(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｃ：０．２０乃至０．６０質量％、Ｓｉ：０．３０乃至１．００質量％、Ｍｎ：０．５０乃至１．５０質量％、Ｓ：０．０１０乃至０．０５０質量％、Ｃｒ：０．３０乃至１．２０質量％、Ｎｉ：０．０５乃至１．００質量％及びＡｌ：０．０１乃至０．０５質量％を含有し、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる組成を有し、組織がフェライト及びパーライトからなり、フェライト量が面積率で１５乃至４０％、残部がパーライトであり、硬さが８３乃至９７ＨＲＢであることを特徴とする仕上げ面粗さが優れた快削プラスチック成形金型用鋼。
【請求項２】
更に、Ｃｕ：０．１乃至１．０質量％及びＭｏ：０．１乃至１．０質量％からなる群から選択された少なくとも１種を含有することを特徴とする請求項１に記載の仕上げ面粗さが優れた快削プラスチック成形金型用鋼。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、快削性元素を多量に添加することなく被削性を改善し、被削性、焼入れ性及び仕上面粗さという相反する特性をいずれも改善した快削プラスチック成形金型用鋼に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、自動車インパネ又はテレビの筐体等のような大型プラスチック成形品を成形するための金型の製作においては、比較的低コストのＳ５５Ｃクラスの構造用鋼が汎用的に使用されている。コストダウンを目的とした機械加工費の削減のため、被削性を重視した快削プラスチック成形金型用鋼が使用されているが、Ｓ５５Ｃクラスの金型用鋼についても例外ではなく、低コスト化及び被削性の更に一層の改善が要望されている。
【０００３】
従来の快削プラスチック成形金型用鋼は、Ｐｂ、Ｔｅ、Ｂｉ、Ｃａ及びＺｒ等の快削性を向上させる成分を単独又は複合添加して被削性の向上を図っている。しかし、Ｔｅ、Ｂｉ、Ｚｒ又はＣａ等を添加することは、コストダウンの要求に反するものであり、近時の低コスト化の要求を満足できない。また、Ｓを多量に含有するＳ系快削プラスチック成形金型用鋼は、機械的性質が劣化し、異方性が増加する虞があり、ＭｎＳが偏析している箇所は、シボ加工（エンボス加工）又は鏡面加工後の仕上げ面粗さが粗くなるという問題点がある。
【０００４】
例えば、特開昭６３−２８６５５４号公報には、Ｂｉ又はＣａの添加により被削性を改善したプラスチック成形金型用鋼が提案されている。また、特開平１０−１２１１９６号公報には、ＭｎＳの形態を制御することにより被削性を改善したプラスチック成形金型用鋼が提案されている。
【０００５】
一方、Ｐｂ系快削プラスチック成形金型用鋼は機械的性質を劣化させずに、被削性を向上させることができる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の特開昭６３−２８６５５４号公報及び特開平１０−１２１１９６号公報に記載されたいずれの従来技術においても、非金属介在物の増加を伴うものであり、仕上げ面粗さが粗くなるという問題点がある。また、Ｐｂ系快削プラスチック成形金型用鋼においては、Ｐｂは人体に有害であると共に、Ｐｂを含有する鋼材は公害の点から再利用しにくく、鋼材のリサイクル性の面からも問題がある。
【０００７】
一方、自動車インパネ及びテレビの筐体のような大型のプラスチック成形品用の金型は、鋼材のブロックを深く削り出すことにより製造されることが多く、このため、金型製品は鋼材ブロックの中心部が表面にあらわれる。このような深堀の金型の場合は、鋼材ブロックの中心部の状態が製品の善し悪しを決定する場合が多い。鋼材の中心部及び表層部に組織ムラ又は硬さムラが生じている場合、深堀した箇所に硬さが低い部分が現れ、シボムラ又は鏡面ムラの原因となる。
【０００８】
Ｓ５５Ｃクラスの金型用鋼はＳＣＭ系の金型鋼に比べて焼入性が低いため、例えば幅が４００ｍｍ以上の実用的な大型サイズの鋼材においては、中心部と表層部とにおいて組織ムラが発生する虞がある。このため、特にプラスチック成形金型用鋼としては、大型の鋼材においても、中心部と表層部との組織及び硬さが均一で、シボ加工又は鏡面加工後の仕上げ面粗さが優れ、且つ被削性が改善されたプラスチック成形金型用鋼を安価に供給することが要望されている。
【０００９】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたものであって、被削性を向上させる元素を多量に添加することなく、また、特殊な熱処理をすることなく、被削性を向上させ、被削性、焼入れ性及び仕上面粗さという相反する特性を改善することができる低コストの仕上げ面粗さが優れた快削プラスチック成形金型用鋼を提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る仕上げ面粗さが優れた快削プラスチック成形金型用鋼は、Ｃ：０．２０乃至０．６０質量％、Ｓｉ：０．３０乃至１．００質量％、Ｍｎ：０．５０乃至１．５０質量％、Ｓ：０．０１０乃至０．０５０質量％、Ｃｒ：０．３０乃至１．２０質量％、Ｎｉ：０．０５乃至１．００質量％及びＡｌ：０．０１乃至０．０５質量％を含有し、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる組成を有し、組織がフェライト及びパーライトからなり、フェライト量が面積率で１５乃至４０％、残部がパーライトであり、硬さが８３乃至９７ＨＲＢであることを特徴とする。
【００１１】
この鋼は、更に、必要に応じて、Ｃｕ：０．１乃至１．０質量％及びＭｏ：０．１乃至１．０質量％からなる群から選択された少なくとも１種を含有する。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例について詳細に説明する。本発明者等は、機械構造用炭素鋼（ＳＣ）系のプラスチック成形金型用鋼の仕上げ面粗さ及び被削性を改善するために、ミクロ組織及び硬さが仕上げ面粗さ及び被削性に及ぼす影響について鋭意研究した。その結果、機械構造用炭素鋼（ＳＣ）系のプラスチック成形金型用鋼はフェライトの面積率と強度とを規定することにより、Ｃ量の広い範囲に亘って被削性が劣化することなく、優れた仕上げ面粗さを維持することができることを見出した。
【００１３】
具体的には、フェライト面積率を１５乃至４０％にし、更に、フェライトの強度を上げることにより、被削性と仕上げ面粗さの双方を良好にすることができることを見いだした。また、このように、フェライト面積率及びフェライト強度を調節するためには、Ｓｉ、Ｃｒ及びＮｉをバランスよく添加することが必要であることを知見した。
【００１４】
また、優れた仕上げ面粗さにするためには、組織ムラ及び硬さムラをなくすことが重要である。機械構造用炭素鋼（ＳＣ）系のプラスチック成形金型用鋼にＣｒ及びＮｉ等の合金元素を添加すると、熱処理後の冷却時において、冷却速度の遅い鋼材内部においてはフェライト＋パーライト組織になり、最も冷却速度が速い鋼材の表層部においてはフェライト＋ベイナイト組織になる場合があり、この組織の違いにより硬さムラが生じ、仕上げ面粗さが劣化する可能性がある。
【００１５】
本発明においては、Ｓｉ、Ｃｒ及びＮｉをバランスよく添加することにより、熱処理後において、鋼材の表層部はフェライト＋ベイナイト組織になることなく、鋼材の内部と同じくフェライト＋パーライト組織となり、鋼材の中心部と同様なミクロ組織となる。従って、本発明によれば、均一な組織が得られる。
【００１６】
このようにして、本発明によれば、被削性、焼入性及び仕上げ面粗さといった相反する特性を改善するために、快削性を向上させる成分を多量に添加することなく、また特殊な熱処理をすることなく、優れた被削性と仕上げ面粗さとを有するプラスチック成型金型用鋼が得られる。
【００１７】
以下、本発明のプラスチック成形金型用鋼の組成の成分添加理由及び組成限定理由について説明する。
【００１８】
Ｃ：０．２０乃至０．６０質量％
Ｃは鋼の硬さ及び強度を高めるのに有効な元素である。Ｃの含有量が０．２０質量％未満では、鋼の硬さ及び強度を高める効果を得ることができない。一方、Ｃの含有量が増すとフェライト面積率が減少し、硬いＦｅ炭化物が多くなるため、機械加工に際して工具刃先が摩滅し被削性が劣化する。このため、Ｃの含有量の上限値は０．６０質量％とする。従って、Ｃの含有量は０．２０乃至０．６０質量％とする。
【００１９】
Ｓｉ：０．３０乃至１．００質量％
Ｓｉは溶製時の脱酸剤として有効な元素である。本発明においては、このＳｉは特にフェライトを強化するために必要な元素である。Ｓｉの含有量が０．３０質量％未満では、フェライトを強化する効果を得ることができない。一方、Ｓｉの含有量が１．００質量％を超えて多くなりすぎると、靭性が減少する。従って、Ｓｉの含有量は０．３０乃至１．００質量％とする。
【００２０】
Ｍｎ：０．５０乃至１．５０質量％
Ｍｎはマトリクスに固溶し、強度を確保するのに有効な元素であり、また、後述するＳと共に、ＭｎＳを形成し、被削性を阻害するＡｌＮを包み込んで被削性を向上させる作用を有する。このＭｎＳを生成するために、Ｍｎの含有量の下限値は０．５０質量％とする。一方、Ｍｎの含有量が多すぎると、ベイナイトが生成しやすくなると共に、被削性が低下するため、Ｍｎの含有量の上限値は１．５０質量％とする。従って、Ｍｎの含有量は０．５０乃至１．５０質量％とする。
【００２１】
Ｓ：０．０１０乃至０．０５０質量％
Ｓは被削性向上のために不可欠な元素である。前述の如く、Ｍｎと共にＭｎＳ化合物を形成することで、直接的に被削性を向上させる効果があると共に、被削性を阻害するＡｌＮ等の介在物をＭｎＳが包み込み、切り欠き効果により被削性を向上させることができる。これらの効果を十分に得るために、Ｓの含有量の下限値は０．０１０質量％である。一方、Ｓの含有量が多すぎると、熱間加工性及び靭性が劣化する。このため、Ｓの含有量の上限値は０．０５０質量％である。従って、Ｓの含有量は０．０１０乃至０．０５０質量％とする。
【００２２】
Ｃｒ：０．３０乃至１．２０質量％
Ｃｒは焼入性を向上させるのに有効な元素であり、この焼入性向上効果を得るためには、Ｃｒ含有量の下限値は０．３０質量％とすることが必要である。一方、Ｃｒの含有量が多すぎるとベイナイトが生成し、硬さが高くなり被削性を害する。このため、Ｃｒの含有量の上限値は１．２０質量％とする。従って、Ｃｒの含有量は０．３０乃至１．２０質量％とする。
【００２３】
Ｎｉ：０．０５乃至１．００質量％
Ｎｉはフェライトを強化するのに有効な元素であると共に、Ｎｉはフェライト生成量をコントロールするために必要な元素でもある。これらの効果を得るためには、Ｎｉを０．０５質量％以上添加する必要がある。一方、Ｎｉの含有量が多すぎると、フェライト量が減少しすぎてしまい、被削性を害する。このため、Ｎｉの含有量の上限値は１．００質量％とする。従って、Ｎｉの含有量は０．０５乃至１．００質量％とする。
【００２４】
Ａｌ：０．０１乃至０．０５質量％
ＡｌはＡｌＮを形成し、オーステナイト結晶粒度を細かくするのに必要な元素である。この効果を得るためには、Ａｌを０．０１質量％以上添加する必要がある。また、ＡｌＮは本来被削性を劣化させる元素であるが、ＡｌＮがＭｎＳに包まれた場合には、被削性を阻害することなく、むしろ切り欠き効果により被削性を改善させる効果がある。しかし、Ａｌの含有量が多すぎると、ＡｌＮが増え過ぎると共に、酸化物系非金属介在物が増加し、被削性に悪影響を及ぼす。このため、Ａｌの含有量の上限値は０．０５質量％とする。従って、Ａｌの含有量は０．０１乃至０．０５質量％とする。
【００２５】
Ｏ：０．００５０質量％以下
Ｏは不可避的に含有されてしまう不純物の１種である。このＯを過剰に含有すると、酸化物系介在物が増加し、被削性に悪影響を及ぼすので、Ｏは極力低減することが望ましい。このため、Ｏの含有量は０．００５０質量％以下に規制することが好ましい。
【００２６】
Ｎ：０．０１５０質量％以下
Ｎは不可避的に含有されてしまう不純物の１種であるが、ＮはＡｌと共にＡｌＮを形成してオーステナイト結晶粒度を細かくし、仕上げ面粗さを良好にする。しかし、Ｎの含有量が多すぎると窒化物系非金属介在物が増加し、被削性に悪影響を及ぼす。このため、Ｎの含有量は０．０１５０質量％以下に規制することが好ましい。
【００２７】
Ｐ：０．０３０質量％以下
Ｐは不可避的に含有されてしまうことがある不純物である。このＰは靭性を劣化させる元素であるので、０．０３０質量％以下に規制することが好ましい。
【００２８】
本発明のプラスチック成形用金型用鋼は、更に必要により以下の元素を含有することができる。
【００２９】
Ｃｕ：０．１乃至１．０質量％及びＭｏ：０．１乃至１．０質量％からなる群から選択された少なくとも１種
Ｃｕは添加することにより耐食性が向上する元素である。Ｃｕの含有量が０．１質量％未満では添加効果が乏しく、また、Ｃｕの含有量が１．０質量％を越えて添加されると、耐食性向上の効果が飽和に達する。このため、Ｃｕの含有量は０．１乃至１．０質量％とする。一方、Ｍｏは鋼の焼入性を向上させるのに有効な元素であり、より強度を必要とする場合に添加する。Ｍｏの含有量が０．１質量％未満では、焼入性を向上させる効果が少ないので、Ｍｏの含有量の下限値は０．１質量％とする。しかし、多量のＭｏの添加は被削性及び靭性の低下を招き好ましくないので、Ｍｏの含有量の上限値は１．０質量％とする。従って、Ｃｕ：０．１乃至１．０質量％及びＭｏ：０．１乃至１．０質量％からなる群から選択された少なくとも１種を含有する。
【００３０】
フェライト量：面積率で１５乃至４０％
フェライト面積率が１５％未満の場合、硬いセメンタイトの量が増加し、また、大きい粒子で存在するセメンタイトも増える。そうすると、このようなセメンタイトを破砕する際に、刃先の欠けが促進され、工具寿命が短くなる。また、フェライト面積率が４０％を超えると、切削時にむしれが生じ、仕上げ面粗さが劣化する。
【００３１】
硬さ：８３乃至９７ＨＲＢ
硬さが８３ＨＲＢ未満の場合、展延性が大となり、切削時に工具に構成刃先ができ易くなり、被削性が害される。また、硬さが９７ＨＲＢを超える場合、切削に大きな動力を要し、摩擦熱により被削性が害される。なお、「ＨＲＢ」とは、ロックウェル硬さのＢスケールにおける硬さのことである。
【００３２】
【実施例】
以下、本発明の実施例に係る快削プラスチック成形金型用鋼について、その特性を本発明の範囲から外れる比較例と比較して説明する。下記表１乃至４は、供試材の化学組成を示す。この供試材は通常の製鋼法で溶製し、鍛錬比が４以上で鍛造したものを放冷して得た。なお、表１乃至４において、「−」は添加されていないことを示す。供試材は、更に８００乃至９００℃の温度で焼きならし処理を行い、その後、５５０乃至６５０℃の温度に焼戻し処理を施した。
【００３３】
供試材について、硬さ、フェライト面積率、エンドミルによる被削性及び仕上げ面粗さ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１で規定される中心線平均粗さＲａ）を測定した。フェライト面積率は、各供試材をナイタル腐食液で腐食させた後、光学顕微鏡により１００倍の倍率で１０視野を写真撮影し、総被検面積６．３ｍｍ２について画像解析装置により測定した。
【００３４】
各供試材の硬さは、ロックウェル硬さ試験により測定した。圧子はＢスケールで直径が１．５８７５ｍｍの鋼球を使用した。測定値は５点測定中の上下の２点を切り捨て、残る３点の平均値を採用した。なお、圧子の大きさは実施例及び比較例の鋼のフェライト及びパーライト粒の大きさに比べて十分に大きい。
【００３５】
被削性試験は切り込み量が１５ｍｍ、切削幅が１ｍｍ、切削速度が２１ｍ／分、送り速度が９４ｍｍ／分、回転数が６７０ｒｐｍ、１刃当たりの送り量が０．０７０ｍｍ／刃の条件で行った。被削性評価は、２枚刃のエンドミルで供試材の側面切削を行い、切削長さが６ｍのときのエンドミルの摩耗量及び工具の焼け具合で評価した。評価は◎＞○＞△＞×の順で優れているとし、摩耗量が少なく、且つ工具が焼けていない場合は「◎」の評価とし、摩耗量が少なく、且つ焼け具合が少ない場合は「○」の評価とし、摩耗量が少なく、且つ焼け具合が若干多い場合は「△」の評価とし、摩耗量が多く、且つ焼け具合もひどい場合は「×」の評価とした。そして、この摩耗量をＳ３０Ｃ材の摩耗量を指数１００とした被削性指数で表した。
【００３６】
仕上げ面粗さは、触針式の粗さ測定機を使用して測定した。仕上げ面の研磨手順は、フライス加工した面を＃４００番まで砥石研磨し、続いて、ペーパー研磨により＃２０００番まで研磨し、この仕上面の表面粗さを測定した。評価は中心線平均粗さＲａ値と光沢度を目視にて比較し、Ｒａ値が７４ｎｍ以下の場合は「◎」の評価とし、Ｒａ値が７４ｎｍを超え８１ｎｍ以下の場合は「○」とし、Ｒａ値が８１ｎｍを超え９５ｎｍ以下の場合は「△」の評価とし、Ｒａ値が９５ｎｍを超える場合は「×」の評価とした。そして、このＲａ値をＳ５５Ｃ材の中心線平均粗さの値（Ｒａ値）を指数１００とした場合の仕上げ面粗さ指数で表した。これらの硬さ測定結果、フェライト面積率測定結果、エンドミルによる被削性評価結果及び仕上げ面粗さ（中心線平均粗さＲａ）の結果を表５及び６並びに図１、３及び４に示す。
【００３７】
図１は横軸に硬さをとり、縦軸にフェライト面積率をとって供試材のフェライト面積率と硬さとの関係を示すグラフ図、図２は横軸に炭素量をとり、縦軸の左側に被削性指数、縦軸の右側に仕上げ面粗さ指数をとって従来の鋼の炭素量と被削性指数及び仕上げ面粗さ指数との関係を示すグラフ図、図３は横軸に炭素量をとり、縦軸に被削性指数をとって炭素量と被削性との関係を示すグラフ図、図４は横軸に炭素量をとり、縦軸に仕上げ面粗さ指数をとって炭素量と仕上げ面粗さ指数との関係を示すグラフ図である。なお、図１、３及び４において、図中◆は実施例を示し、□は比較例を示す。図２においては、被削性指数はＳ３０Ｃ材の摩耗量を指数１００として示したものであり、仕上げ面粗さ指数はＳ５５Ｃ材の平均粗さを指数１００として示したものである。実線はＪＩＳ  ＳＣ材の被削性を示し、破線はＪＩＳ  ＳＣ材の仕上げ面粗さを示す。図３においては、被削性指数はＳ３０Ｃ材の摩耗量を指数１００として示したものである。実線はＪＩＳＳＣ材の被削性の結果を示している。図４においては、仕上げ面粗さ指数はＳ５５Ｃ材の平均粗さを指数１００として示したものである。実線はＪＩＳ  ＳＣ材の仕上げ面粗さの結果を示している。
【００３８】
図１に示すように、本実施例はいずれも硬さ及びフェライト面積率が本発明の範囲にある。
【００３９】
【表１】
0003589619.tif 000002
【００４０】
【表２】
0003589619.tif 000003
【００４１】
【表３】
0003589619.tif 000004
【００４２】
【表４】
0003589619.tif 000005
【００４３】
【表５】
0003589619.tif 000006
【００４４】
【表６】
0003589619.tif 000007
【００４５】
図２に示すように、一般的に機械構造用炭素鋼（ＳＣ）系の従来鋼においては、被削性はＪＩＳ  Ｓ３０Ｃが最も良好であり、仕上げ面粗さはＪＩＳ  Ｓ５５ＣよりもＣ量が多いものが良好である。しかし、上記表５並びに図３及び４に示すように、実施例Ｎｏ．１乃至１１は被削性指数及び仕上げ面粗さ指数は共にＣ量に依らずに高い。即ち、実施例Ｎｏ．１乃至１１は仕上面粗さが優れ、且つ被削性が良好なプラスチック成形金型用鋼であり、更に、プラスチック成形金型用鋼として必要な材料硬さも備えている。なお、実施例Ｎｏ．４はＣ量が０．３０質量％であり、極めて良好な被削性を有する。実施例Ｎｏ．８はＣ量が０．５７質量％であり、極めて良好な仕上げ面粗さを有する。
【００４６】
一方、比較例Ｎｏ．１２はＳｉ及びＮｉの含有量が本発明の下限値未満であり、硬さが本発明の下限値未満であり、フェライト面積率が本発明の範囲を超えているので、仕上げ面粗さが劣っている。比較例Ｎｏ．１３はＳｉ及びＮｉの含有量が本発明の下限値未満であり、フェライト面積率も本発明の下限値未満であるので、被削性が劣っている。比較例Ｎｏ．１４はＣの含有量及び硬さが本発明の上限値を超えているので、被削性が劣り、仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．１５はＳｉの含有量及び硬さが本発明の上限値を超えているので、被削性が若干劣り、仕上げ面粗さが劣っている。
【００４７】
比較例Ｎｏ．１６はＭｎの含有量が本発明の上限値を超え、Ｓの含有量が本発明の下限値未満であり、フェライト面積率も本発明の上限値を超えているので、被削性が若干劣り、仕上げ面粗さが劣っている。比較例Ｎｏ．１７はＳ及びＡｌの含有量並びに硬さが本発明の上限値を超え、フェライト面積率が本発明の下限値未満であるので、被削性が劣っている。比較例Ｎｏ．１８はＣ及びＭｎの含有量並びにフェライト面積率が本発明の下限値未満であり、Ｃｒの含有量及び硬さが本発明の上限値を超えているので、被削性が劣っている。比較例Ｎｏ．１９はＣｒの含有量及びフェライト面積率が本発明の下限値未満であり、Ｎｉ及びＮの含有量が本発明の上限値を超えているので、被削性及び仕上げ面粗さが共に劣っている。
【００４８】
比較例Ｎｏ．２０はＮｉの含有量が本発明の上限値を超えているので、フェライト面積率が減少し、本発明の下限値未満となり、被削性及び仕上げ面粗さが劣っている。比較例Ｎｏ．２１はＮｉの含有量が本発明の下限値未満であり、被削性及び仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．２２はＳｉの含有量が本発明の下限値未満であり、被削性及び仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．２３はＣｒの含有量が本発明の上限値を超えているので、硬さが本発明の上限値を超え、フェライト面積率が本発明の下限値未満となり、被削性が劣り、仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．２４はＣｒの含有量が本発明の下限値未満であり、フェライト面積率が本発明の上限値を超えているので、被削性が若干劣り、仕上げ面粗さが劣っている。比較例Ｎｏ．２５はＳの含有量が本発明の上限値を超え、硬さが本発明の下限値未満であるため、被削性が劣り、仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．２６は硬さが本発明の上限値を超えているので、被削性が劣っている。比較例Ｎｏ．２７はフェライト面積率が本発明の下限値未満であるため、被削性が劣り、仕上げ面粗さが若干劣っている。比較例Ｎｏ．２８はフェライト面積率が本発明の上限値を超えているため、被削性が若干劣り、仕上げ面粗さが劣っている。
【００４９】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明によれば、鋼材の合金組成、フェライト量及び硬さを適切に調整したので、快削性を向上させる成分を多量に添加することなく、また、特殊な熱処理をすることなく、被削性、焼入性及び仕上げ面粗さといった相反する特性を改善することができ、優れた被削性、焼入性及び仕上げ面粗さを有するプラスチック成形金型用鋼を得ることができる。これにより、本発明は、日用雑貨用の小型サイズから自動車インパネの成形用型等の大型サイズまで種々の汎用製品の金型を低コストで製造することができるという多大の効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】横軸に硬さをとり、縦軸にフェライト面積率をとって供試材のフェライト面積率と硬さとの関係を示すグラフ図である。
【図２】横軸に炭素量をとり、縦軸の左側に被削性指数、縦軸の右側に仕上げ面粗さ指数をとって従来の鋼の炭素量と被削性指数及び仕上げ面粗さ指数との関係を示すグラフ図である。
【図３】横軸に炭素量をとり、縦軸に被削性指数をとって炭素量と被削性との関係を示すグラフ図である。
【図４】横軸に炭素量をとり、縦軸に仕上げ面粗さ指数をとって炭素量と仕上げ面粗さ指数との関係を示すグラフ図である。
【図１】
0003589619.tif 000008
【図２】
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【図３】
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【図４】
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