(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に飯器を収納し得るように構成された炊飯器本体と、該炊飯器本体の開口を開閉自在に覆蓋する蓋体と、前記飯器を加熱する加熱手段と、前記飯器の温度を検出する温度検出手段とを備え、炊飯終了後において前記飯器温度を所定の保温温度に保持するように前記加熱手段への通電を制御する保温制御を行うとともに、該保温制御中における保温温度を表示装置に数値表示する表示制御手段を付設してなる電気炊飯器であって、保温温度表示がなじまない所定の条件下には前記表示制御手段による保温温度の表示を禁止する表示禁止手段を付設したことを特徴とする電気炊飯器。
【請求項２】
前記所定の条件を、保温経過時間が上限時間を超えたときとしたことを特徴とする前記請求項１記載の電気炊飯器。
【請求項３】
前記所定の条件を、温度検出手段により検出される温度が大きく変化している間としたことを特徴とする前記請求項１および２のいずれか一項記載の電気炊飯器。
【請求項４】
前記所定の条件を、保温に適さないメニューが選択されたときとしたことを特徴とする前記請求項１、２および３のいずれか一項記載の電気炊飯器。
【請求項５】
補助電源を付設して、停電時に前記表示制御手段による保温温度数値表示を行うようにしたことを特徴とする前記請求項１、２、３および４のいずれか一項記載の電気炊飯器。
【請求項６】
前記温度検出手段による検出温度が腐敗温度に低下した時には警告報知を行うようにしたことを特徴とする前記請求項５記載の電気炊飯器。
【請求項７】
前記温度検出手段による温度検出および前記表示制御手段による保温温度表示を所定時間毎に行うようにしたことを特徴とする前記請求項５および６のいずれか一項記載の電気炊飯器。
【請求項８】
停電状態が所定時間以上続いた場合には、前記所定時間毎の温度検出および保温温度表示を停止するようにしたことを特徴とする前記請求項５、６および７のいずれか一項記載の電気炊飯器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、保温温度を表示できるように構成された電気炊飯器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、電気炊飯器においては、炊き上がったご飯を所定の保温温度に保持する保温制御が行われることとなっている。この保温制御中において、液晶表示装置等に保温温度を数値表示することなく、例えば高温保温か低温保温かを表示灯（例えば、ＬＥＤ）の点灯により表示するようにした電気炊飯器は従来からよく知られている。
【０００３】
上記のような構成の電気炊飯器においては、表示灯の点灯あるいは消灯によって保温状態を確認することとなっているため、人によっては確認しにくいばかりでなく、誤確認してしまうおそれがあった。
【０００４】
上記不具合に対処するために、保温温度状態を文字又は数字からなる記号を用いて液晶表示装置等からなる表示器に表示するようにした電気炊飯器が提案されている（例えば、特開平４−１０２９２０号公報参照）。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記公知例の電気炊飯器の場合、保温温度を液晶表示装置等の表示器に常時表示するようになっているため、保温経過時間が上限時間を超えていて保温温度表示を行わない方が好ましい場合、再加熱時のようにご飯の温度が変化していて保温温度表示が実質的に無意味な場合、保温に適さないメニュー（例えば、おかゆ等）が選択された場合にも保温温度表示が行われることとなり、ユーザに誤解を与えるおそれがあるとともに、消費電力の増大を招くという不具合がある。
【０００６】
本願発明は、上記の点に鑑みてなされたもので、保温温度表示が不適当な場合には保温温度表示を行わないようにして、ユーザが誤解しないようにするとともに、消費電力を低減することを目的とするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明では、上記課題を解決するための手段として、内部に飯器を収納し得るように構成された炊飯器本体と、該炊飯器本体の開口を開閉自在に覆蓋する蓋体と、前記飯器を加熱する加熱手段と、前記飯器の温度を検出する温度検出手段とを備え、炊飯終了後において前記飯器温度を所定の保温温度に保持するように前記加熱手段への通電を制御する保温制御を行うとともに、該保温制御中における保温温度を表示装置に数値表示する表示制御手段を付設してなる電気炊飯器において、保温温度表示がなじまない所定の条件下には前記表示制御手段による保温温度の表示を禁止する表示禁止手段を付設している。
【０００８】
上記のように構成したことにより、炊飯終了後における保温工程（即ち、所定の保温温度に保持するように加熱手段への通電を制御する工程）においては、保温温度が表示装置に数値表示されるが、保温温度表示がなじまない所定の条件下においては、表示禁止手段により保温温度の表示が禁止される。従って、保温温度表示が不適当な場合には保温温度表示が行われないこととなり、ユーザが誤解することもなく、消費電力を抑制することもできる。
【０００９】
請求項２の発明におけるように、請求項１記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、保温経過時間が上限時間を超えたときとした場合、上限時間を超えた長時間保温になった時に保温温度表示を禁止することで長時間保温の警告が可能となり、長時間保温を警告する他の手段を設ける必要がなくなる。
【００１０】
請求項３の発明におけるように、請求項１および２のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、温度検出手段により検出される温度が大きく変化している間とした場合、例えば炊飯終了後から保温制御温度に達するまでの間とか、低温保温から高温保温に移行する時およびその後の一定時間とかのように、温度検出手段により検出される温度が大きく変化している間においては、温度検出手段による検出温度とご飯の温度とが対応しておらず、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないところから、保温温度表示が表示禁止手段により禁止されることとなり、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【００１１】
請求項４の発明におけるように、請求項１、２および３のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、保温に適さないメニューが選択されたときとした場合、保温に適さないメニュー（例えば、おかゆ等）が選択されたときには、保温温度表示が表示禁止手段により禁止されることとなり、保温可能なメニューと保温不可能なメニューとを区別し易くなる。
【００１２】
請求項５の発明におけるように、請求項１、２、３および４のいずれか一項記載の電気炊飯器において、補助電源を付設して、停電時に前記表示制御手段による保温温度数値表示を行うようにした場合、停電時（例えば、電源コンセントが抜かれた時）にも保温温度表示がなされることとなり、ご飯温度の状態を確認することができる。
【００１３】
請求項６の発明におけるように、請求項５記載の電気炊飯器において、前記温度検出手段による検出温度が腐敗温度に低下した時には警告報知を行うようにした場合、ご飯の温度が腐敗温度に低下する前に警告報知が行われることとなり、ユーザが対応し易くなる。
【００１４】
請求項７の発明におけるように、請求項５および６のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記温度検出手段による温度検出および前記表示制御手段による保温温度表示を所定時間毎に行うようにした場合、補助電源の消耗を防止することができる。
【００１５】
請求項８の発明におけるように、請求項５、６および７のいずれか一項記載の電気炊飯器において、停電状態が所定時間以上続いた場合には、前記所定時間毎の温度検出および保温温度表示を停止するようにした場合、補助電源の消耗を予防することができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、添付の図面を参照して、本願発明の好適な実施の形態について詳述する。
【００１７】
この電気炊飯器は、内部に炊飯用の飯器３を収納し得るように構成され且つ空間部４を有する二重構造の炊飯器本体１と、該炊飯器本体１の上部開口を開閉自在に覆蓋する蓋体２とを備えている。
【００１８】
前記炊飯器本体１は、外側壁となる胴部５ａと底壁となる底部５ｂとを有する合成樹脂の一体成形品からなる外ケース５と、内周壁となる合成樹脂製の有底筒状の保護枠６と、該保護枠６の上端と前記外ケース５の上端とを結合する合成樹脂製の肩部材７とによって構成されており、前記外ケース５、保護枠６および肩部材７に囲まれて前記空間部４が形成されている。なお、前記保護枠６内には、前記飯器３が取り出し可能に収納されることとなっている。
【００１９】
前記保護枠６の底面中央部には、飯器温度を検出するための温度検出手段として作用するセンタセンサー８を臨ませるためのセンサー穴９が形成されている。
【００２０】
前記センサー穴９を包囲するように炊飯時における加熱手段として作用する環状の電磁誘導コイル（以下、ワークコイルという）１０が前記保護枠６の底面および該底面から側周面に至る間の湾曲部に対応して配設されている。該ワークコイル１０は、交番磁界を発生するものであり、該交番磁界の電磁誘導により前記飯器３に誘導渦電流を発生させ、該誘導渦電流の抵抗熱を利用して加熱するものとされている。なお、飯器３は、ワークコイル１０により誘導渦電流を発生させることのできる材質（例えば、磁性体材料）により構成される。
【００２１】
前記ワークコイル１０は、前記保護枠６の底面に対して固定されたコイルダイ１１と前記保護枠６の底面との間に挟持されている。符号１２はフェライトコアであり、ワークコイル１０による磁気が下方に存在する機器に対して影響を及ぼさないように遮閉する作用をなす。
【００２２】
前記センサー穴９内には、前記飯器３の底部に対して接触するようにしてセンタセンサー８が設けられている。また、前記保護枠６の側周面には、保温時における加熱手段として作用する保温ヒータ１３が取り付けられている。
【００２３】
前記炊飯器本体１の底部（即ち、外ケース５の底部５ｂ）には、前記ワークコイル１０の通電制御を行うためのパワートランジスタおよび整流用ダイオードブリッジ（図示省略）等の電子部品へ冷却風を圧送する電子部品冷却ファン１４が配設されている。また、前記炊飯器本体１の底壁（具体的には、外ケース５の底部５ｂ）には、前記電子部品冷却ファン１４に対向して空気入口１５が形成されている。
【００２４】
一方、前記蓋体２は、外面を構成する合成樹脂製の上板１６と、内面を構成する合成樹脂製の下板１７とによって構成されており、前記上下板１６，１７に囲まれた空間部１８には、断熱材１９が配設されている。
【００２５】
この蓋体２は、前記肩部材７の一側に形成されたヒンジユニット２０を介して炊飯器本体１に対して弧回動自在且つ着脱自在に取り付けられている。
【００２６】
そして、前記蓋体２の中央部には、前記上板１６から垂設された筒部２１が形成されており、該筒部２１内には、炊飯時に発生する水蒸気を外部へ排出するための蒸気排出通路２２を有するスチームキャップ２３が着脱自在に取り付けられている。該スチームキャップ２３内には、調圧弁として作用するボール弁２４が配設されている。前記スチームキャップ２３の下端には、前記蓋体２の閉止時に前記飯器３の開口部３ａを密閉するための熱良導体（例えば、アルミ合金）からなる放熱板２５が取り付けられている。符号２６はスチームキャップ２３への蒸気入口、２７はスチームキャップ２４からの蒸気出口、２８は放熱板２５に形成された蒸気口、２９は放熱板２５の周縁と飯器３の開口部３ａとの間をシールするシールパッキン、３０は放熱板２５と蓋体下板１７との間をシールするシールパッキンである。
【００２７】
前記肩部材７には、肩ヒータ３１が設けられており、該肩ヒータ３１に対しては、前記蓋体２の閉止時に放熱板２５の外周縁が圧接され、放熱板２５は肩ヒータ３１からの熱伝導により加熱されることとなっている。この肩ヒータ３１は、断面逆Ｕ字状のヒータリング３２と、該ヒータリング３２内に配設された発熱体３３とからなっている。
【００２８】
また、前記蓋体２には、前記放熱板２５の内方に位置し、該放熱板２５との間に空間部を介在させた状態で前記飯器３の開口部３ａより内方に臨ませ且つその外周を前記飯器３の内周面に近接させて支持された熱良導体からなる内蓋３４が設けられている。該内蓋３４は、前記スチームキャップ２３の中心部に下向きに突設された支持軸３５に対して着脱自在に嵌着されるシールパッキン３６に取り付けられている。
【００２９】
前記炊飯器本体１内の側方部位（例えば、ヒンジユニット２０側）おける空間部４には、送風ファン３７が前記肩部材７に取り付けられた状態で配置されている。該送風ファン３７は、スクロールタイプのファンケーシングを有する遠心ファンとされている。
【００３０】
前記送風ファン３７の吐出口３７ａには、ダクト３８が接続されており、該ダクト３８の上端は、前記肩部材７に形成された環状通路３９の入口３９ａに臨まされている。また、前記肩部材７には、前記環状通路３９と前記飯器３と前記保護枠６との間に形成される環状の隙間Ｃの上部とを連通する複数の連通口４０が形成されている。つまり、前記送風ファン３７からの送風は、前記ダクト３８、環状通路３９および連通口４０を介して前記隙間Ｃの上部へ供給されることとなっているのである。符号４１は前記外ケース５の胴部５ａの下部に形成された空気取り入れ口である。
【００３１】
前記炊飯器本体１の反ヒンジ側（即ち、蓋体２をロックするロック機構４２が設けられている側）における空間部４には、ワークコイル１０、保温ヒータ１３および肩ヒータ３１等への通電制御を司る制御ユニットが組み込まれた制御基板４３が配設される一方、前記肩部材７における反ヒンジ側（即ち、蓋体２をロックするロック機構４２が設けられている側）には、各種操作スイッチ類（例えば、炊飯スイッチ、予約スイッチ等）および表示装置として作用する液晶表示装置を備えた操作パネル部４４が設けられている。
【００３２】
該操作パネル部４４には、図２に示すように、炊飯スイッチ４５、予約スイッチ４６、取消スイッチ４７、保温スイッチ４８、再加熱スイッチ４９、メニュースイッチ５０、時スイッチ５１、分スイッチ５２および液晶表示装置５３が設けられている。該液晶表示装置５３の周辺には、メニュースイッチ５０の操作に応じて液晶表示装置５３の矢印５３ａが移動して表示される各種メニュー（「白米」、「早炊き」、「玄米」、「おかゆ」、「炊込み」、「おこわ」および「ピラフ」）が表示されている。ここで、前記保温スイッチ４８は、１回の押圧操作により通常保温が選択され、２回の押圧操作により低温保温が選択されることとなっている。
【００３３】
ついで、図３に示す電気回路図に基づいて、本実施の形態にかかる電気炊飯器における電気的構成を説明する。なお、図１および図２に示された各部に対応する部分には同一の参照符号を付して示す。
【００３４】
商用交流電源５４からの電力は、飯器３の異常加熱を検知して溶断する温度ヒューズ５５および整流回路５６を経てワークコイル１０に供給されるとともに、保温ヒータ１３および肩ヒータ３１にも供給されることとなっている。符号５７は平滑コンデンサ、５８は共振コンデンサ、５９，６０はヒータ駆動回路、６５は補助電源となる電池である。
【００３５】
前記ワークコイル１０には、マイクロコンピュータユニット（以下、マイコンと略称する）６１からＩＧＢＴドライブ回路６２を経た指令によりＯＮ／ＯＦＦ制御されるパワートランジスタ６３からの制御信号が与えられることとなっている。
【００３６】
前記マイコン６１は、所定のプログラムに従ってパワートランジスタ６３の制御を行い、これによりワークコイル１０への通電を制御する。この通電制御は、前記センターセンサ８（図１参照）内に内蔵されたサーミスタ６４からの出力信号に基づいて行なわれる。
【００３７】
上記マイコン６１は、通常の各種制御機能に加えて、炊飯終了後において飯器温度Ｔを保温温度Ｔｓに保持するようにワークコイル１０への通電を制御する保温制御を行う機能と、該保温制御中における保温温度Ｔｓを前記液晶表示装置５３に数値表示する表示制御手段としての機能と、保温温度表示がなじまない所定の条件下には前記表示制御手段による保温温度Ｔｓの表示を禁止する表示禁止手段としての機能と、その他以下に説明する機能とを有している。
【００３８】
（Ｉ）  保温温度表示制御（Ｉ）
図４に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（Ｉ）について詳述する。この場合、通常保温が選択されており、保温温度表示がなじまない所定の条件は、保温経過時間ｔが上限時間ｔｍａｘ（例えば、２４時間）を超えたときとされている。
【００３９】
ステップＳ１において保温制御が開始されされたと確認されると、ステップＳ２において温度検出手段として作用するセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ３において保温開始時からの経過時間ｔと上限時間ｔｍａｘ（例えば、２４時間）との比較がなされ、ここで、ｔ≦ｔｍａｘと判定された場合には、ステップＳ４においてセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。この保温温度表示は、図２に示すように、時刻表示とともにされる。ステップＳ３においてｔ＞ｔｍａｘと判定された場合には、ステップＳ５において液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。該保温温度表示の消灯は、マイコン６１における表示禁止手段により行われる。
【００４０】
そして、ステップＳ６において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ７〜ステップＳ９においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１０、ステップＳ１１およびステップＳ９においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、保温温度表示制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００４１】
即ち、保温経過時間ｔが上限時間ｔｍａｘ（例えば、２４時間）を超えた場合には、保温温度表示を行わないことになっているのである。ところで、保温経過時間ｔが上限時間ｔｍａｘ（例えば、２４時間）を超えた長時間保温になった時には、ご飯がパリパリになったり、べちゃついたりすることがあるし、また褐変が発生したり、保温臭が強くなったりすることがあるが、上記したように、保温温度表示を禁止することで長時間保温の警告が可能となり、長時間保温を警告する他の手段を設ける必要がなくなる。
【００４２】
この場合の飯器温度の時間的変化は、図１０のタイムチャートに示す通りである。
【００４３】
（ＩＩ）  保温温度表示制御（ＩＩ）
図５に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＩ）について詳述する。この場合、通常保温が選択されており、保温温度表示がなじまない所定の条件は、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、炊飯終了から所定時間ｔ１＝３時間が経過するまでの間）とされている。ここで、前記所定時間ｔ１は、炊飯終了後においてセンタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが保温設定温度Ｔｓの近くまで低下するに要する時間とされ、前以て実験等により決定される。
【００４４】
ステップＳ１において炊飯終了が確認されると、ステップＳ２においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ３において炊飯終了時からの経過時間ｔと所定時間ｔ１（例えば、３時間）との比較がなされ、ここで、ｔ＜ｔ１と判定された場合には、ステップＳ５に進んで、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯されるが、ｔ≧ｔ１と判定された場合には、ステップＳ４においてセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。前記保温温度表示の消灯は、マイコン６１における表示禁止手段により行われる。
【００４５】
そして、ステップＳ６において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ７〜ステップＳ９においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１０、ステップＳ１１およびステップＳ９においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、保温温度表示制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００４６】
即ち、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、炊飯終了から所定時間ｔ１＝３時間が経過するまでの間）においては、保温温度表示を行わないことになっているのである。ところで、炊飯終了後から保温制御温度Ｔｓに達するまでの間においては、センタセンサー８による検出温度Ｔとご飯の温度とが対応しておらず、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないが、上記したように、保温温度表示を禁止することで、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【００４７】
この場合の飯器温度の時間的変化は、図１０のタイムチャートに示す通りである。
【００４８】
（ＩＩＩ）  保温温度表示制御（ＩＩＩ）
図６に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＩＩ）について詳述する。この場合、通常保温が選択されており、保温温度表示がなじまない所定の条件は、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、炊飯終了から飯器温度Ｔが所定温度Ｔ１＝７５℃に低下するまでの間）とされている。前記所定温度Ｔ１は、保温設定温度Ｔｓより若干高い温度に設定される。
【００４９】
ステップＳ１において炊飯終了が確認されると、ステップＳ２においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ３において飯器温度Ｔｔと所定温度Ｔ１（例えば、７５℃）との比較がなされ、ここで、Ｔ≧Ｔ１と判定された場合には、ステップＳ４において液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯されるが、Ｔ＜Ｔ１と判定された場合には、センタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。前記保温温度表示の消灯は、マイコン６１における表示禁止手段により行われる。
【００５０】
そして、ステップＳ６において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ７〜ステップＳ９においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１０、ステップＳ１１およびステップＳ９においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、保温温度表示制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００５１】
即ち、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、炊飯終了から飯器温度Ｔが所定温度Ｔ１＝７５℃が低下するまでの間）においては、保温温度表示を行わないことになっているのである。ところで、炊飯終了後から保温制御温度Ｔｓに達するまでの間においては、センタセンサー８による検出温度Ｔとご飯の温度とが対応しておらず、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないが、上記したように、保温温度表示を禁止することで、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【００５２】
この場合の飯器温度の時間的変化は、図１０のタイムチャートに示す通りである。
【００５３】
（ＩＶ）  保温温度表示制御（ＩＶ）
図７に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＶ）について詳述する。この場合、通常保温が選択されており、保温温度表示がなじまない所定の条件は、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、ユーザの意図により再加熱スイッチ４９が操作されて、再加熱が実行されている間およびその後の所定時間）とされている。
【００５４】
ステップＳ１において保温制御が開始されされたと確認されると、ステップＳ２において再加熱が開始されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定されると、ステップＳ３において再加熱が終了したか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合には、ステップＳ７に進んで液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。また、ステップＳ３において肯定判定され、ステップＳ４において再加熱終了から所定時間Δｔ（例えば、３０分）が経過したか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合にもステップＳ７に進んで液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。
【００５５】
一方、ステップＳ２において否定判定された場合およびステップＳ４において肯定判定された場合には、ステップＳ５に進んでセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ６においてセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。前記保温温度表示の消灯は、マイコン６１における表示禁止手段により行われる。
【００５６】
そして、ステップＳ８において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ８〜ステップＳ１０においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１１、ステップＳ１２およびステップＳ１０においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、保温温度表示制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００５７】
即ち、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、ユーザの意図により再加熱スイッチ４９が操作されて、再加熱が実行さている間およびその後の所定時間＝３０分）においては、保温温度表示を行わないことになっているのである。ところで、再加熱時においては飯器３内の上下で温度の差が生じて温度を正しく測定することが困難で、センタセンサー８による検出温度Ｔとご飯の温度とが対応しないところから、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないが、上記したように、保温温度表示を禁止することで、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【００５８】
この場合の飯器温度の時間的変化は、図１０のタイムチャートに示す通りである。
【００５９】
（Ｖ）  保温温度表示制御（Ｖ）
図８に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（Ｖ）について詳述する。この場合、保温温度表示がなじまない所定の条件は、保温に適さないメニュー（例えば、おかゆ、雑炊、炊込み、おこわ、ピラフ）が選択されたときとされている。
【００６０】
ステップＳ１において保温制御が開始されされたと確認されると、ステップＳ２においてメニュー「おかゆ」が選択されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ９に進み、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ステップＳ２において否定判定された場合には、ステップＳ３においてメニュー「雑炊」が選択されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ９に進み、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ステップＳ３において否定判定された場合には、ステップＳ４においてメニュー「炊込み」が選択されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ９に進み、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ステップＳ４において否定判定された場合には、ステップＳ５においてメニュー「おこわ」が選択されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ９に進み、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ステップＳ５において否定判定された場合には、ステップＳ６においてメニュー「ピラフ」が選択されたか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ９に進み、液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ステップＳ６において否定判定された場合（換言すれば、メニュー「白米」が選択された場合）には、ステップＳ７においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ８においてセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。前記保温温度表示の消灯は、マイコン６１における表示禁止手段により行われる。
【００６１】
即ち、保温に適さないメニュー（例えば、おかゆ等）が選択されたときには、保温温度表示を行わないことになっているのである。このようにすると、保温可能なメニューと保温不可能なメニューとを区別し易くなる。
【００６２】
（ＶＩ）  保温温度表示制御（ＶＩ）
図９に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＶＩ）について詳述する。この場合、低温保温が選択されており、保温温度表示がなじまない所定の条件は、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、保温温度帯が低温から高温に移行している間）とされている。
【００６３】
ステップＳ１において保温制御が開始されたことが確認されると、ステップＳ２においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ３およびステップＳ４において保温開始からの経過時間ｔがｔ２〜ｔ３（例えば、６〜７時間）およびｔ４〜ｔ５（例えば、１２〜１３時間）の間にあるか否かの判定がそれぞれなされ、両方で肯定判定された場合には、ステップＳ５に進んでセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示されるが、両方で否定判定された場合には、ステップＳ６に進んで液晶表示装置５３に表示されている保温温度表示が消灯される。ここで、保温経過時間ｔ２は、低温保温から中温保温への保温設定温度の変更時であり、保温経過時間ｔ４は、中温保温から高温保温（換言すれば、通常保温）への保温設定温度の変更時である。
【００６４】
ついで、ステップＳ７において保温経過時間ｔ２（例えば、３時間）が経過したか否かの判定がなされ、ここで、否定判定された場合（換言すれば、低温保温領域にあると判定された場合）、ステップＳ８に進んで保温設定温度Ｔｓが低温保温設定温度Ｔｓ１（例えば、６５℃）に設定される。ステップＳ７において肯定判定された場合（換言すれば、低温保温領域が終わったと判定された場合）、ステップＳ９において保温経過時間ｔ４（例えば、１２時間）が経過したか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合（換言すれば、中温保温領域にあると判定された場合）、ステップＳ１０に進んで保温設定温度Ｔｓが中温保温設定温度Ｔｓ２（例えば、６８℃）に設定される。ステップＳ９において肯定判定された場合（換言すれば、中温保温領域が終わったと判定された場合）、ステップＳ１１に進んで保温設定温度Ｔｓが高温保温設定温度Ｔｓ３（例えば、７２℃）に設定される。
【００６５】
そして、ステップＳ１２において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、Ｔｓ１＝６５℃、Ｔｓ２＝６８℃あるいはＴｓ３＝７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１３〜ステップＳ１５においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１６、ステップＳ１７およびステップＳ１５においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、Ｔｓ１＝６５℃、Ｔｓ２＝６８℃あるいはＴｓ３＝７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、保温温度表示制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００６６】
即ち、センタセンサー８により検出される飯器温度Ｔが大きく変化している間（即ち、低温保温→中温保温→高温保温への保温設定温度の移行時およびその後の所定時間＝１時間）においては、保温温度表示を行わないことになっているのである。ところで、炊飯終了後から保温制御温度Ｔｓに達するまでの間においては、センタセンサー８による検出温度Ｔとご飯の温度とが対応しておらず、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないが、上記したように、保温温度表示を禁止することで、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【００６７】
この場合の飯器温度の時間的変化は、図１１のタイムチャートに示す通りである。
【００６８】
ところで、電気炊飯器においては、コンセントが抜かれたり、電力の使用し過ぎによりブレーカが落ちたり、あるいは落雷があったりすると、停電するが、通常、停電時においては、補助電源である電池の電力によって時計機能と停電表示は行われるが、それ以外の全ての機能が停止されることとなっている。そのため、飯器３内のご飯の温度等を測定・表示できず、ご飯が腐敗温度に近づいてもユーザに警告できないという不具合が生じていた。
【００６９】
そこで、本実施の形態においては、停電時にも保温温度表示を行い得るようにするとともに、停電復帰後の適切な処理が行えるようにしている。
【００７０】
（ＶＩＩ）  停電時処理制御（Ｉ）
図１２に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における停電時処理制御（Ｉ）について詳述する。この場合、保温工程中に停電した時に所定時間（例えば、１０分）毎に保温温度測定および表示が行えるようにされている。
【００７１】
ステップＳ１において保温制御が開始されていると確認されると、ステップＳ２において停電があったか否かの判定がなされ、ここで、否定判定された場合には、ステップＳ３に進んでセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔがマイコン６１に入力され、ステップＳ４において前記飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。
【００７２】
そして、ステップＳ５において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ＜Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ６〜ステップＳ８においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされるが、Ｔ≧Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ９、ステップＳ１０およびステップＳ８においてワークコイル１０への通電が停止され、保温ヒータ１３にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされる。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御が実行されるのである。その後、制御は、ステップＳ１へリターンする。
【００７３】
一方、ステップＳ２において肯定判定された場合には、ステップＳ１１に進んで１０分タイマがスタートされ、ステップＳ１２において所定の停電処理が行われ、ステップＳ１３においてマイコン６１に記憶されているメモリの保持が行われ、ステップＳ１４において１０分が経過したか否かの判定がなされ、ここで肯定判定されると、ステップＳ１５に進んでセンタセンサー８による飯器温度Ｔの測定がなされ、ステップＳ１６において飯器温度Ｔが新しい値に書き換えられ、ステップＳ１７において１０分タイマがスタートされ、ステップＳ１８において飯器温度Ｔと腐敗温度Ｔｍｉｎ（例えば、６０℃）との比較がなされ、ここでＴ≦Ｔｍｉｎと判定されると、ステップＳ１９に進んで腐敗警告がなされる。該腐敗警告は、ＬＥＤの点灯あるいは液晶表示装置５３への表示により行われる。
【００７４】
前記ステップＳ１４において否定判定された場合には、ステップＳ２０に進んでセンタセンサー８により検出された飯器温度（換言すれば、保温温度）Ｔが液晶表示装置５３に表示される。つまり、停電時においても保温温度表示が行われることとなっているのである。
【００７５】
ステップＳ２１においては、停電復帰したか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合には、ステップＳ１３に戻るが、肯定判定された場合には、ステップＳ２２に進んで所定の停電復帰処理がなされた後、ステップＳ３に戻る。
【００７６】
上記したように、この場合においては、保温工程中に停電した時に所定時間（例えば、１０分）毎に保温温度測定および表示が行えるようにしているので、ご飯温度の状態を確認することができるし、飯器温度Ｔが腐敗温度Ｔｍｉｎに低下した時には警告報知を行うようにしているので、ユーザがご飯の腐敗に対して対応し易くなる。また、飯器温度Ｔの検出および表示を所定時間（例えば、１０分）毎に行うようにしているので、補助電源である電池６５の消耗を防止することができる。
【００７７】
（ＶＩＩＩ）  停電復帰後処理制御（Ｉ）
図１３に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における停電復帰後処理制御（Ｉ）について詳述する。この停電復帰後処理制御は、炊飯中に停電があった場合における復帰後の処理とされている。
【００７８】
ステップＳ１において吸水工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ２において吸水工程が実行されるが、否定判定された場合には、ステップＳ３に進む。ステップＳ３においては昇温工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ４において昇温工程が実行されるが、否定判定された場合には、ステップＳ５に進む。ステップＳ５においては合数判定か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ６において合数判定が実行され、否定判定された場合には、ステップＳ７に進む。ステップＳ７においては炊上げ工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ８〜ステップＳ１０において合数判定の結果判定がなされ、否定判定された場合には、ステップＳ２３に進む。
【００７９】
ステップＳ８において炊飯量が「小１」であるか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ１１〜ステップＳ１３においてワークコイル１０に６０％の出力でデューティ比＝８／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝８／１６での通電がなされる。
【００８０】
ステップＳ９において炊飯量が「中２」であるか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ１４〜ステップＳ１６においてワークコイル１０に７０％の出力でデューティ比＝１０／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝８／１６での通電がなされる。
【００８１】
ステップＳ１０において炊飯量が「中３」であるか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ１７〜ステップＳ１９においてワークコイル１０に８０％の出力でデューティ比＝１２／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝８／１６での通電がなされる。
【００８２】
ステップＳ１０において否定判定された場合（即ち、炊飯量が「大４」と判定された場合）には、ステップＳ２０〜ステップＳ２２においてワークコイル１０に８０％の出力でデューティ比＝１４／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝８／１６での通電がなされる。
【００８３】
ステップＳ２３においては蒸らし工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ２４において蒸らし工程が実行され、否定判定された場合には、ステップＳ２５に進む。ステップＳ２５においては停電があったか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ２６において所定の停電処理が実行されるが、否定判定された場合には、ステップＳ１へリターンして前述した処理が繰り返される。
【００８４】
ステップＳ２７において停電復帰が確認されると、ステップＳ２８において吸水工程中であるか否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ１へリターンして停電前と同様の処理が繰り返されるが、否定判定された場合には、ステップＳ２９に進む。
【００８５】
ステップＳ２９においては昇温工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ１へリターンして停電前と同様の処理が繰り返されるが、否定判定された場合には、ステップＳ３０に進む。
【００８６】
ステップＳ３０においては合数判定中か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ３１において合数判定結果を１ランク下げる処理（即ち、電力を１ランク下げる処理）を行った後にステップＳ１へリターンする。つまり、合数判定結果である炊飯量「小１」→炊飯量「小１」、炊飯量「中２」→炊飯量「小１」、炊飯量「中３」→炊飯量「中２」、炊飯量「大４」→炊飯量「中３」というように１ランク下げられるのである。なお、炊飯量「小１」→炊飯量「小１」とするのは、炊飯量「小１」以下の判定結果がないからである。このようにすると、吹きこぼれを防止することができる。
【００８７】
ステップＳ３０において否定判定された場合には、ステップＳ３２に進んで炊上げ工程か否かの判定がなされ、ここで肯定判定された場合には、ステップＳ３３において合数判定結果を１ランク上げる処理（即ち、電力を１ランク上げる処理）を行った後にステップＳ１へリターンする。つまり、合数判定結果である炊飯量「小１」→炊飯量「中２」、炊飯量「中２」→炊飯量「中３」、炊飯量「中３」→炊飯量「大４」、炊飯量「大４」→炊飯量「大４」というように１ランク上げられるのである。なお、炊飯量「大４」→炊飯量「大４」とするのは、炊飯量「大４」以上の判定結果がないからである。このようにすると、炊き上げ状態が良好となる。
【００８８】
なお、ステップＳ３２において否定判定された場合には、ステップＳ１にリターンする。
【００８９】
（ＩＸ）  停電復帰後処理制御（ＩＩ）
図１４に示すフローチャートを参照して、本実施の形態にかかる電気炊飯器における停電復帰後処理制御（ＩＩ）について詳述する。この停電復帰後処理制御は、保温中に停電があった場合における復帰後の処理とされている。
【００９０】
ステップＳ１において保温制御が開始されたと確認されると、ステップＳ２において停電があったか否かの判定がなされ、ここで肯定判定されると、ステップＳ１１に進むが、否定判定された場合には、ステップＳ３においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力される。そして、ステップＳ４において前記飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）との比較がなされ、ここでＴ≦Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ５〜ステップＳ７においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝７／１６での通電がなされるが、否定判定された場合には、ステップＳ８〜ステップＳ１０においてワークコイル１０への通電が停止され、肩ヒータ３１にデューティ比＝３／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝５／１６での通電がなされ、その後、ステップＳ１へリターンする。つまり、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御がなされるのである。
【００９１】
一方、ステップＳ１１において停電が復帰したと確認されると、ステップＳ１２において停電時間が１５分以上であったか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合には、ステップＳ３に戻り、以下の処理が繰り返されるが、肯定判定された場合には、ステップＳ１３において３０分タイマがスタートされ、ステップＳ１４において停電表示が液晶表示装置５３になされ、ステップＳ１５においてセンタセンサー８により検出された飯器温度Ｔがマイコン６１に入力される。
【００９２】
上記停電表示は、図１５に示すように、「保温中に」、「４０分」、「停電しました」としてもよく、図１６に示すように、「保温中に」、「合計」、「１時間１２分」、「停電しました」としてもよく、図１７に示すように、「保温中に」、「合計」、「２回」、「停電しました」としてもよい。このようにすると、ユーザにも停電したことが分かり易くなるとともに、サービス担当にもどのような状態で停電したかが明確となり、対策・原因が分かり易くなる。
【００９３】
ステップＳ１６においては飯器温度Ｔと保温設定温度Ｔｓとの比較がなされ、ここでＴ≦Ｔｓと判定された場合には、ステップＳ１７〜ステップＳ１９においてワークコイル１０に５０％の出力でデューティ比＝１／１６での通電がなされ、肩ヒータ３１にデューティ比＝７／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝９／１６での通電がなされるが、否定判定された場合には、ステップＳ２０〜ステップＳ２２においてワークコイル１０への通電が停止され、肩ヒータ３１にデューティ比＝６／１６での通電がなされ、保温ヒータ１３にデューティ比＝８／１６での通電がなされ、その後、ステップＳ２３において３０分が経過したか否かの判定がなされ、ここで否定判定された場合には、ステップＳ１４に戻り、以下の制御が繰り返されるが、肯定判定された場合には、ステップＳ１へリターンする。つまり、停電前より肩ヒータ３１および保温ヒータ１３の電力を増大させて、保温設定温度Ｔｓ（例えば、７２℃）での保温制御がなされるのである。
【００９４】
上記したように、保温中の停電時間が所定時間（例えば、１５分）未満の場合には、停電前の状態に戻って保温工程が継続されるが、所定時間（例えば、１５分）以上停電した後に復帰した場合には、停電前より肩ヒータ３１および保温ヒータ１３の電力を増大させて保温制御を行うようになっている。
【００９５】
ところで、一般に電気炊飯器は蓋部分から熱が逃げ易く、保温時においてはご飯の上部の方から温度が下がって行くが、加熱源は下の方が強くなっているところから、一度温度が下がると、温度が下がっている上の方が加熱しにくくなり、温度ムラが生じてご飯の状態が悪くなるという現象が生ずる。ところが、上記したように、所定時間（例えば、１５分）以上停電した後に復帰した場合には、停電前より肩ヒータ３１および保温ヒータ１３の電力を増大させて保温制御を行うようにすれば、停電復帰後におけるご飯の劣化を最小限に押さえることができるのである。
【００９６】
上記実施の形態においては、炊飯用加熱手段としてワークコイルを用いているが、本願発明は、炊飯用加熱手段として電気ヒータを用いたものにも適用可能なことは勿論である。
【００９７】
【発明の効果】
請求項１の発明によれば、内部に飯器を収納し得るように構成された炊飯器本体と、該炊飯器本体の開口を開閉自在に覆蓋する蓋体と、前記飯器を加熱する加熱手段と、前記飯器の温度を検出する温度検出手段とを備え、炊飯終了後において前記飯器温度を所定の保温温度に保持するように前記加熱手段への通電を制御する保温制御を行うとともに、該保温制御中における保温温度を表示装置に数値表示する表示制御手段を付設してなる電気炊飯器において、保温温度表示がなじまない所定の条件下には前記表示制御手段による保温温度の表示を禁止する表示禁止手段を付設して、炊飯終了後における保温工程（即ち、所定の保温温度に保持するように加熱手段への通電を制御する工程）においては、保温温度が表示装置に数値表示されるが、保温温度表示がなじまない所定の条件下においては、表示禁止手段により保温温度の表示が禁止されるようにしたので、保温温度表示が不適当な場合には保温温度表示が行われないこととなり、ユーザが誤解することもなく、消費電力を抑制することもできるという効果がある。
【００９８】
請求項２の発明におけるように、請求項１記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、保温経過時間が上限時間を超えたときとした場合、上限時間を超えた長時間保温になった時に保温温度表示を禁止することで長時間保温の警告が可能となり、長時間保温を警告する他の手段を設ける必要がなくなる。
【００９９】
請求項３の発明におけるように、請求項１および２のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、温度検出手段により検出される温度が大きく変化している間とした場合、例えば炊飯終了後から保温制御温度に達するまでの間とか、低温保温から高温保温に移行する時およびその後の一定時間とかのように、温度検出手段により検出される温度が大きく変化している間においては、温度検出手段による検出温度とご飯の温度とが対応しておらず、この時に保温温度表示を行ってもご飯温度を表示したことにならないところから、保温温度表示が表示禁止手段により禁止されることとなり、ユーザに誤解を与えることがなくなる。
【０１００】
請求項４の発明におけるように、請求項１、２および３のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記所定の条件を、保温に適さないメニューが選択されたときとした場合、保温に適さないメニュー（例えば、おかゆ等）が選択された場合には、保温温度表示が表示禁止手段により禁止されることとなり、保温可能なメニューと保温不可能なメニューとを区別し易くなる。
【０１０１】
請求項５の発明におけるように、請求項１、２、３および４のいずれか一項記載の電気炊飯器において、補助電源を付設して、停電時に前記表示制御手段による保温温度数値表示を行うようにした場合、停電時（例えば、電源コンセントが抜かれた時）にも保温温度表示がなされることとなり、ご飯温度の状態を確認することができる。
【０１０２】
請求項６の発明におけるように、請求項５記載の電気炊飯器において、前記温度検出手段による検出温度が腐敗温度に低下した時には警告報知を行うようにした場合、ご飯の温度が腐敗温度に低下する前に警告報知が行われることとなり、ユーザが対応し易くなる。
【０１０３】
請求項７の発明におけるように、請求項５および６のいずれか一項記載の電気炊飯器において、前記温度検出手段による温度検出および前記表示制御手段による保温温度表示を所定時間毎に行うようにした場合、補助電源の消耗を防止することができる。
【０１０４】
請求項８の発明におけるように、請求項５、６および７のいずれか一項記載の電気炊飯器において、停電状態が所定時間以上続いた場合には、前記所定時間毎の温度検出および保温温度表示を停止するようにした場合、補助電源の消耗を予防することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器の縦断面図である。
【図２】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における操作パネル部の正面図である。
【図３】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における制御回路部の結線図である。
【図４】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（Ｉ）のフローチャートである。
【図５】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＩ）のフローチャートである。
【図６】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＩＩ）のフローチャートである。
【図７】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＩＶ）のフローチャートである。
【図８】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（Ｖ）のフローチャートである。
【図９】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（ＶＩ）のフローチャートである。
【図１０】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における保温温度表示制御（Ｉ）〜（ＩＶ）のタイムチャートである。
【図１１】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における低温保温制御時（ＶＩ）のタイムチャートである。
【図１２】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電時処理制御（Ｉ）のフローチャートである。
【図１３】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電復帰後処理制御（Ｉ）のフローチャートである。
【図１４】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電復帰後処理制御のフローチャートである。
【図１５】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電時の表示例を示す図である。
【図１６】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電時の他の表示例を示す図である。
【図１７】本願発明の実施の形態にかかる電気炊飯器における停電時のもう一つの表示例を示す図である。
【符号の説明】
１は炊飯器本体、２は蓋体、３は飯器、８は温度検出手段（センタセンサー）、１０は加熱手段（ワークコイル）、６１はマイコン。
【図１】
0003599040.tif 000002
【図２】
0003599040.tif 000003
【図３】
0003599040.tif 000004
【図４】
0003599040.tif 000005
【図５】
0003599040.tif 000006
【図６】
0003599040.tif 000007
【図７】
0003599040.tif 000008
【図８】
0003599040.tif 000009
【図９】
0003599040.tif 000010
【図１０】
0003599040.tif 000011
【図１１】
0003599040.tif 000012
【図１２】
0003599040.tif 000013
【図１３】
0003599040.tif 000014
【図１４】
0003599040.tif 000015
【図１５】
0003599040.tif 000016
【図１６】
0003599040.tif 000017
【図１７】
0003599040.tif 000018