(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内容液を加熱するヒータと、
内容液の温度を検出する温度検出手段と、
沸点温度を記憶すると共に、湯沸し駆動時のヒータの２種類の制御方式を「１」、「０」で判別して示す沸点フラグの「１」、「０」のいずれかの状態を記憶する制御手段と、
沸点フラグを「０」にリセットするリセット操作キーと、を備え、
前記制御手段は、湯沸し駆動時に、沸点フラグが「０」のとき、内容液が沸騰するまでヒータを加熱駆動し、前記温度検出手段が沸騰状態を検出したときヒータの加熱を停止し、その際の沸騰時の検出温度を沸点温度として記憶すると共に、沸点フラグを「１」にセットし、それ以降の湯沸し駆動時に、沸点フラグが「１」のとき、内容液が前記記憶された沸点温度に達したときヒータの加熱を停止すると共に沸点フラグを「１」に維持するように構成されている
ことを特徴とする電気貯湯容器。
【請求項２】
内容液を加熱するヒータと、
内容液の温度を検出する温度検出手段と、
沸点温度を記憶すると共に、湯沸し駆動時のヒータの２種類の制御方式を「１」、「０」で判別して示す沸点フラグの「１」、「０」のいずれかの状態を記憶する制御手段と、
沸点フラグを「０」にリセットするリセット操作キーと、を備え、
前記制御手段は、湯沸し駆動時に、沸点フラグが「０」のとき、内容液が沸騰するまでヒータを加熱駆動し、前記温度検出手段が沸騰状態を検出したときヒータの加熱を停止し、その際の沸騰時の検出温度を沸点温度として記憶すると共に、沸点フラグを「１」にセットし、それ以降の湯沸し駆動時に、沸点フラグが「１」のとき、内容液が前記記憶された沸点温度より低い所定の沸騰近傍温度に達したときに、ヒータの消費電力を初期値よりも低減した第１の消費電力で駆動し、内容液が前記沸騰近傍温度よりも高く前記沸点温度よりも低い所定の沸騰直近温度に達したとき、前記第１の消費電力よりもさらに低減した第２の消費電力で所定時間ヒータを駆動した後加熱を停止すると共に沸点フラグを「１」に維持するように構成されていることを特徴とする電気貯湯容器。
【請求項３】
内容液を加熱するヒータと、
内容液の温度を検出する温度検出手段と、
沸点温度を記憶すると共に、湯沸し駆動時のヒータの２種類の制御方式を「１」、「０」で判別して示す沸点フラグの「１」、「０」のいずれかの状態を記憶する制御手段と、
沸点フラグを「０」にリセットするリセット操作キーと、を備え、
前記制御手段は、湯沸し駆動時に、沸点フラグが「０」のとき、内容液が沸騰するまでヒータを加熱駆動し、前記温度検出手段が沸騰状態を検出したときヒータの加熱を停止し、その際の沸騰時の検出温度を沸点温度として記憶すると共に、沸点フラグを「１」にセットし、それ以降の湯沸し駆動時に、沸点フラグが「１」のとき、内容液が前記記憶された沸点温度より低い所定の沸騰近傍温度に達したときに、先ずヒータの消費電力を初期値よりも低減した第１の消費電力で所定時間駆動し、次いで前記第１の消費電力よりもさらに低減した第２の消費電力で所定時間ヒータを駆動した後加熱を停止すると共に沸点フラグを「１」に維持するように構成されていることを特徴とする電気貯湯容器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内容液の湯沸しを伴い貯湯を行う各種の電気貯湯容器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
今、各種機器で省エネルギー、いわゆる省エネと使用の安全を図ることは急務になってきている。一方では、内容液のカルキやその臭いの除去、あるいは殺菌などの面で内容液を一回は確実に沸騰させて貯湯することが望まれている。
【０００３】
そこで、従来、湯沸しを行うのに、電源投入時や内容液継ぎ足し時は、内容液を少なくとも沸騰させるように配慮される。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、内容液を沸騰させるのに、沸騰が検出されるまで通常通りに湯沸し駆動を継続していると、沸騰に至った時点以降湯沸し駆動を停止しても、内容液の温度は沸騰温度をオーバーシュートしてしまい、沸騰の直前から沸騰後しばらくの間は高温の蒸気が多量に外部に放出されるので、使用上危険な思いや熱い思いをさせる原因になり、対応が望まれる。
【０００５】
本出願人は先に、これに対処したものを提案している。これは、湯沸しモードに際し、内容液が通常沸騰に至る前の所定の温度に達したことを温度センサが検知した時点以降、ヒータの消費電力を段階的に下げていくように通電制御して、液内の気化が活発になる通常沸騰に至る前の所定の沸騰状態を得る制御を行うものである。所定の温度は９６℃±３℃程度である。
【０００６】
これによれば、上記従来のような高温蒸気の多量発生は防止して、しかも、内容液の実質的な沸騰状態が得られる。しかし、さらなる実験によると、内容液が所定の沸騰状態に至らなかったり、通常沸騰に至ってこれをさらにオーバーシュートすることがときとしてある。
【０００７】
これにつき種々に実験を重ね検討したところ、ヒータはその捲線数や長さなどのむらで発熱量にバラツキがあったり、沸騰前所定の温度の検出に誤差があるのに、沸騰前所定の温度を検出してから所定の沸騰状態に至るまでの時間が短すぎたり、湯沸し駆動の制御が単調であったりすることが影響して、制御し切れないことが原因していると思われる。
【０００８】
本発明の目的は、上記のような場合も含め、各種湯沸し駆動での高温蒸気の多量発生を確実に防止しながら、沸騰状態が確実に得られる電気貯湯容器を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明の電気貯湯容器は、内容液を加熱するヒータと、内容液の温度を検出する温度検出手段と、沸点温度を記憶すると共に、湯沸し駆動時のヒータの２種類の制御方式を「１」、「０」で判別して示す沸点フラグの「１」、「０」のいずれかの状態を記憶する制御手段と、沸点フラグを「０」にリセットするリセット操作キーと、を備え、前記制御手段は、湯沸し駆動時に、沸点フラグが「０」のとき、内容液が沸騰するまでヒータを加熱駆動し、前記温度検出手段が沸騰状態を検出したときヒータの加熱を停止し、その際の沸騰時の検出温度を沸点温度として記憶すると共に、沸点フラグを「１」にセットし、それ以降の湯沸し駆動時に、沸点フラグが「１」のとき、内容液が前記記憶された沸点温度に達したときヒータの加熱を停止すると共に沸点フラグを「１」に維持するように構成されていることを１つの特徴としている。
【００１０】
このような構成では、内容液の初期沸騰や継ぎ足し沸騰を行うのに、内容液が沸騰した時の温度を検出して沸騰を停止するとともに、そのときの沸点温度を記憶して沸点フラグを「１」にセットしておき、それ以降沸点フラグが「０」にリセットされず「１」である間、前記沸点温度の検出を行なわずに内容液が記憶している沸点温度を利用した簡単な制御で沸点温度を超えない蒸気レスな湯沸し駆動を余り時間を費やさずに確実に達成することができる。
【００１１】
前記検出した沸点温度が変化するような環境変化には、リセット操作キーにより沸点フラグをリセットすることにより、前記沸点温度の検出を行う湯沸し駆動が行なわれるようにするので、沸点が変化するような環境変化があってもそれに対応することができる。
【００１２】削除
【００１３】削除
【００１４】
本発明の電気貯湯容器は、また、内容液を加熱するヒータと、内容液の温度を検出する温度検出手段と、沸点温度を記憶すると共に、湯沸し駆動時のヒータの２種類の制御方式を「１」、「０」で判別して示す沸点フラグの「１」、「０」のいずれかの状態を記憶する制御手段と、沸点フラグを「０」にリセットするリセット操作キーと、を備え、前記制御手段は、湯沸し駆動時に、沸点フラグが「０」のとき、内容液が沸騰するまでヒータを加熱駆動し、前記温度検出手段が沸騰状態を検出したときヒータの加熱を停止し、その際の沸騰時の検出温度を沸点温度として記憶すると共に、沸点フラグを「１」にセットし、それ以降の湯沸し駆動時に、沸点フラグが「１」のとき、内容液が前記記憶された沸点温度より低い所定の沸騰近傍温度に達したときに、ヒータの消費電力を初期値よりも低減した第１の消費電力で駆動し、内容液が前記沸騰近傍温度よりも高く前記沸点温度よりも低い所定の沸騰直近温度に達したとき、前記第１の消費電力よりもさらに低減した第２の消費電力で所定時間ヒータを駆動した後加熱を停止すると共に沸点フラグを「１」に維持するように構成されていることを別の特徴としている。
【００１５】
このような構成では、前記１つの特徴の場合に加え、さらに、内容液が記憶している前記沸点温度に至る前の所定の沸騰近傍温度に達したときと、この沸騰近傍温度よりも高く沸騰温度よりも低い沸騰直近温度に達するときとで、ヒータの消費電力に対し順次に所定の度合い低減した第１、第２の消費電力に２段階に切換えて、各時点に対応した制御をするので、沸騰近傍温度となる比較的早期からこの時点に対応して１段階低減した第１の消費電力による湯沸し駆動にて沸騰直近温度にまで、設定した昇温勾配に沿って徐々に近づけながら、第１の消費電力に見合う昇温勾配の確保で沸騰直近温度に所定の時点でほぼ確実に到達させ、この沸騰直近温度からはこの時点に対応して２段階低減したより低い第２の消費電力による湯沸し駆動で、設定した昇温勾配にそって徐々に近づけながら、第２の消費電力に見合う昇温勾配の確保で沸騰状態に所定の時点でほぼ確実に到達させることができ、内容液を過不足なく沸騰状態にして、しかも内容液の温度が前記沸点温度に対しオーバーシュートすることによる高温蒸気の多量な発生を確実に防止することができる。しかも、比較的長い間内容液を沸騰に至らないで沸騰に近い状態にすることができるので、カルキや臭いの除去、および殺菌に有効である。
【００１６】
特に、第１の消費電力での加熱から第２の消費電力での加熱への切換え時点、および第２の消費電力での加熱終了時点が、ぞれぞれ内容液が所定の沸騰近傍温度に達した後の比較的安定した昇温状態でのタイミング設定、および時間設定によって、温度センサによる検出温度のばらつきによる影響なく正確に設定することができるし、第１、第２の消費電力の低減を、ヒータの初期値での通電、通電停止の時間割合によって容易に達成しながら、高い消費電力での一時的な通電によって、沸騰へ徐々に近づく所定の温度勾配を確保することができる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の幾つかの実施の形態についてその参考例とともに図１〜図９を参照しながら説明し、本発明の理解に供する。
【００１８】
各実施の形態はそれぞれ、家庭用の電気ポットの場合の一例である。各実施の形態の電気ポットは、図１に示すように、合成樹脂製の外装ケース１内にステンレス鋼などの金属製の内容器２を収容して合成樹脂製の肩部材３により外装ケース１と連結して器体４を構成するのと同時に、器体４の内容器２に通じる上端の開口５を形成している。器体４の開口５はこれの後部に開閉できるようにヒンジ連結された蓋体６が設けられ、閉じるとばね７を働かせたロック部材８が肩部材３の一部の係止部３ａに弾性係合して閉じ状態に自動的にロックされる。ロック部材８によるロックはロック解除カム９のレバー９ａによる操作で解除でき、この解除に引き続いたレバー９ａの引き上げによって蓋体６を開けられるようにしてある。
【００１９】
内容器２の底部にはヒータ１１が当てがわれて、内容器２に貯液している内容液を加熱して湯沸かしや保温が行えるようにしてある。もっとも、沸騰を持続させるカルキ除去モードなど各種の動作モードが設けられる。内容器２の底部には内容液注出路１２が接続され、内容器２と外装ケース１との間を立ち上がって肩部材３が形成する前方へ突出した嘴状の突出部１３内で下向きに屈曲されて、その突出部１３の底部にある開口１４を通じて内容液を器体４の前部前方位置にて外部に吐出するようになっている。内容液の吐出は内容液注出路１２の途中の、内容器２の底部よりも低い位置に設けられた遠心ポンプなどによるくみ出し方式の電動ポンプ１５の動作によって行う。もっとも、手動ポンプや電動ポンプで内容液を加圧して内容液注出路１２を通じ吐出するようにもできる。
【００２０】
蓋体６内には内容器２で発生する蒸気を外部に逃がす蒸気通路１６や器体４の転倒時にこの蒸気通路１６を通じて内容液が流出するのを防止する転倒時止水弁１０が設けられている。蓋体６の最内面は金属製の内蓋１７が設けられこの内蓋１７によって内容器２の上端の開口１８をシールパッキング１９が介在する形で機密性よく閉じるようにしてある。
【００２１】
肩部材３の突出部１３の上面には各種の動作モードや吐出操作などを行う操作パネル２１が設けられ、内容液注出路１２の上部近くには器体４が転倒したときに内容液注出路１２を通じて内容液が流出するのを防止する転倒時止水弁２２ａ、および器体４が前部へ向け所定量以上傾いたときに閉じて内容液が内容液注出路１２を通じて流出するのを防止する前傾時止水弁２２ｂが設けられている。外装ケース１の底部の開口２３には下方から底蓋３４が当てがって取付けられ、外装ケース１の底部と底蓋３４との間には回転座体３５が挟み込まれ器体４を回転できるように支える。内容器２の底部の下には、外装ケース１の開口２３の一部や底蓋３４など器体４の底部を形成する部材に一体成形し、あるいは取り付けた回路ボックス３６が設けられ、各種の動作制御を行う制御基板３７を収容している。内容器２の底部には温度センサ３８が当てがわれ制御基板３７による動作制御のための温度情報を与える。
【００２２】
内容液注出路１２の立ち上がり部は器体４内の、より具体的には内容器２内の貯液と同一の液位となるので、これを液量検出パイプ１２ａとして、そのまわりに所定の液位を検出する６つのフォトカプラ４１ａ〜４１ｄを設けた液量検出ユニット４１を設けてある。検出される液位は器体４の前部に設けた液量を表示する図示しない透明窓に表示する。もっとも、このような液量表示のための液量検出は電気的に検出するのも好適であり、それには、内容液の図４に示すような昇温特性ΔＴ／Δｔや降温特性によって判定する方式、静電容量方式、電極方式など他の方式がある。
【００２３】
操作パネル２１には一例として、図２に示すような、沸騰後に通常保温状態にされた内容液を再沸騰させる再沸騰モード、沸騰時のカルキ除去、および内容液を使用には向かないが使用に向く温度にまでは比較的早期に立上がらせることができる低温保温の場合を下回る温度での省エネ保温後、ヒータ１１の湯沸し駆動により設定時刻に通常保温状態に立ち上げるいわゆるお休みタイマモード、のいずれかをロータリ式に切換え設定する湯沸し選択キー５１、とそれら各モードに対応した表示ランプ５１ａ〜５１ｃ、湯沸し後のヒータ１１の通常保温駆動による通常保温のうち、９８℃の高温保温、９０℃の節約保温、玉露や赤ちゃんのミルクなどのための６０℃での低温保温、のいずれかを選択する保温選択キー５２と、それら各モードに対応した表示ランプ５２ａ〜５２ｃと、内容液を注出して給湯を行う給湯キー５３および給湯キー５３の操作機能を停止して給湯が行われないようにする給湯のロック／ロック解除キー５４と、給湯のロック状態かどうかを点灯と消灯による内容液が出る出ないの違いで表示する表示ランプ５４ａ、および給湯して再生し喫食できるようにする即席食品の再生所要時間を設定し、設定時間経過後にブザーなどで告知するいわゆるカップめんタイマキー５５が設けられている。
【００２４】
（参考例１）
本参考例１は、内容器２内の内容液をヒータ１１で設定された各種のモードで加熱して湯沸し、給湯キー５３の必要に応じた給湯操作に応じた電動ポンプ１５の働きによっていつでも注出して給湯し種々な用途に使用されるようにする。このような使用に際し、内容液が沸騰に至る前の所定の沸騰近傍温度に達したときにヒータ１１の消費電力を初期値よりも低減した第１の消費電力での沸騰近傍駆動モードに切換え、内容液が沸騰近傍温度よりも高く沸騰温度よりも低い所定の沸騰直近温度に達するかこれに対応するタイミングで、前記第１の消費電力よりもさらに低減した第２の消費電力での沸騰駆動モードに切換え、内容液が沸騰に至るかこれに対応するタイミングで沸騰駆動モードを終了する。
【００２５】
このように本参考例１では、内容液が沸騰に至るかこれに対応するタイミングとなる時点前における、沸騰に至る前の所定の沸騰近傍温度に達したときと、この沸騰近傍温度よりも高く沸騰温度よりも低い沸騰直近温度に達するかこれに対応するタイミングに達する時点との２つの設定時点で、ヒータの消費電力に対し順次に所定の度合い低減した第１、第２の消費電力に２段階に切換えて、各時点に対応した制御をする。これによって、沸騰近傍温度となる比較的早期からこの時点に対応して１段階低減した第１の消費電力による湯沸し駆動にて沸騰直近温度にまで、設定した昇温勾配に沿って徐々に近づけながら、第１の消費電力に見合う昇温勾配の確保で沸騰直近温度例えば９９℃に所定のタイミング時点でほぼ確実に到達させ、この沸騰直近温度からはこの時点に対応して２段階低減したより低い第２の消費電力による湯沸し駆動で、設定した昇温勾配にそって徐々に近づけながら、第２の消費電力に見合う昇温勾配の確保で沸騰状態に所定のタイミング時点でほぼ確実に到達させることができる。
【００２６】
従って、内容液を過不足なく沸騰状態にして、しかも内容液の温度がオーバーシュートすることによる高温蒸気の多量な発生を確実に防止することができる。しかも、比較的長い間内容液を沸騰に至らないで沸騰に近い状態にすることができるので、カルキや臭いの除去、および殺菌に有効である。
【００２７】
このような過不足ない沸騰操作上、沸騰近傍温度は９３〜９６℃程度が好適である。また、第１の消費電力は、初期値に対して単位時間当たり７０％以上、第２の消費電力は、初期値に対して単位時間当たり３０〜７０％であれば十分である。しかし、必ずしもこれに限られることはない。
【００２８】
沸騰直近温度や沸騰は、温度センサ３８などによる温度検出によっても、徐々に推移する温度変化からオーバーシュートの問題なく確実に判定することができる。沸騰時点は検出温度の変化ΔＴによって、つまり、湯沸し駆動において所定時間以上ΔＴが変化しない０またはそれに近い値であることによって判定することができ、これは、気圧の違う地域での沸点の違いに対応できることを意味し、通常の沸騰温度１００℃に達していない高地などでの沸騰の際に、それ以降の無駄な湯沸し駆動および蒸気の発生を阻止できる利点がある。例えば４ｍｓｅｃ間隔で１６回程度計測した温度の変化ΔＴの平均が０または所定値以下の場合に温度変化なしとして沸点を検出することができ、沸騰間際に余り時間を費やさずに達成できる。
【００２９】
また、沸騰直近温度例えば９９℃への到達タイミングは、沸騰近傍温度時点例えば９６℃時点からの前記沸騰近傍駆動にてほぼ一定しているので、沸騰近傍駆動モードの継続時間によって設定してよく、温度検出による場合のような誤差なく所定の沸騰直近温度時点をほぼ正確に判定することができる。さらに、沸騰への到達タイミングは、沸騰直近温度時点からの前記沸騰駆動にてほぼ一定しているので、これも沸騰駆動モードの継続時間によって設定してよく、温度検出による場合のような誤差なく所定の沸騰時点をほぼ正確に判定することができる。沸騰駆動モードの継続時間は３０ｍｓｅｃ〜１ｍｉｎ程度となるようにするのが制御の安定上から好適である。
【００３０】
上記継続時間は内容液の液量に応じて設定すると、よりずれなく所定の温度時点や状態時点の判定ができる。この判定のさらなる適正化には室温などの環境温度を検出して考慮するのが有効である。
【００３１】
沸騰近傍駆動モードおよび沸騰駆動モードは、ヒータの初期値での湯沸し駆動における連続通電を、所定の間隔で断続して行うと、初期値に対する消費電力の低減割合を通電時間と通電停止時間との割合設定によって容易に達成しながら、高い消費電力での一時的な通電によって、沸騰へ徐々に近づく所定の昇温勾配を確保できる。
【００３２】
以上のような各種制御は前記した制御基板３７と操作パネル２１の内側に設けた操作基板１３８との間の信号の授受を伴って、操作基板３７上のＣＰＵ３９等の制御装置による動作制御で自動的に達成される。なお、湯沸し駆動と通常保温駆動とでヒータ１１を駆動する消費電力は１０００Ｗ程度と８０Ｗ程度とのように大小異ならせるが、湯沸し駆動用のヒータ線と通常保温駆動用のヒータ線とを個別に設けて個別使用したり組み合わせ使用したりすることができるし、１つのヒータ線の消費電力を駆動電圧の選択やデューティ比（駆動時間と駆動停止時間との比）の選択の一方または双方によって自由に設定することもできる。上記の制御で各場合ごとに必要な種々な消費電力状態を得るのにも共通する。
【００３３】
上記のような蒸気の発生を抑えながら沸騰状態を確実に得る蒸気レス湯沸し駆動のための１つの制御例を示すと、図３、図４に示すように、電源投入に伴う初期沸騰か、通常保温途中で内容液が継ぎ足されたことによる継ぎ足し沸騰かで、ヒータ１１を例えば１０００Ｗの消費電力での湯沸し駆動を行う。継ぎ足し沸騰は内容液が通常保温温度を所定温度以上下回ったり、所定時間の間に所定温度以上下回ったりするのを検出することにより判定できる。
【００３４】
次いで、沸騰近傍温度の一例である９６℃に達したとき、検出されている水量に応じた時間間隔ｔ１での一定時間ｔ０ずつのヒータ１１のオンを１０００Ｗにて所定時間ｔ３の間行う。これによって内容液は図４にｔ３の間で示すような所定の温度勾配に沿って沸騰直近温度の一例である９９℃にほぼ確実に到達する。その後、水量に応じた第２の時間間隔ｔ２での一定時間ｔ０ずつのヒータ１１のオンを同じ１０００Ｗにて所定時間ｔ４の間行う。この場合の内容液の温度変化を示すと図４の通りである。各時間間隔ｔ１、ｔ２の間はヒータ１１の完全オフせずに通常保温程度の一例として８０Ｗ程度の消費電力での駆動を継続し、湯沸し駆動オフ時に内容液が降温してしまわないように調整を図っている。もっとも、第１、第２の各段階の消費電力は、基本的には前記した各方法のどれで行ってもよい。
【００３５】
通常保温中の再沸騰の場合、６０℃保温からの立ち上げである可能性のあることに対応して、沸騰近傍温度以下であるかどうかを判定し、以下であると前記の蒸気レスな湯沸し駆動モードをそのまま実行する。しかし、沸騰近傍温度以下でなければ内容液が沸騰直近温度９９℃が検出されてから、蒸気レスな湯沸し駆動モードでの沸騰直近温度９９℃時点からの制御を実行して蒸気レスの利点を活かした再沸騰を実現する。
【００３６】
図５に示す参考例２は、上記参考例１のような蒸気レスの湯沸し動作制御を実行しながら、所定の湯沸し動作が終了したときは勿論であるが、内容液の温度が所定時間変化しない場合にこれを沸騰とみなしてヒータ１１をオフするとともに沸騰を報知するようにしてある。これにより、上記の実施例の特徴に加えさらに、沸騰時点は検出温度の変化によって、つまり、湯沸し駆動において所定時間以上変化しないことによって判定することができ、これは、気圧の違う地域での沸点の違いに対応できることを意味し、通常の沸騰温度１００℃に達していない高地などでの沸騰の際に、それ以降の無駄な湯沸し駆動および蒸気の発生を阻止できる利点がある。
【００３７】
（実施の形態１）
本実施の形態１は、内容液をヒータ１１で加熱して湯沸しを行い貯湯するのに、内容液が検出し設定した沸点温度に達したときにヒータ１１の湯沸し駆動を停止するのに加え、さらに、沸点温度は一旦検出するとこれを設定、記憶し、以降繰り返し利用するようにする。これにより、内容液が沸点温度に達したときヒータ１１の湯沸し駆動が停止されるので、標高差などで沸点の違う地域や場所での使用に際しても、内容液を必ず沸点温度にまで到達させながら、低い沸点の場合でも沸点温度に達した以降のヒータ１１の湯沸し駆動を停止するので、温度が低いことにより湯沸しが継続され、またその間蒸気が放出されるようなことを防止し、省エネが図れる。
【００３８】
設定、記憶された沸点温度は必要時にリセットできるようにする。沸点温度は湯沸し操作時に内容液の温度が一定時間変化しないことにより容易かつ確実に判定することができ、沸点温度は一旦検出するとこれを設定、記憶し、以降繰り返し利用するのが好適である。
【００３９】
この場合、使用する場所の変更などによる沸点の変化に対応するために、設定、記憶された沸点は必要時にリセットできるようにするのが好適である。リセットは、専用キーの操作でもよいが、図２に示すような既存キーの複数操作で行うことができる。複数操作は同一キーに対する複数回の繰り返し操作でもよいし、複数のキーの同時操作あるいは所定時間間隔以内の連続操作でもよい。
【００４０】
特に、図６に示す具体例では、初期沸騰および継ぎ足し沸騰において、ヒータ１１を湯沸し駆動し、沸点フラグが「１」でない、つまり「０」であることにより沸点温度の検出を行い、沸点温度を検出するとそれを記憶し、ヒータ１１をオフして湯沸し駆動を停止するとともに、沸騰報知を行い、沸点フラグを「１」にしておく。これによりそれ以降の再沸騰を含む湯沸し駆動において、沸点フラグが「１」であることにより、ヒータ１１の湯沸し駆動時に沸点が検出されるまで湯沸し駆動を継続し検出されるとそれを停止する簡単な制御に切換え、蒸気レスと沸騰とを満足できるようにしている。
【００４１】
この場合も、上記したように沸点が変化するような環境変化には、沸点フラグが「１」である状態をリセットして、つまり「０」に戻して湯沸しを行えば、沸点温度の検出を行う制御から上記同様に繰り返され、環境の変化による沸点の変化に対応できる。
【００４２】
図７に示す別の具体例では、蒸気レスな湯沸し駆動の途中において、内容液の温度が所定時間変化しないことを判定するものであって、沸点温度が一旦検出されると、湯沸し駆動を停止して沸騰近傍温度を沸点−４℃に設定しなおし、かつ沸点フラグを「１」にセットするとともに沸騰報知を行い、無駄な湯沸し動作を防止するようにしてある。
【００４３】
これによって、それ以降の初期沸騰および継ぎ足し沸騰では、沸点フラグが「１」であることによって沸点検出操作なく蒸気レス湯沸し駆動が行われるが、その際、沸騰近傍温度が実測された沸点温度から−４℃とされているので、この実測された沸点温度に向けて蒸気レス湯沸し駆動が行われることになる。もっとも、このような蒸気レス湯沸しモードの制御は省略することもできる。
【００４４】
一方、再沸騰モードでは、ヒータ１１の湯沸し駆動を沸点温度が検出されるまで継続し、沸点温度の検出と同時に湯沸し駆動を停止する単純制御に切り換える。
【００４５】
（参考例３）
本参考例３は、内容液を通常保温温度よりも低い省エネ保温温度に保つようにヒータを省エネ保温駆動しながら、所定の設定時刻に通常保温温度に至るように湯沸し駆動に切り換え貯湯を行うお休みタイマモードにおいて、省エネ保温駆動状態で、内容液の継ぎ足しに対応して所定の設定時刻に内容液が沸騰に至るように湯沸し駆動を行う。
【００４６】
このように、省エネ保温駆動状態から設定時刻に内容液を通常保温温度まで湯沸しするお休みタイマモードにおいて、省エネ保温駆動状態で内容液が継ぎ足された場合に、設定時刻に向けた湯沸し駆動を設定時刻に内容液が沸騰に至るように行うので、お休みタイマモードによる省エネを確保しながら、一部でも沸騰されないで内容液が混じって使用されるようなことを防止することができる。
【００４７】
この場合、内容液が通常保温温度を上回り沸騰に至る前の所定の沸騰近傍温度に達したときにヒータ１１の消費電力を初期値よりも低減した第１の消費電力での沸騰近傍駆動モードに切換え、内容液が沸騰近傍温度よりも高く沸騰温度よりも低い所定の沸騰直近温度に達するかこれに対応するタイミングで、前記第１の消費電力よりもさらに低減した第２の消費電力での沸騰駆動モードに切換え、内容液が沸騰に至るかこれに対応するタイミングで沸騰駆動モードを終了することにより、通常保温状態からの再沸騰に際しても前記同様な操作を行う蒸気レスな湯沸し駆動での特徴を発揮することができる。
【００４８】
特に、図８に示す具体例では、お休みタイマが設定された場合に、ヒータ１１を省エネ保温駆動して、１秒経過する都度カウンタを＋１しながら、４秒経過の都度温度を検出して記憶し、前回温度を今回温度が４℃以上下回ったときに内容液の継ぎ足しがあったと判定し、沸騰フラグを「１」にする。
【００４９】
次いで沸騰フラグが「１」であると、湯沸しフラグが「１」であればそのまま、「１」でなければ、温度、液量に応じて湯沸し駆動での沸騰までに要する時間、設定時刻に対応する湯沸し駆動開始時刻を演算する。湯沸し開始時刻であれば蒸気レス湯沸し駆動を開始し湯沸しフラグを「１」にする。湯沸し駆動終了か沸点に達すると、湯沸し駆動を停止して沸騰報知を行い、沸騰フラグおよび湯沸しフラグをともに「０」にリセットする。
【００５０】
一方、前記継ぎ足し判定後に沸騰フラグが「１」でなければ、湯沸しフラグが「１」であればそのまま、「１」でなければ温度、液量に応じて湯沸し駆動での通常保温温度までに要する時間、設定時刻に対応する湯沸し駆動開始時刻を演算する。湯沸し開始時刻であれば通常保温状態に向けた湯沸し駆動を開始し湯沸しフラグを「１」にする。湯沸し駆動終了により、湯沸し駆動を停止して通常保温復帰の報知を行い、沸騰フラグおよび湯沸しフラグをともに「０」にする。
【００５１】
この場合の蒸気レス湯沸しをするモードでの内容液の温度変化は図９に破線で示す通りであり、通常保温への立ち上げを行う場合の内容液の温度変化は図９に実線で示す通りである。通常保温状態では通常保温温度９８℃などに対して１０℃以上に内容液が降温するとヒータ１１を最大消費電力で短時間加熱するようにしている。これによると、ヒータ１１を電気ポットの容量の大小にかかわりなく共通化して用いるのに、大容量の電気ポットでなおかつ温度が低い環境で用いられる場合で、上記のような大きな降温状態になっても、通常保温温度への復帰を早めて使用上問題にならないようにすることができる。
【００５２】
【発明の効果】
本発明の電気貯湯容器によれば、内容液の初期沸騰や継ぎ足し沸騰を行うのに、内容液が沸騰した時の沸点温度を検出して沸騰を停止するとともに、その沸点温度を記憶して沸点フラグを「１」としておき、それ以降この沸点フラグが「１」である間、前記沸点温度の検出を行なわずに内容液が記憶している沸点温度による簡単な制御で沸点温度を超えない蒸気レス沸騰駆動を余り時間を費やさずに確実に達成することができる。
【００５３】
前記検出した沸点が変化するような環境変化には、沸点フラグを「０」にリセットして、前記沸点温度の検出を行う沸騰駆動が行なわれるようにすると、沸点が変化するような環境変化があってもそれに対応することができる。
【００５４】削除
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の各実施の形態に用いる家庭用電気ポットの全体構造を示す縦断面図である。
【図２】図１の電気ポットの操作パネルの平面図である。
【図３】図１の電気ポットの湯沸し制御の１つの実施例を示すフローチャートである。
【図４】図３の制御でのヒータの通電状態とそれに対応する内容液の温度変化を示すグラフである。
【図５】別の実施例を示すフローチャートである。
【図６】本発明の実施の形態２の１つの実施例を示すフローチャートである。
【図７】別の実施例を示すフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態３の１つの実施例を示すフローチャートである。
【図９】図８の制御でのヒータの通電状態とそれに対応する内容液の温度変化を示すグラフである。
【符号の説明】
２  内容器
４  器体
１１  ヒータ
２１  操作パネル
３７  制御基板
３８  操作基板
３９  ＣＰＵ
【図１】
0003574585.tif 000002
【図２】
0003574585.tif 000003
【図３】
0003574585.tif 000004
【図４】
0003574585.tif 000005
【図５】
0003574585.tif 000006
【図６】
0003574585.tif 000007
【図７】
0003574585.tif 000008
【図８】
0003574585.tif 000009
【図９】
0003574585.tif 000010