(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有するタラロマイセス・フラバス。
【請求項２】
タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株である請求項１記載のタラロマイセス・フラバス。
【請求項３】
イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有するタラロマイセス・フラバスを含むイチゴ炭そ病防除用微生物資材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規微生物に関し、詳しくは、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有し、その拮抗作用を持続性をもって発揮することが可能な新規糸状菌に関する。
【０００２】
【従来の技術】
炭そ病の病原菌は約６００種あるといわれ、イチゴやリンゴ、モモ、スイカなどの炭そ病が知られている。これら炭そ病菌のうちでも特に、グロメルラ・シングラータを代表的な病原菌とするイチゴ炭そ病は、イチゴの生産性を大きく左右する重要病害である。実際、昭和６２年には、栃木県を中心にイチゴ炭そ病が大発生し、著しい苗不足や枯死株が発生するなど大きな問題となり、上記イチゴ炭そ病の防除が重要な課題となっている。イチゴ炭そ病は、潜在感染株と無菌株との判別が困難であるため、潜在感染株が原苗や親株として使用される可能性がある。また、一度発生すると潜在感染株や圃場周辺に投棄された罹病残渣から胞子が降雨や潅水で溶けだし、発散して伝染源となり、防除が極めて困難である。現場ではこのイチゴ炭そ病の発生により当作の栽培を放棄したり、イチゴ栽培そのものを打ち切る農家さえでている。
【０００３】
従来、この様なイチゴ炭そ病の防除は、雨除け栽培や潜在感染株の診断、罹病残渣の適切処理など病害の発生しにくい環境や伝染しない条件をつくる耕種的防除と、農薬散布による薬剤防除とを組み合わせて行われていた。しかし栽培者の高齢化に伴い、手間のかかる耕種的防除は敬遠され、なかなか実施されないのが現状である。
【０００４】
また、薬剤防除には、従来、ビテルタノール、プロピネブ、ジチアノンなどの化学薬剤による水和剤が用いられているが、これらの農薬は治療用と予防用に分けられており、複数剤を交互使用しなければならない他、防除適期の判断が難しく、また、残効期間が短いため、多数回散布にならざるを得ないなどの問題点があった。さらに、これらの農薬に対する耐性菌の出現も報告されている。
【０００５】
一方、植物栽培において、植物の土壌病原菌に対して拮抗作用を有する微生物を利用した土壌病害の防除方法や前記微生物を利用した微生物資材等に関して、近年、多くの研究や報告がなされており、実際に、この様な有用微生物を利用した植物栽培も様々な栽培作物について行われている。しかし、イチゴ炭そ病に関しては、その病原菌に対して拮抗作用を有し、かつ長期間に亘ってその作用を持続する微生物が得られていないのが実状である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記観点からなされたものであり、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有し、その拮抗作用を持続性をもって発揮することが可能な新規微生物を提供することを課題とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有し、その拮抗作用を持続性をもって発揮することが可能な微生物を求めて鋭意研究を重ねた結果、タラロマイセス属や、ケトミウム属等に属する糸状菌より前記性質を有する新規糸状菌を取得することに成功し本発明を完成させた。
【０００８】
すなわち本発明は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する糸状菌である。上記糸状菌として具体的には、前記性質を有するタラロマイセス属に属する糸状菌およびケトミウム属に属する糸状菌が挙げられる。
【０００９】
上記タラロマイセス属に属する糸状菌として具体的には、前記性質を有するタラロマイセス・フラバスが挙げられ、より具体的には、タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株が挙げられる。
【００１０】
上記ケトミウム属に属する糸状菌として具体的には、前記性質を有するケトミウム・アウレウムが挙げられ、より具体的には、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株およびケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株が挙げられる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を説明する。
（１）本発明の新規糸状菌
本発明の新規糸状菌は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する。
【００１２】
この様な本発明の糸状菌は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する糸状菌であれば特に制限されないが、具体的には、前記性質を有するタラロマイセス属に属する糸状菌およびケトミウム属に属する糸状菌が挙げられる。
【００１３】
また、上記タラロマイセス属に属する糸状菌として具体的には、前記性質を有するタラロマイセス・フラバスが挙げられ、より具体的には、タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株が挙げられる。さらに、上記ケトミウム属に属する糸状菌として具体的には、前記性質を有するケトミウム・アウレウムが挙げられ、より具体的には、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株およびケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株が挙げられる。
【００１４】
これらの菌株は、後記実施例に示すように、本発明者らがイチゴ栽培圃場で栽培中のイチゴ植物体から分離した新規菌株であり、その菌学的性質から１つはタラロマイセス・フラバスと同定され、残りの２つはケトミウム・アウレウムと同定された。
【００１５】
また、上記３菌株は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有するが、公知の糸状菌では、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有するという報告は今までにはなく、この点で公知の糸状菌と区別される新菌株であり、それぞれ、タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株と命名された。
【００１６】
この様に本発明のイチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する糸状菌はそれ自体新規であり、上記３菌株に限らず上記性質を有する本発明の糸状菌は、本発明に含まれる。
【００１７】
イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する糸状菌は、次のようにして取得することができる。すなわち、イチゴ栽培圃場の栽培イチゴから採取された葉を、殺菌済みのシャーレに置き２０〜３５℃で保温し、その間に葉面上に観察される菌体よりイチゴ炭そ病菌以外の菌体を分離し、純化する。得られた菌株とイチゴ炭そ病菌を対峙培養させ、イチゴ炭そ病菌の生育を抑制する株を選別する。
【００１８】
また、この様な方法に従い分離された上記タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株は、平成８年９月２日に、通商産業省工業技術院生命工学工業技術研究所特許微生物寄託センター（郵便番号３０５  茨城県つくば市東一丁目１番３号）に、上記の順に微生物受託番号ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１６、ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１７、ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１８として寄託されている。
【００１９】
上記本発明の新規糸状菌は、例えば、イチゴ炭そ病防除用の微生物資材に用いることが可能である。以下、本発明の糸状菌を用いたイチゴ炭そ病防除用の微生物資材について説明する。
【００２０】
（２）本発明の糸状菌を用いたイチゴ炭そ病防除用の微生物資材
本発明の糸状菌を微生物資材に用いる場合には、通常の微生物資材に微生物を用いる場合と同様に、菌体をその菌体が増殖可能な培地で培養した培養物を用いることが好ましく、更に、培養により胞子が十分に形成された上記糸状菌を含有する培養物を用いることがより好ましい。
【００２１】
本発明の糸状菌の培養は、通常の糸状菌の培養方法と同様にして行うことが可能であり、例えば、通常の液体培養、固体培養により行うことができるが、胞子を収率よく得ようとするならば、固体培養により調製することが好ましい。例えば、タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株を用いる場合には、液体培養では、ポテトデキストロース培地、サブロー培地等の培地を用いて、２０〜３７℃で３〜１４日間、培養することで上記糸状菌の菌体培養物を得ることができる。また、同様に固体培養を行う場合には、米、麦、トウモロコシ等の穀類、フスマ等の植物由来の固体成分あるいは、糖や窒素源等の栄養源を粘土鉱物等の多孔質担体に含浸させた固体培地等を用いればよい。また、上記菌株以外の本発明の糸状菌を培養する場合にも、上記菌株に準じて培養を行うことが可能である。
【００２２】
この様にして得られる本発明の糸状菌の培養物は、そのまま、あるいは、必要に応じて、培養物を粉砕又は細断してから、または培養物から遠心分離等によって菌体を分離してから、あるいは培養物や菌体を乾燥してから微生物資材に用いることが可能である。また、微生物資材の保存安定性を考慮して、上記糸状菌の胞子を用いて微生物資材を調製することが行われるが、培養後、培養物からの胞子の回収は、やはり、通常の方法に従えばよく、例えば、乾燥、粉砕、ふるい等の組合せにより行うことができる。
【００２３】
微生物資材の剤形は、特に制限されず、通常の微生物資材と同様の剤形、例えば、水和剤、培土混合剤等とすることができる。
本発明の糸状菌を含有する微生物資材の製造は、通常の微生物資材と同様に行うことが可能であり、例えば、担体と共に微生物を微生物資材に配合する等の方法が挙げられる。微生物資材に用いる担体としては、通常、微生物資材に用いられる有機質あるいは無機質の素材を主材として用いることが可能であり、具体的には、赤玉土、焼成赤玉土、鹿沼土、黒ボク土、バーミキュライト、パーライト、ゼオライト、石炭灰、石灰などの無機質素材、ピートモス、パルプ、藁、バカス、油かす、魚かす、骨粉、血粉、カニがら、木炭、貝化石などの有機質素材を用いることができる。これら無機質、有機質素材は１種を単独で又は２種以上の混合物として微生物資材の担体に用いることが可能である。
【００２４】
また、上記微生物資材には糸状菌、担体以外に上記糸状菌に必要な栄養素、あるいは、界面活性剤等の分散補助剤等を配合することが可能であり、これら任意成分は、通常の微生物資材の場合と同様に各種剤形に合わせて適当量が適宜配合される。
【００２５】
上記の様にして得られる本発明の糸状菌を含有する微生物資材の施用方法は、通常の微生物資材を用いるのと同様の方法で行えばよく、例えば、水和剤の場合は適当な濃度の溶液として葉面散布、潅注、苗の根部浸漬、土壌、培土または養液への混合等により行うことができる。また、培土混合剤の場合には、栽培用土全体に適当量の微生物資材を配合する、あるいは作物の根圏をカバーする範囲の土壌（栽培用土）に、適当量の微生物資材を均一に混合する等の一般的な方法が挙げられる。
【００２６】
上記微生物資材の施用量は、施用方法、施用時期等にもよるが、例えば、水和剤を葉面散布する場合には、その施用の菌体濃度は、通常約１０４ＣＦＵ（コロニー形成単位）／ｍＬ〜１０９ＣＦＵ／ｍＬであり、施用量は、５〜３０Ｌ／ａ程度であることが好ましい。また、培土混合剤等はなんら希釈することなく製剤のままで施用することも可能であり、栽培用土に混合する場合、菌体の施用量が、１０６〜１０９ＣＦＵ／ａ程度となるように施用することが好ましい。また、施用時期に関しては、播種時、原苗期、仮植期、定植期の何れでもよく、施用頻度は、本発明の糸状菌が継続性をもって、例えば、約２ヶ月以上、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有することから、１〜３ヶ月に１回の頻度で施用することでイチゴ炭そ病の発生を抑えることが可能となる。
【００２７】
また、微生物資材の施用にあたっての温度管理については、本発明の糸状菌のの生育・活動至適温度が炭そ病菌のそれとおおよそ同じで、概ね２６〜３０℃であるため、特に通常のイチゴ栽培の温度管理を操作する必要はない。
【００２８】
上記微生物資材は、本発明の新規糸状菌を含有するものであり、イチゴ炭そ病の防除に対して高い防除効果と長い残効期間を有する。さらに、上記微生物資材は、特に食用イチゴの炭そ病防除において優れた効果を発揮するものであるが、シクラメン、大豆、茶等の他の作物の炭そ病防除に用いてもよい。
【００２９】
【実施例】
以下に本発明の実施例を説明する。
【００３０】
【実施例１】
タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株の取得
イチゴ栽培圃場で栽培中のイチゴ苗から１株につき葉を１枚ずつ採集し、これらを殺菌済みのシャーレに置いて、２０〜３５℃で保温した。保温中に葉面上に観察された菌体のうちイチゴ炭そ病菌以外の菌体を分離し、純化した。得られた菌株からイチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有する菌株を以下の方法でスクリーニングした。
【００３１】
すなわち、上記で分離、純化された菌株のそれぞれを、ストレプトマイシンを１００ｍｇ／Ｌの割合で含有するポテトデキストロース寒天培地に接種して、２８℃、７時間の培養を行った後、コロニーを培地ごと７ｍｍφの滅菌したコルクボーラーで打ち抜いたものと、同様に培養され、さらに培養後同様に培地ごと打ち抜かれた７ｍｍφのイチゴ炭そ病菌コロニーを、上記と同様の培地を入れた同一プレート上に並べ、２８℃で対峙培養した。対峙培養開始から５日後に、上記各菌株がイチゴ炭そ病菌と対峙培養されたプレートをそれぞれ観察し、イチゴ炭そ病菌の生育を抑制した３株を選別した。
【００３２】
これら３つの菌株をそれぞれＹ−９４０１株、ＳＡＹ−０７株およびＳＡＹ−０９株と命名し、それぞれについて菌学的性質を調べた。結果を以下に示すが、表１はコロニーの特徴を、表２は形態をそれぞれ示す表である。
【００３３】
【表１】
0003601928.tif 000002
【００３４】
【表２】
0003601928.tif 000003
【００３５】
上記の菌学的性質を有する３つの菌株の分類学上の位置を、バージェイズ・マニュアル・オブ・システマチック・バクテリオロジー、第１版、第２巻（１９８６年）を参照して検討すると、Ｙ−９４０１株は、その菌学的性質から、タラロマイセス属に属する菌株と判定された。更にその他の諸性質を検討した結果、この菌株はタラロマイセス・フラバスと同定された。公知のタラロマイセス・フラバスがイチゴ炭そ病菌に対して圃場レベルすなわち実用段階において拮抗作用を有するという報告は今までにはなく、この点で公知の菌株と区別される新菌株である。
【００３６】
また、同様にＳＡＹ−０７株およびＳＡＹ−０９株は、その菌学的性質から、ケトミウム属に属する菌株と判定された。更にその他の諸性質を検討した結果、この菌株はケトミウム・アウレウムと同定された。公知のケトミウム・アウレウムがイチゴ炭そ病菌に対して圃場レベルすなわち実用段階において拮抗作用を有するという報告は今までにはなく、この点で公知の菌株と区別される新菌株である。
【００３７】
タラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株、ケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０７株およびケトミウム・アウレウム  ＳＡＹ−０９株は、通商産業省工業技術院生命工学工業技術研究所特許微生物寄託センターに、上記の順に微生物受託番号ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１６、ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１７、ＦＥＲＭ  Ｐ−１５８１８としてそれぞれ寄託されている。
【００３８】
【実施例２】
ポット育苗栽培における防除効果試験
上記で得られたケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株、ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０９株を用いて、イチゴ炭そ病の防除効果に関する試験を行った。
【００３９】
上記２つの菌を、それぞれフラスコで培養（ＰＤブロス、２８℃、７日間）後、菌そうを回収し、ホモジナイザーで破砕した。
また、炭そ病菌であるグロメルラ・シングラータをＰＤブロスで上記同様に培養した後、分生子を回収した。
【００４０】
検体のイチゴとしては、９ｃｍφのポット３０個のそれぞれに、殺菌した栽培用土を詰め、これに食用のイチゴである女峰の苗を１株ずつ定植し２日間育苗した、育苗期の苗を用いた。
【００４１】
上記育苗期のイチゴ苗のそれぞれに、ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株の培養物の粉砕物を、１０７ＣＦＵ／株の割合でイチゴ苗全体にスプレーで散布した。
【００４２】
散布の１週間後に、上記炭そ病菌の分生子を５×１０４ＣＦＵ／株の割合で、イチゴ苗全体にスプレー散布することによりイチゴに接種した。接種後、２８±２℃の恒温恒湿槽で保湿し感染させた後、２０℃以上に保温したビニールハウスの中で２ヶ月間栽培した。栽培終了後、全てのイチゴ苗について発病状況を観察し、以下の式により枯死率（処理区枯死率）を算出した。
【００４３】
【数１】
枯死率（％）＝（枯死株数／検体総数）×  １００
【００４４】
また、比較のために上記と同様の栽培試験を上記ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株の培養物の粉砕物の散布を行わなかった以外は、全く上記と同様にして行い、枯死率（無処理区枯死率）を求めた。これらの枯死率の値より以下の計算式により防除価を算出した。
【００４５】
【数２】
防除価（％）＝（（無処理区枯死率−処理区枯死率）／無処理区枯死率）×１００
【００４６】
上記と同様の栽培試験を上記ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株の培養物の粉砕物の替わりにケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０９株の培養物の粉砕物を用いた以外は、全く上記と同様にして行い、枯死率を求め防除価を算出した。
【００４７】
結果は、ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株処理区に関しては、防除価  ７３．３％（枯死率２０％）であり、ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０９株処理区に関しては、８６．７％（枯死率１０％）であった。なお、無処理区における枯死率は７５％であった。
【００４８】
また、ケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０７株およびケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０９株ともイチゴに対する植物毒性は、観察されなかった。また、試験終了後、イチゴより上記２菌が分離され、上記２菌とも２ヶ月以上の間イチゴに定着していたことが確認された。
【００４９】
【実施例３】
実施例２と同様の栽培試験をケトミウム・アウレウムＳＡＹ−０９株について再度行い、防除価を算出した。
【００５０】
結果は、防除価１００％（枯死率０％）であった。なお、無処理区における枯死率は４４％であった。
【００５１】
【実施例４】
実施例２と同様の栽培試験をタラロマイセス・フラバス  Ｙ−９４０１株について、１９９３年〜１９９５年において行い、各栽培年で防除価を算出した。結果を表３に示す。
【００５２】
【表３】
0003601928.tif 000004
【００５３】
これらの結果から明らかなように、本発明の糸状菌は、イチゴ炭そ病に対する防除効果が高く、その効果は長期に亘って持続されることが確認された。
【００５４】
【発明の効果】
本発明の新規微生物は、イチゴ炭そ病菌に対して拮抗作用を有し、その拮抗作用を持続性をもって発揮することが可能である。