを混在して葺くとき等、好適に使用することができる。また、所定の働き幅に対して、２倍の働き幅を有する屋根葺き材の例を示したが、整数倍や１．５倍等の適宜の倍率としてもよいのは勿論である。
【００３１】
前記した実施形態では、屋根葺き材は薄板セメント基材で形成した例を示したが、金属板材をプレス成形したものや、金属板材と発泡樹脂等から形成されるバックアップ材とから構成するものでもよく、粘土を焼き固めた屋根葺き材から構成してもよい。凹溝は上半部が２本で下半部が１本に合流する例を示したが、垂直方向の１本又は複数本の凹溝としてもよい。この場合の凹溝に嵌合する突部は、同様に垂直方向の１本又は複数本となる。
【００３２】
また、調整代として、凹溝と凸部の幅の両方が変化する例と、凸部の幅は一定で凹溝の幅が異なる例を示したが、凹溝の幅を一定として凸部の幅が異なるようにしても水平方向の調整代を変化させることができる。さらに、凹溝と凸部は逆に形成してもよく、裏面側重ね合わせ部の表面に凸部を形成し、表面側重ね合わせ部の裏面に凹溝を形成するようにしてもよい。
【００３３】
【発明の効果】
以上の説明から理解できるように、本発明の屋根葺き材、これを使用する屋根葺き構造、及び屋根葺き材を葺いた屋根は、働き幅の異なる２種類の屋根葺き材を混在して同一屋根面に葺いても、水平方向の有効長の大きい屋根葺き材は水平方向調整代が大きいため、施工が容易となる。また、混在して整列状態に葺くとき、隣接する屋根葺き材の間の縦ラインが整然と並んで見え、千鳥状に葺くときは縦ラインが交互に揃って葺くことができるため、美観を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る屋根葺き構造を用いた屋根を示し、（ａ）は整列配列した状態の概略斜視図、（ｂ）は千鳥状配列した状態の概略斜視図。
【図２】（ａ）は図１に使用する屋根葺き材の一実施形態の正面図、（ｂ）は（ａ）の右側面図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ線に沿う要部拡大要部断面図。
【図３】図２の屋根葺き材同士を重ね合わせた状態を示し、（ａ）は中間状態、（ｂ）は接近した状態、（ｃ）は離した状態を示す要部断面図。
【図４】（ａ）は図１に使用する長尺の屋根葺き材の一実施形態の正面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う要部拡大要部断面図。
【図５】図４の屋根葺き材同士を重ね合わせた状態を示し、（ａ）は中間状態、（ｂ）は接近した状態、（ｃ）は離した状態を示す要部断面図。
【図６】図２の屋根葺き材に図４の長尺の屋根葺き材を重ね合わせた状態を示し、（ａ）は接近状態、（ｂ）は離した状態の要部断面図。
【図７】図４の長尺の屋根葺き材に図２の屋根葺き材を重ね合わせた状態を示し、（ａ）は接近状態、（ｂ）は離した状態の要部断面図。
【図８】本発明に係る屋根葺き構造の他の実施形態を示す分解した概略斜視図。
【符号の説明】
１  屋根、
１０，３０  屋根葺き材（第一の屋根葺き材）、
２０，４０  屋根葺き材（第二の屋根葺き材）、
１２，２２，３１，４１  裏面側重ね合わせ部、
１３，２３，３２，４２  表面側重ね合わせ部、
１５，２５，３３，４３  凹溝、
１６，２６，３４，４４  凸部、
Ｌ  第一の働き幅（有効長）、
２Ｌ  第二の働き幅（有効長）、
Ｗ１，Ｗ２，Ｗ５，Ｗ６  凹溝の水平方向の幅、
Ｗ３，Ｗ４，Ｗ７，Ｗ８  凸部の水平方向の幅、
Ｃ１  第一の調整代、    Ｃ２  第二の調整代
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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