(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に延在する中心軸を有し、主に円筒状の表面に亘って中心軸に平行に延在する多数の軸方向導電性要素からなる主に円筒状のRFコイルと、軸方向導電性要素の端に近い中心軸の周りに延在する端導電性要素とを含み、該軸方向導電性要素は中心軸に関して対状に直径方向上に延在し、コイルは円筒の軸に垂直の向きの実質的に均一なRF磁界の発生及び／又は受信を可能にするために円筒の周上の軸方向導電性要素の位置の関数として実質的に余弦波状の電流分布を発生するよう配置された磁気共鳴装置であって、各端導電性要素は軸導電性要素の多数の対に対応する多数のループ導電性区域からなり、各ループ導電性区域は中心軸の周囲に180度の弧に亘って延在し、中心軸に関して直径方向上に配置する一対の軸方向導電性要素の対応する端を電気的に相互接続し、軸方向導電性要素の各対はそれらの端に接続されるループ導電性区域と共に多数巻きの細長い導電体からなるコイル要素をなすことを特徴とする磁気共鳴装置。
【請求項２】
各コイル要素は電気的に絶縁シースを設けられた導電性ワイヤで巻かれる自己支持の、実質的にサドル型のコイルとして形成されることを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴装置。
【請求項３】
コイル要素は電気的に直列に接続され、直列接続の開始点及び終点と同様に直列接続で２つの順次のコイル要素間の各接合点が容量性要素を介して共通接地接続に接続され、開始点及び接地接続は第一及び第二のコイル接続をそれぞれ構成し、RF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に電気的に接続されることを特徴とする請求項１又は２記載の磁気共鳴装置。
【請求項４】
各容量性要素はコンデンサにより形成され、接合点に接続されたコンデンサの容量は同一であり、開始点及び終点に接続されたコンデンサの容量の２倍であることを特徴とする請求項３記載の磁気共鳴装置。
【請求項５】
各容量性要素はコンデンサにより形成され、コンデンサの容量は同一であることを特徴とする請求項３記載の磁気共鳴装置。
【請求項６】
コイル要素は異なるコイル要素に属するループ導電性区域が円筒の同じ端に位置し、余弦波状電流分布を考えた場合に動作状態で同一、又は実質的に同一な電流の反体方向の搬送電流を搬送するよう配置された軸方向導電性要素に接続されるように円筒軸の周りに配置されることを特徴とする請求項１乃至５のうちのいずれか１項記載の磁気共鳴装置。
【請求項７】
RFコイルは円筒の周囲を横切って均一に分布する少なくとも４つのコイル要素からなることを特徴とする請求項１乃至６のうちのいずれか１項記載の磁気共鳴装置。
【請求項８】
該装置は第一のRFコイル及び第二のRFコイルからなり、第一及び第二のRFコイルは本質的に同じ構成を有し、第一のRFコイルの第一のコイル接続に関して第二のRFコイルの第一のコイル接続は円筒軸に関して90゜の角度回転され、第一及び第二のRFコイルの第一のコイル接続は90゜の位相差を有する相互に垂直な向きのRF磁界が発生され及び／又は受信されることを可能にするために90゜の相互位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するよう配置されるRF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に接続されるように同心に配置されることを特徴とする請求項３乃至７のうちのいずれか１項記載の磁気共鳴装置。
【請求項９】
RFコイルは2n個の電気的に直列に接続されたコイル要素からなり、ｎは正の偶数であり、直列接続の開始点は終点に電気的に接続され、２つのコイル要素の間の各接合点は容量性要素を介して共通接地接続に接続され、直列接続で直列番号ｉ及びｎ＋ｉを有する２つのコイル要素が一方が他方の上に巻かれ、ここで１≦ｉ≦ｎであり、RFコイルは開始点及び、それぞれ直列番号n/2及びn/2＋１を有するコイル要素間の接合点、及び接地接続により形成される第一、第二、第三のコイル接続からなり、第一及び第二のコイル接続は90゜の位相差を有する相互に垂直な向きのRF磁界が発生され及び／又は受信されることを可能にするために90゜の相互位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するよう配置されるRF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に接続されることを特徴とする請求項６又は７記載の磁気共鳴装置。
【発明の詳細な説明】
本発明は長手方向に延在する中心軸を有し、主に円筒形の表面に亘って中心軸に平行に延在する多数の軸方向導電性要素からなる主要な円筒形RFコイルと、軸方向導電性要素の端に近い中心軸の周りに延在する端導電性要素とを更に含み、該軸方向導電性要素は中心軸に関して対状に直径方向上に延在し、コイルは円筒の軸に垂直の向きの実質的に均一なRF磁界の発生及び／又は受信を可能にするために円筒の周上の軸方向導電性要素の位置の関数として実質的に余弦波状（cosinusoidal）の電流分布を発生するよう配置された磁気共鳴装置に関する。
このような磁気共鳴装置の例はEP−Ｂ−0141383から知られている。容量性要素は知られた装置では軸方向導電性要素に含まれる。RFコイルは多数の同一の要素からなる梯子型ネットワークとして表され、その各々は自己インダクタンスと容量の結合からなる。容量の値は軸方向導電性要素に含まれるコンデンサの値により主に決定され、自己インダクタンスの値はRFコイルを構成する導電体の自己インダクタンスにより主に決定され、これらの間の相互インダクタンスにより決定される。RFコイルが用いられる周波数を決定する梯子型ネットワークの共振周波数はネットワークの該要素での容量及び自己インダクタンスの値を適切に選択することにより設計者により決定される。知られているように共振周波数は自己インダクタンス及び容量の積の平方根に逆比例する。知られている装置ではそれから共振周波数が選択されうる値の範囲は限定されている。何故ならば容量の値は任意に高くできず、RFコイルの所定の寸法で自己インダクタンスの値が変化するのは実質的に不可能であるからである。結果として、知られている装置はRFコイルが比較的低周波数にならなければならないいわゆる低磁場MRIに対して適切ではない。いわゆるオーバーハウザー効果を用いる実験でも低周波数をまた用いる。例えばEP−Ａ−0409292を参照。このような測定に対してRFコイルの望まし共振周波数は数百kHzのオーダーの値である。
本発明の目的はRFコイルの共振周波数はこのコイルの寸法に比較的独立に選択しうる上記の装置を提供することであり、それにより、比較的低共振周波数がまた可能になる。この目的を達成するために本発明による装置は各端導電性要素は軸導電性要素の多数の対に対応する多数のループ導電性区域からなり、各ループ導電性区域は中心軸の周囲に180度の弧に亘って延在し、中心軸に関して直径方向上に位置する一対の軸方向導電性要素の対応する端を電気的に相互接続し、軸方向導電性要素の各対はそれらの端に接続されるループ導電性区域と共に多数巻きの細長い導電体からなるコイル要素からなることを特徴とする。これらの段階の結果としてコイル要素の自己インダクタンスは導電体の回の数を変化することにより比較的任意に選択しうる。導電体は例えば絶縁基板状の導電体の路（トラック）であり、それによりコイル要素は例えばプリント回路板（PCB）のような知られた方法で製造されうる。しかしながら巻数としてみなしうる更により高い柔軟性及び故に自己インダクタンスの値は好ましい実施例により達成され、それは各コイル要素は電気的に絶縁シースと共に設けられる導電性ワイヤで巻かれる自己支持の、実質的にサドル型コイルであることを特徴とする。
所定の共振周波数にRFコイルを同調し、所望の余弦波状電流分布を得るためにコイル要素の自己インダクタンスのみならず、容量要素もまた必要である。故に本発明の装置の更なる好ましい実施例ではコイル要素は直列に接続され、直列接続の開始点及び終点と同様に直列接続で２つの連続したコイル要素間の各接合点が容量性要素を介して共通接地接続に接続され、開始点及び接地接続は第一及び第二のコイル接続をそれぞれ構成し、RF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に電気的に接続されることを特徴とする。コイル要素の所定の自己インダクタンスに対して共振周波数はインピーダンスの値の適切な選択により調整されうる。この実施例の非常に簡単なバージョンは各容量性要素はコンデンサにより形成され、接合点に接続されるコンデンサの容量は同一であり、開始点及び終点に接続されるコンデンサの容量の２倍であることを特徴とする。他の非常に簡単なバージョンは各容量性要素はコンデンサにより形成され、コンデンサの容量は同一であることを特徴とする。
上記のようにRFコイルは円筒軸に垂直に向けられる実質的に均一な磁界を発生及び／又は受信するよう設けられる。この目的のために軸方向導電性要素内の電流は円筒の周辺の各軸方向の導電性要素の位置を示す角度θの余弦に比例する。しかしながら端導電性要素を通る電流は円筒の軸に概略平行に向けられた磁界を発生する。この妨害磁界を最小にするために本発明による更に好ましい実施例はコイル要素は異なるコイル要素に属するループ導電性区域が円筒の同じ端に位置し、余弦波状電流分布を考えた場合に動作状態で同一、又は実質的に同一な電流の反体方向の搬送電流を搬送する軸方向導電性要素に接続されるような方法で円筒軸の周囲に配置されることを特徴とする。余弦波状の電流分布の結果として動作状態で同一又は実質的に同一な電流を搬送する軸方向導電性要素は円筒周囲上に相互に近接して位置する。これらの軸方向導電性要素に接続されるループ導電性区域は円筒周囲の部分にわたり相互に重複し、これらのループ導電性区域内の電流強度はまた等しいか又は実質的に等しいことは明らかである。電流強度が反体方向に向けられている故にそれにより発生された軸方向に向けられた磁界は相互に修正し、それにより軸方向に向けられた妨害磁界の究極の残りは最小化される。
理想的な場合では軸方向の電流は円筒周囲を横切って連続的に正弦波状に分布しなければならない。しかしながらこれは円筒は全ての周囲で実質的に近接した導電性表面を有さなければならないことを意味する。そのような表面を構成することは困難であり、更にまた近接したRFコイルは検査される患者に対して非常にわずらわしいものである。この目的のために余弦波状電流分布が軸方向導電性要素の限定された数により近似的に実施される。RFコイルは円筒の周囲を横切って均一に分布する少なくとも４つのコイル要素からなるときに適切な近似がなされる。
多くの場合に送信及び／又は受信されたRF磁界の回転は好ましい。そのような場合にいわゆる直交位相コイルシステムがしばしば用いられ、このシステムは90゜の相互の位相差で励起され及び／又は読み取られる相互に垂直な方向のRF磁界を発生及び／又は受信する２つのRFコイルからなる。この目的に適切な本発明による装置の実施例は該装置は第一の及び第二のRFコイルからなり、第一及び第二のRFコイルは本質的に同じ構成を有し、第一のRFコイルの第一のコイル接続に関して第二のRFコイルの第一のコイル接続は円筒軸に関して90゜の角度で回転され、第一及び第二のRFコイルの第一のコイル接続は90゜の位相差を有する相互に垂直な向きのRF磁界が発生され及び／又は受信されることを可能にするために90゜の相互位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するよう配置されるRF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に接続されるような方法で同心に配置されることを特徴とする。更なる適切な実施例はRFコイルは2n個の電気的に直列に接続されたコイル要素からなり、ｎは正の偶数であり、直列接続の開始点は終点に電気的に接続され、２つのコイル要素の間の各接合点は容量性要素を介して共通接地接続に接続され、直列接続で直列番号ｉ及びｎ＋ｉを有する２つのコイル要素が各度毎に一方が他方の上に巻かれ、ここで１≦ｉ≦ｎであり、RFコイルは開始点及び、それぞれ直列番号n/2及びn/2＋１を有するコイル要素間の接合点、及び接地接続により形成される第一、第二、第三のコイル接続からなり、第一及び第二のコイル接続は90゜の位相差を有する相互に垂直な向きのRF磁界が発生され及び／又は受信されることを可能にするために90゜の相互位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するよう配置されるRF送信及び／又は受信装置のそれぞれの接続に接続されることを特徴とする。
本発明のこれらのそして他の特徴を以下に図を参照して詳細に説明する。
図１は本発明による磁気共鳴装置の実施例の概略を示す図である。
図２は図１に示されたRFコイル装置の実施例を示す斜視図である。
図３は図２に示されたRFコイルのコイル要素の拡大されたスケールでの斜視図である。
図４は図２に示された型のRFコイル装置の軸方向から見た図である。
図５は図２に示されたRFコイルの回路図の例を示す。
図６は図１に示された装置に適した直交位相コイルシステムの第一実施例を示す軸方向から見た図である。
図７は図６に示された直交位相コイルシステムに対する回路図である。
図８は図１に示された装置に適した直交位相コイルシステムの第二実施例の回路図である。
図９は図８に示された回路の簡単化された表現である。
図１に概略的に示す磁気共鳴装置は定常な磁界Ｈを発生する第一の磁石システム１と、傾斜磁界を発生する第二の磁石システム３と、第一の磁石システム１及び第二の磁石システム３それぞれに対する第一及び第二の電源５及び７とからなる。無線周波数（RF）コイル９はRF交番磁界を発生させるために供される；この目的のためにそれはRF源11に接続される。検査されるべき対象（図示せず）内に送信されたRF磁界により発生されたスピン共鳴信号の検出のためにRFコイル９がまた用いられえ、その目的でそれは信号増幅器13に接続される。信号増幅器13の出力は中央制御装置17に接続される検出回路15に接続される。中央制御装置17はまたRF源11に対する変調器19と、第二の電源７と、表示のためのモニター21とを制御する。RF発振器23は測定信号を処理する検出器15と同様に変調器19を制御する。必要なら第一の磁石システム１の磁石コイルを冷却するために冷却ダクト27を含む冷却装置25が設けられる。この種の冷却システムは抵抗性コイルに対しては水冷システムで、高磁界が必要とされる場合は例えば超伝導磁石コイルに対する液体ヘリウム冷却システムで構成されうる。磁石システム１及び３内に配置されたRFコイル９は測定空間29内に収容され、該空間は医学診断測定のための装置内では検査されるべき患者、または検査されるべき患者の一部分、例えば頭部及び首を収容するのに充分広い。斯くして定常磁界Ｈと、対象のスライスを選択する傾斜磁界と、空間的に均一なRF交番磁界とが測定空間29内で発生されうる。RFコイル９は送信コイル及び測定コイルの機能を結合しうる。その代わりに異なるコイルが、例えば表面コイルの形で測定コイルが該２つの機能に対して用いられうる。以下では通常RFコイル９は測定コイルとしてのみ考える。必要ならコイル９はRF磁界を遮蔽するためにファラデー箱31により密閉される。
図２はRFコイル９の実施例の構成の斜視図である。RFコイル９は動作状態（図１を参照）で定常磁界Ｈの方向に平行に延在する中心軸33を有するまっすぐな円形の筒として主に形成される。RFコイル９は軸33に平行に延在し、各軸方向導電性要素は他の軸方向導電性要素の延在に正反対に対抗するような方法で円筒表面を横切って規則正しく分布する多数の軸方向導電性要素35からなる。軸33に関して直径方向上に延在する２つの軸方向導電性要素35は共に対を構成する。横方向導電性要素35の端付近で中心軸33の周りに延在し、ループ導電性区域39で構成される端導電性要素37が設けられる。各ループ導電性区域39は軸33の周りに180度の弧にわたり延在し、軸に関して正反体に位置する軸方向導電性要素35の対の対応する端を相互接続する。それらの端と相互接続する２つのループ導電性区域と共に軸方向導電性要素35の各対は以下に図３を参照して詳細に説明するコイル要素41を構成する。
図３は図２のそれより大きなスケールでのコイル要素41の斜視図である。コイル要素41の本発明の実施例は導電性ワイヤで巻かれた自己保持型の、実質的にサドル型コイルとして形成される。ワイヤは電気絶縁ラッカー又はエナメル層を設けられる例えば単一導線又はリッツ線のようなコイルの巻き線用に通常用いられる型である。線を巻いた後にコイル要素の形は例えばラッカー層の含浸又は加熱により安定化される。ワイヤの自由端は接続導電体43として給電される。コイル要素41はコイル形成体上にまた巻かれ、又は電気的に絶縁された基板上に表面配線として構成される。各余弦波状要素41の軸方向導電性要素35の電流方向は矢印44により示されるように反体向きである。更にまたRFコイル９は円筒の周囲上の軸方向導電性要素35の位置の関数として電流分布が実質的に余弦波状であるように配置される。
RFコイル９を構成する種々のコイル要素41の接続導電体43は容量性要素45を介して金属環区域49（図２を参照）に接続され、これは47で接地され、共通接地接続を構成する。図２は図を簡単にするために３つの容量性要素45のみを示す。実際に容量性要素の数は図５に示された回路図を参照して記載されるようにより多い。接続導電体43の一つは接続ケーブル51を介してRF源11及び／又は信号増幅器13に接続される。
図４は図２及び３を参照して記載された型のRFコイル９の軸方向に端から見た図である。RFコイル９は一端に配置されるそのループ導電性区域39が図４で見える４コイル要素41からなる。関連した軸導電性要素35はこの図に示され、各軸導電性要素での電流方向は従来の方法で示される：点は与えられた瞬間で電流が観察者に向かう方向を意味し、十字はその瞬間に観察者から遠ざかる方向を意味する。既に述べたように電流分布は余弦波状である。これは任意の軸方向導電性要素35での電流強度がどの瞬間にもcosθに比例することを意味し、ここでθは矢印53により示されたゼロ位置に関して円筒の周囲上で問題の軸方向導電性要素の位置を示す角度である。示された例では第一の軸方向導電性要素35はθ＝22.5度の位置に位置し；次の導電性要素は45゜毎に設けられる。cosθが同じ絶対値を有する軸方向導電性要素35での電流強度の絶対値は同じである。ループ導電性区域39での関連する電流方向は矢印55により示される。異なるコイル要素41に関連し、cosθが同じ値を有する軸方向導電性要素35に接続するループ導電性区域39は同じ電流強度を搬送する。コイル要素41は円筒の同じ端に位置するときにはこれらのループ導電性区域は反体方向の電流を搬送するように円筒軸33の周囲に配置される。従ってこれらの電流により形成され、円筒軸33に平行に延在する磁界はループ導電性区域39（図２を参照）により形成された端導電性要素37の周囲の一部分にわたり相互に補正する。そのような補正が実施される領域は図４で破線の弧57、59により示される。しかしながらこれらの領域の外ではループ導電性区域39内の電流は軸方向磁界を発生する。しかしながらこれらの磁界は軸33に関して正反対に位置するループ導電性区域39の部分に対して反対に向けられることは既に理解されるものである。結果としてそれらは少なくとも軸33の近傍では実質的に相互に打ち消し合う。
図５は図２に示される型のRFコイルの回路図を示す。４コイル要素41は直列に電気的に接続され、直列接続での２つの連続するコイル要素間の各接合点61は、この場合にはコンデンサ63である図２に示される容量性要素の一つを介して図２に示される環状区域49により好ましくは形成される共通接地接続65に接続される。直列接続の開始点67及び終点69はそれぞれのコンデンサ71を介して接地接続65にまた接続される。該コンデンサ63の容量は等しく、総計はコンデンサ71の容量の２倍に達する。開始点67及び接地接続65はそれぞれ第一及び第二のコイル接続を構成する。これらの各点は電源73により図に示されるRF送信装置11及び／又はRF受信装置13の接続の一つに接続される。斯くして形成されたネットワークは低域通過フィルタとして振る舞う。それは２分の１波長の長さを有する本質的に「集中素子伝送ライン」であり、すなわち開始点67と終点69の間で軸方向導電性要素35を介した電流の強度は開始点からの距離に比例する角度の余弦により変化する。開始点67でこの角度はゼロの値を有し、終点69ではそれは180度に等しく、２分の１波長に対応する。軸方向導電性要素35のそれぞれは関連するループ導電性区域39を介して中心軸33に関して正反対に位置する導電性要素に接続されているので所望の余弦波状の電流分布がRFコイル９の全周囲を横切って達成される。結果として２分の１波長の長さの伝送ラインとして構成されたRFコイルは直線偏光されたRF磁界を発生するために適切である。直線偏光されたRF磁界はまた全波長の長さを有する伝送ラインとして構成されたRFコイルにより発生されうるものである。そのようなコイルの回路図は図５に示される回路図で単にコイル要素の数が（所望のRF磁界の近似と等しく正確にするために）２倍多く、コンデンサ63がコンデンサ71と同じ値を有することが違うだけである。
図６は図１に示される装置で用いられうるような第一及び第二のRFコイルの組合せの軸方向での端から見た図である。第一のRFコイル109は第二のRFコイル209により同心に囲まれ、それにより２つのRFコイルは同じ中心軸33を有する。第一及び第二のRFコイル109及び209は本質的に上記のRFコイル９と同じ構成を有する。しかしながら第二のRFコイル209は２つのコイルが一つが正確に他方の中に配置されうるよう第一のRFコイル109のそれより大きな直径を有する。RFコイル109、209は第一のRFコイルの軸方向導電性要素135が第二の導電性要素235と円筒表面上に同じ角度位置で配置されるように向けられる。即ち第二のRFコイルの第一のコイル接続267は第一のRFコイルの第一のコイル接続167に関して円筒軸33について90゜の角度で回転されたものである。第一及び第二のRFコイル109、209のと等価な組合せは２つの別の導電体により２つのRFコイルの対応して位置するコイル要素を同時に巻くことにより得られる。その場合には第一及び第二のRFコイル109、209は実質的に同じ直径を有する。
第７は図６に示された第一及び第二のRFコイル109、209の組合せの回路図を示す。第一のRFコイル109に対する図は図５に示された図に正確に対応し、対応する要素は100増加した対応する符号により示される。第二のRFコイル209は円柱表面上の同じ位置を占める第二のRFコイルのコイル要素241及び第一のRFコイルのコイル要素141は図の他方のすぐ上に示されるように構成される。故に上記のように第一のRFコイル109の第一のコイル接続167に関して90゜回転された第二のRFコイル209の第一のコイル接続267は回路図の概略中間に位置する。残りに対して第二のRFコイル209に対する図は図５に示される図とまた同じである。対応する要素は対応する符号に200増した符号により示される。
第一のRFコイル109の第一のコイル接続は第一の電源173に接続され、第二のRFコイル209の第一のコイル接続267は第二の電源273に接続される。第一及び第二の電源173、273は90゜の相互の位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するように配置されるRF送信及び／又は受信装置の第一及び第二の接続を表す。送信及び受信装置は図１に示された型であり、ここでRF源11の出力又は信号増幅器13の入力はそれ自体知られているハイブリッドネットワーク（図示せず）に接続される。斯くの如くRF送信及び／又は受信装置に接続された第一及び第二のRFコイル109、209は共に直交位相コイルシステムを構成し、これは90゜の位相差を有する相互に垂直に向けられたRF磁界を発生及び／又は受信することが可能である。円偏光RF磁界は斯くして発生される。
図８は図１に示された装置で用いられるのに適した直交コイルシステムの第二の実施例の回路図を示し、図９は同じ回路図の簡単化されたバージョンである。本発明の実施例の直交コイルシステムは単一の連続的に巻かれたコイルとして構成されるRFコイル309からなる。RFコイル309の構成は原理的には図２に示されるRFコイル９の構成に対応する。しかしながらRFコイル309は８つの電気的に直列に接続されたコイル要素341a,...,341hからなる。各都度毎に２つのコイル要素が一方が他方の上に巻かれ、該２つのコイル要素の一連の番号は例えばコイル要素341a及び341eのように直列接続で４だけ各都度に異なる。相互の上に巻かれたコイル要素は図８で他方の上端上の一方として示される。斯くして相互接続は図８ではより明確ではない故に明確にするために図９は従来の方法で連続的に示されるコイル要素内での簡単化された図を示す。直列接続の開始点367は接続リード381により終点369に電気的に接続される。第一のコイル要素341aと最終コイル要素341hの間の接続リードにより確立された接合点を含む２つの連続的なコイル要素341a,...,341h間の各接合点361はコンデンサ363を介して共通接地接続365に接続される。全てのコンデンサ363の値は同じである。開始点367はRFコイルの第一のコイル接続及びコイル要素341b及び341c間の接合点を構成する。接地接続365は第三のコイル接続を構成する。第一及び第二のコイル接続367、383はそれぞれの電源173、273に接続され、これは図７と同様にして90゜の相互の位相差を有するRF信号を供給及び／又は受信するために配置されたRF送信及び／又は受信装置の第一及び第二の接続を表す。それでRFコイル309は回転RF磁界を共に発生する２つの独立したコイルの組み合わせとして動作する。
図８、９に示される実施例のRFコイル309は８つのコイル要素341a...341hからなる。明らかに同様の方法で構成されるが、この数は2nに等しく、ｎは任意の正の偶数であるような異なる数のコイル要素からなるRFコイルを有する直交位相コイルシステムを構成することはまた可能である。この場合には各度毎に連続番号ｉ及びｎ＋ｉを有する２つのコイル要素が一方が他方の上に巻かれ、ここで１≦ｉ≦ｎである。それで第二のコイル接続383は連続番号n/2及びn/2＋１を有するコイル要素間の接合点により形成される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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