(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
室温より低温側にマルテンサイト変態開始温度を有し、非熱弾性型のマルテンサイト変態をするＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系形状記憶合金において、応力誘起マルテンサイト相を生じせしめる変形を行った後に、除荷に先立ってマルテンサイト変態開始温度より低温度まで冷却し、次いで除荷することを特徴とする形状記憶合金の形状回復特性向上方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、配管用の継手などに応用される形状記憶合金に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、給水管などの配管の接続に用いる継手や各種機械式固定具に形状記憶合金が応用されている。これに用いる形状記憶合金としては、Ｔｉ−Ｎｉ系合金、Ｃｕ系合金、およびＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系合金などが考えられ、中でもＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系合金は材料の加工性が良好で、かつ経済性に優れることから最も適していると考えられる。
【０００３】
ところが、継手や各種機械式固定具のように形状回復現象（形状記憶効果）の発現を一度だけ利用するような用途に於ける該形状記憶合金の形状回復特性は、該合金が非熱弾性型マルテンサイト変態を利用しているために、熱弾性型のマルテンサイト変態を利用するＴｉ−Ｎｉ系合金やＣｕ系合金に比べて必ずしも十分ではないという問題があった。
【０００４】
これに対して、特開昭６２−１１２７２０号公報には、非熱弾性型マルテンサイト変態を利用している合金の内、Ｆｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系形状記憶合金の形状回復特性を向上させる目的で、加工と熱処理を組み合わせて繰り返し行う方法が提案されている。しかし該方法では良好な形状記憶効果を得るのに数回の加工と熱処理を繰り返さねばならず、それにより合金本来の経済的優位性が減じてしまう可能性がある。この他に、熱処理の繰り返しによる機械的性質の変化や合金表面の酸化による汚濁も、処理温度や繰り返し数によっては無視し得ない問題と成り得る。
【０００５】
また、Ｆｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系以外の非熱弾性型マルテンサイト変態を利用する形状記憶合金の形状回復特性の向上について検討した例は見あたらない。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
このように、加工と熱処理の繰り返しによる方法では、経済的優位性の消失や、他の特性の変化を伴うことなく非熱弾性型マルテンサイト変態を利用した形状記憶合金の形状回復特性を向上させることは困難である。
本発明は、そのような問題点を有する方法によることなく、該形状記憶合金の形状回復特性を向上させることを目的になされたものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、室温より低温側にマルテンサイト変態開始温度を有し、非熱弾性型のマルテンサイト変態をするＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系形状記憶合金において、応力誘起マルテンサイト相を生じせしめる変形を行った後に、除荷に先立ってマルテンサイト変態開始温度より低温度まで冷却し、次いで除荷することを特徴とする形状記憶合金の形状回復特性向上方法を要旨とするものである。
【０００８】
本発明で言う非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金とは、例えば特開昭６１−０７６６４７号公報に記載されているＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系合金などに代表されるものである。
該合金の形状記憶効果は、変形によって「応力誘起されたマルテンサイト相（以下、ＳＩＭ）」がその後の加熱によって逆変態し消失することによって発現される。この過程の内、初めの変形時に「熱的に誘起されたマルテンサイト相（以下、ＴＩＭ）」が存在していると、形状回復特性が劣ることが知られている。本発明で、合金を、室温より低温側に「マルテンサイト変態開始温度（以下、Ｍｓ  点）」を有するものに限定したのは、こうした状況をさけて、本質的に特性の優れたものに対して本方法を適用するためである。
【０００９】
次ぎに、本発明者らは、Ｆｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系合金において、ＳＩＭと、変形後、合金がＭｓ  点以下に冷却された時に生成するＴＩＭとの結晶学的関係を調べた。その結果、ＳＩＭを生成させる変形を行った後、除荷してから合金をＭｓ  点以下に冷却した場合には、ＴＩＭは、大部分の結晶粒内でＳＩＭとは無関係に生成し、両者の複雑な交差が多く発生する。その結果、この合金を加熱してもＳＩＭの逆変態の部分的な阻害が生じ、従って、形状回復特性がＴＩＭを生成させなかったものよりも劣る。
【００１０】
これに対して、ＳＩＭを生成させる変形を行った後、除荷せず、そのままの状態でＭｓ  点以下に冷却し、ＴＩＭを生成させた場合には、大部分の結晶粒に於いて、ＴＩＭはＳＩＭと平行に生成し、両者の交差が生ずる割合が極めて低く、従ってこの合金を加熱した場合には、形状回復特性が劣化しないばかりか、ＳＩＭと平行なＴＩＭの逆変態がＳＩＭの逆変態と同一方向の形状記憶効果をもたらすため形状回復特性が向上することを見い出した。
【００１１】
また、ＳＩＭの生成後除荷することなくＭｓ  点以下に冷却する工程は、変形と熱処理を繰り返す処理よりも、合金の形状記憶処理（形状記憶効果を発現させるための処理）コストに及ぼす影響が極めて低いこと、熱処理を行わないため、合金の機械的な性質の変化や酸化による表面の汚濁の心配のないことも見い出した。
【００１２】
本発明はこうした研究結果に基づいてなされたものであり、形状記憶処理コストの上昇を極力抑制しながら、非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金の形状回復特性を向上させる方法を提供するものである。
【００１３】
本発明方法における冷却はどのような方法で行ってもよく、簡便に行えるものとして、例えば液体窒素などを用いることも出来る。冷却は、Ｍｓ  点より低温度まで行われれば形状回復特性向上の効果が得られるが、その効果を最大限に引き出すためにはＭｓ  点より概ね３０度以上低温度にまで冷却することが望ましい。
この方法は、非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する全ての形状記憶合金の形状回復特性の向上に用いることが出来る。
【００１４】
【作用】
非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金の示す形状回復特性は、結晶中に誘起される特定の結晶方位のＳＩＭの量に依存する。そこでその量を多くするために加える変位を大きくすると異なる結晶方位のＳＩＭ同士の交差が生じ、その結果かえって形状回復特性が劣化するので、加え得る変位には限界があった。しかし、本発明の方法を用いれば、特定方位のマルテンサイト相を、お互いに交差させることなく、変形のみによって誘起出来る量以上に誘起することが可能となり、従って良好な形状回復特性を得ることが出来る。
【００１５】
【実施例】
［実施例１］
質量比で、Ｍｎ，ＳｉおよびＣｒをそれぞれ２８％，６％および５％含有し、残部がＦｅと不可避な不純物よりなるＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系形状記憶合金を用いて、厚さ２ｍｍ、平行部の長さおよび幅がそれぞれ５０ｍｍおよび１０ｍｍの平板状引張試験片を作製した。全ての試験片の平行部には、その間の距離がおおよそ４５ｍｍであるような２本のけがき線を引いた。
【００１６】
これらの試験片に引張変形を加え、種々の大きさの歪を与えた。２体の試験片に同一の歪を与えた後、一方は除荷し、また他方は除荷することなく引張試験機の掴み具に保持したままの状態で液体窒素中に５分間浸し、次いで、液体窒素中から取り上げた後に除荷した。これらの工程を経た試験片を３００℃に加熱して形状記憶効果を発現させた。
【００１７】
以上の過程において、けがき線間の距離を測定し、それらの変化から次式で定義する付与歪と、形状回復特性としての形状回復歪を調べた。すなわち、変形開始前の距離、変形後除荷前の距離、除荷後の距離、および３００℃加熱後室温まで冷却されたときの距離をそれぞれＬ０  ，Ｌ１  ，Ｌ２  、およびＬ３  とすると、
付与歪（％）＝（Ｌ１  −Ｌ０  ）／Ｌ０  ×１００
形状回復歪（％）＝（Ｌ２  −Ｌ３  ）／Ｌ２  ×１００
である。
【００１８】
得られた結果を表１に示す。
このように本発明の方法によれば、非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金の形状回復特性を効率的に向上させることが出来る。
【００１９】
【表１】
0003597906.tif 000002
【００２０】
［実施例２］
質量比で、Ｍｎ，ＳｉおよびＣｒをそれぞれ２８％，６％および５％含有し、残部がＦｅと不可避な不純物よりなるＦｅ−Ｍｎ−Ｓｉ系形状記憶合金の丸棒から、肉厚２ｍｍ、長さ４０ｍｍで異なる内径（外径）を有する種々の円筒を切削加工により作製した。これらの円筒内に、長さ５０ｍｍの平行部を有する拡径用マンドレルを通すことによって合金内にＳＩＭを生成させ、その後の加熱によって円筒の径が収縮する形状記憶効果が発現するようにした。マンドレルの平行部の直径は一種類とし、円筒の内径を種々の大きさに作り分けることによって、異なる大きさの、次式で定義する拡径率の拡径を施した。すなわち、拡径前円筒の内直径、およびマンドレルの平行部直径をそれぞれＤ０  、およびＤ１  とすると、
拡径率（％）＝（Ｄ１  −Ｄ０  ）／Ｄ０  ×１００
である。
【００２１】
２個の円筒に、等しい拡径率の拡径を行うに当たり、一方には、マンドレルを一定速度で通して、拡径と除荷を連続して行った。これに対して他方には、円筒の全体がマンドレルの平行部上に来たところでマンドレルの動きを止め、−５０℃に冷却したエチルアルコール冷浴にマンドレルごと浸して除荷前にＴＩＭを生成させた。冷浴から取り出した後、マンドレルを貫通させて除荷を行った。
【００２２】
これらの円筒を３００℃に加熱して径収縮を起こさせ、その前後の内直径の変化から次式で定義する内径収縮率を求めた。すなわち、加熱前の内直径、および加熱後室温まで冷却された時の内直径をそれぞれＤ２  、およびＤ３  とすると、
内径収縮率（％）＝（Ｄ２  −Ｄ３  ）／Ｄ２  ×１００
である。なお、Ｄ０  ，Ｄ２  ，Ｄ３  には円筒のマンドレル入り側端部における値を用いた。
【００２３】
種々の拡径率に対する内径収縮率の結果を表２に示す。
このように本発明の方法によれば、非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金製円筒の形状記憶効果による内径収縮率、すなわち形状回復特性を効率的に向上させることが出来る。
【００２４】
【表２】
0003597906.tif 000003
【００２５】
【発明の効果】
本発明により、非熱弾性型のマルテンサイト変態を利用する形状記憶合金の形状回復特性を向上させることが出来る。またそのために、形状記憶処理コストの大幅な上昇や、合金の機械的性質の変化を招くこともない。