(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンドレスの弾性ベルトを、第１、第２の駆動プーリで駆動すると共に筒状のケーシング内に配置して、該ケーシングの下部から吹き出される空気によって浮上する空気浮上式ベルトコンベアで被搬送物を搬送する方法において、
前記弾性ベルトから前記第１の駆動プーリにかかる最大張力Ｆ１と、前記第２の駆動プーリにかかる最大張力Ｆ２をそれぞれ求め、この求めた最大張力Ｆ１から前記第１の駆動プーリに接触した部分、又はその近傍の前記弾性ベルトの厚みＴ１と、前記第２の駆動プーリに接触した部分、又はその近傍の前記弾性ベルトの厚みＴ２の厚み比Ｔ１／Ｔ２を求め、該弾性ベルトの厚み比Ｔ１／Ｔ２と前記第１の駆動プーリの周速Ｖ１と前記第２の駆動プーリの周速Ｖ２の関係が下式を満足することを特徴とする空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法。
Ｖ１／Ｖ２≧１／（Ｔ１／Ｔ２）
【請求項２】
請求項１記載の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法において、前記各駆動プーリにかかる最大張力を、該駆動プーリを駆動する駆動手段の負荷電流から推定することを特徴とする空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法。
【請求項３】
請求項１及び２のいずれか１項に記載の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法において、前記各駆動プーリにかかる最大張力が、前記弾性ベルトに積載する被搬送物の最大荷重時の張力値であることを特徴とする空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、石炭、鉱石、砂利、セメント、穀類等の粉状、粒状、塊状の原料や、箱物、袋物、俵物等の雑貨等を搬送する空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
石炭や鉱石等の各種ばら物を搬送するためのベルトコンベアにおいて、搬送用のベルトを円筒状のケーシング内で走行させ、該ケーシング下部の給気孔から空気を供給することで、ベルトを浮上させる方式の空気浮上式ベルトコンベアが知られている。このベルトコンベアによると、ばら物がケーシング内を搬送されるので、コンベア周辺への落下物や粉塵発生が著しく抑制されると共に、円筒状のケーシング内では、ベルト支持用のローラがないので騒音発生も著しく抑制される。この空気浮上式ベルトコンベアが環境調和型のコンベアとして近年注目されている。
一般に長距離の輸送において、ベルトコンベア装置の基数は可能な限り少ないほうが、設備コスト、並びに運転コスト上望ましい。それゆえ、１基あたりの機長は長スパン化する。長スパン化すると、被搬送物及びベルトの自重により、ベルト張力が増大する。このベルトコンベア装置のベルトには、耐えられる張力の限界があり、長スパン化により使用するベルトの限界張力を超える場合には、以下の１）、２）の対策のいずれかが通常実施される。
１）通常の帆布ベルトに代わり、高張力に耐えるベルトゴム、即ち、スチールコードを内蔵したゴムベルトを採用する。
２）多駆動方式を採用し、ベルト張力を分散、低下させる。
しかし、通常、単駆動（駆動プーリが１個）の場合には、上記１）の高張力ベルトの採用しか対策手段は考えられないが、多駆動（駆動プーリが２つ以上）方式を採用することにより、張力を分散させ、結果的にベルト張力を低下させることができ、通常の帆布ベルトを使用することが可能となる。
しかし、この対策の１）は、帆布ベルトに比べ、ベルト費用が増加すること、及び自重が増加し、浮上するための浮上用空気エネルギーが増大する等の欠点がある。よって、空気浮上式ベルトコンベアを経済的に長スパン化するには、対策の２）の多駆動方式を採用し、ゴムベルトは浮上特性を悪化させない目的で短スパンと同様のトラフ性の良好な軟らかいゴムを用いた帆布ベルトを用いる場合が多い。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、多駆動方式を採用した場合、駆動プーリにかかる張力もそれぞれで異なるため、各駆動プーリにかかるベルトの厚みに差が生じていた。このため、駆動プーリに接触した部分、又はその近傍のベルトの周速も、駆動プーリ毎に異なり、各駆動プーリの周速が等しいと、各駆動プーリ毎に異なるベルトの周速に対応できなくなり、駆動プーリにすべり現象が発生していた。これにより、駆動力を、駆動プーリを介してベルトコンベアに伝達することができなかった。
本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、駆動プーリに発生していたすべり現象を解消できる空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
前記目的に沿う本発明に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法は、エンドレスの弾性ベルトを、第１、第２の駆動プーリで駆動すると共に筒状のケーシング内に配置して、ケーシングの下部から吹き出される空気によって浮上する空気浮上式ベルトコンベアで被搬送物を搬送する方法において、弾性ベルトから第１の駆動プーリにかかる最大張力Ｆ１と、第２の駆動プーリにかかる最大張力Ｆ２をそれぞれ求め、この求めた最大張力Ｆ１から第１の駆動プーリに接触した部分、又はその近傍の弾性ベルトの厚みＴ１と、第２の駆動プーリに接触した部分、又はその近傍の弾性ベルトの厚みＴ２の厚み比Ｔ１／Ｔ２を求め、弾性ベルトの厚み比Ｔ１／Ｔ２と第１の駆動プーリの周速Ｖ１と第２の駆動プーリの周速Ｖ２の関係が下式を満足する。
Ｖ１／Ｖ２≧１／（Ｔ１／Ｔ２）
【０００５】
【０００６】
前記本発明に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリを制御する方法においては、例えば、各々の駆動プーリを回転駆動させるモータの容量、流体継手の油量等を変えて、第２の駆動プーリ以降の駆動系に垂下特性を付与する。また、減速機の減速比を変えることによって、各々の駆動プーリの回転速度を制御することが望ましい。そして、各々の駆動プーリの直径を変えることが望ましい。そして、弾性ベルトの厚み比と各駆動プーリの周速との関係が、前記式を満たすことによって、弾性ベルトの厚み比の逆数比分以上の周速比を保つことができるので、各駆動プーリの周速が、ベルトの周速に対応可能となり、すべり現象が解消できる。
【０００７】
ここで、各駆動プーリにかかる最大張力を、駆動プーリを駆動する駆動手段の負荷電流から推定することが望ましい。これにより、人手を使って、実際にベルトの厚みを測定することなく、駆動プーリにかかる最大張力を確実に推定することが可能となる。
更に、各駆動プーリにかかる最大張力が、弾性ベルトに積載する被搬送物の最大荷重時の張力値であることが望ましい。これにより、操業条件が変化しても、各々の駆動プーリにかかるベルトの周速に対応した駆動プーリの周速が得られることとなる。
【０００８】
【発明の実施の形態】
続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態につき説明し、本発明の理解に供する。
ここに、図１は本発明の一実施の形態に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に適用される空気浮上式ベルトコンベア装置の構成図、図２（ａ）、（ｂ）はそれぞれ同空気浮上式ベルトコンベア装置の正断面図、同空気浮上式ベルトコンベア装置の空気浮上原理の説明図、図３は駆動プーリの回転速度と負荷トルクの関係を示す説明図、図４（ａ）、（ｂ）はそれぞれ本発明の実施例に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法を適用した駆動プーリの回転速度と時間との関係を示すグラフ、従来の制御方法を適用した駆動プーリの回転速度と時間との関係を示すグラフである。
【０００９】
図１、図２（ａ）、（ｂ）に示すように、本発明の一実施の形態に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に適用される空気浮上式ベルトコンベア装置１０は、エンドレスの弾性ベルトの一例である、例えば厚み８〜１０ｍｍ、幅６５０〜７５０ｍｍの帆布ベルト１１（以下、ベルト１１という）を有し、先端部１２に第１の駆動プーリ１３（例えば直径５３０〜６００ｍｍ）、及び基端部１４に第２の駆動プーリ１５（例えば直径５３０〜６００ｍｍ）をそれぞれ備えている。そして、先端部１２と基端部１４との間の中間部１６には、筒状のケーシング１７ａ、１７ｂが設けられ、ベルト１１はケーシング１７ａ内部を第１の駆動プーリ１３側にキャリヤーベルトとして進行し、ケーシング１７ｂの内部を第２の駆動プーリ１５側にリターンベルトとして進行する。また、ケーシング１７ａ、１７ｂの外側下部には、ケーシング１７ａ、１７ｂ内に空気を供給する断面矩形のエアーチャンバー２２がそれぞれ、ベルト１１と平行して備えられ、各エアーチャンバー２２にはエアー配管１８によって空気が供給される。
【００１０】
エンドレスのベルト１１は、第１の駆動プーリ１３と第２の駆動プーリ１５により駆動する。なお、この第１の駆動プーリ１３と第２の駆動プーリ１５は、駆動手段の一例である電動機（図示しない）で回転駆動される。
ケーシング１７ａ、１７ｂの下部には、ベルト１１と平行して、例えば直径８ｍｍ、ピッチ７５ｍｍの給気孔２３が複数設けられ、これを介して、エアーチャンバー２２から空気がケーシング１７ａ、１７ｂ内部へ供給され、給気孔２３を介して吹き出される空気によって、ベルト１１は浮上する。なお、このベルト１１の僅かな浮上（例えば０．５ｍｍ程度）は、吹き出された空気の圧力が、ベルト１１上面から作用する加重（ベルト１１の重量＋被搬送物１９の重量）と釣り合うことで行われる。
【００１１】
また、ベルト１１は基端部１４から先端部１２へ進行するとき、被搬送物１９を搬送し、一方、先端部１２から基端部１４へ進行するとき、ベルト１１上には何も積載しない。ここでは、ベルト１１に発生するたわみを解消するため、リターンベルト側に重り２０と重り２０へのガイドを行う２つのガイドローラ２１を取付けている。
【００１２】
第１の駆動プーリ１３と第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ１、Ｖ２は以下のようにして求めた。
まず、第１の駆動プーリ１３と、第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の最大張力Ｆ１、Ｆ２を比較すると、相対的に第１の駆動プーリ１３にかかるベルト１１の最大張力Ｆ１の方が高くなっており、この張力差により第１の駆動プーリ１３に接触した部分、又はその近傍のベルト１１の厚みＴ１と第２の駆動プーリ１５に接触した部分、又はその近傍のベルト１１の厚みＴ２に、式（１）で示すように差が生じる。
Ｔ１＜Ｔ２・・・（１）
【００１３】
即ち、すべり現象無しの条件は、（２）式で示される。
Ｔ１×Ｖ１＝Ｔ２×Ｖ２・・・（２）
ここで、Ｖ１は第１の駆動プーリ１３の周速、Ｖ２は第２の駆動プーリ１５の周速である。
これより、（３）式を満たすことが必要となる。
Ｖ１／Ｖ２＝１／（Ｔ１／Ｔ２）・・・（３）
これにより、ベルト１１の厚み比Ｔ１／Ｔ２の逆数比分以上の周速比Ｖ１／Ｖ２を保つこと、即ち、第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２が、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１に比べ一定数遅くなることがすべり現象解消の条件となることが分かった。
【００１４】
次に、この周速比を求めるため、ベルトの厚み比Ｔ１／Ｔ２の求め方について以下に示す。
まず、第１の駆動プーリ１３にかかるベルト１１の最大張力Ｆ１（第１の駆動プーリ１３の入側の張力）を計算する。これは、第１の駆動プーリ１３の最大張力Ｆ１と、出側の張力Ｆｈとの差が第１の駆動プーリ１３を駆動する電動機の負荷電流から推定できることを利用して求める。ここで、出側の張力Ｆｈは、重り２０がベルト１１を押し下げた力とみなすことができるので、電流値と出側の張力Ｆｈとの差から最大張力Ｆ１が求まる。一方、第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の最大張力Ｆ２についても同様にして求める。但し、第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の最大張力Ｆ２は、重り２０による張力と抵抗力の合力により、容易に求まる。
【００１５】
次に、第１の駆動プーリ１３にかかるベルト１１の伸び率ｅ１、及び第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の伸び率ｅ２を以下の２つの方法から得ることができる。
１）ベルトの物性値（弾性率）を用いる。
２）引張力とベルト伸びの試験結果を基に、最大張力の場合の伸び率ｅ１、ｅ２を直接求める。
【００１６】
ここで、下記（４）で求められた、第１の駆動プーリ１３にかかるベルト１１の伸び率ｅ１、及び第２の駆動プーリ１５にかかるベルトの伸び率ｅ２を用いて、ベルト１１の厚み比Ｔ１／Ｔ２を求める。
伸び率＝（最大張力）／（ベルトの弾性率）・・・（４）
｛（１００＋ｅ２）／（１００＋ｅ１）｝＝Ｔ１／Ｔ２・・・（５）
上記式（５）の計算で示すように、第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の最大張力Ｆ１、Ｆ２から第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５にかかるベルト１１の厚み比Ｔ１／Ｔ２を求めた。
これを用いて、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１と第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２の関係が下式を満足するようにする。
Ｖ１／Ｖ２≧１／（Ｔ１／Ｔ２）・・・（６）
【００１７】
なお、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１と第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２の関係が式（６）を満足する方法としては、例えば以下の方法が挙げられる。
（１）第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５の直径を同一とし、第２の駆動プーリ１５の回転速度（軸回転速度）を、第１の駆動プーリ１３の回転速度（軸回転速度）よりも遅くする。
（２）第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５の直径を同一とし、第２の駆動プーリ１５の駆動系（電動機単独、あるいは電動機と流体継手の組合せ）に垂下特性を付加する。
（３）第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５の回転速度（軸回転速度）を同一とし、第１の駆動プーリ１３の直径を第２の駆動プーリ１５の直径より大きくする。
（４）第１の駆動プーリ１３及び第２の駆動プーリ１５の直径を同一とし、第２の駆動プーリ１５の減速機の減速比を第１の駆動プーリ１３の減速機の減速比より大きくする。
【００１８】
一方、ベルトの厚み比Ｔ１／Ｔ２と駆動プーリの周速比Ｖ１／Ｖ２との関係について、上限値は限定していない。これは、第２の駆動プーリ１５を駆動する駆動手段の一例である電動機には、回転速度と負荷トルクの関係が垂下特性を有していることによるためである。これについて、図３を参照して説明する。
この実施の形態においては、第１の駆動プーリ１３を回転駆動させる電動機として容量９０ｋｗ、流体継ぎ手油量１１．０リットルのもの（以下、第１のモータという）を使用している。一方、第２の駆動プーリ１５を回転駆動させる電動機として容量７５ｋｗ、流体継ぎ手油量８．０リットルのもの（以下、第２のモータという）を使用している。
この際、周速比Ｖ１／Ｖ２の適正値以上の回転数差、即ち、第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２が、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１に比べ、適正値以上に遅い場合には、負荷トルクに見合うまで第２の駆動プーリ１５の周速（ここでは、駆動軸回転速度）Ｖ２が上昇する。反対に、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１が負荷トルクに見合う周速まで減少する。このような、第１、第２の駆動プーリ１３、１５の負荷バランスにより適正な回転数差、即ち、周速比Ｖ１／Ｖ２が保たれる。
【００１９】
これに反して、第２の駆動プーリ１５に垂下特性が付与されていない場合には、負荷バランスにより適正な回転数差に調整できず、極端な場合では、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１と、第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２が等しくなってしまい、適正な周速比を達成できない。また、第１の駆動プーリ１３を回転駆動する電動機に垂下特性を付与した場合には、負荷バランスにより、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１が、第２の駆動プーリ１５の周速に比べ遅くなる場合も発生し、第２の駆動プーリ１５ではすべりが必然的に発生し、駆動力を伝達することができない事態となる。
【００２０】
なお、空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に関しては、第１、第２の駆動プーリ１３、１５にかかる各最大張力Ｆ１、Ｆ２を、ベルト１１に積載する被搬送物１９の最大荷重時の張力値とすることが望ましい。この最大荷重時のベルト１１の最大張力Ｆ１、Ｆ２を用いて、第１の駆動プーリ１３の周速Ｖ１及び第２の駆動プーリ１５の周速Ｖ２が式（６）を満足するように制御する。これにより、例えば、ベルト１１に積載する被搬送物１９の重量が変化するような、操業条件の変化が生じたとしても、空気浮上式ベルトコンベア装置１０の第２の駆動プーリ１５には、すべり現象が発生しない。
【００２１】
前記実施の形態に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に適用される空気浮上式ベルトコンベア装置１０には、２基の駆動プーリを設けたが、３基以上の駆動プーリを設ける場合も同様の制御を行うことができる。すなわち、第１〜第ｎの３基以上の駆動プーリの各々にかかる最大張力Ｆ１〜Ｆｎを求め、この最大張力Ｆ１〜Ｆｎから、第１〜第ｎの駆動プーリに接触した部分、又はその近傍のベルト１１での厚みＴ１〜Ｔｎのベルト１１の厚み比Ｔ１／Ｔ２、Ｔ２／Ｔ３、・・・、Ｔｎ−１／Ｔｎを求め、これらの厚み比と、第１〜第ｎの駆動プーリの周速Ｖ１〜Ｖｎの関係が、以下の式を満足するように、各駆動プーリの回転速度を制御する。
Ｖ１／Ｖ２≧１／（Ｔ１／Ｔ２）・・・（７）
Ｖ２／Ｖ３≧１／（Ｔ２／Ｔ３）・・・（８）
・・・
Ｖｎ−１／Ｖｎ≧１／（Ｔｎ−１／Ｔｎ）・・・（ｎ＋５）
この第１の駆動プーリの周速Ｖ１から第ｎの駆動プーリの周速Ｖｎの関係が上式を満足するように、第１〜第ｎの各々の駆動プーリの回転速度を制御する方法としては、前記実施の形態で示した方法が挙げられる。
これにより、各々の駆動プーリにかかるベルト１１の周速に対応した駆動プーリの周速が得られ、しかも、ベルト１１にかかる張力を分散させることが可能となる。
【００２２】
前記実施の形態においては、各々の駆動プーリにかかる最大張力を推定する方法として、各々の駆動プーリを駆動する電動機の負荷電流を用いたが、各々の駆動プーリに接触した部分、又はその近傍のベルトの厚みをセンサー、又はテレビカメラ等を用いて測定することも可能である。
【００２３】
【実施例】
続いて、本発明の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法を、搬送距離６６５ｍ（機番Ｓ−５３）と、搬送距離５６３ｍ（機番Ｓ−５１）の空気浮上式ベルトコンベア装置にそれぞれ適用したときの結果を従来例と比較して表１に示す。
【００２４】
【表１】
0003568441.tif 000002
【００２５】
まず、機番Ｓ−５３において、水砕を５００Ｔ／ｈ搬送したときの本発明適用例について説明する。
ここでは、第１の駆動プーリと第２の駆動プーリの直径は等しい。また、第１の駆動プーリの駆動手段として容量９０ｋｗ、流体継ぎ手油量１１．０リットルの駆動系を、第２の駆動プーリの駆動手段として容量７５ｋｗ、流体継ぎ手油量７．０リットルの駆動系をそれぞれ使用した。
上記で示したように、第１の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ１は、第１の駆動プーリを回転駆動する電動機の電流値をもとに、一方、第２の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ２は、張力と抵抗力の合力によりそれぞれ求める。
【００２６】
その結果、第１の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ１は１５２０ｋｇｆ、第２の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ２は６４０ｋｇｆであった。次に、この数値をもとに、それぞれのベルトの伸び率ｅ１、ｅ２をそれぞれ計算すると、０．６０％、０．２２％となった。これからベルト厚み比Ｔ１／Ｔ２を求め、すべり現象が発生しないために必要な周速比１．００３８以上を得た。この周速比に、第２の駆動プーリを駆動する電動機（以下第２の駆動系Ｘという）の回転速度１７８５ｒｐｍを乗ずることで、第１の駆動プーリを駆動する電動機（以下第１の駆動系という）の回転速度１７９２ｒｐｍを得た。この求めた第１の駆動系の回転速度と第２の駆動系Ｘの回転速度との差をとることで、すべり現象が発生しないために必要な回転速度差（必要値）７ｒｐｍを得た。このため、この回転速度差７ｒｐｍ以上にするために、第２の駆動系の回転速度を制御した結果、回転速度差の実績は１５ｒｐｍとなった。ここで、図４（ａ）に、このときの第１の駆動系、及び第２の駆動系Ｘの回転速度の推移を示す。これから分かるように、第１の駆動系、及び第２の駆動系Ｘの回転速度差は１２〜１７ｒｐｍ程度で推移しているため、第２の駆動プーリにすべり現象が発生しなかった。
【００２７】
一方、従来例では、第２の駆動プーリの駆動手段として容量７５ｋｗ、流体継ぎ手油量８．０リットルの駆動系を使用した。このとき、第１の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ１は１５０８ｋｇｆ、第２の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ２は６４０ｋｇｆであった。次に、この数値をもとに、それぞれのベルトの伸び率ｅ１、ｅ２をそれぞれ計算すると、０．６０％、０．２２％となった。これからベルト厚み比の逆数比Ｔ２／Ｔ１を求め、すべり現象が発生しないために必要な周速比１．００３８以上を得た。この周速比に、第２の駆動プーリを駆動する電動機（以下第２の駆動系Ｙという）の回転速度１７８５ｒｐｍを乗ずることで、第１の駆動プーリを駆動する電動機（以下第１の駆動系という）の回転速度１７９２ｒｐｍを得た。この求めた第１の駆動系の回転速度と第２の駆動系Ｙの回転速度との差をとり、すべり現象が発生しないために必要な回転速度差（必要値）を求めたところ７ｒｐｍとなった。このとき、回転速度差の実績は５ｒｐｍであった。ここで、図４（ｂ）に、このときの第１の駆動系、及び第２の駆動系Ｙの回転速度の推移を示す。これから分かるように、第１の駆動系、及び第２の駆動系Ｙの回転速度差は５〜１０ｒｐｍの範囲で推移している。よって、すべり現象が発生しないために必要な回転速度差７ｒｐｍを下回った部分で、第２の駆動プーリにすべり現象が発生することとなった。
【００２８】
また、機番Ｓ−５１において、水砕を５００Ｔ／ｈ搬送したときの本発明適用例について示す。第１の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ１は６９５ｋｇｆ、第２の駆動プーリにかかるベルトの最大張力Ｆ２は４００ｋｇｆであった。次に、この数値をもとに、それぞれのベルトの伸び率ｅ１、ｅ２をそれぞれ計算すると、０．２６％、０．１３％となった。これからベルト厚み比Ｔ１／Ｔ２を求め、すべり現象が発生しないために必要な周速比１．００１３以上を得た。この周速比に、第２の駆動プーリを駆動する電動機の回転速度１７８５ｒｐｍを乗ずることで、第１の駆動プーリを駆動する電動機の回転速度１７８７ｒｐｍを得た。この求めた第１の駆動プーリを駆動する電動機の回転速度と第２の駆動プーリを駆動する電動機の回転速度との差をとり、すべり現象が発生しないために必要な回転速度差（必要値）を求めたところ２ｒｐｍとなった。この値以上となるように、第２の駆動系の回転数を制御した結果、回転速度差の実績は４ｒｐｍとなったため、第２の駆動プーリにすべり現象は発生しなかった。
【００２９】
【発明の効果】
請求項１〜３記載の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法においては、各駆動プーリとベルトのすべり現象を解消できるので、該ベルト及び各駆動プーリの磨耗が大幅に低減し、長期間安定した稼動が可能となると共に、前記ベルト及び各駆動プーリの保守、点検等のメンテナンスを大幅に軽減できる等多大な効果を奏するものである。
【００３０】
特に、請求項２記載の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法においては、ベルトの厚み比を、駆動プーリの駆動手段の負荷電流から推定した張力を基に推定するので、安価でかつ、精度も良好となり好ましい。
更に、請求項３記載の空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法においては、各駆動プーリにかかる張力を、弾性ベルトに積載する被搬送物の最大荷重時の張力値としたので、前記ベルトの積載量が変化しても、その都度、駆動プーリの速度を調整する必要がなくなるので、作業性が良好となり好ましい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法に適用される空気浮上式ベルトコンベア装置の構成図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）はそれぞれ同空気浮上式ベルトコンベア装置の正断面図、同空気浮上式ベルトコンベア装置の空気浮上原理の説明図である。
【図３】駆動プーリの回転速度と負荷トルクの関係を示す説明図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）はそれぞれ本発明の実施例に係る空気浮上式ベルトコンベアの駆動プーリの制御方法を適用した駆動プーリの回転速度と時間との関係を示すグラフ、従来の制御方法を適用した駆動プーリの回転速度と時間との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
１０：空気浮上式ベルトコンベア装置、１１：帆布ベルト（ベルト）、１２：先端部、１３：第１の駆動プーリ、１４：基端部、１５：第２の駆動プーリ、１６：中間部、１７ａ、１７ｂ：ケーシング、１８：エアー配管、１９：被搬送物、２０：重り、２１：ガイドローラ、２２：エアーチャンバー、２３：給気孔
【図１】
0003568441.tif 000003
【図２】
0003568441.tif 000004
【図３】
0003568441.tif 000005
【図４】
0003568441.tif 000006