(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
排気中特定成分に感応して、機関に供給される混合気の空燃比を検出する空燃比センサと、
前記空燃比センサの出力が目標出力となるように、空燃比をフィードバック制御する空燃比フィードバック制御手段と、
前記空燃比センサの目標出力を、変更する目標出力変更手段と、
を含んだ内燃機関の空燃比制御装置において、
前記空燃比センサの応答を計測する応答計測手段と、
前記計測された空燃比センサの応答に応じて、前記空燃比センサの目標出力の変更速度を設定する目標出力変更速度設定手段と、
を含んで構成され、前記目標出力の変更時に、該目標出力を前記設定された変更速度で変更することを特徴とする内燃機関の空燃比制御装置。
【請求項２】
前記目標出力変更手段は、最終の目標出力を設定し、前記設定された変更速度で変更される目標出力が、前記最終の目標出力に達した時点で目標出力の変更を終了することを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の空燃比制御装置。
【請求項３】
前記応答計測手段は、前記空燃比フィードバック制御の開始後に、前記空燃比センサの出力が、前回の目標出力をよぎってから今回の目標出力をよぎるまでの時間によって、応答を計測することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の内燃機関の空燃比制御装置。
【請求項４】
前記応答計測手段は、前記空燃比フィードバック制御開始時の空燃比センサの出力値から、それより所定量ずらした設定値に変化するまでに要する時間によって、応答を計測することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の内燃機関の空燃比制御装置。
【請求項５】
前記空燃比センサは、理論空燃比よりリッチかリーンかを段階的に検出するものであることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか１つに記載の内燃機関の空燃比制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、内燃機関の空燃比をフィードバック制御する技術に関し、特に、排気通路に備えられた空燃比センサの出力が、所定の目標値となるようにしたものにおいて、目標出力変更時の技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、車両用内燃機関においては、空燃比センサの出力に基づいて空燃比をフィードバック制御することが行われるが、機関の運転状態の変化やその他の理由によって、空燃比目標値に相当する空燃比センサの目標出力を変更するようにしたものがある。
【０００３】
例えば、機関始動後、空燃比センサが活性化したか否かを、空燃比センサの出力が、機関暖機後の空燃比フィードバック時の目標空燃比に相当する第１の所定値とは異なる第２の所定値となったか否かで判断するものがあり、このような場合には、空燃比センサが活性化されたことを確認し、空燃比フィードバック制御を開始すると、前記センサの目標出力は、第２の所定値から第１の所定値に変更される。
【０００４】
前記目標出力の変更に追従するために、空燃比フィードバック量は、目標出力が変更されない場合に比較して、目標出力の変化方向に対して大きくなる。例えば、目標出力がリーン側に変更される場合は、実空燃比もリーン側へ修正されるべくフィードバックが行われるから、フィードバック量のうち、リーン方向への修正量が大きくなる。
【０００５】
低温時等の空燃比センサの応答が低下している状況下では、フィードバック過補正が生じやすく、上記のような目標出力の変更が行われると、フィードバック修正量が大きい分、過補正も大きくなってしまう。
空燃比センサの応答の低下に対し、過補正を防止するために種々の工夫が提案されている。
【０００６】
このような工夫のひとつとして、例えば、特開昭６１−２３２３４８号公報に開示された技術がある。この例では、空燃比センサ応答の低下その他の理由により空燃比フィードバック周期が長くなると、フィードバックゲインを減じて、フィードバック過補正を低減するようにしている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、これら従来の方法では、空燃比センサの応答を何等かの手法によって検出し、その応答低下代に応じてフィードバックゲインを縮小するものの、前述のような空燃比センサ目標出力が変化するような場合では、目標出力の変化幅によって、要求されるフィードバックゲインの低減代が変動するが、この要求されるフィードバックゲインの低減代を算出するためには、従来の工夫では、前述したように、空燃比センサの応答を何等かの手法で検出しなければならないため、目標出力が変化した時点では、結局要求されるフィードバックゲインの低減代を算出できないことになってしまう。
【０００８】
よって、空燃比フィードバック過補正を防止するために、余裕をもってフィードバックゲインを小さくしなければならず、この結果、逆に、空燃比の乱れに対する補正速度を低下させてしまい、空燃比の制御精度を低下させてしまう。あるいは、フィードバックゲインをあまり小さくせずに対応しようとすると、前記目標出力の変化速度を抑制しなければならず、したがって、空燃比が目標からそれてリッチあるいはリーンでいる期間を長期化させてしまう。このような場合には、空燃比の補正速度の低下によって、あるいは、目標空燃比のずれによって、空燃比が適切な値から外れてしまい、機関の運転性や排気エミッションにとって望ましくない場合を生じ得る。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題点に鑑みなされたもので、空燃比センサの応答に応じた適切な速度で目標出力を変更することにより、空燃比の大きなずれを抑制しつつ良好な、空燃比のフィードバック制御が行われるようにした内燃機関の空燃比制御装置を提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
このため、請求項１に係る発明は図１に示すように、
排気中特定成分に感応して、機関に供給される混合気の空燃比を検出する空燃比センサと、
前記空燃比センサの出力が目標出力となるように、空燃比をフィードバック制御する空燃比フィードバック制御手段と、
前記空燃比センサの目標出力を、変更する目標出力変更手段と、
を含んだ内燃機関の空燃比制御装置において、
前記空燃比センサの応答を計測する応答計測手段と、
前記計測された空燃比センサの応答に応じて、前記空燃比センサの目標出力の変更速度を設定する目標出力変更速度設定手段と、
を含んで構成され、前記目標出力の変更時に、該目標出力を前記設定された変更速度で変更することを特徴とする。
【００１１】
（作用・効果）
空燃比センサの出力が目標出力となるように空燃比フィードバック制御を行うが、該目標出力を変更するときに空燃比センサの応答を計測し、該応答に応じて設定された変更速度で目標出力を変更する。
これにより、空燃比センサの応答が遅いときには、これに合わせて目標出力の変更速度を遅くすることで、空燃比フィードバック制御の過補正を防止し、また、空燃比センサの応答が早いときは、目標出力の変更速度を早めることで、最終的な目標出力に早期に収束させることができ、以て、常に適正な空燃比フィードバック制御行うことができ、排気浄化性能を向上させることができる。
【００１５】
また、請求項４に係る発明は、
前記目標出力変更手段は、最終の目標出力を設定し、前記設定された変更速度で変更される目標出力が、前記最終の目標出力に達した時点で目標出力の変更を終了することを特徴とする。
（作用・効果）
前記活性化判定用の目標出力から目標空燃比判定用の目標出力に変更する場合など、最終の目標空燃比判定用の目標出力を設定し、空燃比センサの応答に応じて設定された変更速度で変更される目標出力が前記最終の目標出力に達した時点でそれ以上の変更が禁止される。このようにすれば、簡易で確実に目標出力を変更することができる。
【００１６】
また、請求項５に係る発明は、
前記応答計測手段は、前記空燃比フィードバック制御の開始後に、前記空燃比センサの出力が、前回の目標出力をよぎってから今回の目標出力をよぎるまでの時間によって、応答を計測することを特徴とする。
（作用・効果）
空燃比センサの応答が相対的に早い場合は、空燃比センサの出力が目標出力を一度よぎってから、空燃比が該目標出力に近づけられるようにリーン又はリッチに制御され、その結果、再度目標出力をよぎるまでに要する時間が短く、逆に、空燃比センサの応答が遅い場合は、目標出力を一度よぎってから再度よぎるまでの時間が長くなるので、この時間を計測することによって空燃比センサの応答を計測することができる。
【００１７】
また、請求項６に係る発明は、
前記応答計測手段は、前記空燃比フィードバック制御開始時の空燃比センサの出力値から、それより所定量ずらした設定値に変化するまでに要する時間によって、応答を計測することを特徴とする。
（作用・効果）
空燃比センサの出力値が、空燃比フィードバック制御開始時の出力値から、それより所定量ずらした設定値に変化するまでに要する時間は、空燃比センサの応答が早いときは短く、応答が遅いときは長くなるので、この時間を計測することによって空燃比センサの応答を計測することができる。
【００１８】
また、短い時間内で応答を計測することができるため、その時々での応答に応じた変更速度で目標出力を変更させることができる。
また、請求項７に係る発明は、
前記空燃比センサは、理論空燃比よりリッチかリーンかを段階的に検出するものであることを特徴とする。
【００１９】
（作用・効果）
いわゆる酸素センサ等の理論空燃比よりリッチかリーンかを段階的に検出する空燃比センサを利用した空燃比フィードバック制御に適用するができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施形態を図に基づいて説明する。
一実施形態の構成を示す図２において、機関１１の吸気通路１２には吸入空気流量Ｑを検出するエアフローメータ１３及びアクセルペダルと連動して吸入空気流量Ｑを制御する絞り弁１４が設けられ、下流のマニホールド部分には気筒毎に燃料供給手段としての電磁式の燃料噴射弁１５が設けられる。
【００２１】
燃料噴射弁１５は、マイクロコンピュータを内蔵したコントロールユニット１６からの噴射パルス信号によって開弁駆動し、図示しない燃料ポンプから圧送されてプレッシャレギュレータにより所定圧力に制御された燃料を噴射供給する。更に、機関１１の冷却ジャケット内の冷却水温度Ｔｗを検出する水温センサ１７が設けられると共に、排気通路１８の排気中酸素濃度を検出することによって吸入混合気の空燃比を検出する空燃比センサ１９が設けられ、更に下流側の排気中のＣＯ，ＨＣの酸化とＮＯＸ  の還元を行って浄化する三元触媒２０が設けられる。
【００２２】
また、図示しないディストリビュータには、クランク角センサ２１が内蔵されており、該クランク角センサ２１から機関回転と同期して出力されるクランク単位角信号を一定時間カウントして、又は、クランク基準角信号の周期を計測して機関回転速度Ｎを検出する。
前記燃料噴射弁１５からの燃料噴射量の演算は、前記冷却水温度等の条件によって理論空燃比以外となるように制御される場合もある。この燃料噴射量を演算するための補正係数と、以下に示す空燃比フィードバック補正係数αとの積によって、最終的な燃料噴射量は次式のように算出される。
【００２３】
Ｔｉ＝Ｔｐ×ＣＯＥＦ×α
ここで、Ｔｉ：最終的な燃料噴射量
Ｔｐ：基本燃料噴射量
ＣＯＥＦ：補正係数
α：空燃比フィードバック補正係数
上式に更に、空燃比フィードバック補正係数αを学習して記憶した空燃比学習値を加える場合もある。
【００２４】
理論空燃比に制御しようとする場合に、更に精度良く、理論空燃比に空燃比を制御するため、前記空燃比センサ１９の出力を基に空燃比をフィードバック補正する。
前記空燃比センサ１９、例えば酸素センサと称されるものが用いられ、該酸素センサは、図３に示すように、理論空燃比付近でリッチ出力  （略１Ｖ）  とリーン時出力  （略０）  とが急激に反転する特性を有する。
【００２５】
そして、空燃比は、前記空燃比センサ１９の出力  （以下ＶＯ２という）  と理論空燃比相当の目標出力ＳＬ  （＝ＳＬＮ）  とを比較し、ＶＯ２＞ＳＬであればリッチと判定し、ＶＯ２＜ＳＬであればリーンと判定される。
空燃比センサがリッチと検出した場合には燃料を減じてリーンに補正し、空燃比がリーンと検出したときには、燃料を増量してリッチに補正する。このようにして、空燃比は触媒２０上流側の空燃比センサ１９の出力値を基に補正される。
【００２６】
また、始動後、前記空燃比センサ19が活性化されたかを判定するため、まず空燃比センサの出力ＶＯ２を、理論空燃比相当の値よりリッチ側に設定された活性化判定用の出力ＳＬ (＝ＳＬ１Ｈ) と比較する。そして、空燃比センサ19の出力が前記活性化判定用の出力ＳＬＨに達すると、空燃比センサ19が活性化されたと判定し、その後、目標出力をＳＬＨから前記理論空燃比判定用の目標出力ＳＬ (＝ＳＬＮ) に変更し、空燃比を該理論空燃比に近づける空燃比フィードバック制御を開始する。
【００２７】
このように空燃比センサの目標出力を変更する場合、その変更分を空燃比出力が追いかける分だけ、空燃比補正を余分に行うことになる。空燃比センサでの空燃比の検出に遅れがないか、遅れが小さい場合には、この追いかけ分はさほど問題とならないが、空燃比センサの応答が遅い場合には、この応答の遅れによる追いかけ時間が長引き、従って空燃比補正は大きく過補正されることとなる。なお、既述の酸素センサでは理論空燃比付近でリッチ出力とリーン時出力 (略０) とが急激に反転する特性を有しているので、目標出力を変更しても制御に影響ないようにみえるが、空燃比センサの応答が低い場合は、目標出力が変化すると目標出力までの追いかけ時間の変化が大きくなり、したがって、目標出力の変更速度を適切に設定することで過補正を防止できる。
【００２８】
空燃比センサの出力ＶＯ２が目標出力ＳＬの移動に追いつくのに、あまり時間を要さないように、ＳＬの移動量を小さくすることが考えられるが、あまりＳＬをゆっくりと移動させると、ＳＬが最終の目標出力に到達するのに多くの時間を要してしまい、適切な空燃比になかなか制御されないこととなり、その間の運転性能，排気浄化性能に影響を与える。
【００２９】
そこで、本発明では、空燃比センサの応答を計測しつつ、その応答結果に応じて設定された変更速度でＳＬを変更することにより、空燃比センサの応答が遅いときの空燃比フィードバックの過補正を防止すると共に、空燃比センサの応答が早いときには、最終目標値への収束を早めて適切な空燃比フィードバック制御が行われるようにする。
【００３０】
以下に、コントロールユニット１６による前記空燃比センサの目標出力を変更しつつ行われる空燃比フィードバック制御を含む空燃比制御ルーチンを図４及び図５のフローチャートに従って説明する。
ステップ（図ではＳと記す）１では、空燃比フィードバック制御が可能な条件か否かを、判断する。空燃比フィードバック制御が可能でない条件とは、空燃比センサ１９が活性化していないとき、いわゆる燃料カット制御中のとき、その他機関の運転性が不安定なときなどで、それ以外は空燃比フィードバック制御が可能である。
【００３１】
ステップ１で、空燃比フィードバック制御が可能な条件ではないと判定されたときは、ステップ１３へ進んでフラグＦＬＧＦＢの値を０  にリセットし、更にステップ１００  へ進んで、空燃比フィードバック補正係数αを１００  ％  （＝１）  にクランプして、空燃比フィードバック制御を停止し、空燃比をフィードフォワード制御する。
【００３２】
一方、ステップ１で空燃比フィードバック制御が可能な条件と判定されたときはステップ２へ進み、空燃比センサ１９が十分な出力を発生可能な状態に至った、つまり活性化されたか否かを、前記フラグＦＬＧＦＢの値を読み出すことによって判断する。
ステップ２でＦＬＧＦＢ＝０である場合は、これまで空燃比センサ１９が十分な出力を発生可能な状態になっていなかった、つまり非活性状態であったと判定してステップ１０へ進む。ステップ１０とステップ１１とで、今回の判定で空燃比センサ１９の出力が十分な値となったか否かを判断する。
【００３３】
即ち、ステップ10では、空燃比センサ19の活性化判定用の出力ＳＬ１Ｈをセットし、ステップ11では、空燃比センサが前記ＳＬ１Ｈ以上の十分な出力ＶＯ２を発生したか否かを判定する。
そして、空燃比センサ19の出力ＶＯ２が十分出ている (ＶＯ２≧ＳＬ１Ｈ) と判定された場合は、ステップ12へ進んで前記フラグＦＬＧＦＢの値を１にセットし、出力ＶＯ２が十分出ていない( ＶＯ２＜ＳＬ１Ｈ) と判定された場合は、ステップ13へ進んでフラグＦＬＧＦＢの値を０にリセットする。この段階では、まだ空燃比フィードバック制御を開始していないので、その後ステップ100 へ進み、α＝100 ％として、空燃比のフィードフォワード制御を継続する。
【００３４】
このように、空燃比フィードバック制御条件の成立直後で、まだ空燃比センサ１９の活性化判定をする前ではステップ２→ステップ１０と進み、必ず１回は活性化判定を行ってから空燃比フィードバック制御を開始することになる。
このようにして、空燃比センサ１９が活性化され、十分な出力ＶＯ２が発生可能と判断されると、次回のルーチンでステップ２での判定でフラグＦＬＧＦＢの値が１であると判定してステップ３以降へ進み、空燃比フィードバック制御を開始する。
【００３５】
ステップ３では、空燃比センサ１９の出力ＶＯ２を読み込み、リッチならばステップ４へ、リーンならばステップ５へ進む。
ステップ４では、前回の判定結果を参照し、前回はリーン  （即ち、今回リーン→リッチと変わった）  場合はステップ６へ進み、前回もリッチであればステップ７へ進む。
【００３６】
空燃比センサ１９の出力が、前記目標値ＳＬ１Ｈを超えて活性化されたと判定された直後は、この状態が持続して空燃比のリッチ判定状態が継続するので、ステップ７へ進み、空燃比フィードバック補正係数αからリーン補正方向の積分分ＩＲを減じると共に、ステップ４２へ進んで、リッチ状態の継続時間としてＴＴＳＬを積算する。
【００３７】
この積算時間ＴＴＳＬは、本図のフローが時間同期で実行される場合は、リッチ状態の継続時間となり、また、機関の回転同期で実行される場合は、リッチ状態である機関の継続回転回数となる。
また、例えばこのフローについては機関の回転同期で実行するが、前記リッチ継続については時間の計測を行いたい場合は、ステップ７で積算するΔＴは本フローとは別の計時手段により計測される経過時間を参照して、前回ステップ４２を実行したときの時刻と今回の時刻との差を用いればよい。
【００３８】
同様に、ステップ５→ステップ９と進んだ場合は、空燃比がリーンであり続けるので、ステップ９でリーン継続時間を測定する。
ステップ６へ進んだ場合は、空燃比がリーンからリッチとなったので、比例分Ｐ  （リーン時はＰＬ）  を加えると共に、ステップ２１でこれまでのＴＴＳＬの積算結果、即ち、最終的なリーン継続時間を参照し、この時間を第１の基準時間ＴＴＳと比較する。
【００３９】
そして、リーン継続時間ＴＴＳＬが基準時間ＴＴＳより長いと判定されたときは、ＳＬの単位時間当りの変更幅つまり変更速度を大きくすると、前述したようにオーバーシュートが懸念されるので、ステップ２４へ進んでＳＬ変更幅ＤＳＬをＤＤＳＬ分小さくする。
逆に、リーン継続時間ＴＴＳＬが基準時間ＴＴＳより短いと判定されたときは、空燃比センサ１９の応答が早くなったと判断して、ステップ２３へ進んで変更幅ＤＳＬをＤＤＳＬ分大きくする。
【００４０】
いずれにも該当せず、リーン継続時間ＴＴＳＬが基準時間ＴＴＳと略等しいと判定されたときは、変更幅ＤＳＬの値を現状に維持する。
以上のように適宜修正された変更幅ＤＳＬを用いて、ステップ２５では、ＳＬをＤＳＬ分だけ減少する変更を行い、その結果をステップ２６で下限値ＳＬＮと比較し、ＳＬが下限値ＳＬＮ以下となったときには、ステップ２７でＳＬを下限値ＳＬＮに固定する。
【００４１】
ステップ４１では、ＤＤＳＬ＝０として、この後のリッチ時間の計測に備える。同様にして、ステップ５で空燃比がリッチからリーンに反転したと判定されたときは、ステップ８以降へ進んで、リッチ継続時間ＴＴＳＬに応じて変更幅ＤＳＬを修正しつつ、ＳＬをＤＳＬで変更した後、ＴＴＳＬ＝０として、この後のリーン時間の計測に備える。
【００４２】
このようにして、本実施形態では、ＳＬを空燃比センサ１９の応答に応じた変更速度  （変更幅）  で変更するようにしたため、応答が遅いときは変更速度を小さくして過補正を防止すると共に、応答が早いときは変更速度を大きくして速やかにに理論空燃比相当のＳＬに変更して良好な空燃比制御精度を得ることができる。本実施形態では、目標出力を最終の目標出力まで変更するものを示したが、この他、目標出力の変更幅を積算し、その積算値が所定値となるまで、変更を行うような構成としてもよい。
【００４３】
また、本実施形態では、空燃比センサ１９の応答を、空燃比センサ１９の出力が前回の目標出力をよぎってから、今回の目標出力をよぎるまでに要する時間をもって計測する構成としたが、この他、空燃比センサ１９の出力が第１の設定値から第２の設定値まで変化するのに要した時間をもって計測する構成としてもよい。このように空燃比センサ１９の応答を計測する別の実施形態の動作を、図６及び図７のフローチャートに示す。
【００４４】
前記図４，図５と異なる部分についてのみ説明すると、まず、空燃比センサ１９の出力ＶＯ２が第１の設定値ＶＯ２Ｈから第２の設定値ＶＯ２Ｌに変化するのに要する時間を測定するために、出力ＶＯ２がリッチである場合、即ち、ステップ４からステップ７へ進んで空燃比フィードバック補正係数αから積分分ＩＲを減じている場合に、空燃比センサ１９の出力ＶＯ２の変化を観察し、出力ＶＯ２が第１の設定値ＶＯ２Ｈ以下で第２の設定値ＶＯ２Ｌ以上となっている時間を計測する。
【００４５】
即ち、ステップ５１でＶＯ２＞ＶＯ２Ｈと判定されたときに、ステップ４１へ進んでＴＴＳＬを０にリセットしておき、αを減じていくことで空燃比がリーンとなり、出力ＶＯ２が下がってＶＯ２Ｈ以下となったとき、ステップ５１→ステップ５２→ステップ４２と進んで、ＴＴＳＬをΔＴずつカウントアップする。
更に、出力ＶＯ２が下がってＶＯ２Ｌ未満となったとき、ステップ５２からステップ５３と進んで、ＴＴＳＬが０であるか否かを判定する。ここで、ＶＯ２Ｈ＞ＶＯ２Ｌと設定しておけば、ステップ４２を一度は通過するためＶＯ２がＶＯ２Ｌ未満となってから最初にステップ５３を通過する時点では、ＴＴＳＬ  （≧ΔＴ）  が０ではないので、ステップ３１以下へ進み、前記実施形態と同様にＴＴＳＬを基準時間ＴＴＳと比較しつつ空燃比センサ１９の応答を判断して、該応答に応じたＳＬの変更を行い、ステップ４３でＴＴＳＬを０にリセットする。但し、基準時間ＴＴＳは、前記実施形態とは異なる値に設定されている。
【００４６】
この後に、ステップ５２からステップ５３に進んだ場合は、ＴＴＳＬ＝０となっているので、ステップ３１には進まずＳＬの変更は行われない。即ち、１回リッチとなる毎にＳＬを１回変更することになる。勿論、リーン時にも同様にしてＳＬを変更することも可能であるが、本実施形態ではリッチ時のみにＳＬを変更する例を示したので、リーン時、即ちステップ５以下を実行した際は、ＳＬを変更することなくステップ４４でＴＴＳＬを０にリセットしている。
【００４７】
このように本実施形態では、空燃比センサ１９の出力の応答を、第１の設定値から第２の設定値に至る時間を以て計測する構成としており、図８に示すように、第１の実施形態に比較して、応答計測結果をＳＬ変更に反映するまでのラグが短縮されるので、空燃比センサ１９の応答特性が急変する場合には、そのときそのときの特性に、より適合した形でＳＬの変更が可能である。なお、第１の実施形態において、図８の点線矢印のリッチ継続期間を計測しないのは、リッチ継続期間を計測すると該計測結果を基にＳＬ変更を行った結果、ＳＬが更に低い値になってしまうと、空燃比センサの出力が再度ＳＬをよぎることとなり、ＳＬ変更を複数行うことになり、ＳＬ変更幅を変更回数に応じて修正しなくてはならず、アルゴリズムが複雑になってしまうためである。
【００４８】
なお、空燃比センサの応答特性が急変する場合とは、例えば、機関始動直後等の低温時かつ低負荷時で、センサが活性途中にあり、また、センサ表面付近でのガス交換速度が低下してセンサ応答の低下している状態から、機関が加速状態に移り、排気温度が上昇すると共にガス交換速度も回復してセンサ応答性が急変する場合がある。
【００４９】
以上のように本発明によれば、空燃比センサの応答が低下しているときには、目標出力の変更速度を小さくして過補正を低減し、また、応答が良いときは、変更速度を大きくして速やかに最終の目標出力に近づけることが可能であり、空燃比の適切な補正が可能となり、ひいては排気浄化性能を改善できると共に、良好な運転性能を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の構成・機能を示すブロック図。
【図２】本発明の一実施形態のシステム構成を示す図。
【図３】同上実施形態で使用する空燃比センサの出力特性を示す線図。
【図４】第１の実施形態に係る空燃比制御ルーチンの前段を示すフローチャート。
【図５】同上のフローチャートの後段を示すフローチャート。
【図６】第２の実施形態に係る空燃比制御ルーチンの前段を示すフローチャート。
【図７】同上のフローチャートの後段を示すフローチャート。
【図８】第１の実施形態と第２の実施形態の制御による各状態の様子を示すタイムチャート。
【符号の説明】
１１      機関
１５      燃料噴射弁
１６      コントロールユニット
１９      空燃比センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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