(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有底筒状の孔が形成されている地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に液面を計測する液面計を設置し、該液面計によって前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に侵入した地下水の有無または地下水の液面の変化を計測することを特徴とする地下コンクリート構造物の健全性の調査方法。
【請求項２】
有底筒状の孔が形成されている地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に流向流速計または比抵抗計を設置し、該流向流速計または比抵抗計によって前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に侵入した地下水の流向流速または比抵抗を計測することを特徴とする地下コンクリート構造物の健全性の調査方法。
【請求項３】
請求項１または２記載の地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、前記孔内に侵入した地下水を加圧手段によって加圧し、このときに前記流向流速計または比抵抗計で流向流速または比抵抗を計測することを特徴とする地下コンクリート構造物の健全性の調査方法。
【請求項４】
鉄筋コンクリート造の地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記地下コンクリート構造物を構成する鉄筋と、該地下コンクリート構造物の周囲の地盤または該地下コンクリート構造物に形成された有底筒状の孔内に侵入した地下水との間で電気抵抗を計測することを特徴とする地下コンクリート構造物の健全性の調査方法。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、前記孔内の定められた位置に該孔を塞ぐ栓体を設置し、前記孔の一部の区間のみを区切って計測を行うことを特徴とする地下コンクリート構造物の健全性の調査方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば基礎杭等の地下コンクリート構造物が地震に被災した場合等に、その健全性を調査するときに用いて好適な地下コンクリート構造物の健全性の調査方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
構造物の基礎形式の一つである杭基礎は、多種多様な杭種、施工法が開発され、地盤や環境などの様々な条件に適用できることから、建築物をはじめとする多くの構造物の基礎として広く用いられている。
【０００３】
ところで、強大な地震等が発生すると過大な曲げモーメントやせん断力が基礎杭に作用し、これによって基礎杭が破損したり、また地盤の液状化により基礎杭が側方に流動してしまう等の被害を受けてしまうことがある。このような被害を受けた基礎杭は健全性に欠けたものとなり、本来の機能を有しているとは言えない。
【０００４】
このため、構造物が被災した場合には、構造物本体はもちろんのこと基礎や杭についても被害の有無、また被害がある場合にはその程度を調査して健全性を確認し、その上で必要に応じてこれらを修復する必要がある。
地上に露出している構造物本体についてはその健全性の確認が比較的容易であるのに対し、地盤中に埋設されている基礎杭については健全性の確認を行うのは困難である。このため、従来は、敷地における地震動の大きさの予測や地盤のボーリング資料に基づく被災予測、構造物周辺の地盤の変状の有無、さらには構造物の沈下量や不等沈下量を計測したり、地盤を掘削して杭頭部を露出させて目視で基礎杭の変状を観察したりしているのが現状である。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述したような従来の技術には以下のような問題が存在する。すなわち、前記の被災予測、周辺地盤の変状の有無だけでは健全性の判断は難しい。さらに、前記沈下量や不等沈下量の計測による基礎杭の健全性の確認方法では、異常が明らかな場合や、沈下あるいは不等沈下が基準値を明らかに上回る場合を除けば、復旧のための十分な判断資料とはなり得ない。
また、杭頭部のみの観察では、地盤中の杭の変状について十分な情報が得られるわけではない。
このため、例えば杭頭部に変状が見出せず、構造物の全体的な沈下や傾きが僅かである場合には、基礎杭の健全性を的確に判定することは困難である。このような場合に、実際には基礎杭の中間部や下部に損傷があったとしても、これを発見・確認できずに、それを放置したままで復旧を終えてしまう可能性もある。
【０００６】
このような問題を回避するため、近年では、基礎杭の健全性を判定するための各種技術が開発され、実用に供されている。このような技術としては、例えば、非破壊検査法の一つである杭の打撃判定法（いわゆるパイルインテグリティ試験）や、ボアホールカメラによる観察、ガンマ線密度計による検出等、がある。そして、これらの方法を単独あるいは複数組み合わせることにより、基礎杭の損傷の部位やその程度を調べたり、また基礎杭の支持力を調べたりするようになっている。
【０００７】
しかしながら、これらの方法は、調査の目的自体が、損傷部位の特定やクラックの幅の把握にあり、クラック（損傷）が基礎杭の断面にわたって貫通しているものであるかどうか、また、修復のためにモルタル等の注入が可能であるかどうかを直接調べるというものではない。
【０００８】
また、上記の問題は、基礎杭に限らず他の地下コンクリート構造物においても共通する問題である。
【０００９】
本発明は、以上のような点を考慮してなされたもので、クラックが基礎杭の断面にわたって貫通しているものであるかどうか、また補修の可否を調査することができる地下コンクリート構造物の健全性の調査方法を提供することを課題とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る発明は、有底筒状の孔が形成されている地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に液面を計測する液面計を設置し、該液面計によって前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に侵入した地下水の有無または地下水の液面の変化を計測することを特徴としている。
【００１１】
請求項２に係る発明は、有底筒状の孔が形成されている地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に流向流速計または比抵抗計を設置し、該流向流速計または比抵抗計によって前記孔内およびその外周側に掘削した観測井に侵入した地下水の流向流速または比抵抗を計測することを特徴としている。
【００１２】
請求項３に係る発明は、請求項１または２記載の地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、前記孔内に侵入した地下水を加圧手段によって加圧し、このときに前記流向流速計または比抵抗計で流向流速または比抵抗を計測することを特徴としている。
【００１４】
請求項４に係る発明は、鉄筋コンクリート造の地下コンクリート構造物の健全性を調査するために、前記地下コンクリート構造物を構成する鉄筋と、該地下コンクリート構造物の周囲の地盤または該地下コンクリート構造物に形成された有底筒状の孔内に侵入した地下水との間で電気抵抗を計測することを特徴としている。
【００１５】
請求項５に係る発明は、請求項１ないし４のいずれかに記載の地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、前記孔内の定められた位置に該孔を塞ぐ栓体を設置し、前記孔の一部の区間のみを区切って計測を行うことを特徴としている。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法の第一ないし第六の実施の形態の例について、図１ないし図１３を参照して説明する。
【００１７】
［第一の実施の形態］
まず、ここでは、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法に、例えば液面計を用いる場合について説明する。
【００１８】
図１に示すように、健全性を調査すべき基礎杭（地下コンクリート構造物）１は、例えば遠心力締固め工法等により形成されたプレキャストコンクリート製で、その中心部には上下方向に延在する有底筒状の孔２が形成されている。
このような基礎杭１が地震等に被災して、例えば地盤Ｇ中の地下水面よりも下方位置においてクラックＣが生じたとする。
【００１９】
このような基礎杭１の健全性を調査するには、まず、基礎杭１の孔２以内に液面計３を挿入する。このとき、液面計３の挿入は、基礎杭１の頭部の側面に図示しない穴を開けるか、または基礎杭１の頭部を切断することにより行う。
そして、クラックＣが基礎杭１の外周面にまで達していなければ孔２内には地下水は侵入せず、液面計３でその存在を確認することはできない。一方、図１に示したようにクラックＣが基礎杭１の外周面にまで達していれば、地盤Ｇ中の地下水がクラックＣから孔２内に侵入し、基礎杭１の内外で水の流れが生じる。したがって、液面計３では、孔２内の地下水Ｗの水位の上下が確認される。そして、水位の変化度合いによって、クラックＣの大きさを予測することができる。
【００２０】
上述した基礎杭１の健全性の調査方法によれば、孔２内に液面を計測する液面計３を設置し、液面計３によって孔２内の地下水Ｗの有無または地下水Ｗの液面の変化を計測する構成となっている。これにより、基礎杭１の断面を貫通するようなクラックＣの発生の有無またその程度を調査することができる。しかもその調査には、何ら特殊で高価な機器類を用いることなく、液面計３を用いればよいので、調査を容易かつ低コストで実施することができる。
【００２１】
［第二の実施の形態］
次に、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法に、例えば、流向流速計を用いる場合について説明する。以下に説明する第二の実施の形態において、前記第一の実施の形態と共通する構成については同符号を付し、その説明を省略する。
【００２２】
図２に示すように、基礎杭１の健全性を調べるには、前記第一の実施の形態における液面計３（図１参照）に代えて、流向流速計４を基礎杭１の孔２内に挿入しても良い。
この場合、基礎杭１にその断面を貫通するクラックＣが生じていれば、孔２内に地下水Ｗが侵入し、流向流速計４で地下水Ｗの出入りによる流れが検出される。さらに流向流速計４では、孔２内の各部における地下水Ｗの流れの方向・流速を検出することにより、クラックＣの位置およびその程度が検出される。
【００２３】
上述したように、流向流速計４によっても、基礎杭１の断面を貫通するようなクラックＣの発生の有無またその程度を調査することができ、さらにはクラックＣの位置についても調査することができる。
【００２４】
［第三の実施の形態］
次に、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、例えば基礎杭１の孔２内に侵入した地下水Ｗを加圧する場合について説明する。以下に説明する第三の実施の形態において、前記第一および第二の実施の形態と共通する構成については同符号を付し、その説明を省略する。
【００２５】
基礎杭１の内外での地下水の流れが定常状態、すなわち均衡状態に達した場合、孔２内における地下水Ｗの流れがほとんど止まってしまうこともある。このような場合、前記第一または第二の実施の形態に示した基礎杭１の健全性の調査方法（図１、図２参照）では、基礎杭１の断面を貫通するようなクラックＣの存在自体は検出することはできるものの、その具体的な位置や程度を調査することはできない。
このときには、図３に示すように、外部から水を注入して孔２内の水位Ｌを高め、注入した水の質量によって、孔２内に侵入した地下水Ｗに上方から圧力をかける。これにより、孔２内の地下水Ｗの圧力が基礎杭１の外部の地下水の圧力よりも高まり、基礎杭１内外で地下水Ｗの流れが生じるので、この流れを流向流速計４で検出することにより、クラックＣの位置、程度が検出される。なお、符号５で示すものは、外部から注入した水の水位Ｌを計測するための液面計である。
【００２６】
上述した基礎杭１の健全性の調査方法によれば、孔２内に外部から水を注入することにより、これを加圧手段として孔２内に侵入した地下水Ｗを加圧する構成となっている。これにより、基礎杭１の内外で地下水の流れが均衡状態に達してしまった場合でも、孔２内の地下水Ｗに人為的に流れを生じさせて、クラックＣの位置、程度を検出することができる。
ところで、クラックＣを補修するためにモルタル等を注入するときに最小限必要な充填圧力は、クラックＣの部分にある地下水Ｗを動かす圧力である。したがって、上記方法において、補修のためにモルタル等をクラックＣに注入するには、地下水Ｗを加圧していって流れが生じたときの圧力が最小限必要となる。したがって、地下水Ｗに流れが生じたときの圧力を検出することにより、その圧力が、モルタル充填用の機器で実際にモルタル等を注入することのできる圧力であるかを判定することができる。このようにして、上記方法によれば、モルタル等による補修の可否についても調査することができる。
【００２７】
なお、上記第三の実施の形態において、孔２内の地下水Ｗの加圧手段として外部から水を注入する構成としたが、これ以外の他の加圧手段を採用しても良い。例えば、図４に示すように、基礎杭１の上端部に、孔２を塞ぐ栓体６を設置する。この栓体６は可撓性を有した例えばゴム製等からなる袋状で、その中に空気等の気体を充填して膨らませることによって、孔２を塞ぐものである。この栓体６には、これ自体を膨張・収縮させるための注入管６ａが備えられており、さらに液面計３、流向流速計４、栓体６の下方に空気を送り込む送気管７とが貫通するよう配設されている。このような栓体６で孔２を塞いだ後、栓体６と孔２内の地下水Ｗの水面との間の空間に送気管７から空気を注入して、孔２内の地下水Ｗを加圧する。この後は上記第三の実施の形態と同様にして、流向流速計４で地下水Ｗの流向流速からクラックＣの位置・程度を検出する。
【００２８】
［第四の実施の形態］
次に、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、例えば基礎杭１の近傍に観測井を掘削する場合について説明する。以下に説明する第四の実施の形態において、前記第一ないし第三の実施の形態と共通する構成については同符号を付し、その説明を省略する。
【００２９】
図５に示すように、基礎杭１の健全性を調査するには、この基礎杭１の近傍に観測井１０を掘削形成する。
そして、基礎杭１の孔２内に液面計３を挿入するとともに、観測井１０にも液面計１１を挿入する。そして、孔２内の地下水Ｗの水位を計測する液面計３と、観測井１０内の地下水位、すなわち周囲の地盤Ｇの地下水位を計測する液面計１１とでその計測結果を比較することにより、前記第一の実施の形態における基礎杭１の健全性の調査方法を、より詳細に検討することができる。
【００３０】
なお、上記第四の実施の形態において、液面計３，１１で基礎杭１の健全性の調査を行う構成としたが、図６に示すように、孔２，観測井１０内に、流向流速計４，１２を挿入し、孔２と観測井１０とで、地下水Ｗの流向流速を検出するようにしても良い。このような構成によれば、前記第二の実施の形態における基礎杭１の健全性の調査方法を、より詳細に検討することが可能となる。
また、図５または図６に示した調査方法において、前記第三の実施の形態で示したような加圧手段で地下水Ｗを加圧する方法を採用しても良い。
【００３１】
［第五の実施の形態］
次に、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、例えば所定区間のみを区切って調査を行う場合について説明する。以下に説明する第五の実施の形態において、前記第一ないし第四の実施の形態と共通する構成については同符号を付し、その説明を省略する。
【００３２】
図７に示すように、基礎杭１の一部の所定区間のみについて調査を行うには、孔２内の地下水Ｗ中の所定深さまで、上下に間隔を隔てて栓体６Ａ，６Ｂを挿入し、これら栓体６Ａ，６Ｂに気体を送り込んで膨張させることにより孔２を２カ所で塞いで一部の所定区間のみを区切る。
この状態で栓体６Ａ，６Ｂ間の地下水Ｗの流向流速を流向流速計１３で計測することにより、クラックＣの有無およびその位置、程度が検出される。
【００３３】
また、このときに、基礎杭１の内外で地下水Ｗの流れが均衡状態に達して地下水Ｗの動きが検出できない場合には、送水管１４で栓体６Ａ，６Ｂ間に水を送り込んでこの部分の圧力を高める。このときには栓体６Ａ，６Ｂ間の圧力を圧力計１５で観測するようにする。すると、孔２内の地下水Ｗの圧力が周囲の地盤Ｇの地下水の圧力よりも高くなり、孔２内で地下水Ｗの流れが人為的に起こされるので、このときの地下水Ｗの動きを流向流速計１３で計測することによって、クラックＣの位置、程度が検出される。
【００３４】
上述したように、栓体６Ａ，６Ｂで基礎杭１の孔２内の任意の区間を区切ることにより、基礎杭１の一部のみの区間において健全性を調査することができる。したがって、調査を小型の流向流速計１３で行うことができ、例えば基礎杭１が長大なものである場合にも、栓体６Ａ，６Ｂおよび流向流速計１３を順次盛り替えていくことによって、調査を低コストで行うことができる。
【００３５】
なお、上記第五の実施の形態で、地下水面よりも上方の部分の基礎杭１の健全性の調査を行うには、以下のようにすればよい。
図８に示すように、基礎杭１において、地下水Ｗの水面の直上位置を、栓体６Ｃで塞ぐ。そして、この栓体６Ｃ上に注水した後、注水した水の流れを流向流速計４で検出することにより、上記と同様にクラックＣ’の有無およびその位置、程度を検出することができる。
【００３６】
また、地下水面よりも上方の部分の基礎杭１の健全性の調査を行う他の方法として、以下のような方法もある。
図９に示すように、基礎杭１において、孔２の上端部と地下水Ｗの水面の直上位置とを、栓体６Ｄ，６Ｅで塞ぐ。そして、これら栓体６Ｄ，６Ｅ間の空間Ｓに、送気管７で空気等の気体を送り込んで加圧する。そして、このときの空間Ｓにおける気圧の変化を圧力計１６で検出する。
すると、栓体６Ｄ，６Ｅ間において基礎杭１に断面方向に貫通するクラックＣ’があれば、送気管７で気体を送り込んでも、その送気量に対して気圧は全く上昇しないかまたは上昇量が少なくなるため、このようなクラックＣ’の存在が検出される。このようにして、基礎杭１の地下水面よりも上方位置についても健全性を調査することができる。
【００３７】
なお、上記第二ないし第五の実施の形態において、流向流速計４、１２，１３に代えて、比抵抗計を用い、孔２内に侵入した地下水Ｗの各部における比抵抗を計測するようにしても、上記と同様の効果を得ることが可能である。
【００３８】
［第六の実施の形態］
次に、本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法において、例えば基礎杭１を構成する鉄筋と孔内とで電気抵抗を計測する場合について説明する。以下に説明する第六の実施の形態において、前記第一ないし第五の実施の形態と共通する構成については同符号を付し、その説明を省略する。
【００３９】
図１０に示すように、基礎杭１の健全性を調査するには、基礎杭１を構成する鉄筋１ａと孔２内とに電極２０，２０を設置し、これらの間で電気抵抗を計測する。これには、交流電源２１により、例えば周波数１０００〜１００００Ｈｚで電圧１〜１２Ｖ程度の電圧を印加し、このときの電流を電流計２２で測定する。
【００４０】
このとき、基礎杭１の断面を貫通するクラックＣがなく、孔２内に地下水Ｗが侵入していなければ電気抵抗値を検出できないのに対し、クラックＣがあれば、当然鉄筋１ａは地下水Ｗ中に露出した状態となり、孔２内に侵入した地下水Ｗを介して導通して電気抵抗値が計測できる。
そして、地下水Ｗよりも基礎杭１を構成するコンクリート１ｂの方が導電度が低ければ、クラックＣが存在せずに孔２内の地下水Ｗとコンクリート１ｂを介した場合に比較して、クラックＣの存在により地下水Ｗが鉄筋１ａに直接接触している方が電気抵抗は高くなる。したがって、孔２内の地下水と鉄筋１ａとの間で電気抵抗を計測することによって、クラックＣの有無およびその程度を調査することができる。
【００４１】
ここで、地下水Ｗの導電度よりも、コンクリート１ｂの導電度の方が高い場合には、クラックＣの有無にかかわらず電流はコンクリート１ｂに流れるため、上記方法では調査を行うことができない。この場合には、地下水Ｗに例えば塩化カリウム等の電解質の物質を加えることにより、地下水Ｗの導電度を高め、上記と同様に調査を行うことが可能となる。
【００４２】
さらに、上記調査を、孔２内の上下方向において複数箇所で行うことにより、クラックＣの位置が特定されるとともに、このクラックＣが鉄筋１ａにまで至っているのかどうかが判定される。
【００４３】
上述したように、基礎杭１を構成する鉄筋１ａと孔２内の地下水Ｗとの間で電気抵抗を計測することによっても、クラックＣの有無、位置、その程度を調査することができる。
【００４４】
なお、上記第六の実施の形態において、電気抵抗を鉄筋１ａと孔２内の地下水との間で計測するようにしたが、鉄筋１ａと、基礎杭１の周囲の地盤Ｇ、または周囲に掘削した観測井１０（例えば図５参照）との間で電気抵抗を計測して調査を行うようにしても、同様の調査を行うことが可能である。さらに、このときには、周囲の地盤Ｇに散水したり、観測井１０に注水したりしても良い。
また、基礎杭１に孔２がない場合であっても、基礎杭１の鉄筋１ａと、周囲の地盤Ｇまたは観測井との間で電気抵抗を計測することによって調査を行うことも可能である。
【００４５】
加えて、電気抵抗の計測に際して、孔２内の地下水Ｗを、ヒータ等の加熱手段によって加熱するようにしても良い。このような構成を採用すれば、地下水Ｗの温度上昇によって地下水Ｗの導電性が向上するので、これによってクラックＣの存在をより明確に検出することが可能となる。
【００４６】
また、上記第六の実施の形態において、前記第五の実施の形態と同様に、基礎杭１の一部の区間のみを区切って健全性の調査を行うことも可能である。
これは、地下水Ｗよりもコンクリート１Ｂの方が導電度が高い場合に有効な方法であり、図１１に示すように、基礎杭１の孔２の所定区間を、上下に間隔を隔てた栓体６Ａ，６Ｂで塞ぎ、これら栓体６Ａ，６Ｂ間に一方の電極２０を配置する。そして、送液管２３を通して、栓体６Ａ，６Ｂ間の地下水Ｗに例えば塩化カリウム等の電解質の物質を加える。これによりこの部分の地下水Ｗの導電度を容易に高めることができる。そして、これら栓体６Ａ，６Ｂ間の地下水Ｗと基礎杭１の鉄筋１ａとの電気抵抗を検出することにより、この部分における基礎杭１の健全性を調査することができる。
【００４７】
さらに、上記第六の実施の形態において、基礎杭１において地下水面よりも上方部分の健全性を調査するには、前記第五の実施の形態において示した調査方法（図９参照）と同様に行う。すなわち、図１２に示すように、基礎杭１において、孔２の上端部と地下水Ｗの水面の上方位置とを栓体６Ｄ，６Ｅで塞ぐ。そして、これら栓体６Ｄ，６Ｅ間の空間Ｓに、送水管２４で、水または必要に応じて電解質の溶液を送り込む。この後に、空間Ｓ内に配した一方の電極２０と、鉄筋１ａとの間で電気抵抗を検出することにより、地下水面よりも上方部分の基礎杭１の健全性を調査することができる。
【００４８】
なお、上記第一ないし第六の実施の形態においては、基礎杭１の孔２内の地下水の有無については、目視や液面計３（図１参照）等で確認すれば良く、この後に上記各種調査方法によってクラックＣ，Ｃ’の位置やその程度の調査に直接入ることができる。
また、クラックＣ，Ｃ’の有無や位置については、例えばボアホールカメラ等、従来の機器を用いて調査を行い、発見されたクラックＣ，Ｃ’の程度すなわちこれが基礎杭１の断面方向に貫通しているかどうかを調査するために前記第一ないし第六の実施の形態で示した調査方法を用いるようにしてもよい。
【００４９】
さらに、上記基礎杭１の健全性の調査方法は、クラックＣやＣ’の補修後に補修品質の確認のために実施しても良い。また、これ以外にも、地震の被災時だけでなく、これ以外にも例えば基礎杭１の打ち込み施工時における打撃による損傷の調査等にも適用することが可能である。
【００５０】
加えて、上記第一ないし第六の実施の形態において、基礎杭１の孔２内の地下水Ｗのレベルと、周囲の地盤Ｇ中の地下水レベルとを同一レベルとする例を挙げたが、例えば、地盤Ｇ中に不透水層に上下を挟まれた地層に被圧（圧力がかかっている）地下水が存在すれば、この地層からクラックＣを通して孔２内に侵入した地下水Ｗは、地盤Ｇ中の地下水レベルよりも高くなることもある。
また、基礎杭１の断面方向に貫通するクラックＣが存在しても、ほとんど水を通さなければ、孔２内の地下水Ｗのレベルが地盤Ｇ中の地下水レベルよりも低くなることもある。このように、上記各実施の形態で示した孔２内の地下水Ｗのレベルは一例にすぎず、このレベルがいかなる場合であっても、上記と同様の調査を行うことが可能である。
【００５１】
加えて、基礎杭１の孔２については、基礎杭１が例えば場所打ちコンクリート製の場合等、孔２が存在しない場合には、調査のためにボーリング等で形成しても良い。また、この孔２を、基礎杭１の構築時に上記各種の調査を行うために予め形成しておくようにしても良い。
さらに、孔２は一本のみに限らず、複数本形成するようにしても良い。例えば図１３に示すように、四本の孔２を形成した場合、各孔２に流向流速計４等の各種計測手段を配置することにより、上記方法による調査をより高い精度で行うことが可能となる。
【００５２】
なお、上記第一ないし第六の実施の形態において、健全性を調査すべき地下コンクリート構造物として、例えば基礎杭１を例としてあげたが、地下に構築されたコンクリート構造物であれば、いかなるものであっても良い。
例えばビル等の建物の地下躯体について健全性を調査する場合、この地下躯体の外周部等に孔を形成し、上記と同様の調査を行えばよい。
【００５３】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、地下コンクリート構造物の孔内に液面計を設置し、孔内の地下水の有無または地下水の液面の変化を計測する構成となっている。これにより、地下コンクリート構造物の断面を貫通するようなクラック等の発生の有無またその程度を調査することができる。しかもその調査には、何ら特殊で高価な機器類を用いることなく、液面計を用いればよいので、調査を容易かつ迅速に、しかも低コストで実施することができる。さらに、クラック等をモルタル等で補修した後、その補修状態の調査も行うことができる。そして、このように、クラック等の調査と、その補修後の調査を同じ方法で調査することによって、補修の効果を定量的かつ客観的に判断することが可能となる。
【００５４】
請求項２に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、地下コンクリート構造物の孔内に流向流速計または比抵抗計を設置し、孔内に侵入した地下水の流向流速または比抵抗を計測する構成となっている。これによっても、地下コンクリート構造物の断面を貫通するようなクラック等の発生の有無またその程度を容易かつ迅速に、しかも低コストで調査することができ、さらにはクラック等の位置についても把握することができる。さらに、クラック等の補修状態の調査も行うことができ、補修の効果を定量的かつ客観的に判断することが可能となる。
【００５５】
請求項３に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、孔内に侵入した地下水を加圧手段によって加圧し、流向流速計または比抵抗計でこのときの流向流速または比抵抗の変化を計測する構成となっている。これにより、地下コンクリート構造物の孔内に侵入した地下水がその内外で均衡状態となっている場合であっても、地下水の流れを人為的に発生させることができ、前記請求項１または２に係る調査を行うことができる。また、地下水に流れが生じたときの圧力が、実際にモルタル等を注入することのできる圧力であるかを判定することにより、モルタル等による補修の可否についても調査することができる。
【００５６】
また、請求項１または２に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、地下コンクリート構造物の孔内と、その外周側に掘削した観測井とで、それぞれ地下水の液面または流向流速または比抵抗を計測する構成となっている。そして、孔内と、観測井すなわち周囲地盤とでその計測結果を比較することにより、地下コンクリート構造物の健全性をより詳細に検討することができる。
【００５７】
請求項４に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、地下コンクリート構造物を構成する鉄筋と、地下コンクリート構造物の周囲地盤または地下コンクリート構造物に形成された孔内に侵入した地下水との間で電気抵抗を計測する構成となっている。これによっても、地下コンクリート構造物の断面を貫通するようなクラック等の発生の有無またその程度、位置を、容易かつ迅速にしかも低コストで調査することができる。
【００５８】
請求項５に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法によれば、孔内に栓体を設置し、孔の一部の区間のみについて調査を行う構成となっている。これにより、健全性の調査を地下コンクリート構造物の一部についてのみ行うことができる。また地下コンクリート構造物が大規模なものであっても、栓体を順次盛り替えつつ調査を繰り返していくことによって、最小限の機器で効率よくかつ低コストで調査を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る地下コンクリート構造物の健全性の調査方法の第一の実施の形態を示す平断面図および立断面図である。
【図２】同調査方法の第二の実施の形態を示す立断面図である。
【図３】同調査方法の第三の実施の形態を示す立断面図である。
【図４】同調査方法の第三の実施の形態における他の例を示す立断面図である。
【図５】同調査方法の第四の実施の形態を示す立断面図である。
【図６】同調査方法の第四の実施の形態における他の例を示す立断面図である。
【図７】同調査方法の第五の実施の形態を示す立断面図である。
【図８】同調査方法の第五の実施の形態における他の例を示す立断面図である。
【図９】同調査方法の第五の実施の形態におけるさらに他の例を示す立断面図である。
【図１０】同調査方法の第六の実施の形態を示す立断面図である。
【図１１】同調査方法の第六の実施の形態における他の例を示す立断面図である。
【図１２】同調査方法の第六の実施の形態におけるさらに他の例を示す立断面図である。
【図１３】同調査方法を適用する地下コンクリート構造物の他の一例を示す立断面図である。
【符号の説明】
１  基礎杭（地下コンクリート構造物）
１ａ  鉄筋
２  孔
３，１１  液面計
４，１２，１３  流向流速計
６  栓体
Ｇ  地盤
Ｗ  地下水
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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