(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジスキネジーの処置に有効な量のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストである３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オンまたはその薬剤学的に許容できる塩を含む、哺乳動物においてドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置するための組成物。
【請求項２】
ドーパミンアゴニスト療法が、Ｌ−ドーパまたは末梢ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬と組み合わせたＬ−ドーパを投与することを含む療法である、請求項１記載の組成物。
【請求項３】
末梢ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬がカルビドーパまたはベンセラジドである、請求項２記載の組成物。
【請求項４】
ＡＭＰＡ受容体に拮抗するのに有効な量の、ＡＭＰＡ受容体に対するアンタゴニストである３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オンまたはその薬剤学的に許容できる塩を含む、哺乳動物においてドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置するための組成物。
【請求項５】
ドーパミンアゴニスト療法が、Ｌ−ドーパまたは末梢ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬と組み合わせたＬ−ドーパを投与することを含む療法である、請求項４記載の組成物。
【請求項６】
末梢ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬がカルビドーパまたはベンセラジドである、請求項５記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、哺乳動物、たとえばヒトにおいて、ドーパミンアゴニスト療法を用いた結果起きるジスキネジーを処置するためにＡＭＰＡ受容体アンタゴニストを投与する方法に関する。本発明において述べるドーパミンアゴニスト療法は、一般にパーキンソン病のような中枢神経系障害の処置に用いられる。
【０００２】
【従来の技術】
ジスキネジーは、舞踏病、振せん、バリスム、ジストニー、アテトーシス、ミオクローヌスおよびチックを含めた不随意の身体運動である。ジスキネジーはパーキンソン病の身体症状を治療した結果起きることがしばしばある。パーキンソン病は、振せん、硬直、運動緩徐および体位不安定を特色とする。このような運動異常は、ドーパミン受容体刺激を高める療法によって軽減できる。これらの療法には、ドーパミン受容体を直接に刺激する薬物（たとえばブロモクリプチン（ｂｒｏｍｏｃｒｉｐｔｉｎｅ））、またはドーパミン濃度を高める薬物（たとえばＬ−ドーパまたはドーパミン代謝阻害薬）が含まれる。本発明において、ドーパミン受容体刺激を高める療法を全般的にドーパミンアゴニスト療法と呼ぶ。パーキンソン病の治療のためにドーパミンアゴニストを長期投与する療法を行った後、新たな運動異常が発生することがある。ドーパミンアゴニスト療法に伴うこれらの運動異常には、舞踏病性ジスキネジーおよびジストニーが含まれる。本発明は、中枢神経系（ＣＮＳ）障害、特にパーキンソン病を治療するドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを、ＡＭＰＡ受容体アンタゴニスト投与により処置することに関する。
【０００３】
本発明により使用できる物質は、ＡＭＰＡサブタイプのグルタミン酸受容体のアンタゴニストである。グルタミン酸は哺乳動物の中枢神経系のおもな興奮性神経伝達物質である。グルタミン酸のシナプス伝達は、α−アミノ−３−ヒドロキシ−５−メチル−４−イソキサゾールプロピオン酸（ＡＭＰＡ）受容体、Ｎ−メチル−Ｄ−アスパラギン酸（ＮＭＤＡ）受容体、カイニン酸（ＫＡ）受容体および代謝指向型受容体を含めた幾つかの受容体ファミリーにより仲介される。ＡＭＰＡ受容体サブタイプは、運動に関与する領域を含めた脳全体への迅速な興奮性伝達を仲介する。以下に記載する本発明に従ってＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの投与によりＡＭＰＡ受容体を阻害することによって、ドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置できる。
【０００４】
ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストは、発行された以下の米国特許明細書を含めた幾つかの公開された特許明細書中で述べられている（特許番号を挙げる；かっこ内は発行日）；５，６５４，３０３（１９９７年８月５日）；５，６３９，７５１（１９９７年６月１７日）；５，６１４，５３２（１９９７年３月２５日）；５，６１４，５０８（１９９７年３月２５日）；５，６０６，０６２（１９９７年２月２５日）；５，５８０，８７７（１９９６年１２月３日）；５，５５９，１２５（１９９６年９月２４日）；５，５５９，１０６（１９９６年９月２４日）；５，５３２，２３６（１９９６年７月２日）；５，５２７，８１０（１９９６年６月１８日）；５，５２１，１７４（１９９６年５月２８日）；５，５１９，０１９（１９９６年５月２１日）；５，５１４，６８０（１９９６年５月７日）；５，６３１，３７３（１９９７年５月２０日）；５，６２２，９５２（１９９７年４月２２日）；５，６２０，９７９（１９９７年４月１５日）；５，５１０，３３８（１９９６年４月２３日）；５，５０４，０８５（１９９６年４月２日）；５，４７５，００８（１９９５年１２月１２日）；５，４４６，０５１（１９９５年８月２９日）；５，４２６，１０６（１９９５年６月２０日）；５，４２０，１５５（１９９５年５月３０日）；５，４０７，９３５（１９９５年４月１８日）；５，３９９，６９６（１９９５年３月２１日）；５，３９５，８２７（１９９５年３月７日）；５，３７６，７４８（１９９４年１２月２７日）；５，３６４，８７６（１９９４年１１月１５日）；５，３５６，９０２（１９９４年１０月１８日）；５，３４２，９４６（１９９４年８月３０日）；５，２６８，３７８（１９９３年１２月７日）；および５，２５２，５８４（１９９３年１２月１２日）。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題および解決手段】
本発明は、哺乳動物、たとえばヒトにおいてドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置する方法であって、該哺乳動物に、ジスキネジーの処置に有効な量のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストを投与することを含む方法に関する。
【０００６】
上記方法の具体的態様において、ドーパミンアゴニスト療法は、Ｌ−ドーパまたは末梢ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬、たとえばカルビドーパ（ｃａｒｂｉｄｏｐａ）またはベンセラジド（ｂｅｎｓｅｒａｚｉｄｅ）と組み合わせたＬ−ドーパを投与することを含む療法である。
【０００７】
上記方法の他の具体的態様において、ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストは３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オンまたはその薬剤学的に許容できる塩である。
【０００８】
本発明はまた、哺乳動物、たとえばヒトにおいてドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置する方法であって、該哺乳動物に、ＡＭＰＡ受容体に拮抗するのに有効な量のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストを投与することを含む方法に関する。
【０００９】
本明細書中で用いる“処置する”という用語は、別途指示しない限り、この用語を適用する障害もしくは状態、またはそのような障害もしくは状態の１もしくはそれ以上の症状を、後退させ、軽減し、進行を阻止し、または予防することを意味する。本明細書中で用いる“処置”という用語は、処置する行為を意味し、“処置する”は上記に定義したとおりである。
【００１０】
本明細書中で用いる“ジスキネジー”という用語は、別途指示しない限り、異常な、または制御できない、いかなる運動をも意味し、これには舞踏病、振せん、バリスム、ジストニー、アテトーシス、ミオクローヌスおよびチックが含まれるが、これらに限定されない。
【００１１】
本明細書中で用いる“ドーパミンアゴニスト療法”という用語は、別途指示しない限り、ドーパミン受容体刺激を高めるいかなる療法をも意味し、これにはドーパミン受容体を直接に刺激する療法（たとえばブロモクリプチン（ｂｒｏｍｏｃｒｉｐｔｉｎｅ））、およびドーパミン量を増加させる療法（たとえばＬ−ドーパ、またはドーパミン代謝を阻害する薬物）が含まれるが、これらに限定されない。ドーパミンアゴニスト療法には、以下の薬物１種もしくはそれ以上を投与することを含む療法が含まれるが、これらに限定されない：Ｌ−ドーパ、Ｌ−ドーパデカルボキシラーゼ阻害薬（たとえばカルビドーパまたはベンセラジド）と組み合わせたＬ−ドーパ、ブロモクリプチン、ジヒドロエルゴクリプチン（ｄｉｈｙｄｒｏｅｒｇｏｃｒｙｐｔｉｎｅ）、エチスレルギン（ｅｔｉｓｕｌｅｒｇｉｎｅ）、ＡＦ−１４、アラプチド（ａｌａｐｔｉｄｅ）、ペルゴリド（ｐｅｒｇｏｌｉｄｅ）、ピリベジル（ｐｉｒｉｂｅｄｉｌ）、ドーパミンＤ１受容体アゴニスト、たとえばＡ−６８９３９、Ａ−７７６３６、ジヒドレキシン（ｄｉｈｙｄｒｏｒｅｘｉｎｅ）およびＳＫＦ−３８３９３；ドーパミンＤ２受容体アゴニスト、たとえばカルベルゴリン（ｃａｒｂｅｒｇｏｌｉｎｅ）、リスリド（ｌｉｓｕｒｉｄｅ）、Ｎ−０４３４、ナキサゴリド（ｎａｘａｇｏｌｉｄｅ）、ＰＤ−１１８４４０、プラミペキソール（ｐｒａｍｉｐｅｘｏｌｅ）、キンピロール（ｑｕｉｎｐｉｒｏｌｅ）およびロピニロール（ｒｏｐｉｎｉｒｏｌｅ）；ドーパミン／β−アドレナリン性受容体アゴニスト、たとえばＤＰＤＭＳおよびドーペキサミン（ｄｏｐｅｘａｍｉｎｅ）；ドーパミン／５−ＨＴ取込み阻害薬／５−ＨＴ−１Ａアゴニスト、たとえばロキシンドール（ｒｏｘｉｎｄｏｌｅ）；ドーパミン／オピエート受容体アゴニスト、たとえばＮＩＨ−１０４９４；α２−アドレナリン性アンタゴニスト／ドーパミンアゴニスト、たとえばテルグリド（ｔｅｒｇｕｒｉｄｅ）；α２−アドレナリン性アンタゴニスト／ドーパミンＤ２アゴニスト、たとえばエルゴリン（ｅｒｇｏｌｉｎｅ）類およびタリペキソール（ｔａｌｉｐｅｘｏｌｅ）；ドーパミン取込み阻害薬、たとえばＧＢＲ−１２９０９、ＧＢＲ−１３０６９、ＧＹＫＩ−５２８９５およびＮＳ−２１４１；モノアミンオキシダーゼ−Ｂ阻害薬、たとえばセレギリン（ｓｅｌｅｇｉｌｉｎｅ）、Ｎ−（２−ブチル）−Ｎ−メチルプロパルギルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−（２−ペンチル）プロパルギルアミン、ＡＧＮ−１１３３、エルゴット誘導体、ラザベミド（ｌａｚａｂｅｍｉｄｅ）、ＬＵ−５３４３９、ＭＤ−２８００４０およびモフェギリン（ｍｏｆｅｇｉｌｉｎｅ）；ならびにＣＯＭＴ阻害薬、たとえばＣＧＰ−２８０１４、エンタカポン（ｅｎｔａｃａｐｏｎｅ）およびトルカポン（ｔｏｌｃａｐｏｎｅ）。本発明において述べるドーパミンアゴニスト療法は、中枢神経系の障害、たとえばパーキンソン病の処置に用いられるが、これに限定されない。
【００１２】
本明細書中で用いる“ドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジー”という用語または句は、別途指示しない限り、ドーパミンアゴニスト療法に付随するか、もしくはその途中にみられる、またはドーパミンアゴニスト療法が原因で起きるか、この療法に関連するか、もしくはこの療法により悪化する、いかなるジスキネジーをも意味する。ここでジスキネジーおよびドーパミンアゴニスト療法は前記に定義したとおりである。
【００１３】
本発明方法は、ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの薬剤学的に許容できる酸付加塩の使用にも関する。前記ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの薬剤学的に許容できる酸付加塩を製造するために用いられる酸は、以下の無毒性酸付加塩、すなわち薬理学的に許容できるアニオンを含有する塩類を形成する酸である：たとえば塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、リン酸塩、酸性リン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、クエン酸塩、酸性クエン酸塩、酒石酸塩、酒石酸水素塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、グルコン酸塩、サッカラート、安息香酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩およびパモエート［すなわち１，１′−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエート）］。
【００１４】
本発明は、ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの塩基付加塩の使用にも関する。酸性である前記ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの薬剤学的に許容できる塩基塩を製造する物質として使用できる塩基は、それらの化合物と無毒性塩基塩を形成する塩基である。そのような無毒性塩基塩には、薬理学的に許容できるカチオン、たとえばアルカリ金属カチオン（たとえばカリウムおよびナトリウム）およびアルカリ土類金属カチオン（たとえばカルシウムおよびマグネシウム）、アンモニウムから誘導されるもの、または水溶性アミン、たとえばＮ−メチルグルカミン（メグルミン）の付加塩、および低級アルカノールアンモニウム塩、その他の薬剤学的に許容できる有機アミンの塩基塩が含まれるが、それらに限定されない：
発明の詳細な記述
本発明方法は当業者が容易に実施できる。本発明方法は、その最も広い範囲においては、ドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーを処置するための、いかなるＡＭＰＡアンタゴニストの使用をも含む。当業者には、前記に挙げた米国特許中に述べられたＡＭＰＡ受容体アンタゴニストを含めた各種ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストが知られている。
【００１５】
本発明の具体的態様において本方法は、３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オンまたはその薬剤学的に許容できる塩を、哺乳動物にドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーの処置のために投与することを含む。ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストであるこの化合物は、以下の記載に従って製造できる。
【００１６】
３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリ
ジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オン
方法Ａ
６−フルオロ−２−メチルキノキサリン−４−オン
氷酢酸２００ｍＬおよび無水酢酸２０ｍＬ中における２−ニトロ−５−フルオロ安息香酸１２．９５ｇ（７０．０ｍｍｏｌ）の溶液を、初期圧力５４．５ｐｓｉにおいてカーボン上１０％パラジウム０．６２５ｇで処理して還元した。２時間後に水素の取込みが終了した。触媒をろ過により分離し、ろ液を２時間加熱還流した。この時点でＴＬＣ（１：１  ヘキサン／酢酸エチル）は反応が完了したことを示した。反応混合物を蒸発させて半結晶質素材を得た。これを最小量の２−プロパノール中で破砕し、氷浴中で１時間撹拌した。この結晶質固体をろ過により分離し、最小量の冷２−プロパノールで洗浄し、風乾して、目的生成物５．７９ｇ（４６％）を褐色固体として得た。融点１２７．５〜１２８．５℃。
【００１７】
５−フルオロ−２−ニトロ−安息香酸の合成については、Ｓｌｏｔｈｏｕｗｅｒ，Ｊ．Ｈ．，Ｒｅｃｌ．Ｔｒａｖ．Ｃｈｉｍ．Ｐａｙｓ−Ｂａｓ，３３，３３６（１９１４）に記載されている。
【００１８】
方法Ｂ
３−（２−クロロフェニル）−６−フルオロ−２−メチル−４（３Ｈ）−
キナゾリノン
氷酢酸約２０ｍＬ中における６−フルオロ−２−メチルキノキサリン−４−オン２．５０ｇ（１４．０ｍｍｏｌ）および２−クロロアニリン１．９６ｇ（１５．４ｍｍｏｌ）の溶液を、窒素雰囲気下に６時間加熱還流した。冷却した反応混合物から大部分の溶媒を蒸発させ、残留物をエタノールに装入し、冷蔵した。冷蔵庫内に６日おいた後、生じた結晶を濾過し、最小量の冷エタノールで洗浄し、風乾して、生成物１．７９ｇ（４４％）を得た。融点１３７〜１３８℃。
【００１９】
方法Ｃ
６−｛２−［３−（２−クロロフェニル）−６−フルオロ−４−オキソ−３，４−ジヒドロ−キナゾリン−２−イル］−ビニル｝−ピリジン−２−
カルボアルデヒド
触媒量（約１００ｍｇ）の無水塩化亜鉛を、ジオキサン２０〜２５ｍＬおよび無水酢酸１．０ｍＬ中における３−（２−クロロフェニル）−６−フルオロ−２−メチル−４（３Ｈ）−キナゾリノン５７６ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）および２，６−ピリジンジカルボキシアルデヒド２７０ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）の溶液に添加した。反応混合物を窒素雰囲気下に、出発物質が消費されたことをＴＬＣが示すまで３時間、加熱還流した。冷却した反応混合物を水に注入し、混合物を酢酸エチルで抽出した。抽出液を合わせてブラインおよび硫酸マグネシウムで乾燥させ、脱色用カーボンで処理し、ろ過し、溶媒を除去して、目的生成物を得た。これを２：１  エーテル／ペンタンに装入し、結晶をろ過して、生成物２２６ｍｇ（３３％）を得た。融点２４７〜２４８℃。
【００２０】
ピリジン−２，６−ジカルボキシアルデヒドの合成については、Ｐａｐａｄｏｐｏｕｌｏｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，３１，６１５（１９６６）に記載されている。
【００２１】
方法Ｄ
３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチル−ピリ
ジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オン
塩化メチレン１０ｍＬ中における６−｛２−［３−（２−クロロフェニル）−６−フルオロ−４−オキソ−３，４−ジヒドロ−キナゾリン−２−イル］−ビニル｝−ピリジン−２−カルボアルデヒド６５ｍｇ（０．１６ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で窒素雰囲気下にジエチルアミン３滴およびナトリウムトリアセトキシボロヒドリド７３ｍｇ（０．３４ｍｍｏｌ）で処理した。室温で２．５時間撹拌した後、溶媒を蒸発させ、残留物を希塩酸とエーテルの間で分配し、３０分間撹拌した。エーテル層を分離し、水層をエーテルで再抽出し、エーテル抽出液を捨てた。酸性水溶液を１０％水酸化ナトリウムでｐＨ＝１４に調整し（氷浴冷却）、次いでエーテルで２回抽出した。エーテル抽出液を合わせてブラインおよび硫酸マグネシウムで乾燥させ、溶媒を蒸発させた。メシラート塩形成を１回行った後、この再処理した遊離塩基を酢酸エチル中において、少量の酢酸エチルに溶解したマレイン酸７．５ｍｇ（０．０６ｍｍｏｌ）で処理した。得られた溶液から生じた結晶をろ過し、酢酸エチルで洗浄して、モノマレイン酸塩２２ｍｇ（２４％）を得た。融点１７０．５〜１７１．５℃。
【００２２】
本発明に用いる塩基性のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストは、種々の無機酸および有機酸と多様な塩類を形成できる。そのような塩類は動物に投与するためには薬剤学的に許容できるものでなければならないが、実際にはそのＡＭＰＡ受容体アンタゴニストを薬剤学的に許容できない塩として反応混合物から単離し、次いでこれを単にアルカリ試薬で遊離塩基化合物に戻し、続いてこの遊離塩基を薬剤学的に許容できる酸付加塩に変換することがしばしば望ましい。本発明方法の塩基性化合物の酸付加塩は、その塩基性化合物を実質的に当量の選ばれた鉱酸または有機酸で、水性溶媒または適した有機溶媒、たとえばメタノールまたはエタノール中において処理して固体塩を得ることにより、容易に製造される。
【００２３】
本発明に用いるＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの薬剤学的に許容できる酸付加塩の製造に用いる酸は、以下の無毒性酸付加塩、すなわち薬理学的に許容できるアニオンを含有する塩類を形成する酸である：たとえば塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩または硫酸水素塩、リン酸塩または酸性リン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、クエン酸塩または酸性クエン酸塩、酒石酸塩または酒石酸水素塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、グルコン酸塩、サッカラート、安息香酸塩、メタンスルホン酸塩およびパモエート［すなわち１，１′−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエート）］。
【００２４】
本発明に用いる酸性のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストは、薬理学的に許容できる種々のカチオンと塩基塩を形成できる。そのような塩類の例には、アルカリ金属塩、またはアルカリ土類金属塩、特にナトリウム塩およびカリウム塩が含まれる。これらの塩類は、すべて常法により製造される。本発明の薬剤学的に許容できる塩基塩を製造する物質として用いられる塩基は、本発明に用いる酸性のＡＭＰＡ受容体アンタゴニストと無毒性の塩基塩を形成するものである。これらの無毒性塩基塩には、ナトリウム、カリウム、カルシウムおよびマグネシウムなど薬理学的に許容できるカチオンから誘導されるものが含まれる。これらの塩類は、対応する酸性化合物を薬理学的に許容できる目的カチオンを含有する水溶液で処理し、次いで得られた溶液を、好ましくは減圧下で蒸発乾固することによって、容易に製造できる。あるいはそれらは、酸性化合物の低級アルカノール溶液と目的とするアルカリ金属アルコキシドを混和し、次いで得られた溶液を上記と同様に蒸発乾固することによっても製造できる。いずれの場合も、目的とする最終生成物の最大生成物収率となる反応完結を保証するために、化学量論的量の物質を用いることが好ましい。
【００２５】
本発明においてＡＭＰＡ受容体との拮抗に用いる化合物のインビトロおよびインビボ活性は、当業者に慣用される方法で測定できる。その化合物の活性を測定するための１方法は、ニューロンへのＡＭＰＡ受容体活性化誘発性−４５Ｃａ２＋取込みの遮断によるものである。ニューロンへのＡＭＰＡ受容体活性化誘発性−４５Ｃａ２＋取込みの遮断を測定するための具体的方法を、以下に記載する。
【００２６】
ニューロンの初代培養
ラット小脳顆粒ニューロンの初代培養物を、Ｐａｒｋｓ，Ｔ．Ｎ．，Ａｒｔｍａｎ，Ｌ．Ｄ．，Ａｌａｓｔｉ，Ｎ．  ａｎｄ  Ｎｅｍｅｔｈ，Ｅ．Ｆ．，培養ラット小脳顆粒細胞におけるＮ−メチル−Ｄ−アスパラギン酸受容体仲介−細胞質ゾルカルシウム増加の調節，Ｂｒａｉｎ  Ｒｅｓ．５５２，１３−２２（１９９１）の記載に従って調製する。この方法に従って、８日齢ＣＤラットの小脳を摘出し、１ｍｍ片に細断し、０．１％トリプシンを含有する、カルシウム−マグネシウムを含有しないタイロード液中において、３７℃で１５分間インキュベートする。次いでこの組織を、小径パスツールピペットで摩砕処理する。この細胞懸濁液を、ポリ−Ｄ−リシンコーティングした９６ウェル組織培養プレートに、ウェル当たり１０５個接種する。培地は、アール塩類（Ｅａｒｌｅ’ｓ  ｓａｌｔｓ）、１０％の熱不活性化したウシ胎児血清、２ｍＭのＬ−グルタミン、２１ｍＭのグルコース、ペニシリン−ストレプトマイシン（１００Ｕ／ｍｌ）および２５ｍＭのＫＣｌを含有する最小必須培地（ＭＥＭ）からなる。２４時間後、細胞分裂を阻止するために１０μＭシトシンアラビノシドを含有する新鮮な培地と培地交換する。６〜８日後に培養物を使用する。
【００２７】
ＡＭＰＡ受容体活性化により誘発された４５Ｃａ２＋取込み
薬物がＡＭＰＡ受容体活性化により誘発された４５Ｃａ２＋取込みに及ぼす影響は、前記に従って調製したラット小脳顆粒細胞培養物において測定できる。９６ウェルプレート中の培養物を、無血清培地中で約３時間、次いで０．５ｍＭ  ＤＴＴ、１０μＭグリシンおよび薬物（最終濃度の２倍）を含有する無Ｍｇ２＋−平衡塩類溶液（ｍＭで：１２０  ＮａＣｌ，５  ＫＣｌ，０．３３  ＮａＨ２ＰＯ４，１．８ＣａＣｌ２，２２．０グルコースおよび１０．０  ＨＥＰＥＳ，ｐＨ７．４）中で１０分間、プレインキュベートする。ＡＭＰＡ受容体アゴニストであるカイニン酸１００μＭおよび４５Ｃａ２＋（最終比放射能２５０Ｃｉ／ｍｍｏｌ）を含有する等容量の平衡塩類溶液を速やかに添加することにより、反応を開始する。２５℃で１０分後、４５Ｃａ２＋溶液を吸引することにより反応を停止し、０．５ｍＭのＥＤＴＡを含有するカルシウム無添加の氷冷した平衡塩類溶液で、細胞を５回洗浄する。次いで０．１％トリトン（Ｔｒｉｔｏｎ）−Ｘ１００中で一夜インキュベートすることにより細胞を溶解し、次いで溶解物の放射能を測定する。
【００２８】
ドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーのインビボモデル
パーキンソン病を処置する際のドーパミンアゴニスト療法に伴うジスキネジーの処置における、ＡＭＰＡ受容体アンタゴニストの効力を評価するために、以下の方法を採用できる。高齢の雌アカゲザルを、以下によりパーキンソン病にする。それぞれのサルに、まず０．４ｍｇ／ｋｇのＭＰＴＰ（１−メチル−４−フェニル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン）を、右頸動脈から注入する。３〜６週間に挙動を評価して安定一側性欠落（ｕｎｉｌａｔｅｒａｌ  ｄｅｆｉｃｉｔ）を示すと判定された後、これらの動物に２回目のＭＰＴＰ注入を左頸動脈から行う。このプロトコールにより病変を起したサルは、Ｌ−ドーパおよびアポモルフィンに応答する安定二側性欠落を生じることが示されている。サルがパーキンソン病になった時点で、サルを約３〜６週間にわたる１日２回のＰＨＮＯ（（＋）−４−プロピル−９−ヒドロキシナフトキサジン）（ドーパミンアゴニスト）皮下注射により、ジスキネジーを誘発する。ＰＨＮＯ注射の３０分後、およびその後３０分ごとに１２０分間（５回の測定）、以下の点を考慮してジスキネジーを評価する：ジスキネジーのタイプ（舞踏病、ジストニー）；程度（０＝なし；１＝軽度；２＝中程度；３＝重度）；および局所所見（腕、足、体幹、全身）。全得点（０〜３）を５回の測定につき平均する。コードを付けたビデオテープから盲検法により採点を行う。次いでＡＭＰＡ受容体アンタゴニストをドーパミンアゴニストと一緒に０．０５〜１ｍｇ／ｋｇの量で投与する。
【００２９】
本発明方法に用いる薬剤組成物は、当業者に周知の方法で調製できる。本発明方法に用いるＡＭＰＡ受容体アンタゴニスト（以下、“有効化合物”）を含有する薬剤組成物は、たとえば薬剤学的に許容できる１種またはそれ以上のキャリヤーを用いて、常法により配合できる。たとえば有効化合物を経口、口内、鼻内、非経口（たとえば静脈内、筋肉内または皮下）、経皮（たとえばパッチ剤、軟膏剤、クリーム剤またはイオントフォレーシス）、または直腸投与用として、あるいは吸入または吹入による投与に適した剤形で配合できる。
【００３０】
経口投与用としては、薬剤組成物は薬剤学的に許容できる下記の賦形剤を用いて常法により調製された、たとえば錠剤またはカプセル剤の形態をとることができる：たとえば結合剤（たとえば予めゲル化したトウモロコシデンプン、ポリビニルピロリドンまたはヒドロキシプロピルメチルセルロース）；充填剤（たとえば乳糖、微結晶セルロースまたはリン酸カルシウム）；滑沢剤（たとえばステアリン酸マグネシウム、タルクまたはシリカ）；崩壊剤（たとえばバレイショデンプンまたはデンプングリコール酸ナトリウム）；または湿潤剤（たとえばラウリル硫酸ナトリウム）。錠剤は当技術分野で周知の方法によりコーティングしてもよい。経口投与用の液体製剤は、たとえば液剤、シロップ剤または懸濁液剤の形態をとることができ、あるいは使用前に水その他の適したベヒクルで再構成するための乾燥製品として供給されてもよい。このような液体製剤は、薬剤学的に許容できる添加物、たとえば沈殿防止剤（たとえばソルビトールシロップ、メチルセルロースまたは水素化した食用油脂）；乳化剤（たとえばレシチンまたはアラビアゴム）；非水性ベヒクル（たとえばアーモンド油、油性エステルまたはエチルアルコール）；および防腐剤（たとえばｐ−ヒドロキシ安息香酸メチルもしくはプロピル、またはソルビン酸）を用いて、常法により調製できる。
【００３１】
口内投与のためには、薬剤組成物は常法により配合された錠剤またはトローチの形態をとることができる。
【００３２】
有効化合物は、注射による非経口投与用として配合することができ、これには慣用されるカテーテル挿入法または注入が含まれる。注射用配合物は、単位用量剤形で、たとえばアンプル中または多数回分の容器中に、防腐剤を添加して供給することができる。これらの組成物は、油性または水性ベヒクル中の懸濁液剤、液剤または乳剤の形態をとることができ、沈殿防止剤、安定剤および／または分散剤などの配合剤を含有してもよい。あるいは有効化合物は、適したベヒクル、たとえば発熱物質を含有しない無菌水で使用前に再構成するための粉末状であってもよい。
【００３３】
有効化合物は、直腸用組成物、たとえばカカオ脂その他のグリセリドなど慣用される坐剤基剤を含有する坐剤または停留浣腸剤中に配合されてもよい。
【００３４】
鼻内投与または吸入による投与のためには、液剤または懸濁液剤の形態で、患者が絞り出すか、または押し出すポンプスプレー容器から、あるいは適した噴射剤、たとえばジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタン、二酸化炭素その他の適したガスを用いて加圧した容器またはネブライザーから、有効化合物を投与するのが好都合である。加圧エアゾールの場合、用量単位は計量された量を配分する弁を取り付けることにより決定できる。加圧した容器またはネブライザーに、有効化合物の液剤または懸濁液剤を収容できる。吸入器または吹入器中に使用するためのカプセルおよびカートリッジ（たとえばゼラチン製）は、有効化合物と、乳糖またはデンプンなど適した粉末基剤との粉末配合物を内包した形態で配合できる。
【００３５】
本発明方法において、処置を必要とする平均的成人に経口、非経口または口内投与するために用いるものとして提示される有効化合物の用量は、１回につき有効成分０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇを、たとえば１日１〜４回である。
【００３６】
平均的成人を処置する際に本発明方法に用いるエーロゾル配合物は、計量された単位量、すなわち“一吹き”のエーロゾルが２０〜１０００μｇの有効化合物を含有するように調整するのが好ましい。エーロゾルによる全１日量は、１００μｇ〜１０ｍｇであろう。投与は１日数回、たとえば２、３、４または８回で、たとえば各回１、２または３単位量であってよい。
【００３７】
経皮投与のためには組成物は、たとえば米国特許第５，００４，６１０および５，３６４，６３０号（それぞれ１９９１年４月２日および１９９４年１２月１５日発行）に記載の常法により配合されたパッチ、クリーム剤、軟膏剤またはイオントフォレーシスの形態をとることができる。
【００３８】
【実施例】
以下の実施例は本発明の説明のために記載する。この実施例は、発明の範囲を制限するためのものではない。
【００３９】
実施例１
サルの頸動脈に、ドーパミンニューロン毒素のＭＰＴＰを注射してパーキンソン症状を誘発した。一頭のサルにはＬ−ＤＯＰＡの継続投与に続き選択的Ｄ２アゴニストのＰＨＮＯを投与して、舞踏病性およびジストニー性のジスキネジーを生じさせた。３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチルピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オン（０．３ｍｇ／ｋｇ皮下投与）は、ドーパミンアゴニストにより誘発された舞踏病性ジスキネジーを８０％抑制した。別のサル（ＭＰＴＰ処理または未処理）では、３−（２−クロロフェニル）−２−［２−（６−ジエチルアミノメチルピリジン−２−イル）−ビニル］−６−フルオロ−３Ｈ−キナゾリン−４−オン（０．３ｍｇ／ｋｇ皮下投与）による挙動の変化は認められなかった。