(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の第１の方位に偏光する直線偏光の被増幅光を増幅する固体レーザ増幅器であって、
６角形の上面及び下面、互いに平行に対向する第１及び第２の反射側面、互いに隣接する第１及び第２の入出力側面、並びに互いに隣接し前記第１及び第２入出力側面と対向する第３及び第４の入出力側面を有し、前記第１及び第２の反射側面に平行な縦軸に対してほぼ対称な板状のレーザ媒質と、
前記レーザ媒質の励起光を前記レーザ媒質に照射して、前記縦軸に対してほぼ対称な反転分布を前記レーザ媒質中に形成する励起光源と、
を備え、
前記被増幅光が、前記励起光源によって励起された前記レーザ媒質の前記第１〜第４の入出力側面を介して前記レーザ媒質に対する入出力を繰り返し、前記反射側面で反射されながら前記縦軸に対してほぼ対称な二つの媒質内光路を同じ回数ずつ通過して増幅され、前記レーザ媒質中を少なくとも８回通過してから外部に出力されるようになっており、
前記被増幅光の光源及び前記レーザ媒質の第１入出力側面間を結ぶ主光路上に設置され、前記第１方位の直線偏光を前記主光路上に出射させ、前記第１方位と直交する第２の方位に偏光する直線偏光を前記主光路とは別の副光路上に出射させる第１の光路切替手段と、
前記主光路上において前記第１光路切替手段及び前記レーザ媒質間に設置され、前記第１光路切替手段を出射した前記被増幅光の偏光方位を前記被増幅光の進行方向を軸として９０度回転させる偏光方位変換手段と、
前記主光路上において前記偏光方位変換手段及び前記レーザ媒質間に設置され、前記第２方位に偏光する直線偏光を前記主光路上に出射させ、前記第１方位に偏光する直線偏光を前記主光路とは別の副光路上に出射させる第２の光路切替手段と、
前記第３及び第４入出力側面間の光路上に配置された９０度旋光子を含み、前記レーザ媒質の前記第３入出力側面から出射する前記被増幅光を前記第４入出力側面へ入射させるとともに、前記第４入出力側面から出射する前記被増幅光を前記第３入出力側面へ入射させる第１の再入射手段と、
前記第２の光路切替手段の副光路上に設置され、前記レーザ媒質から出射し、前記第２光路切替手段を介してこの副光路上に出射した前記被増幅光を前記主光路上に戻して再び前記レーザ媒質に入射させる第２の再入射手段と、
前記レーザ媒質の第２入出力側面から出射する前記被増幅光が入射する位置に設置され、この被増幅光の偏光方位を９０度回転させてから前記レーザ媒質に再入射させる偏光方位変換再入射手段と、
を更に備える固体レーザ増幅器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、フラッシュランプ励起やＬＤ励起の熱複屈折補償型の固体レーザ増幅器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
フラッシュランプ励起の受動４パスＮｄ：ガラス固定レーザ増幅器としては、例えば、ＩＥＥＥ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ誌、３０巻、４号、１９９４年、８８４−８８６頁に記載されたものが知られている。また、半導体レーザ（ＬＤ）励起のＮｄ：ガラス固定レーザ媒質中に生じた熱複屈折を水晶製９０度旋光子を用いて補償する方法については、例えば、レーザ研究誌、２４巻、３号、１９９６年、３４３−３５２頁に記載されたものが知られている。
【０００３】
図２は、従来の熱複屈折補償型の受動４パス固体レーザ増幅器の構成を示す概略平面図である。この固体レーザ増幅器において、フラッシュランプやＬＤ等の励起光源９により光励起された固体レーザ媒質（通常は、Ｎｄ，Ｙｂ，Ｔｍ，Ｈｏ，Ｅｒ等の活性原子をドープした固体レーザ材料である。）７及び８は、同一の寸法を有しており、同一の状態に光励起されている。このため、レーザ媒質７及び８には、同一分布の熱複屈折が生じている。
【０００４】
ここで、図２の固体レーザ増幅器の動作を説明する。パルスレーザ発振器１からの種光としてのＰ偏光（水平方位に偏光した光）の出力光２は、偏光ビームスプリッタ３を損失無しで透過し、ファラデー旋光子４に入射する。これにより、種光の方位角は４５度回転させられる。この後、種光は、２分の１波長板２０によりファラデー旋光子４による回転方向とは逆の方向に４５度だけ方位角が回転させられて、再びＰ偏光となり、その後、偏光ビームスプリッタ５を損失無しで通過する。
【０００５】
偏光ビームスプリッタ５を通過した種光は、光励起されたレーザ媒質７、８に順次に入射して増幅されるとともに、レーザ媒質７及び８内で熱複屈折による影響を受ける。しかしながら、レーザ媒質７及び８は同一の熱複屈折分布を有しており、レーザ媒質７及び８の中間には水晶製９０度旋光子１０が設置されているので、この水晶製９０度旋光子１０によってこれらのレーザ媒質による熱複屈折効果が補償されることになる。具体的に説明すると、旋光子１０がない場合、Ｐ直線偏光の種光はレーザ媒質７の熱複屈折効果により楕円偏光となってレーザ媒質７から出射するが、旋光子１０を設置した場合には熱複屈折が補償され、レーザ媒質８を右方向に出射する光はｓ直線偏光（垂直方位に偏光した光）となる。なお、この場合において、光励起されたレーザ媒質７及び８には一般に熱レンズ効果が生じるが、この熱レンズ焦点距離がレーザ増幅器の寸法に比べて十分に長ければ、熱レンズ効果は無視することができる。もし、熱レンズ焦点距離が短い場合には、９０度旋光子１０の付近に凹レンズを配置することで熱レンズ効果を容易に補償できるので、９０度旋光子１０によって熱複屈折を補償することに問題はない。
【０００６】
レーザ媒質８から右方向にｓ偏光として出射する増幅されたパルスレーザ光は、４分の１波長板１１を右方向に通過して円偏光となり、全反射鏡１２により反射されて左方向に進行方向を変える。この円偏光の反射レーザ光は、４分の１波長板１１を左方向に通過してｐ偏光となる。このｐ偏光は、光励起されたレーザ媒質８、９０度旋光子１０、及び光励起されたレーザ媒質７を順次に通過して再び増幅される。ここでも、レーザ媒質内で生じた熱複屈折は旋光子１０により補償され、この結果として、このレーザ光はｓ偏光となってレーザ媒質７から左方向に出射する。
【０００７】
この後、レーザ光は、偏光ビームスプリッタ５により全反射されて全反射鏡６に入射し、ここで反射された後、再び偏光ビームスプリッタ５に入射して全反射され、右方向に進行するようになる。これによって、このｓ偏光のレーザ光は、レーザ媒質７及び８によって３回目の光増幅を受けるとともに、９０度旋光子１０によって熱複屈折が補償され、レーザ媒質８を右方向に出射するときにはｐ偏光となる。次いで、このｐ偏光レーザ光は、全反射鏡１２での反射によって４分の１波長板１１を往復し、ｓ偏光となって再びレーザ媒質８に入射する。このレーザ光は、レーザ媒質８、７を左方向に順次に通過することで４回目の光増幅を受けるとともに、熱複屈折が９０度旋光子１０によって補償され、ｐ偏光となってレーザ媒質７から左方向に出射する。
【０００８】
この増幅されたｐ偏光のパルスレーザ光は、偏光ビームスプリッタ５を損失無く通過してから、２分の１波長板２０を左方向に通過する。これによって、レーザ光の方位角は４５度回転してもとの方位角に戻るが、ファラデー旋光子４を左方向に通過中に方位角はさらに４５度回転するので、結果として方位角は９０度回転し、レーザ光はｓ偏光となる。このレーザ光は、ファラデー旋光子４から左方向に出射し、偏光ビームスプリッタ３によって全反射される。これによって、ｓ直線偏光のパルスレーザ出力光１３が得られるようになっている。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図２の熱複屈折補償型受動４パス固体レーザ増幅器においては、レーザ媒質中に蓄積されたエネルギーを飽和増幅して十分に抽出するためには、種光の光パワー、すなわちレーザ発振器１のパルスレーザ出力を相当に大きくする必要があり、より少ない種光のパワーで飽和増幅を達成することのできる固体レーザ増幅器の実現が要望されている。
【００１０】
本発明は、かかる要望に応えるもので、比較的低出力のパルスレーザ発振器の出力レーザ光を種光として用いて飽和レーザ増幅を達成することのできる固体レーザ増幅器を実現することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明は、（ａ）６角形の上面及び下面、第１及び第２の互いに対向する反射側面、互いに隣接する第１及び第２の入出力側面、並びに互いに隣接し第１及び第２入出力側面と対向する第３及び第４の入出力側面を有する板状レーザ媒質と、（ｂ）このレーザ媒質の励起光をレーザ媒質に照射することができるようになっている励起光源と、を備える固体レーザ増幅器であり、被増幅光が、励起光源によって励起されたレーザ媒質の第１〜第４の入出力側面を介してレーザ媒質に対する入出力を繰り返し、上記の反射側面で反射されながら前記レーザ媒質中を少なくとも８回通過してから外部に出力されるようになっていることを特徴としている。
【００１２】
このように、本発明の固体レーザ増幅器では、被増幅光が従来よりも多い８回というパス数でレーザ媒質中を通過するので、被増幅光の増幅効率が極めて大きくなる。
【００１３】
ここで、本発明の固体レーザ増幅器は、所定の第１の方位に偏光する直線偏光の被増幅光を増幅するようになっていても良く、このとき、（ｄ）上記のレーザ媒質において、第１及び第２の反射側面は互いに平行であり、このレーザ媒質は、これらの反射側面に平行な縦軸に対してほぼ対称な形状を有しており、（ｅ）上記の励起光源は、上記の縦軸に対してほぼ対称な反転分布をレーザ媒質中に形成することができるようになっており、（ｆ）被増幅光は、上記の縦軸に対してほぼ対称な二つの媒質内光路を同じ回数ずつ通過して増幅されるようになっており、（ｇ）また、被増幅光は、第１入出力側面からレーザ媒質に入射して、第３及び第４入出力側面のいずれか一方から出射するようになっており、この入出力面から出射した被増幅光が、第３及び第４入出力側面間の光路上に配置された９０度旋光子を透過した後、第３及び第４入出力側面の他方からレーザ媒質に再入射するようになっていると良い。
【００１４】
このような構成によれば、二つの媒質内光路がほぼ同一の熱複屈折分布の中に形成されることになるので、これらの媒質内光路の中間に上記の９０度旋光子を配置することで、媒質内で生じた熱複屈折により楕円偏光に変換された被増幅光を直線偏光に戻して、熱複屈折効果を適切に補償することができる。
【００１５】
また、本発明に係る固体レーザ増幅器は、（ｈ）被増幅光の光源及びレーザ媒質間を結ぶ主光路上に、第１方位に偏光した（すなわち、第１方位に偏波面が振動した）直線偏光を主光路上に出射させ、第１方位と直交する第２の方位に偏光する直線偏光をこの主光路とは別の副光路上に出射させる第１の光路切替手段（偏光ビームスプリッタ等）が設置され、（ｉ）主光路上において第１光路切替手段及びレーザ媒質間に、第１光路切替手段を出射した被増幅光の偏光方位を被増幅光の進行方向を軸として９０度回転させる偏光方位変換手段（例えば、ファラデー旋光子及び１／２波長板の組合せ）が設置され、（ｊ）主光路上において偏光方位変換手段及びレーザ媒質間には、第２方位に偏光する直線偏光を主光路上に出射させ、第１方位に偏光する直線偏光を主光路とは別の副光路上に出射させる第２の光路切替手段（偏光ビームスプリッタ等）が設置されており、（ｋ）第２の光路切替手段の副光路上には、レーザ媒質から出射し、第２光路切替手段を介してこの副光路上に出射した被増幅光を主光路上に戻して再びレーザ媒質に入射させる再入射手段（反射鏡等）が設置されており、（ｌ）レーザ媒質の第２入出力側面から出射する被増幅光が入射する位置に設置され、この被増幅光の偏光方位を９０度回転させてから前記レーザ媒質に再入射させる偏光方位変換再入射手段（例えば、１／４波長板等の位相子と反射鏡との組合せ）を更に備えていても良い。
【００１６】
このような構成によれば、被増幅光の偏光状態の違いに応じて、被増幅光がレーザ媒質中を繰り返し通過するようにするための光路と、レーザ増幅された光を出力するための光路とを切り替えることができ、レーザ媒質を所定の回数通過して増幅された光を偏光状態の違いを利用して外部に出力することができる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しながら本発明の実施形態を詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１８】
図１は、本発明に係る受動型固体レーザ増幅器の実施形態の構成を示す概略平面図である。この固体レーザ増幅器は、主要な構成要素として、レーザ媒質１５、及び励起光をレーザ媒質１５に照射する２個の励起光源９を備えている。また、図１には、増幅すべき種光（被増幅光）２をパルス発振して固体レーザ増幅器に入射させるパルスレーザ発振器１が図示されている。
【００１９】
レーザ媒質１５は、ほぼ６角形の上面及び下面を有する平行平板状のスラブ固体媒質である。このレーザ媒質１５は、通常、Ｎｄ，Ｙｂ，Ｔｍ，Ｈｏ，Ｅｒ等の活性原子をドープした材料を用いて形成することができる。図１において符号３０で示される一点鎖線はレーザ媒質１５の縦軸であり、レーザ媒質１５はこの縦軸３０に沿って長くなっており、縦軸３０に沿って互いに平行に延びる二つの対向側面３２及び３３を有している。図１に示されるように、レーザ媒質１５は、縦軸３０を対称軸として（図１で見て）上下対称の形状を有している。側面３２に連結している側面３４及び側面３３に連結している側面３５は隣接しており、縦軸３０に対して対称に配置されている。この点は、側面３６及び３７についても同様である。
【００２０】
後述するように、側面３２及び３３は、レーザ媒質１５に入射した種光（被増幅光）を内面反射する作用を有している。また、側面３４〜３７は、これらの面を介して被増幅光がレーザ媒質１５に入射し、或いはレーザ媒質１５から出射するようになっており、光の入出力面として機能する。レーザ発振器１からの種光は、まず、入出力側面３４から媒質１５に入射するようになっている。入出力側面３５と対向する位置には、１／４波長板１１及び全反射鏡１２が設置されている。また、入出力側面３６、３７と対向する位置には、それぞれ全反射鏡１６、１７が配置されており、これら二つの全反射鏡の一方で反射された光が他方の全反射鏡に向かい、そこで反射されてレーザ媒質１５に再入射するようになっている。さらに、全反射鏡１６及び１７間の光路上には、レーザ媒質１５内で生じる熱複屈折効果を補償するための水晶製９０度旋光子１０が配置されている。
【００２１】
上記のように各種の光学部品を配置することで、縦軸３０に対して（図１で見て）上下対称な二つのジクザク光路４０及び４２がレーザ媒質１５内に形成されるようになる。環境（媒質の温度等）の変化に応じてわずかなズレはあるものの、レーザ媒質１５に入射した種光は、ほぼこの二つの媒質内光路上を繰り返し通過して増幅されるようになっている。
【００２２】
レーザ媒質１５を励起するための２個の励起光源９は同一のものを使用しており、これらは縦軸３０を軸として（図１で見て）ほぼ上下対称に配置されていて、これにより、励起光源９からの励起光がレーザ媒質１５に照射されたときに、レーザ媒質１５中に縦軸３０に対してほぼ対称な反転分布及び熱複屈折分布が形成されるようになっている。なお、励起光源９としては、通常、フラッシュランプや半導体レーザ（ＬＤ）を用いることができる。
【００２３】
レーザ発振器１及びレーザ媒質１５間の光路上には、レーザ発振器１の側から、偏光ビームスプリッタ３、ファラデー旋光子４、１／２波長板２０、偏光ビームスプリッタ５、及び全反射鏡１４が順次に配置されている。
【００２４】
偏光ビームスプリッタ３及び５は、入射してくる光を偏光方位に応じて選択的に透過させ、或いは反射する作用を有しており、レーザ媒質１５の上面に水平な偏波面を有する直線偏光（以下、「ｐ偏光」と呼ぶ。）を透過させ、レーザ媒質１５の上面に垂直な偏波面を有する直線偏光（以下、「ｓ偏光」と呼ぶ。）を反射するように配置されている。
【００２５】
偏光ビームスプリッタ３及び５間の光路上に配置されたファラデー旋光子４は、入射する直線偏光の進行方向を軸として直線偏光の偏光方位を４５度回転させる作用を有している。また、ファラデー旋光子４及び偏光ビームスプリッタ５間の光路上に配置された１／２波長板２０は、（図１で見て）左方向から入射するｐ偏光（及び右方向から入射するｓ偏光）の偏光方位をファラデー旋光子４による偏光方位の回転方向と同じ方向（及び逆方向）に４５度回転させるようになっている。
【００２６】
また、レーザ媒質１５の入出力側面３４とほぼ垂直に進行して全反射鏡１４で反射された光が偏光ビームスプリッタ５を透過して到達する位置には、偏光ビームスプリッタ５と対向するようにして全反射鏡６が配置されており、偏光ビームスプリッタ５を透過したレーザ媒質１５からのｐ偏光を反射してレーザ媒質１５に再入射させるようになっている
次に、本実施形態の固体レーザ増幅器の動作を説明する。パルスレーザ発振器１は、ｐ偏光の種レーザ光２を出力するようになっており、この種レーザ光２は、偏光ビームスプリッタ３を無損失で図１の右方向に通過した後に、ファラデー旋光子４に入射する。この種レーザ光は、ファラデー旋光子４を右方向に進行する間に４５度方位角が回転するが、１／２波長板２０によって同方向に更に４５度方位角が回転させられてｓ偏光となる。こうしてｓ偏光に変換された種レーザ光は、偏光ビームスプリッタ５で全反射され、さらに全反射鏡１４で反射されて、レーザ媒質１５の入出力側面３４にほぼ垂直に入射する。
【００２７】
このパルスレーザ光は、反射側面３２及び３３で反射されてレーザ媒質１５内の第１のジグザグ光路４０を進行する間に１回目の増幅を受けるとともに、熱複屈折効果によって偏光状態がｓ直線偏光から楕円偏光に変換される。楕円偏光となったレーザ光は、入出力側面３６から出射して全反射鏡１６で反射され、９０度旋光子１０に向かう。このレーザ光は、旋光子１０を通過することによって方位角が９０度回転させられた後、全反射鏡で反射されてレーザ媒質１５に向かい、入出力側面３７にほぼ垂直に入射して、第２のジグザグ光路４２を進行する。
【００２８】
上述のように第１及び第２のジグザグ光路４２は縦軸３０に対して対称に延びており、また、レーザ媒質１５は励起光源９によって縦軸３０に対して対称に励起されているので、入出力側面３７から媒質１５に再入射したレーザ光は、１回目の場合とほぼ同一のレーザ利得部と熱複屈折分布部を通過して２回目の増幅を受けるとともに、１回目の増幅の際に受けた熱複屈折効果が補償され、ｐ直線偏光となる。こうしてｐ偏光に変換されたレーザ光は、入出力側面３５からほぼ垂直に出射して、１／４波長板１１を通過した後、全反射鏡１２で反射されて再び４分の１波長板１１を通過し、これによってｓ偏光に変換されてから、入出力側面３５にほぼ垂直に入射する。
【００２９】
こうしてレーザ媒質１５に再入射したレーザ光は、第２のジグザグ光路４２を通過して入出力側面３７からほぼ垂直に出射し、全反射鏡１７、９０度旋光子１０及び全反射鏡１６を介して入出力側面３６からレーザ媒質１５に再入射して、第１のジグザグ光路４０を再び通過する。ジグザグ光路４２に沿った３回目のパス、及びジグザグ光路４０に沿った４回目のパスの間にパルスレーザ光はさらに増幅される。この間にも、上述のように、９０度旋光子１０の作用によって熱複屈折効果が補償されている。
【００３０】
こうしてｐ偏光となったレーザ光は、入出力側面３４から出射して全反射鏡１４で反射され、偏光ビームスプリッタ５に向かう。この後、レーザ光は、偏光ビームスプリッタ５を損失なく通過して全反射鏡６に向かい、ここで反射されて再び偏光ビームスプリッタ５を損失なく通過した後、全反射鏡１４で全反射されてレーザ媒質１５に向かう。こうしてｐ偏光のパルスレーザ光が、入出力側面３４に対してほぼ垂直に再入射し、最初に入射したときと同様に進行する。
【００３１】
ジグザグ光路４０に沿った５回目のパス、及びジグザグ光路４２に沿った６回目のパスの間にパルスレーザ光はさらに増幅され、また、９０度旋光子１０により熱複屈折効果が補償される。これによってパルスレーザ光は、ｓ偏光に変換されて入出力側面３５から出射する。このｓ偏光のレーザ光は、１／４波長板１１を往復で２回通過することによりｐ偏光に変換されてから、入出力側面３５にほぼ垂直に再入射する。以上の点は、１回目及び２回目のパスの場合と同様である。
【００３２】
こうしてレーザ媒質１５に再入射したｐ偏光のレーザ光は、ジグザグ光路４２に沿った７回目のパス、及びジグザグ光路４０に沿った８回目のパスの間にレーザ増幅され、また、９０度旋光子１０の作用により熱複屈折効果が補償される。この結果、最終的に、ｓ偏光のレーザ増幅光が入出力側面３４から出射する。
【００３３】
このｓ偏光のレーザ光は、全反射鏡１４で全反射された後、偏光ビームスプリッタ５によって全反射され、１／２波長板２０に向かう。このレーザ光は、１／２波長板を通過することでその方位角が４５度元の方向に回転させられ、続いて、ファラデー旋光子４を通過する間に、種光２が偏光ビームスプリッタ３からファラデー旋光子４方向に通過する際にファラデー旋光子４により４５度回転させられた方向と同じ方向に更に４５度回転させられる。この結果、このレーザ光は、レーザ発振器１からの種光２（ｐ偏光）に対して偏光方位が９０度回転させられた状態、すなわちｓ偏光となる。このｓ偏光のレーザ光は、偏光ビームスプリッタ３で全反射され、パルスレーザ出力光１３として出力される。
【００３４】
このように、本発明を実施した固体レーザ増幅器では、被増幅光がレーザ媒質中を通過する回数（パス数）が８回であり、従来の４回よりも倍増しているので、被増幅光の増幅効率が非常に高くなる。このため、比較的低出力のパルスレーザ発振器からの高品質なレーザ出力光を種光として用いても飽和レーザ増幅を行うことが可能であり、レーザ媒質中に蓄積されたエネルギーを高効率で抽出することができる。また、本実施形態のように、レーザ媒質の適当な入出力側面に対向するようにして設けられた被増幅光の折り返し光路中に熱複屈折率効果を補償する光学部品（本実施形態では、９０度旋光子）を配置することで、熱複屈折による影響を排除することができ、より効率の良いレーザ増幅を行うことが可能である。
【００３５】
なお、上記において、光励起されたレーザ媒質１５に熱レンズ効果が生じる場合には、水晶製９０度旋光子１０の前側又は後側の光路上に凹レンズを配置することにより、熱レンズ効果を補償することができるので、この場合も、熱複屈折効果を補償することが可能である。
【００３６】
【発明の効果】
以上、詳細に説明した通り、本発明によれば、平面形状がほぼ６角形のレーザ媒質を使用することで、能動電気光学素子を用いずに受動で従来よりもパス数の多い８パスの固体レーザ増幅器を実現することができ、比較的低出力のパルスレーザ発振器の出力レーザ光を種光として用いても容易に飽和レーザ増幅を達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態の熱複屈折補償型受動８パス固体レーザ増幅器の構成を示す概略平面図である。
【図２】従来例の熱複屈折補償型４パス固体レーザ増幅器の構成を示す概略平面図である。
【符号の説明】
１…パルスレーザ発振器、２…種レーザ光、３及び５…偏光ビームスプリッタ、４…ファラデー旋光子、６、１２、１４、１６及び１７…全反射鏡、９…励起光光源、１０…９０度旋光子、１１…１／４波長板、１３…出力光、７、８、１５…レーザ媒質、２０…１／２波長板、３０…レーザ媒質１５の縦軸、３２及び３３…反射側面、３４〜３７…入出力側面、４０及び４２…媒質内光路。
【図１】
0003588195.tif 000002
【図２】
0003588195.tif 000003