(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルトの厚み方向中間部にベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段として設けてあり、且つ該空洞部の形状がベルト幅方向端に向って広がる形状となしてあることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項２】
ベルトの厚み方向中間部にベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段として設けてあるとともに、ベルト長手方向に延びる一対の可撓性の補強糸が前記空洞部を長手方向に交互に且つ互いに逆位相で回り込むように該長手方向に繰り返し湾・屈曲する形態でベルト内部に設けてあることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項３】
ベルト幅方向の両端部がローラにて支持されるコンベヤベルトであって、該幅方向の両端部にベルトの伸縮機能のための手段としての空洞部が厚さ方向の中間部に設けられるとともに、該空洞部の少なくとも下側に、ベルトに横剛性を付与するためのワイヤが層状に設けられていることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項４】
請求項３において、前記空洞部よりもベルト幅方向の中央部寄りの部分の裏面に、ベルト幅方向に延びる切欠きが伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられていることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項５】
請求項３，４の何れかにおいて、前記横剛性を付与するためのワイヤが、前記空洞部の下側と上側とに各層状に設けられていることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項６】
請求項３〜５の何れかにおいて、前記ワイヤの層がベルト幅方向において各端部に部分的に設けられているとともに、該各端部の空洞部と空洞部との間に、ベルトに対して横剛性を付与する、ベルト幅方向に延びる横剛性プレートがベルト長手方向に所定間隔で設けてあることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項７】
請求項３〜６の何れかにおいて、ベルト幅方向の中央部分に対しゴムの弾性に基づいて伸縮機能が付与されていることを特徴とする伸縮式コンベヤベルト。
【請求項８】
少なくともベルトの上側層又は下側層がベルト全幅に亘り一体成形されており且つ厚み方向中間部に、ベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられている伸縮式コンベヤベルトの製造方法であって、前記上側層と下側層とを別々に成形するとともにそれら上側層と下側層との下面及び上面のそれぞれに前記空洞部の一部を形成しておき、該上側層と下側層とを合せて固着することでベルトを構成するとともに、前記空洞部をベルトの厚み方向中間部に形成することを特徴とする伸縮式コンベヤベルトの製造方法。
【請求項９】
少なくともベルトの上側層又は下側層がベルト全幅に亘り一体成形されており且つ厚み方向中間部に、ベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられている伸縮式コンベヤベルトの製造方法であって、前記空洞部に対応した形状の棒材を埋め込んだ状態でベルト成形し、その後該棒材を抜き取ることによって該空洞部を形成することを特徴とする伸縮式コンベヤベルトの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は伸縮式コンベヤベルト及びその製造方法に関し、特に人員搬送用として好適なコンベヤベルト及びその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、高齢化社会への変化の中で各種建造物等においてバリヤフリー化の要請が高まっている。
例えば道路を横断する歩道橋においては、階段の昇り降りが高齢者にとってのバリヤとなっており、そこでその階段部分をバリヤフリー化すべく、曲走式の人員搬送用コンベヤベルトを、螺旋を描くように回曲した搬送路に沿って昇降移動させ、利用者を階段の昇り降りから解放するといったことが構想されている。
【０００３】
或いはまた、近年におけるスピード化時代の中で人員の搬送をよりスピード化することが要望されており、その中にあって、可変速式の人員搬送用コンベヤベルトの実現が望まれている。
このような可変速式の人員搬送用コンベヤベルトを用いれば、乗り降りの際には支障を生じないようなゆっくりとしたスピードでコンベヤベルトを移動させる一方、そのような必要のない中間部分ではコンベヤベルトを速い速度で移動させ、これによって人員の搬送を高速化することが可能となる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来のベルトは長手方向に抗張力を付与するために補強用の帆布やスチールコード等のベルト補強材が埋設されており、そのため長手方向に実質的に伸縮のできないものであって、これを上記の曲走式の人員搬送用コンベヤベルトとして、或いは可変速式の人員搬送用コンベヤベルトとしては用い得ないものであった。
【０００５】
図２６はこの種従来のベルトの例を示したものであって、この内（Ａ）は、芯体帆布２００をベルト補強材としてベルト内部に埋設した例を、また（Ｂ）はスチールコード２０２をベルト補強材としてベルト内部に埋設した例をそれぞれ示している。
尚、同図において２０４は上カバーゴムを、２０６は下カバーゴムを、２０８はクッションゴムを表している。
【０００６】
曲走式の人員搬送用コンベヤベルトにあっては、曲りの内周側が長手方向に縮み、外周側が長手方向に伸びることが必要となるが、上記従来のベルトにあっては、ベルト補強材としての芯体帆布２００ないしスチールコード２０２が何れも伸張状態でベルト内部に埋設されていて、ベルトを全幅に亘り長手方向に拘束しており、これがためベルトがカーブに沿って、即ち回曲した搬送路に沿って回曲運動することができないのである。
【０００７】
また可変速式の人員搬送用コンベヤベルトにあっては、搬送路の中間部分でベルトが全幅に亘り長手方向に伸び、また人員の乗り降りする搬送路の端部ではベルトが全幅に亘り長手方向に縮むことが必要となるが、上記の理由によって従来のベルトの場合にはそのような動きをすることができず、かかる可変速式の人員搬送用コンベヤベルトとしても使用し得ないものである。
【０００８】
以上人員搬送用コンベヤベルトについての問題点を述べたが、この問題はかかる人員搬送用コンベヤだけでなく、曲走式のコンベヤベルトや可変速式のコンベヤベルト一般に共通して生じる問題である。
そこでベルトを曲走式又は可変速式とするに際しては、ベルト幅方向の両側部分を長手方向に伸縮可能となしたり、或いはベルトを全幅に亘って長手方向に伸縮可能なものとなすことが必要となるが、如何にしてこれを実現するかが問題となる。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明の伸縮式コンベヤベルト及びその製造方法はこのような課題を解決するために案出されたものである。
而して請求項１のものは伸縮式コンベヤベルトに関するもので、ベルトの厚み方向中間部にベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段として設けてあり、且つ該空洞部の形状がベルト幅方向端に向って広がる形状となしてあることを特徴とする。
【００１０】
請求項２のものは、ベルトの厚み方向中間部にベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段として設けてあるとともに、ベルト長手方向に延びる一対の可撓性の補強糸が前記空洞部を長手方向に交互に且つ互いに逆位相で回り込むように該長手方向に繰り返し湾・屈曲する形態でベルト内部に設けてあることを特徴とする。
【００１１】
請求項３のものは、ベルト幅方向の両端部がローラにて支持されるコンベヤベルトであって、該幅方向の両端部にベルトの伸縮機能のための手段としての空洞部が厚さ方向の中間部に設けられるとともに、該空洞部の少なくとも下側に、ベルトに横剛性を付与するためのワイヤが層状に設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項４のものは、請求項３において、前記空洞部よりもベルト幅方向の中央部寄りの部分の裏面に、ベルト幅方向に延びる切欠きが伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられていることを特徴とする。
【００１３】
請求項５のものは、請求項３，４の何れかにおいて、前記横剛性を付与するためのワイヤが、前記空洞部の下側と上側とに各層状に設けられていることを特徴とする。
【００１４】
請求項６のものは、請求項３〜５の何れかにおいて、前記ワイヤの層がベルト幅方向において各端部に部分的に設けられているとともに、該各端部の空洞部と空洞部との間に、ベルトに対して横剛性を付与する、ベルト幅方向に延びる横剛性プレートがベルト長手方向に所定間隔で設けてあることを特徴とする。
【００１５】
請求項７のものは、請求項３〜６の何れかにおいて、ベルト幅方向の中央部分に対しゴムの弾性に基づいて伸縮機能が付与されていることを特徴とする。
【００１６】
請求項８は伸縮式コンベヤベルトの製造方法に関するもので、少なくともベルトの上側層又は下側層がベルト全幅に亘り一体成形されており且つ厚み方向中間部に、ベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられている伸縮式コンベヤベルトの製造方法であって、前記上側層と下側層とを別々に成形するとともにそれら上側層と下側層との下面及び上面のそれぞれに前記空洞部の一部を形成しておき、該上側層と下側層とを合せて固着することでベルトを構成するとともに、前記空洞部をベルトの厚み方向中間部に形成することを特徴とする。
【００１７】
請求項９は伸縮式コンベヤベルトの製造方法に関するもので、少なくともベルトの上側層又は下側層がベルト全幅に亘り一体成形されており且つ厚み方向中間部に、ベルト幅方向に延びる空洞部が伸縮機能のための手段としてベルト長手方向に所定間隔で設けられている伸縮式コンベヤベルトの製造方法であって、前記空洞部に対応した形状の棒材を埋め込んだ状態でベルト成形し、その後該棒材を抜き取ることによって該空洞部を形成することを特徴とする。
【００１８】
【作用及び発明の効果】
以上のように請求項１のものは、ベルトの厚み方向中間部の空洞部の形状をベルト幅方向端に向って広がる形状となしたもので、このようになした場合、その空洞部の形状に基づいてベルト長手方向の伸縮機能をベルト幅方向端に向って高めることができる。
この形態のコンベヤベルトは特に曲走式のコンベヤベルトとして好適であり、且つこの場合コンベヤベルトの曲りの曲率をより小さくすることができる。即ちより鋭いカーブに沿って大きく回曲運動させることができる。
但しその空洞部を実質的にベルト全幅に亘り設けておくなどして、これを可変速式のコンベヤベルトとして用いることも可能である。
【００１９】
ここでベルト幅方向の両側部分にだけ長手方向の伸縮機能を持たせる場合及び実質的にベルト全幅に亘って長手方向の伸縮機能を持たせる場合の何れにおいても、ベルトの伸びを１．１倍以上となすことができる。
より望ましくは１．５倍以上、更に望ましくは１．８倍以上、更に望ましくは２倍以上、更に望ましくは２．５倍以上とすることができる。但し伸びの上限値については４倍としておくことができる。
【００２０】
請求項２のものは、ベルト長手方向に延びる一対の可撓性の補強糸を、空洞部を長手方向に交互に且つ互いに逆位相で回り込むように、これを長手方向に繰り返し湾・屈曲する形態で設けたもので、この請求項２のコンベヤベルトにあっては、補強糸の作用によりベルトが一定の伸長度を超えて長手方向に過剰に伸長するのを阻止することができ、過剰な伸長によってベルトが損傷ないし破断するのを防止することができる。
【００２１】
本発明においては、ローラにて支持されるベルト幅方向の両端部の下面に、ベルトの伸縮機能のための切込みや切欠き等を設けることも可能である。
しかしながらそのようにすると、その切込みや切欠きがローラを乗り越える際にベルトが急激に上下動振動を起したり衝撃が発生したりする不都合が生じる。
【００２２】
そこで請求項３のコンベヤベルトにあっては、ローラにて支持されるコンベヤベルト幅方向の両端部に且つ厚み方向中間部に空洞部を伸縮機能のための手段として設け、そして少なくともその下側にベルトに横剛性を付与するためのワイヤを層状に設けたもので、このようになした場合、幅方向の両端部における長手方向の伸縮機能を大となしつつ、ベルトがローラを乗り越える際に急激な上下動振動を起したり衝撃を生じたりするのを防止でき、ベルトを円滑にローラ上を移動させることができる。
【００２３】
また空洞部の下側にワイヤを層状に設けておくことで、空洞部の存在にも拘わらずローラによってベルト幅方向の両端部を良好に支持することができ、ひいてはコンベヤベルトによる荷重支持能力を高めることができる。
【００２４】
請求項４のものは、上記空洞部よりもベルト幅方向の中央部寄りの位置の裏面に、ベルト幅方向に延びる切欠きを伸縮機能のための手段として長手方向に所定間隔で設けたもので、このようになしておくことにより、コンベヤベルトにおける幅方向の両側部分の伸縮機能をより高めることができる。
【００２５】
請求項５のものは、横剛性を付与するためのワイヤを空洞部の下側と上側とに各層状に設けたもので、このようにすることでベルトの横剛性をより一層高め、荷重支持能力をより一層高めることができる。
【００２６】
請求項６のものは、ワイヤの層をベルト幅方向の各端部に部分的に設けるとともに、一方の端部の空洞部と他方の端部の空洞部との間にベルトに対して横剛性を付与する、ベルト幅方向に延びる横剛性プレートをベルト長手方向に所定間隔で設けたもので、この横剛性プレートにより横方向の剛性をより一層高めることができる。
またベルト幅方向の両端部でローラによりベルトを支持するようになした場合であっても、ベルト幅方向の中央部分が下向きに垂れ下るのを良好に抑制することが可能となる。
【００２７】
これらの場合において、ベルト幅方向の中央部分にゴム自身の弾性力による伸縮機能を付与しておくことができる（請求項７）。
このようになした場合、幅方向の中央部分における長手方向の伸縮機能に基づいて、ベルト幅方向の両側部分をより大きく伸長或いは収縮運動させることができるようになり、従って搬送路が比較的急激な曲り形状をなしている場合においてもベルトをこれに良く追従させることができるようになる。
或いはまたベルト幅方向の中央部分の伸縮機能によって、コンベヤベルトを可変速式のコンベヤベルトとして適用することも可能となる。更には場合によって曲走式且つ可変速式のコンベヤベルトとして使用することも可能となる。
【００２８】
請求項８は伸縮式ベルトの製造方法に関するものである。
伸縮式ベルトの構成として、少なくともベルトの上側層又は下側層をベルト全幅に亘り一体成形し、且つベルトの厚み方向中間部において幅方向に延びる空洞部をベルト長手方向に所定間隔で設けた構成とすることができ、このようにすることでその空洞部によってベルト長手方向の伸縮機能を助長することができる。
そしてこのベルトは次のようにして製造することができる。
【００２９】
即ちコンベヤベルトにおける上側層と下側層とを別々に成形するとともにその際に空洞部の一部をそれらに形成しておき、そしてそれら上側層と下側層とを合せて固着することでベルトを構成するとともに、空洞部をベルトの厚み方向中間部に形成することができる（請求項８）。
このようにすることで、厚み方向中間部に空洞部を有するベルトを容易に製造することができる。
【００３０】
請求項９の製造方法は、上記空洞部に対応した形状の棒材を埋め込んだ状態でベルト成形し、その後棒材を抜き取ることによって空洞部を形成するもので、このようにした場合であっても厚み方向中間部に空洞部を有するベルトを容易に製造することができる。
尚、この請求項９に従い棒材を用いて空洞部を形成する場合、上側層と下側層とを含めて一体にベルト成形する場合においても、容易にベルトの厚み方向中間部に空洞部を形成することができる。
【００３１】
【実施例】
次に本発明を人員搬送用コンベヤベルトに適用した場合の実施例を図面に基づいて詳しく説明する。
図１において、１０は歩道橋における螺旋階段に代えて設置される曲走式の人員搬送装置で、曲走運動するコンベヤベルト１２（以下単にベルトと略す）を有している。
ベルト１２は、下位置の乗降箇所１４Ａから螺旋状の回曲運動をしつつ上昇して上位置の乗降箇所１４Ｂへと到り、更に再び螺旋状の回曲運動をしつつ下降して下位置の乗降箇所１４Ａへと到る循環運動を行いながら、下位置の乗降箇所１４Ａから乗り移った人員を上位置の乗降箇所１４Ｂへと搬送し、或いはまた上位置の乗降箇所１４Ｂから乗り移った人員を下位置の乗降箇所１４Ａへと搬送する。
【００３２】
即ち、ベルト１２の裏面にはチェーンが固設されていて、そのチェーンに対しスプロケット１８が噛み合い、そのスプロケット１８の回転によりベルト１２が駆動される。但しこれはあくまでチェーン駆動の一例である。
尚、同図において１６はプーリである。
【００３３】
図２はこの曲走式のベルトとして好適な一例を示したもので、図示のようにこのベルト１２は、ゴム層２０とその裏面に固着された帆布２２とを有している。
この例のベルト１２においては、長手方向に所定間隔で切込み２４ａ，２４ｂが交互に且つベルト１２の全幅において設けられている。
【００３４】
ここで切込み２４ａは、ベルト１２の表面から裏面側に向って入れられており、また切込み２４ｂは帆布２２を貫通してベルト１２の裏面から表面側に向って入れられている。
これら切込み２４ａ，２４ｂは、図２（Ｂ），（Ｃ）に示しているようにそれぞれベルト１２の裏面又は表面に達しない非貫通のものである。
【００３５】
帆布２２は切込み２４ｂによって長手方向に寸断されており、従って帆布２２はベルト１２に対する長手方向のベルト補強材を構成していない。
即ちこの例のベルト１２は、ゴム層２０の弾性力によって長手方向に伸びが確保されており、そして長手方向に沿って所定間隔ごとに設けられた切込み２４ａ，２４ｂによって、その長手方向の伸縮機能がベルト１２全幅に亘って高められている。
【００３６】
図２（Ｃ）はベルト１２を長手方向に伸張させたときの状態を表している。
図示のようにベルト１２は、切込み２４ａ，２４ｂの存在によって長手方向に大きく伸びることができる。
因みにこの例のベルト１２は長手方向に約２．５倍の伸び（破断時の伸び）を有している。
【００３７】
図示のようにこの例のベルト１２は、切込み２４ａ，２４ｂが全幅に設けられることで、全幅に亘って長手方向の伸縮機能を有しており、且つ切込み２４ａ，２４ｂが長手方向に均等な間隔で設けられていることによって長手方向に均等な伸縮機能を有している。
従ってこの例のベルト１２は曲走式のベルトとしては勿論、可変速式のベルトとしても特に好適に使用可能なものである。
【００３８】
尚、同図（Ａ）において１２Ａはベルト１２に切込み２４ａ，２４ｂを入れる前の状態を表しており、この状態では帆布２２は長手方向に連続した形態をなしている。
而してこのような帆布２２を設けておくことによって、ベルト１２Ａを連続成形する際に、容易にこれを行うことができる。
【００３９】
上記のように切込み２４ｂを入れることによって帆布２２は寸断された状態となり、使用状態の従来のベルトにおける帆布としての機能、即ちベルト補強材としての機能はその時点で失われる。
即ち基本的にこの例のベルト１２はゴム層２０のみによって人員搬送用のベルトとして必要な機能が実現されている。
【００４０】
尚、この例のベルト１２を用いて図１の人員搬送装置１０を構成する場合には、ベルト１２の裏面且つ幅方向の中央部にチェーンを取り付け、そのチェーンに対してスプロケット１８を噛み合せてこれを駆動することとなる。
この点は以下の例においても同様である。
【００４１】
この例のベルト１２によれば、搬送路の曲りの部分においてその曲りの内周側の部分が長手方向に縮み、また外周側の部分が長手方向に伸びることができ、ベルト１２全体をその回曲した搬送路に追従させつつ良好に曲走運動させることができる。
【００４２】
またこの例では切込み２４ａと２４ｂとをベルト１２の長手方向に交互に設けているため、何れか一方の側からだけ切込み２４ａ又は２４ｂを設けた場合に比べて、ベルト１２全体の長手方向の伸縮機能をより一層高めることができる。
【００４３】
図３は他の例を示したもので、図示のようにこの例のベルト１２は、ゴム層２０の裏面に可撓性のベルト補強材としての芯体帆布２８をベルト全幅に亘って固着して構成してある。
ゴム層２０には、その裏面において全幅に亘り延びる切欠き２６が長手方向に所定間隔で形成されており、それら切欠き２６によって長手方向の伸縮機能が高められている。
【００４４】
尚芯体帆布２８はその切欠き２６に沿ってゴム層２０の裏面に固着されており、ベルト１２が長手方向に伸張したときに同時にこれら芯体帆布２８も切欠き２６に沿った屈曲形状に基づいて、即ちその屈曲部分を長手方向に伸ばすようにして伸張する。
即ちこの例では、切欠き２６によって長手方向の伸縮機能が高められるとともに、芯体帆布２８が長手方向に繰り返し屈曲する形態で設けられていることによって、長手方向の伸縮機能が確保されている。
【００４５】
尚この芯体帆布２８は、ベルト１２が長手方向に一定長さまで伸張されたときに同方向に伸び切った状態となり、以後ベルト１２の更なる長手方向の伸びを阻止する。
即ち芯体帆布２８は、ベルト１２が一定以上長手方向に伸びるのを阻止するストッパとして働かせることもできる。
【００４６】
この例のベルト１２は、図３（Ｂ）に示しているように長手方向に沿って所定間隔で形成された突形部３０を有する成形金型３２を用いて容易に成形することができる。
この例のベルト１２は、切欠き２６を全幅に亘り長手方向に所定間隔で且つ芯体帆布２８を全幅に亘って設けており、この例のベルト１２もまた、全幅に亘って長手方向の伸縮機能を有し且つ長手方向に均等な伸縮機能を有している。
従ってこの例のベルト１２もまた上記曲走用のベルトとして使用可能であることは勿論、可変速用のベルトとしても好適に使用可能なものである。
【００４７】
図４は本発明の実施例を示したもので、この例では上側層及び下側層を合せた形態で一体成形したベルト１２の厚み方向中間部に、即ちゴム層２０の中間部に、伸縮機能のための手段として断面円形の空洞部３４が全幅に亘って且つ長手方向に所定間隔で設けられており、それら空洞部３４によってベルト１２の長手方向の伸縮機能が高められている。
【００４８】
この例ではまた、ゴム層２０の内部に可撓性のベルト補強材としての補強糸（帆布糸）３６が、空洞部３４に沿って波打状に屈曲する形態で埋設されている。
ここで一方の補強糸３６ａと他方の補強糸３６ｂとは、互いに逆位相をなすようにして且つ長手方向に一定間隔で設けてある空洞部３４を交互に回り込むようにして、長手方向に繰り返し湾・屈曲する形態でゴム層２０内部に埋設されている。
尚図中３８はベルト１２表面において長手方向に延びる突条で、幅方向に所定間隔ごとに且つ略全幅に亘り形成されている。
また４０はベルト１２の裏面に埋設された剛性のプレートである。
【００４９】
本実施例のベルト１２においても、空洞部３４によって全幅に亘り且つ長手方向に均等に伸縮機能が高められており、更にまたゴム層２０内部に埋設された補強糸３６の屈曲形状に基づいて、長手方向の伸縮機能が確保されている。
この例において、補強糸３６はベルト１２が長手方向に一定長さまで伸張された時点で同方向に伸び切った状態となり、それ以上のベルト１２の伸張を阻止するストッパとしても働く。これにより過剰な伸長によってベルト１２が損傷ないし破断するのを防止することができる。
本例のベルト１２もまた曲走用のベルトとして好適なのは勿論、可変速用のベルトとしても好適に使用可能なものである。
【００５０】
尚この例の厚み方向中間部に空洞部３４を有するベルト１２は、図６に示しているように図５（Ｂ）に示す空洞部３４に対応した形状の丸棒（棒材）４２を所定間隔で配置して、それらに絡めるようにして補強糸３６を設け、それらを挟み込むように上側層と下側層とを配置した状態でゴム層２０を一体的に加硫成形してベルト１２Ａを得た後、丸棒４２を抜き取ることで容易に製造することができる。
また上記補強糸３６を用いることで、未加硫状態のベルトであっても、引込み用の帆布等を新たに用いることなく、ベルト本体を加硫工程へ引き込むことができるため、連続加硫が可能になる。
【００５１】
尚上記空洞部３４は他の種々形状で形成することが可能である。例えば図７の実施例に示しているように、断面四角形状の角棒（棒材）４４を用いてベルト１２を製造することにより、空洞部３４の形状を断面四角形状となすこともできるし、或いはまた図８の実施例に示しているように断面楕円形状の楕円棒（棒材）４６を用いて成形することにより、空洞部３４を対応する断面楕円形状に形成することもできる。
更にはまた、図９の実施例に示しているように成形に際して六角棒（棒材）４８を用いることで、空洞部３４を対応する断面六角形状に形成することもでき、或いは他の多角形状その他形状にこれを形成することが可能である。
【００５２】
図１０は更に他の例を示している。
この例ではゴム層２０内部（厚み方向中間部）にベルト補強材としての芯体帆布２８を埋設するとともに、その芯体帆布２８を長手方向波打状の湾曲形状となし、その湾曲形状に基づいてベルト１２の長手方向の伸縮機能を確保するようになした例である。
【００５３】
尚この例において芯体帆布２８は、幅方向の両端の耳ゴム部２０Ａ（図１４参照）を除いてベルト１２の略全幅に亘り埋設されている。
【００５４】
この例においても、芯体帆布２８はベルト１２の長手方向の伸びに伴って伸張し、その伸びが一定に達したところで同方向に伸び切った状態となって、ベルト１２の更なる伸びを阻止するストッパとして働かせることもできる。
【００５５】
この例のベルト１２は、次のようにして製造することができる。
即ち、図１０（Ａ）に示しているように、多数の山形状の突形部５０を有する成形型５２を用いて、先ずベルト１２における下側層１２−２を芯体帆布２８とともに加硫成形しておき、その後において（Ｂ）に示しているようにその下側層１２−２に上側層１２−１を加硫成形し、一体化することでベルト１２を容易に製造することができる。
【００５６】
図１１は更に他の例を示したもので、図示のようにこの例のベルト１２は、図３の例においてベルト表面に突条３８を設けるとともに、裏面に金属，樹脂等から成る横剛性部材としての横剛性プレート５４をベルト全幅に亘って且つ長手方向に所定間隔で固着し、それら横剛性プレート５４によってベルト１２に対し横剛性を付与した例である。
このベルト１２においては、横剛性プレート５４により、長手方向の伸縮機能を保持しつつ横方向の剛性を付与することができる。
【００５７】
本例のベルト１２では、横剛性プレート５４がベルト１２の全幅に亘って設けられているため、例えばベルト１２を幅方向の両端部で後述のローラ７０等により支持した場合であっても、その幅方向の中央部分が下向きに撓み、垂れ下るのを良好に抑制することができる。
またこのように横剛性プレート５４を設けておくことによって、ベルト１２の幅方向の収縮を防止することができる。
【００５８】
尚この例では、図３の例のベルト１２に対してその裏面に横剛性プレート５４を設けているが、勿論その他の実施例のベルト１２において、その裏面に横剛性プレート５４を設けた形態となすことも可能である。
【００５９】
尚図１１の例では、芯体帆布２８の外側に横剛性プレート５４が設けてあるが、図１２に示しているように横剛性プレート５４を包み込むようにしてその外側に芯体帆布２８を設けるようにしても良い。
このようにすることで、横剛性プレート５４の加硫接着不良による落下を防止できる効果が得られる。
【００６０】
尚この図１２の例ではベルト１２の全幅に亘って芯体帆布２８を設けているが、図１３に示しているように横剛性プレート５４の幅方向の中央部分を下向きの突形状に形成してこれを外部に露出させる一方、幅方向の両側部分だけに芯体帆布２８を設けるようにしても良い。
このようにすることで、ベルト１２の幅方向の中央部分の裏面にベルト駆動用の部材を取り付けるに当ってこれを容易に行うことができる。
【００６１】
図１４は更に他の例を示したもので、この例のベルト１２では、耳ゴム部２０Ａを除いて実質的にベルト１２の全幅に亘って延びるワイヤ（横剛性部材）５６を長手方向に実質上連続的（微小間隙を隔てている場合も含む）に且つ層状に設けて、そのワイヤ５６によってベルト１２に対し幅方向の剛性、即ち横剛性を付与するようになした例である。
【００６２】
ここでワイヤ５６の層は、ゴムを結合材として多数のワイヤ５６を１枚のシート状に連結し、その状態でベルト１２内部に埋設するようになすことができる。
このようになした場合、容易にベルト１２内部にワイヤ５６を層状に設けることができる。
【００６３】
この例では、ワイヤ５６の層を所定間隔を隔てて上下に２層に設けており、これによってベルト１２の横剛性を効果的に高剛性化することができ、従って荷重支持能力をより一層高めることができる。
尚、ゴム層２０の内部には図３の例と同様にベルト補強材としての芯体帆布２８が、長手方向に繰り返し屈曲する形態で埋設されている。
【００６４】
図１５は更に他の例を示したもので、この例はベルト１２におけるゴム層２０の厚み方向中間部に且つ幅方向の中央部分にのみ芯体帆布２８を長手方向に伸張状態で埋設し、幅方向の両側部分についてはこの芯体帆布２８を非存在の状態、即ちゴム層２０のみの形態でベルト１２を構成したものである。
このベルト１２にあっては、幅方向の中央部分については実質的に長手方向に伸縮機能が付与されておらず、両側部分だけがゴム層２０の弾性によって長手方向に伸縮機能が付与されている。
従ってこの例のベルト１２は、特に曲走用のベルトとして好適なものである。
【００６５】
図１６は本発明の実施例を示したもので、この例では上側層及び下側層ともに一体成形したベルト１２の内部（厚み方向中間部）に、即ちゴム層２０の内部に、幅方向の中央部から両端部に向って漸次広がる形態の空洞部３４を設けた例である。
この例のベルト１２の場合、空洞部３４が幅方向の両端部に向って広がる形態をなしていることから、空洞部３４の形状に基づいて長手方向の伸縮機能が幅方向端に向って高められ、幅方向の中央部分に対して両側部分が長手方向により大きな伸縮機能を有している。
【００６６】
この例のベルト１２は特に曲走式のベルトとして好適なものであるが、この例では幅方向の中央部分も長手方向に一定の伸縮機能を有しているため、可変速式のコンベヤベルトとして用いることもできる。
またこのベルト１２では、曲りの曲率をより小さくすることができる。即ちより鋭いカーブに沿って大きく回曲運動させることができる。
【００６７】
尚図１６のベルト１２における空洞部３４を成形するに際しては、図１７に示すようなテーパ形状の棒材５８或いは６０を用い、これを埋め込んだ状態でベルト１２を一体に成形した後、それら棒材５８，６０を抜き取ることによって、空洞部３４を容易に成形することができる。
【００６８】
図１８は図１６の変形例を示したもので、この例ではベルト１２の幅方向の中央部分については空洞部３４を設けず、その両側部分にのみ空洞部３４を設けた例である。
このようにした場合においても、幅方向の両側部分における長手方向の伸縮機能を中央部分のそれに対してより高めることができる。
【００６９】
図１９は更に他の例を示している。
この例は、図１１の例においてベルト１２の裏面の横剛性プレート５４の裏面に、そのベルト１２の駆動部材の一部をなすチェーン６２を長手方向に連続的に固着した例である。
この例では、チェーン６２がベルト１２を幅方向の中央部分において長手方向に非伸縮状態に拘束するベルト補強材としての働きをなし、従ってこの例のベルト１２は、幅方向の両側部分のみが長手方向に伸縮機能を有している。
従ってこの例のベルト１２は、特に曲走用のベルトとして好適なものである。
【００７０】
尚この例では図３の例のベルト１２に対してその裏面に横剛性プレート５４を設けてその裏面にチェーン６２を固着しているが、勿論その他の例のベルト１２において、その裏面にチェーン６２を設けた形態となすことも可能である。
【００７１】
次に図２０〜図２３は本発明の更に他の実施例を示している。
この例のベルト１２は、ローラ７０によって支持されるベルト幅方向の両端部にだけテーパ形状の空洞部３４、詳しくは幅方向端に進むにつれ広がるテーパ形状の空洞部３４を厚み方向中間部に設け、そしてその空洞部３４の上側と下側とにベルト１２の幅方向に延びる横剛性を付与するためのワイヤ５６を、図２２（イ）に示しているようにベルト１２の長手方向に実質的に連続的（ここではワイヤ５６と５６との間に微小の間隙がある）に配置した形態で層状に設けてある。
【００７２】
この例において、ワイヤ５６の層は図２２（イ）に示しているようにワイヤ５６をゴム材で連結してシート７２となし、そのシート７２をベルト１２の成形時に一体に積層することでベルト１２に層状に設けてある。
【００７３】
本例ではまた、幅方向各端部のワイヤ５６と５６との間の部分において、ベルト１２の裏面にベルト１２の幅方向に延びる横剛性プレート５４が、それらワイヤ５６の各端部と一部重複する状態で設けてある。
ここで横剛性プレート５４は長手方向に一定間隔ごとに多数設けてある。
【００７４】
図２０，図２１，図２２（ウ）に示しているように、本例では空洞部３４よりもベルト１２の幅方向内側（中央部寄りの位置）において、所定ベルト幅方向長に亘ってベルト１２の裏面に切欠き２６がベルト長手方向に一定間隔ごとに設けてあり、更にそれら切欠き２６を設けた部分において、芯体帆布２８がベルト１２の裏面及び切欠き２６の内面に沿って長手方向に連続的に湾曲及び屈曲する形態で設けられている。
【００７５】
そしてそれら図中左側の切欠き２６及び芯体帆布２８と右側の切欠き２６及び芯体帆布２８との間の部分、即ちベルト１２の幅方向の中央部分において、ベルト１２が横剛性プレート５４を除いて基本的にゴム層２０だけから成っている。
【００７６】
本例においては、ローラ７０にて支持されるベルト幅方向の両端部の下面に切込み２４ｂや切欠き２６等を設けず、空洞部３４を厚み方向中間部に設けている。そしてその下側にワイヤ５６を層状に設けていることから、ベルト幅方向の両端部における長手方向の伸縮機能を助長しつつ、ベルト１２がローラ７０を乗り越える際に急激な上下動振動を起したり衝撃を生じたりするのを防止でき、ベルト１２を円滑にローラ７０上を移動させることができる。
また空洞部３４の下側にワイヤ５６を層状に設けておくことで、空洞部５６の存在にも拘わらずローラ７０によってベルト１２の幅方向の両端部を良好に支持することができ、ひいてはベルト１２による荷重支持能力を高めることができる。
【００７７】
また本例では空洞部３４よりもベルト１２の幅方向の中央部寄りの位置の裏面に、幅方向に延びる切欠き２６を長手方向に一定間隔で設けていることから、ベルト幅方向の両側部分の伸縮機能をより高めることができる。
【００７８】
またベルト幅方向の中央部分が横剛性プレート５４を除いて基本的にゴム層２０だけから成っているため、ゴム自身の弾性力によってその中央部分が長手方向に伸縮することができる。
【００７９】
そして幅方向の中央部分における伸縮機能に基づいて、幅方向の両側部分の伸長或いは収縮能を高めることができ、従って搬送路が比較的急激な曲り形状をなしている場合においてもベルト１２をこれに良く追従させることができる。
【００８０】
次に図２４は更に他の例を示している。
この例ではベルト１２の厚み方向中間部に、ベルト１２の幅方向に延びる空洞部３４が長手方向に所定間隔ごとに設けられている。
尚この空洞部３４はベルト１２を幅方向に貫通する形態で設けておくこともできるし、両端部についてはこれを閉鎖した状態で設けておくこともできる。
【００８１】
この例ではまた、ベルト１２の厚み方向中間部においてベルト１２の幅方向に延びる横剛性プレート５４が、空洞部３４と３４との間の部分を繋ぐようにして長手方向に所定間隔ごとに且つ互いに重なる状態で２層積層状態で設けてある。
【００８２】
この例のベルト１２は、図２５に示しているように上側の横剛性プレート５４を含む上側層１２−１と、下側の横剛性プレート５４を含む下側層１２−２とをそれぞれ別々に成形しておき、横剛性プレート（金具）５４と５４とを重ね合せるようにして上側層１２−１と下側層１２−２とを互いに固着し、一体のベルト１２を構成している。
尚上側層１２−１，下側層１２−２はそれぞれベルト１２の全幅に亘って一体に成形してある。
【００８３】
ここで上側層１２−１と下側層１２−２とには、それぞれの下面と上面とに、上下に長い楕円形状をなす空洞部３４の上半部３４−１と下半部３４−２とが予め成形されており、そして上側層１２−１と下側層１２−２とを重ね合せて固着し、一体のベルト１２とすることで、厚み方向中間部に楕円形状の空洞部３４を形成している。
【００８４】
この場合において上側層１２−１と下側層１２−２とを固着する手段としては、金具から成る横剛性プレート５４のベルト幅方向の端面に露出した部分を溶接接合したり、或いは横剛性プレート５４と５４とを接着固定したり、更にはまた図２４（Ａ）の部分拡大図に示しているように下側層１２−２のゴムを一部除去してそこに穴７４を設け、その穴７４において上下の横剛性プレート５４と５４とをボルト７６でねじ締結するなどの手段を用いることができる。
本例の製造方法によれば、厚み方向中間部に空洞部３４を有するベルト１２を容易に製造することができる。
【００８５】
この例のベルト１２もまた、ベルト幅方向の両端部の下面に凹凸が形成されておらず、従って図２０のローラ７０によってベルト幅方向の両端部を支持した場合において、ベルト１２をそのローラ７０上において円滑に走行させることができる。
【００８６】
以上本発明の実施例を詳述したがこれらはあくまで一例示である。
例えば帆布にワイヤ等の横剛性部材を織り込んだ形態でベルト１２に設けることも可能であるし、更に本発明を人員搬送用コンベヤベルト以外のコンベヤベルトに適用することも可能であるなど、本発明はその主旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】曲走用のベルトを用いた人員搬送装置の一例を模式的に表した図である。
【図２】ベルトの一例を示す図である。
【図３】ベルトの他の例を示す図である。
【図４】本発明の実施例のベルトを示す図である。
【図５】図４のベルトの要部及びその成形に用いる丸棒を示す図である。
【図６】図４のベルトにおける空洞部の成形方法の説明図である。
【図７】本発明の更に他の実施例のベルトを示す図である。
【図８】本発明の更に他の実施例のベルトを示す図である。
【図９】本発明の更に他の実施例のベルトを示す図である。
【図１０】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１１】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１２】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１３】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１４】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１５】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図１６】本発明の更に他の実施例のベルトを示す図である。
【図１７】図１６のベルトの空洞部を成形する棒材を示す図である。
【図１８】本発明の更に他の実施例のべルトを示す図である。
【図１９】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図２０】本発明の更に他の実施例のベルトを示す図である。
【図２１】図２０のベルトの要部拡大横断面図である。
【図２２】図２０のベルトの要部拡大縦断面図である。
【図２３】図２０のベルトの一部切欠断面図である。
【図２４】ベルトの更に他の例を示す図である。
【図２５】図２４のベルトの製造方法の要部工程を示す図である。
【図２６】従来用いられているベルトの一例を示す図である。
【符号の説明】
１２  コンベヤベルト
１２−１  上側層
１２−２  下側層
２０Ａ  耳ゴム部
２４ａ，２４ｂ  切込み
２６  切欠き
２８  芯体帆布（ベルト補強材）
３４  空洞部
３４−１  上半部
３４−２  下半部
３６，３６ａ，３６ｂ  補強糸
４２  丸棒（棒材）
４４  角棒（棒材）
４６  楕円棒（棒材）
４８  六角棒（棒材）
５４  横剛性プレート
５６  ワイヤ（横剛性部材）
５８，６０  棒材
６２  チェーン
７０  ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0003567164.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
0003567164.tif 000025
【図２５】
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【図２６】
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