(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
0003579120.tif 000015
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してアルキル、又はＲ１及びＲ２は隣接するＮと一緒になってヘテロ環基を形成してもよい；Ｒ３及びＲ４はそれぞれ独立して水素、アルキル又はヘテロ環基；Ｒ５はアルキル；ｎは１〜３の整数を表す）
で示される化合物又はその塩。
【請求項２】
Ｒ５がメチルである請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｎ（Ｒ１）Ｒ２がモルホリノである請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１及びＲ２がメチルである請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ３及びＲ４がメチルである請求項３又は４記載の化合物。
【請求項６】
請求項１記載の化合物を有効量含有する抗ウイルス剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、ＨＩＶプロテアーゼに対する阻害活性を有し、ＨＩＶ感染症の予防及び治療に有効な新規ノルスタチン誘導体に関する。
【０００２】
【従来技術と発明が解決すべき課題】
従来、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）の治療には、免疫不全症ウイルス（ＨＩＶ）のＲＮＡ逆転写酵素阻害剤や、プロテアーゼ阻害剤を用いることが提案されてきた。これらの内、プロテアーゼ阻害剤の活性成分として、種々のペプチド誘導体が開示されている（例えば、特開平２−１１７６１５号公報、特開平２−２０２８９８号公報、特開平２−２０２８９９号公報、特開平２−２０４４７５号公報、特開平５−７８３１１号公報、特開平５−１７０７２２号公報、特開平５−１７８８２４号公報、特開平６−１００５３３号公報、及びＷＯ９３／３０６６など）。特に、ペプチド中にヒドロキシアミノ酸アイソスターとしてβ−アミノ−α−ヒドロキシカルボン酸基を有する誘導体が注目されている（ＥＰ０４９０６６７Ａ２、特開平５−１７０７２２号公報、特開平５−１７８８２４号公報、及びＷＯ９３／３０６６など）。
しかしながら、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤の経口投与に際する吸収率、代謝的な安定性、リンパ節への移行性、ＨＩＶプロテアーゼとの親和性などの有効性、特に経口投与に際する吸収率の点で問題があり、ＡＩＤＳなどのＨＩＶ感染症の治療又は予防を適切に行うためには、さらに多くの化合物を開発し、臨床適用の可否を調べる必要がある。
【０００３】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記の課題を解決するものであって、式Ｉ：
【化２】
0003579120.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してアルキル、又はＲ１及びＲ２は隣接するＮと一緒になってヘテロ環基を形成してもよい；Ｒ３及びＲ４はそれぞれ独立して水素、アルキル又はヘテロ環基；Ｒ５はアルキル；ｎは１〜３の整数を表す）
で示される化合物又はその塩を提供するものである。
本発明者らは、式ＩにおけるＲ５に様々な基を有する一連の化合物を合成し、ＨＩＶプロテアーゼ阻害活性、細胞毒性、経口投与での有効性等に関してスクリーニングした結果、本発明化合物が優れた特性を有することを見出し、本発明を完成したものである。
【０００４】
本明細書中、「アルキル」とは、直鎖又は分枝状の炭素数１〜８のアルキルを意味し、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル等が例示され、メチルが好ましい。
「ヘテロ環基」とは、芳香族系及び非芳香族系複素環の双方を意味し、Ｏ、Ｓ及びＮから独立して選択される１又はそれ以上の数の同一又は異なるヘテロ原子を有する５−７員の環であって、これらは炭素環と縮合していてもよい。そのような芳香族系複素環の例として、フリル、チエニル、テトラゾリル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、オキサゾリル、チアゾリル、ピリジニル、オキサジニル又はトリアジニルを挙げることができる。また非芳香族系複素環の例として、ピロリジニル、チアゾリジニル、オキサゾリジニル、イミダゾリジニル、チアゾリニル、オキサゾリニル、イミダゾリニル、ピペリジニル、ピペラジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、オキサジアゾリル及びジオキサニルを挙げることができる。
本発明化合物のＲ１及びＲ２によって形成されるヘテロ環基としては、非芳香族系複素環が好ましく、モルホリニルが特に好ましい。
また、本発明化合物のＲ３及びＲ４におけるヘテロ環基としては、芳香族系複素環が好ましい。
なお、ヘテロ環基は置換されていてもよく、そのような置換基としては、メチル、エチル等の低級アルキル、トリフルオロメチルを挙げることができる。
【０００５】
式Ｉの化合物の塩は、薬学的に許容し得る塩であって、塩酸、硝酸、りん酸、硫酸、臭化水素酸、沃化水素酸、亜硝酸、亜りん酸等の無機酸から導かれる塩、及び脂肪族モノー及びジカルボン酸、フェニル−置換アルカン酸、ヒドロキシ−アルカン一酸及びアルカン二酸、芳香族酸並びに脂肪族及び芳香族スルホン酸等の無毒な有機酸から導かれる塩が含まれる。このような薬学的に許容し得る酸付加塩には、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、硝酸塩、りん酸塩、第２りん酸塩、第１りん酸塩、メタりん酸塩、ピロりん酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、沃化水素酸塩、弗化水素酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプリン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオル酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、ブチン−１，４−二酸塩、ヘキシン−１，６−二酸塩、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、フタル酸塩、テレフタル酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩、クロロベンゼンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、β−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、リンゴ酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩及びその他の塩が含まれる。本発明にとって好ましいのは無機酸の塩であって、塩酸塩及び硝酸塩が特に好ましい。
【０００６】
本発明の化合物Ｉは、後述する実験例に示すように、式ＩにおけるＲ５がメチル以外の基である類似化合物（例えば、Ｒ５が水素である対照化合物Ｉ１及びＩ２）に比較して、優れたＨＩＶプロテアーゼ阻害活性を有すると共に、経口投与に際する吸収率が高くＨＩＶ感染症の予防及び治療に有用であると期待される。上記の定義で示される化合物Ｉのすべて上記の本発明の目的に有用であるが、中でも、Ｒ１及びＲ２がモルホリノを形成しているかＲ１及びＲ２が共にメチルであり、かつ／又はＲ３及びＲ４がメチルである化合物が好ましい。
【０００７】
本発明化合物は、当業者既知の方法を用いて製造することができる。
一般的な合成法として、縮合は、液相法により段階的に実施する。例えば、縮合剤として、ＨＯＢｔ／ＤＣＣ、ＨＯＢｔ／ＥＤＣ或はＤＥＰＣ／ＮＭＭの存在下、溶媒としてＣＨ２Ｃｌ２、ＤＭＦ、ＴＨＦ、ＡｃＯＥｔの何れかを用いて行う。反応温度は−１０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃、反応時間は１〜１６時間、好ましくは３〜５時間である。
中間体の脱保護は４Ｎ−ＨＣｌ／ジオキサン或は６ＮａｑＨＣｌ／ジオキサンを用い、反応温度０〜２５℃、反応時間１〜３時間で実施する。
脱保護されたアミン成分は、塩酸を中和して遊離状態で取り出すか、或は溶媒を減圧留去後、当量の塩基（例えばＴＥＡ又はＮＭＭ）を加え、次の反応に使用してもよい。本発明化合物Ｉは例えば、以下の反応式に従って製造することができる。
【０００８】
本発明の化合物Ｉ又はその塩を、ＨＩＶ感染症の予防又は治療に用いるためには、経口又は非経口投与に適した製剤の形で投与する。経口投与による場合、本発明化合物は、通常の製剤、例えば、錠剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤等の固形剤；水剤；油性懸濁剤；又はシロップ剤もしくはエリキシル剤等の液剤のいずれかの剤形としても用いることができる。非経口投与による場合、本発明化合物は、水性又は油性懸濁注射剤として用いることができる。その調製に際しては、慣用の賦形剤、結合剤、滑沢剤、水性溶剤、油性溶剤、乳化剤、懸濁化剤等のいずれをも用いることができ、また他の添加剤、例えば保存剤、安定剤等を含むものであってもよい。
本発明化合物又はその塩の投与量は、投与方法、患者の年齢、体重、状態及び疾患の種類によっても異なるが、通常、経口的には、１日あたり３ｍｇ〜２ｇ、好ましくは、１０ｍｇ〜１ｇであり、これを１〜５回に分割して投与すればよい。
【０００９】
【実施例】
以下に実施例を挙げて本発明を詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
実施例で使用する略語を以下に説明する。
ＴＥＡ：トリエチルアミン
（ＢＯＣ）２Ｏ：ジ−ｔ−ブチルカルボナート
ＥＤＣ（ＨＣｌ）：１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩
ＨＯＢｔ：Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＮＭＭ：Ｎ−メチルモルホリン
ＤＥＰＣ：ジエチルシアノホスホナート
【００１０】
製造例１
【化３】
0003579120.tif 000003
（１）化合物ａ（５．００ｇ、３７．５５ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍｌ）に懸濁し、ＴＥＡ（５．８ｍｌ、４１．３８ｍｍｏｌ）を加え、撹拌下、室温にて（Ｂｏｃ）２Ｏ（９．８０ｇ、４４．９ｍｍｏｌ）を加えて３時間反応する。反応液に水性ＮａＨＣＯ３を加え、酸性部を転溶し、次いで塩基性溶液にクエン酸を加えてｐＨ３とし、酢酸エチル（×３）抽出する。抽出液は合併して飽和ＮａＣｌ（×２）で洗滌後、ＭｇＳＯ４で乾燥し、溶媒を減圧留去し、化合物ｂ（７．２ｇ、収率８２．２％）を得た。
化合物ｂ（７．２０ｇ、３．０９ｍｍｏｌ）、ｔ−ブチルアミン（３．８９ｍｌ、３．７０ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（４．８４ｇ、３．５８ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（４０ｍｌ）に懸濁し、Ｎ２気流中で氷冷撹拌下、ＥＤＣ（７．１ｇ、３．６ｍｍｏｌ）を加え、１時間反応した後、室温にて一夜反応する。溶媒を減圧留去し、残渣に６Ｎ−ＨＣｌ（５０ｍｌ）−ジオキサン（２０ｍｌ）を加え、５時間反応する。反応液はＣＨ２Ｃｌ２（×３）で洗滌した後、ＮａＨＣＯ３でアルカリ性とし、ＣＨ２Ｃｌ２（×３）で抽出し、化合物ｃ（５．８０ｇ、収率：定量的）を得た。
【００１１】
（２）化合物ｄ（Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｖｏｌ．２９，Ｎｏ．２７，３２９５−３２９８（１９８８）に準じて製造）（４．７７ｇ、１６．１５ｍｍｏｌ）、化合物ｃ（２．５３ｇ、１３．４４ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（２．１８ｇ、１６．１３ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍｌ）−ＭｅＣＮ（１０ｍｌ）に溶解し、Ｎ２気流中、氷冷撹拌下、ＥＤＣ（３．１８ｇ、１６．１４ｍｍｏｌ）を加える。１時間後、室温にして１６時間反応する。反応液は水性ＮａＨＣＯ３（×２）、水、１０％クエン酸（×２）及び水で順次、洗滌後、ＭｇＳＯ４にて乾燥し、溶媒を減圧留去して、粗（２Ｓ，３Ｓ）（Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニル−３−アミノ−２−ヒドロキシ−４−フェニル−ブチリル）−Ｌ−チアゾリジン−４−カルボン酸  ｔ−ブチルアミド（化合物ｅ）（７．０ｇ）を得た。
粗化合物ｅ（７．００ｇ）に４Ｎ−ＨＣｌ／ジオキサン５０ｍｌを加え、撹拌下室温にて２時間反応する。溶媒を減圧留去し、残渣にＣＨ２Ｃｌ２（１５ｍｌ）及び水（１５ｍｌ）を加え、撹拌下、水性ＮａＨＣＯ３にてｐＨ８とし、析出した結晶を濾取し、ｍｐ２１３−２１５℃を示す化合物１（４．６０ｇ、収率９３．７％）を得た。
【００１２】
製造例２
【化４】
0003579120.tif 000004
化合物１（２．７０ｇ、７．３９ｍｍｏｌ）及び２［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（１．９３ｇ、８．８８ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（１．３２ｇ、９．７７ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（１５０ｍｌ）に懸濁し、Ｎ２気流、氷冷撹拌下、ＥＤＣ（２．００ｇ、１０．１５ｍｍｏｌ）を加え、１時間反応し、更に室温で４時間反応した。反応液は７％  ＮａＨＣＯ３水溶液で洗浄後，ＭｇＳＯ４にて乾燥した。溶媒を減圧留去して得た結晶性残渣を酢酸エチルより再結晶し、ｍｐ２３２−２３４℃を示す化合物３［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（３．８５ｇ、収率９２．３％）を得た。
【００１３】
製造例３
【化５】
0003579120.tif 000005
化合物３［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（３．８０ｇ、６．７３ｍｍｏｌ）に４Ｎ−ＨＣｌ／ジオキサン（６０ｍｌ）を加え、撹拌下、室温にて２時間反応した。溶媒を減圧留去して、残渣に７％ＮａＨＣＯ３水溶液を加えてアルカリ性とし、析出した結晶を濾取、水洗、乾燥した。更に酢酸エチル−ｎ−ヘキサン混液より再結晶して、ｍｐ１２５−１２８℃を示す化合物４［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（２．８０ｇ、収率８９．６％）を得た。
【００１４】
製造例４
【化６】
0003579120.tif 000006
化合物４［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（１．４０ｇ、３．０２ｍｍｏｌ）、化合物６（１．１４ｇ，３．６１ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（０．４８８ｇ、３．６１ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ（０．７１２ｇ、３．６１ｍｍｏｌ）、ＣＨ２Ｃｌ２（１６ｍｌ）及びＭｅＣＮ（４ｍｌ）を用い、参考例１と同様に反応して化合物７［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（２．２０ｇ、収率９５．８％）を得た。得られた化合物７は製造例３と同様に脱保護し、対応する化合物８を得た。
【００１５】
製造例５
【化７】
0003579120.tif 000007
化合物４［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝ＣＨ３］（１．００ｇ、２．０９ｍｍｏｌ）、化合物６（Ｔｈａｉｓｙｉｖｏｎｇｓ，Ｓ．，Ｐａｌｓ，Ｄ．Ｔ．，Ｈａｒｒｉｓ，Ｄ．Ｗ．，Ｋａｔｉ，Ｗ．Ｍ．，Ｔｕｒｎｅｒ，Ｓ．Ｒ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９８６  ２９  ２０８８記載の合成法を参考に合成］（０．６９２ｇ、２．１９ｍｍｏｌ）、ＮＭＭ（０．２８ｍｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（５ｍｌ）に溶解し、Ｎ２気流、撹拌下、室温にてＤＥＰＣ（ジエチルシアノホスホナート、Ａｌｄｒｉｃｈ社製）（０．３５ｍｌ、２．２ｍｍｏｌ）を加え、３時間反応した。反応液は１０％クエン酸水溶液、水で洗浄し、次いで７％ＮａＨＣＯ３水溶液、水で洗浄した後、ＭｇＳＯ４にて乾燥した。溶媒を減圧留去して粗生成物（０．６６０ｇ）を得、これをクロマト処理し［ＳｉＯ２（８０ｇ）、２８％ＮＨ４ＯＨ水／ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２（０．２：２：１００）混液］、化合物７［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝ＣＨ３］（０．７１ｇ、収率４３．８％）を得た。得られた化合物７は製造例３と同様に脱保護し、対応する化合物８を得た。
【００１６】
参考例１  フラグメント法Ａ
【化８】
0003579120.tif 000008
化合物４［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（０．７０ｇ、１．５１ｍｍｏｌ）、化合物５（０．６２ｇ、１．８１ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（０．２５０ｇ、１．８５ｍｍｏｌ）及びＥＤＣ（０．３６０ｇ、１．８３ｍｍｏｌ）を製造例２と同様に反応し、粗生成物をクロマト処理する［ＳｉＯ２（Ｍｅｒｋ社、２３０−４００メッシュ）（３５ｇ）、２８％ＮＨ４ＯＨ水／ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２（０．２５：２．５：１００）混液］。流出物（１．１５ｇ）をＥｔ２Ｏでトリチュレートしてｍｐ２１２−２１４℃を示す灰白色結晶の化合物ＩＩＩ［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ；Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ］（１．１０ｇ、収率９２％）を得た。
【００１７】
参考例２
【化９】
0003579120.tif 000009
製造例４で得た化合物８［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ］（０．１５０ｇ、０．２２ｍｍｏｌ）、化合物９（Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ）（０．０４１ｇ、０．２４ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（０．０１６ｇ、０．１２ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ（０．０４７ｇ、０．２４ｍｍｏｌ）を参考例１と同様に反応してｍｐ１９５〜１９８℃の化合物ＩＩＩ［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ；Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ］（０．１４７ｇ、収率８３．１％）を得た。
【００１８】
実施例１
【化１０】
0003579120.tif 000010
製造例５で得た化合物８［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝ＣＨ３］（０．３２０ｇ、０．４７ｍｍｏｌ）、化合物９（Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ）（０．１０３ｇ、０．７１ｍｍｏｌ）、ＮＭＭ（８６μｌ）、ＣＨ２Ｃｌ２（３ｍｌ）、ＤＥＰＣ（１２０μｌ）を用い、製造例５と同様に反応して化合物Ｉ［Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝ＣＨ３；Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ］（０．２４２ｇ、収率６３．７％）を得た。
【００１９】
上記実施例で得た化合物及び同様にして得た化合物の製造過程における収率、物性値、元素分析値等を以下の表１及び２に示す。
【００２０】
【表１】
0003579120.tif 000011
【００２１】
【表２】
0003579120.tif 000012
実施例で得た化合物のＨＩＶプロテアーゼ阻害作用及びＨＩＶ感染抑制作用を以下の方法で調べた。
【００２２】
実験例１  化合物のＨＩＶ−１プロテアーゼ阻害作用の測定
実験は、以下の一般的手法に従って行われた。
材料
予め５倍希釈系列の検体溶液（ＤＭＳＯ）を作成し、そこから５μｌをとってエッペンドルフマイクロチューブに入れる。これに、氷冷しておいた反応液（９５μｌ）を加える。混合後の成分の最終濃度は次のようになるよう設定した。
0003579120.tif 000013
注：
１）発蛍光基質  ４−（４−ジメチルアミノフェニラゾ）ベンゾイル（ＤＡＢＣＹＬ）−γ−アミノブチリル（ＧＡＢＡ）−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ａｓｎ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｉｌｅ−Ｖａｌ−Ｇｌｎ−５−［（２−アミノエチル）アミノ］ナフタレン−１−スルホン酸（ＥＤＡＮＳ）
２）ＨＩＶ−１プロテアーゼが３７℃で１分間に１μＭのＤＧＧｐＥを分解する活性を１ユニットとする。
【００２３】
方法
反応液を３７℃で２時間反応し、２％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）（１００μｌ）を加えて反応を停止させる。
反応液中の分解産物をＴＳＫ−ｇｅｌ  ＯＤＳ−８０ＴＭカラムを用い、０．１％ＴＦＡ−１７％アセトニトリル、０．８ｍｌ／分の条件でＨＰＬＣで分離し、３６５ｎｍで励起し、４９０ｎｍの蛍光強度を測定した。
化合物によるプロテアーゼの阻害率％は、以下の式に従って計算した。
【数１】
阻害率（％）＝
［１−｛（試料を加えた時のピーク面積）／（試料を加えない時のピーク面積）｝］×１００
５０％阻害濃度（ＩＣ５０ｎｇ／ｍｌ）は化合物の各濃度における阻害率％のセミログプロットより求めた。
【００２４】
実験例２ ラット経口投与による測定
一夜絶食したラット（雄性Ｊｃｌ−ＳＤ、８−９週令、２４０−３００ｇ）にＨＩＶプロテアーゼ阻害剤（２０ｍｇ／４ｍｌ／ｋｇの０．０１Ｍクエン酸水溶液又は懸濁液）を経口投与後、頸静脈から経時的に採血し、血漿中濃度推移を非麻酔下で追跡した。
【００２５】
ＡＵＣ（血漿中濃度時間曲線下面積）測定
除蛋白処理
血液試料は、血漿（２００μｌ）にＭｅＣＮ（７５０μｌ）を加えた後、ミキサーで撹拌し、冷却遠心機で遠心し、得られた上清（８５０μｌ）を蒸発乾固し、溶離液（０．１％トリフルオロ酢酸水溶液−ＭｅＣＮ系溶媒）（１５０μｌ）に溶解した後、１００μｌをＨＰＬＣに注入し、以下の条件で定量した。
定量
ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤の定量は、ＳＰＤ−Ｍ６Ａ  ＵＶ検出器を備えたＬＣ−６Ａ  ＨＰＬＣ（島津（株）；京都）を用いて行った（カラム：Ｎｕｃｌｅｏｓｉｌ５Ｃ１８；溶離液：０．１％トリフルオロ酢酸水溶液−ＭｅＣＮ系溶媒）。
同様にして静脈内投与におけるＡＵＣを測定した。結果を下記の表３に示す。
【００２６】
【表３】
0003579120.tif 000014
１）経口投与によるＨＩＶプロテアーゼ阻害アッセイ
２）非経口（静注）投与によるＨＩＶプロテアーゼ阻害アッセイ
３）対照化合物Ｉ１［Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ；Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ；ｎ＝１］
４）対照化合物Ｉ２［Ｒ１，Ｒ２＝モルホリノ；Ｒ３，Ｒ４＝ＣＨ３；Ｒ５＝Ｈ；ｎ＝２］
表３に示した結果から明らかなように、Ｒ５がメチルである本発明化合物は、Ｒ５が水素である対照化合物に比較して、経口投与で有用である。
【００２７】
【発明の効果】
本発明化合物又はその塩はＨＩＶプロテアーゼ阻害活性を有し、ＨＩＶ感染抑制作用を示し、経口投与に際する吸収率は高い。従って、本発明の化合物を用いてエイズ等のＨＩＶウイルス感染症の予防又は治療を行うことが可能である。