(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性を予め求めてパーソナルコンピュータに記憶させておき、建築現場で地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性を測定して上記パーソナルコンピュータにより分析し、この地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性と上記建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性とに基づいて上記建築現場の地盤上に所定の種類の建物を建築した場合の建築後の当該建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性の予測値を上記パーソナルコンピュータにより求めるようにしたことを特徴とする建物の振動特性の予測方法。
【請求項２】
上記建物の種類は、少なくとも鉄骨系２階建の建物、鉄骨系３階建の建物、木造系２階建の建物及び木造系３階建の建物を含むことを特徴とする請求項１記載の建物の振動特性の予測方法。
【請求項３】
上記パーソナルコンピュータに請求項１または２の建物の振動特性の予測方法を実行させるためのプログラムを記録した上記パーソナルコンピュータが読取可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、予め建物の種類毎に固有の振動特性を求めておき、建築現場において地盤の振動特性を測定してパーソナルコンピュータにより分析し、この地盤の振動特性と上記建物の種類毎に固有の振動特性とに基づいて、上記建築現場の地盤上に所定の種類の建物を建築した場合における建築後の当該建物の振動特性を上記パーソナルコンピュータにより予測するようにした建物の振動特性の予測方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
住宅等の建物の建築に際しては、予め建築現場の地盤の振動特性、つまり、振動周波数と振動加速度レベルとの関係や振動レベルを測定し、当該建築現場に住宅等を建築した場合に振動クレームが発生しやすいか否かを評価するようにしている。その場合、建築現場に振動計を持ち込むのみでは、単に振動レベルという物理量を測定できるのみであるから、振動クレームの発生の有無を的確に評価することは難しいものであった。
【０００３】
また、振動計の他に、市販の１／３オクターブ分析器等の周波数分析器を建築現場に持ち込むことにより、振動加速度レベル等の周波数分析を建築現場で行うことは可能であるが、統計処理、つまり、測定期間中における振動加速度レベル等の平均値等を求める統計処理を建築現場で行うことは不可能であった。そこで、従来、周波数分析や統計処理を行う場合、建築現場でデータ録音機（データ記録機）を用いて振動レベルまたは振動加速度レベルを所定時間に渡って記録し、データを事務所等へ持ち帰って分析するようにしていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、その場合、測定機器の取り扱いやデータの処理に専門知識が要求されるとともに、統計処理の結果を得るまでに多くの時間と手間とが必要となり、現場での迅速な分析、評価が行えない問題を有していた。
そこで、本発明は、上記の課題を解決するため、測定データの処理にパーソナルコンピュータを用いるとともに、建物固有の振動特性が建物の種類毎にほぼ一定であることに着目し、建築現場で地盤の振動特性を測定することにより、当該建築現場に所定の種類の建物を建築した場合の建築後の振動特性を迅速に予測できるようにすることを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するため、本発明の請求項１の建物の振動特性の予測方法は、建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性を予め求めてパーソナルコンピュータに記憶させておき、建築現場で地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性を測定して上記パーソナルコンピュータにより分析し、この地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性と上記建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性とに基づいて上記建築現場の地盤上に所定の種類の建物を建築した場合の建築後の当該建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性の予測値をパーソナルコンピュータにより求めるようにしたことを特徴とするものである。
【０００６】
ここで、各種の建物に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性（振動周波数と振動加速度レベルとの関係或いはオールパス値の振動レベル等）を求めるためには、例えば、既存の建物において、当該建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性を求める一方、当該建物が建築されている地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性を求め、上記建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性から地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性を各方向毎に減算すればよい。このようにして求めた各種建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性は、建物の種類毎にほぼ一定であるから、新規に建築する建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性を予測する場合に、上記建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性を利用することができる。
【０００７】
請求項２の建物の振動特性の予測方法は、請求項１の予測方法において、上記建物の種類が、少なくとも鉄骨系２階建の建物、鉄骨系３階建の建物、木造系２階建の建物及び木造系３階建の建物を含むことを特徴とするものである。すなわち、鉄骨系２階建の建物、鉄骨系３階建の建物等の各種建物毎に固有の振動特性を予め求めておくことにより、新規にこれらの建物を建築する場合の建築後の振動特性を、建築予定地の地盤の振動特性に基づいて予測することができる。
【０００８】
請求項３の記録媒体は、上記パーソナルコンピュータに請求項１または２の建物の振動特性の予測方法を実行させるためのプログラムを記録した上記パーソナルコンピュータが読取可能な記録媒体である。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１に示すように、本発明の実施の形態で使用する振動レベル測定分析装置１は、振動計２と、コネクタ３と、パーソナルコンピュータ４と、図示しないアナログ／ディジタル変換器と、プリンタ５とを備え、これらの各構成要素は、専用の収納箱６内に取出し可能に収納されている。収納箱６は、収納箱本体７と、ヒンジ機構により収納箱本体７に開閉自在に接続された蓋体８からなり、これら収納箱本体７及び蓋体８はジュラルミン等の軽量の金属材料により形成されている。
【００１０】
収納箱本体７内には、ウレタン系等の樹脂材料からなる保護材１１が配置、固定されている。この保護材１１には、振動計２、コネクタ３及びパーソナルコンピュータ４等の各構成要素を収納するためにそれぞれ各構成要素の外形寸法に対応した大きさに形成された複数の収納凹部１１ａが設けられている。また、蓋体８内には、該蓋体８を閉じた状態で、収納箱本体７の保護材１１との間で各構成要素を挟み込んで保護するためのウレタン系等の樹脂材料からなる保護材１２が配置、固定されている。
【００１１】
上記振動計２は、水平２方向（Ｘ方向及びＹ方向）と鉛直方向（Ｚ方向）の合計３方向の振動加速度に追従する圧電式等のピックアップ１３と、接続コード１４を介してピックアップ１３に接続され、ピックアップ１３から入力される信号に基づいて上記３方向の振動レベルまたは振動加速度レベルを検出、表示可能な振動計本体１５とからなる。振動計本体１５には、図示しない乾電池等の電源が内蔵されるとともに、液晶式等の表示部１５ａが設けられ、振動レベルまたは振動加速度レベルの瞬時値が数値またはバーグラフ形式等で表示部１５ａに表示されるようになっている。
【００１２】
振動計本体１５には、３つの端子１５ｂ（図４参照）が設けられ、これら端子１５ｂには各々接続コード１６の一端が接続されるとともに、これら３本の接続コード１６の各他端は上記コネクタ３の３つの振動計用端子（図示せず）に各々接続されている。これにより、振動計本体１５で検出された上記３方向（Ｘ、Ｙ、Ｚ方向）の振動レベルまたは振動加速度レベルが、各方向毎に独立にコネクタ３へ送られ、これらのデータが、更にコネクタ３から、図示しないカード形式等のアナログ／ディジタル変換器でディジタル信号に変換された後、パーソナルコンピュータ４へ送られるようになっている。
【００１３】
パーソナルコンピュータ４の本体２３には、図示しないカード形式等のアナログ／ディジタル変換器が挿入状態で接続され、コネクタ３のコンピュータ用端子（図示せず）は、コネクタ１７を介して、上記アナログ／ディジタル変換器に接続されている。これにより、コネクタ３からのアナログ信号が上記アナログ／ディジタル変換器でディジタル信号に変換された後、パーソナルコンピュータ４に入力されるようになっている。また、パーソナルコンピュータ４の本体２３の図示しないプリンタ用端子はコネクタ１８を介してプリンタ５に接続されている。
【００１４】
図２に示すように、パーソナルコンピュータ４は、キーボード２１及びタッチパット２２等からなる入力部が設けられた本体２３と、液晶ディスプレー等からなる表示部２４が設けられ本体２３に対し開閉可能な蓋体２５とを備えるとともに、本体２３内に、演算部、記憶部、充電式の電源等が内蔵された通常のノート型のパーソナルコンピュータである。なお、このパーソナルコンピュータ４の上記記憶部には、図示しないＣＤ−ＲＯＭ或いはフロッピーディスク等の記録媒体から、以下で述べる周波数分析処理や統計処理並びに表示部２４への表示処理等を実行するために必要な振動測定補助用のプログラムが予めインストールされている。
【００１５】
上記の構成において、通常は、振動レベル測定分析装置１の各構成要素をケース７内に収納し、図３に示すように、ケース７の蓋体８を閉じた状態で振動レベル測定分析装置１を持ち運ぶことができる。建築現場（建築予定地）において、地盤の振動レベルまたは振動加速度レベルを測定する際には、図１に示すように、ケース７の蓋体８を開き、続いて、振動レベル測定分析装置１の各構成要素同士が接続されていない場合、上記コード１４により構成要素同士の接続を行う。通常、各構成要素同士は相互に接続された状態でケース７内に収納されており、建築現場において、接続を行う必要はない。
【００１６】
測定に際して、振動計２の電源を投入し、ピックアップ１３を地盤上に配置すると、振動計２は計測を開始し、振動計２で検出された地盤の振動レベルまたは振動加速度レベルがコネクタ３を介して前記アナログ／ディジタル変換器まで送信され、パーソナルコンピュータ４が振動計２のデータを取り込むことが可能な状態となる。
【００１７】
また、パーソナルコンピュータ４の電源を投入し、上記の振動測定用のプログラムを実行すると、表示部２４に、図５に示すような入力・表示画面Ａが呼び出される。この入力・表示画面Ａは、測定条件等の入力を行うための入力領域Ｂと、周波数分析処理及び統計処理済のデータをグラフ形式等で表示するための表示領域Ｃとからなる。
【００１８】
測定を開始する前に、まず、校正信号の入力を行う場合、振動計本体１５からコネクタ３を介してパーソナルコンピュータ４に校正信号が出力され、この校正信号出力値（例えば、Ｘ、Ｙ、Ｚの各方向で各々７０ｄＢ）を上記入力領域Ｂの校正部Ｂ１に入力して校正ボタンＢ１１を上記のタッチパッド２１でクリックすると、校正が終了する。通常、校正を事前に行っておけば、建築現場において校正を行う必要はない。
【００１９】
続いて、表示設定部Ｂ２で表示モード等の設定を行う。振動特性、つまり、振動周波数と振動レベルまたは振動加速度レベルとの関係を表示するための表示モードは、（１）瞬時値、（２）測定期間中の平均値、（３）測定期間中の最大値、（４）１０％値の４種類から選択でき、通常は（１）の瞬時値で表示するが、本発明では（２）〜（４）の統計処理済のデータを表示することも可能である。ここでは、平均値として、測定期間中における振動加速度レベル等のエネルギー平均を用いる。また、表示タイプは、数値で表示するリストタイプと、グラフ表示を行うグラフタイプから選択でき、通常は、グラフタイプを用いる。更に、振動レベルまたは振動加速度レベルを表示する場合、表示設定部Ｂ２のスケールにおいて、その上限と下限をｄＢ（デシベル）値で設定できる。通常、建築現場で使用する場合は、初期設定のままでよい。
【００２０】
次に、実験設定ボタンＢ３をクリックして実験条件（測定条件）の設定を行う。実験設定ボタンＢ３をクリックすると、図６に示すように、ポップアップメニューで実験設定用ウィンドーＷが表示され、所望により、測定場所等の入力が行える。Δｔの欄には、測定を行う時間間隔を入力する。例えば、１秒間隔で所定時間測定を繰り返す場合、Δｔの欄に「１」（単位は秒）を入力する。測定回数の欄には、繰り返し測定回数を入力する。例えば、１秒間隔で１分間測定を行う場合、測定回数は６０回であり、この場合、測定回数の欄に「６０」（回）を入力する。なお、ここで、１秒間隔で６０回測定を行うとは、振動計２からアナログ／ディジタル変換器に常時送信されているデータ（振動レベルまたは振動加速度レベル）をパーソナルコンピュータ４が１秒間隔で６０回取り込むことをいう。測定条件の設定の終了後、実験設定終了ボタンＷ１をクリックすると、図５の入力・表示画面Ａに復帰する。上記の測定条件は、通常、初期設定のままで使用できる。
【００２１】
上記の各種設定の終了後、パーソナルコンピュータ４が測定、つまり、アナログ／ディジタル変換器からのデータの読み込みを開始する場合、表示領域Ｃの下方における測定開始ボタンＤ１をクリックすると、前記アナログ／ディジタル変換器からパーソナルコンピュータ４にデータが入力される。すなわち、図７に示すように、振動計２はＸ、Ｙ、Ｚの３方向の振動レベルまたは振動加速度レベルを検出し、これらのデータ（Ｓ１）がコネクタ３を介して前記アナログ／ディジタル変換器に送信され、ここで、アナログ／ディジタル変換（Ｓ２）が行われて、ディジタル信号に変換済の上記振動レベルデータまたは振動加速度レベルデータがパーソナルコンピュータ４に入力される。
【００２２】
ここでは、一例として、振動加速度レベルの平均値（エネルギー平均値）をパーソナルコンピュータ４の表示領域Ｃに表示する場合を説明すると、パーソナルコンピュータ４において、上記の振動計測用のプログラムにより、上記振動加速度レベルデータに対して、周波数分析処理の一種である１／３オクターブ分析処理が行われる（図７中Ｓ３）。ここで、１／３オクターブ分析とは、周知のように、振動加速度レベル等の周波数分析を行うに当たり、振動周波数の１オクターブを３分割した各点で各々振動加速度レベル等を測定するものである。
【００２３】
例えば、１Ｈｚ乃至４Ｈｚの間の２オクターブを例に挙げれば、１Ｈｚ、１．２５Ｈｚ、  １．６Ｈｚ、２Ｈｚ、  ２．５Ｈｚ、３．１５Ｈｚ、４Ｈｚの各点で振動加速度レベル等を測定する。続いて、統計処理（ここでは平均値を求める演算処理）が行われる（Ｓ４）。そして、上記の１／３オクターブ分析処理と統計処理の結果得られたデータがグラフ化され（Ｓ５）、図８に示すように、入力・表示画面Ａの表示領域Ｃにグラフ形式で表示される（図７中Ｓ６）。
【００２４】
図８において、第１表示領域Ｃ１には、横軸にＸ方向の振動周波数（単位はＨｚ）を取り、縦軸にＸ方向の振動加速度レベルの平均値（単位はｄＢ）を取った場合のＸ方向の振動周波数とＸ方向の振動加速度レベルの平均値との関係が１／３オクターブバンド毎のグラフで表示される。第２及び第３表示領域Ｃ２及びＣ３には、Ｙ方向及びＺ方向について同様の表示が行われる。
【００２５】
また、第４表示領域Ｃ４には、横軸に測定回数（すなわち、測定期間中の時間経過）を取り、縦軸にＸ方向の振動レベルの瞬時値（オールパス値）を取った場合の測定回数とＸ方向の振動レベルの瞬時値との関係がグラフ形式で表示される。第５及び第６表示領域Ｃ５及びＣ６には、Ｙ方向及びＺ方向について、第４表示領域Ｃ４と同様の表示が行われる。なお、第１乃至第６領域Ｃ１乃至Ｃ６へのグラフ表示は、カラー表示で行うことが可能である。
【００２６】
所定の測定回数（例えば、６０回）の測定が終了すると、パーソナルコンピュータ４は測定、つまり、アナログ／ディジタル変換器からのデータの取り込みを終了する。なお、測定の途中で測定を停止したい場合、表示領域Ｃの下方に位置する測定停止ボタンＤ２をクリックすれば、測定を停止する。１回の測定終了後、測定データを保存する場合、入力領域Ｂの保存部Ｂ４において、ファイル名を入力するとともに、複数回計測を行う場合、何回目の計測であるかを示す計測Ｎｏ．を入力し、ファイル保存ボタンＢ４１をクリックすると、その回の測定データがパーソナルコンピュータ４の前記記憶部に記憶され、後に、所望により、当該測定データを呼び出して参照することが可能となる（図７中Ｓ７参照）。通常、ファイル名と計測Ｎｏ．は初期設定がされており、特に入力する必要はない。
【００２７】
複数回の測定を行う場合（例えば、１秒間隔で１分間の測定を３回繰り返して行う場合）、第２回目以降は、測定開始ボタンＤ１をクリックすれば、第１乃至第６表示領域Ｃ１乃至Ｃ６に表示されているデータが自動的に消去され、図５の未表示状態に復帰した後、パーソナルコンピュータ４がアナログ／ディジタル変換器からの振動計２のデータの取り込みを開始する。なお、２回目以降の測定で、測定条件の変更を行いたい場合、実験設定ボタンＢ３をクリックして測定条件を変更後、測定開始ボタンＤ１をクリックすればよい。
【００２８】
以上のように、本実施の形態では、建築現場において、例えば、Ｘ、Ｙ、Ｚ方向の各振動加速度レベルの周波数分析処理及び統計処理（平均値等を求める処理）をパーソナルコンピュータ４を用いて瞬時に行えるとともに、その結果を直ちに表示部２４に表示させることができる。
【００２９】
その場合、建物の種類（例えば、鉄骨系２階建の建物、鉄骨系３階建の建物、木造系２階建の建物、木造系３階建等の建物）毎に振動特性が略一定であるため、予め上記建物の種類毎の既存の建物の振動特性を求めてパーソナルコンピュータ４に記憶させておき（図７中Ｓ８）、建築現場で地盤の振動特性を測定した後、この地盤の振動特性と当該建築現場に建築しようとする建物に固有の振動特性とをパーソナルコンピュータ４で演算させることにより、当該建築現場に所定の種類の建物を建築した場合の建築後の振動特性（振動周波数と振動加速度レベルの関係等）の予測値を算出し（Ｓ９）、これが許容範囲内であるか否かを判定（Ｓ１０）して、判定結果を表示部２４に表示することができる。
【００３０】
以下、予め、建物の種類毎に固有の振動特性を求める手順を簡単に説明する。図９に示すように、例えば、本実施の形態の振動レベル測定分析装置１を用いて、例えば、既存の鉄骨系３階建の建物Ｔの３階の床のＰ点における振動特性（例えば、振動周波数と振動加速度レベルとの関係）を測定するとともに、建物Ｔが建築されている地盤のＱ点における振動特性を測定する。そして、そして、Ｐ点における振動特性からＱ点における振動特性を減算することにより、建物Ｔに固有の振動特性を得ることができる。鉄骨系２階建の建物、木造系３階建の建物、木造系２階建の建物等の他の種類の建物についても、同様にして、建物の種類毎に固有の振動特性を求めておけばよい。これらの建物の種類毎に固有の振動特性は、予め、パーソナルコンピュータ４の記憶部に記憶させておく。
【００３１】
次に、地盤の振動特性を測定した建築現場に、所望の種類の建物、例えば、鉄骨系３階建の建物を建築した場合の振動レベルの予測値（オールパス値）を求める手順につき説明する。ある建築現場の地盤のＸ方向の振動特性、つまり、振動周波数と振動加速度レベルとの関係が図１０に示す通りであり、当該建築現場に建築しようとする建物固有のＸ方向の振動特性が図１１に示す通りであるものとする。この場合、上記建築現場に上記建物を建築した場合のＸ方向の振動レベルの予測値は、図１０と図１１の振動特性を加算し、更に、これらに図１２に示す基準レスポンスを加算した後、加算後の値を１／３オクターブ刻みの振動周波数毎に足し合わせてエネルギー合成したものとなる。上記基準レスポンスは、図１０及び図１１の振動加速度レベルを振動レベルに変換するための重み付けに用いる。
【００３２】
上記１／３オクターブ刻みの振動周波数毎に振動加速度レベルのエネルギー合成を行って、建築後の振動レベルの予測値を求めるに際して、２つの振動周波数の振動加速度レベルをエネルギー合成するには、下式（１）を用いる。すなわち、第１の振動周波数における振動加速度レベルをＬ１（ｄＢ）、第２の振動周波数における振動加速度レベルをＬ２（ｄＢ）、これらをエネルギー合成した値をＬ３（ｄＢ）とすると、Ｌ３は以下の式（１）で求められる。
Ｌ３＝１０ｌｏｇ１０（１０Ｌ１／１０  ＋１０Ｌ２／１０  ）  （ｄＢ）  ……（１）
【００３３】
従って、パーソナルコンピュータ４に各振動加速度レベル毎に順次（１）式に基づく演算を行わせることにより、上記建築現場に所望の種類の建物を建築した場合の振動レベルの予測値を求めることができる。図１０、図１１及び図１２に示すデータについてエネルギー合成を行った結果は、Ｘ方向の振動レベルの予測値は５２ｄＢであった。なお、Ｙ及びＺ方向についても、同様にして、建築後の振動レベルの予測値を求めることができる。
【００３４】
次に、Ｘ、Ｙ及びＺ方向の各々について建築後の振動レベルの予測値（オールパス値）を求めた後、例えば、図１３に示すような判定テーブルに基づいて当該建築現場に所定の種類の建物を建築した場合の振動クレームの発生の有無を予測することができる。すなわち、上記判定テーブルの横軸は水平方向、つまり、ＸまたはＹ方向の振動レベルの予測値、縦軸は鉛直方向、つまり、Ｚ方向の振動レベルの予測値である。例えば、水平方向の振動レベルが４０ｄＢ以下で、且つ鉛直方向の振動レベルの予測値が５０ｄＢ以下であれば、判定結果はＡであり、振動クレームは発生しにくいため、建築可能の判定となる。
【００３５】
また、例えば、水平方向の振動レベルが５０ｄＢ以下で、且つ鉛直方向の振動レベルの予測値が６０ｄＢ以下であれば、判定結果はＢであり、振動クレームが発生する可能性があるため、設計に配慮が必要との判定である。また、例えば、水平方向の振動レベルが５０ｄＢを超える場合、或いは鉛直方向の振動レベルの予測値が６０ｄＢを超える場合は、振動クレームが発生しやすいため、要検討の判定となる。実際には、パーソナルコンピュータ４に図１３の判定テーブルを記憶させておき、パーソナルコンピュータ４に自動的に判定を行わせて、その結果を表示領域Ｃに表示させることができる。なお、図１３の判定テーブル中におけるしきい値、つまり、振動クレームが発生しやすいか否かの判定の境目となる振動レベルの値は、建物の種類等に応じて、適宜変化するものであり、図１３中の値に固定されるものではない。
【００３６】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の請求項１の建物の振動特性の予測方法は、建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性を予め求めてパーソナルコンピュータに記憶させておき、建築現場で地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性を測定して上記パーソナルコンピュータにより分析し、この地盤の水平方向及び鉛直方向の振動特性と上記建物の種類毎に固有の水平方向及び鉛直方向の振動特性とに基づいて上記建築現場の地盤上に所定の種類の建物を建築した場合の建築後の当該建物の水平方向及び鉛直方向の振動特性の予測値を上記パーソナルコンピュータにより求めるようにしたものであるから、建築現場において地盤の振動特性を測定するのみで、所定の種類の建物を建築した場合の当該建築地盤上での当該建物の振動特性を上記建築現場で直ちに予測することができ、これに基づいて、当該建築現場に所定の種類の建物を建築した場合に振動クレームが発生しやすいか否かを水平方向及び鉛直方向について建築現場において短時間で的確に判定することができる。
【００３７】
請求項２の建物の振動特性の予測方法は、請求項１の予測方法において、上記建物の種類が、少なくとも鉄骨系２階建の建物、鉄骨系３階建の建物、木造系２階建の建物及び木造系３階建の建物を含むものであるから、これら各種類の建物に固有の振動特性をそれぞれ予め求めておくことにより、建築現場に鉄骨系２階建の建物等の各種の建物を建築した場合の振動特性を的確に予測できるようになる。
【００３８】
請求項３の記録媒体は、上記パーソナルコンピュータに請求項１または２の建物の振動特性の予測方法を実行させるためのプログラムを記録した上記パーソナルコンピュータが読取可能な記録媒体であるから、係る記録媒体から上記パーソナルコンピュータに上記プログラムをインストールすることより、上記パーソナルコンピュータに上記した有益な予測方法を実行させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係る振動レベル測定装置のケースを開いた状態を示す概略斜視図。
【図２】上記振動レベル測定分析装置のノート型パーソナルコンピュータの蓋体を開いた状態を示す概略斜視図。
【図３】上記振動レベル測定分析装置のケースを閉じた状態を示す概略斜視図。
【図４】上記振動レベル測定分析装置の構成要素を示す説明図。
【図５】上記パーソナルコンピュータの表示部に表示される入力・表示画面を示す正面図。
【図６】上記入力・表示画面に実験設定用ウィンドーを表示させた状態を示す正面図。
【図７】上記振動レベル測定分析装置による測定、分析手順の概略を示すフローチャート。
【図８】上記入力・表示画面に測定結果を表示する様子を示す正面図。
【図９】既存の建物において建物固有の振動特性を求める様子を示す説明図。
【図１０】建築現場の地盤の振動周波数と振動加速度レベルとの関係を示すグラフ。
【図１１】所定の種類の建物の振動周波数と振動加速度レベルとの関係を示すグラフ。
【図１２】上記振動周波数と振動加速度レベルに重み付けを行うための基準レスポンスを示すグラフ。
【図１３】水平方向及び鉛直方向の振動レベルに基づいて振動クレームの発生の有無を判定する判定テーブルを示す説明図。
【符号の説明】
４  パーソナルコンピュータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
0003555728.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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