(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エノールを形成可能なカルボニル化合物と、式
【化１】
0003571445.tif 000016
［式中、Ｒ１はそれぞれ独立してアルキル基またはアリール基である。］
で示すクロロシランとを、非プロトン性極性溶媒中、マグネシウム、アルミニウム及び亜鉛からなる群から選択される金属触媒の存在下に反応させる工程を包含するシリルエノールエーテルの製造方法。
【請求項２】
前記エノールを形成可能なカルボニル化合物が、式
【化２】
0003571445.tif 000017
［式中、Ｒ２は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基であり、Ｒ３及びＲ４はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基であり；又はＲ２及びＲ４は、互いに結合して置換基を有してよい環状基を形成する基であり；又はＲ３及びＲ４は、互いに結合して置換基を有してよい環状カルボニル化合物を形成する基である。］
で示す構造を有する請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記Ｒ２が水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してよい炭素数３０までの直鎖もしくは分岐鎖アルキル基、置換基を有してよい炭素数３０までの直鎖もしくは分岐鎖アルケニル基、置換基を有してよい炭素数３０までの直鎖もしくは分岐鎖アルキニル基又は置換基を有してよい炭素数３０までのアリール基である請求項２記載の方法。
【請求項４】
前記置換基の炭素数が２０までである請求項２記載の方法。
【請求項５】
前記置換基がハロゲン原子、シアノ基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基及びアリールオキシ基からなる群から選択される請求項２記載の方法。
【請求項６】
前記環状基が炭素数３０個までの単環もしくは多環脂環式基である請求項２記載の方法。
【請求項７】
前記環状基が炭素数３０個までの単環もしくは多環複素脂環式基である請求項２記載の方法。
【請求項８】
前記環状カルボニル化合物が炭素数３０個までの単環もしくは多環脂環式カルボニル化合物である請求項２記載の方法。
【請求項９】
前記環状カルボニル化合物が炭素数３０個までの単環もしくは多環複素脂環式カルボニル化合物である請求項２記載の方法。
【請求項１０】
前記金属触媒がマグネシウムである請求項１記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、応用用途の広い反応性有機ケイ素化合物の製造方法に関し、特にシリルエノールエーテルの製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、シリコーンと呼ばれる高分子ケイ素化合物は、その優れた耐熱性と加工性のためにシリコーン油、シリコーンゴム、シリコーン樹脂、或いはトランジスターのような電気材料に至るまで多くの分野で使用されている。これらは、低分子有機ケイ素化合物の反応性の研究の結果生じた工業的成果の例である。
【０００３】
一方、反応性有機ケイ素化合物は、種々の条件で他の化学薬品と反応され、近年、これを利用するための有機合成技術が発達している。すなわち、反応性有機ケイ素化合物は、医薬、農薬、工業薬品として有用な種々の化合物を合成するための中間体として注目され、実用化されている。
【０００４】
式
【化３】
0003571445.tif 000002
［式中、Ｒ２は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基であり、Ｒ３及びＲ４はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基であり；又はＲ２及びＲ４は、互いに結合して置換基を有してよい環状基を形成する基であり；又はＲ３及びＲ４は、互いに結合して置換基を有してよい環状カルボニル化合物を形成する基である。］
で示すシリルエノールエーテルもこのような有機ケイ素化合物の一つである。
【０００５】
シリルエノールエーテルは、種々の化合物と反応させることにより、産業上有用な有機化合物を提供する。例えば、以下の式に示す反応が挙げられる。
【０００６】
【化４】
0003571445.tif 000003
【０００７】
［式中、Ｒ及びＲ’はアルキル基のような有機基であり、Ｘはハロゲンである。］
【０００８】
このようなシリルエノールエーテルの合成について記している文献／総説としては、
（１）Ｇ．Ｓｔｏｒｋ，  Ｐ．Ｆ．Ｈｕｄｒｌｉｋ，  Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，  ９０，  ４４６２，  ４４６４（１９６８）、
（２）Ｈ．Ｏ．Ｈｏｕｓｅ  ｅｔ  ａｌ，  Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，  ３４，  ２３２４（１９６９）、
（３）Ｓ．Ｄａｎｉｓｈｅｆｓｋｙ，  Ｔ．Ｋｉｔａｈａｒａ，  Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，  ９６，  ７８０７（１９７４）、
（４）Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  １−２８，  ８５−１０４（１９８３）、
（５）Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ９１−１１０（１９７７）及び
（６）Ｅ．Ｗ．Ｃｏｌｖｉｎ，  Ｓｉｌｉｃｏｎ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ．，  （１９８８）
等がある。
【０００９】
上記の報告での最も一般的な合成方法としては、トリエチルアミン等の有機塩基とトリアルキルシランの存在下、ＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）を還流する方法、及び極低温（−７８℃）でＬＤＡ（リチウムジイソプロピルアミド）等のような特異な強塩基反応剤を使用する方法がよく知られている。
【００１０】
しかしながら、前者の方法では、１００℃前後の高温で比較的長時間（５〜２４時間）反応を行う必要があり、反応混合物が黒褐色化し、生成物のシリルエノールエーテルの単離も容易でなく、一般に収率も低い。また、後者の方法では、強塩基反応試剤の調製が容易でなく、高価である。さらに、取扱に特別の注意を要し、極低温の反応であるため反応操作も煩雑である。
【００１１】
このように、従来のシリルエノールエーテルの製造方法は、操作が繁雑で、高温又は極低温の反応では温度制御に大きなエネルギーとコストを要し、製造コストが高く、工業的規模で実施するには極めて不利である。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記従来の問題を解決するものであり、その目的とするところは、簡便な操作により安価かつ高収率で行いうるシリルエノールエーテルの製造方法を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明は、エノールを形成可能なカルボニル化合物と、式
【化５】
（Ｒ１）３ＳｉＣｌ                                  ［Ｉ］
［式中、Ｒ１はそれぞれ独立してアルキル基またはアリール基である。］
で示すクロロシランとを、非プロトン性極性溶媒中、マグネシウム、アルミニウム及び亜鉛からなる群から選択される金属触媒の存在下に反応させる工程を包含するシリルエノールエーテルの製造方法を提供するものであり、そのことにより上記目的が達成される。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明で用いるエノールを形成可能なカルボニル化合物は、一般に、以下の式で示す構造を有する。
【化６】
0003571445.tif 000004
【００１５】
式［ＩＩ］中、Ｒ２は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基である。Ｒ３及びＲ４はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有してよいアルキル基、置換基を有してよいアルケニル基、置換基を有してよいアルキニル基又は置換基を有してよいアリール基である。Ｒ２及びＲ３は、一般に炭素数３０まで、好ましくは２０まで、更に好ましくは１０までの直鎖もしくは分岐鎖基である。
【００１６】
上述のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基又はアリール基は置換基を有し得る。置換基は、例えばＮ、Ｓ、Ｏ、Ｃ及びＨから選ばれる原子で構成され、カルボニル基と共存しうるものであれば特に限定されない。置換基は２０個まで、好ましくは１２個まで、更に好ましくは６個までの炭素原子を有する。この置換基にはアルキル基、アルケニル基、アルキニル基及びアリール基のような炭化水素基及びアルコキシ基、アリールオキシ基及びハロゲン原子等が含まれる。
【００１７】
置換基の例には、メチル基、エチル基及びプロピル基のような炭素数１２までのアルキル基、フェニル基及びナフチル基のような炭素数１０までのアリール基、メトキシ基及びエトキシ基のような炭素数５までのアルコキシ基、フェノキシ基及びナフトキシ基のような炭素数１０までのアリールオキシ基、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子及びフッ素原子のようなハロゲン原子、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アシルアミノ基、アミド基、及びイミド基等が挙げられる。
【００１８】
これらの置換基も、ここで説明したいずれかの置換基を有してよい。
【００１９】
このようなエノールを形成可能なカルボニル化合物の様態及び具体例を以下に列挙する。
【００２０】
【化７】
Ｘ−Ｌ−ＣＨ２−ＣＯ−ＣＨ２−Ｒ１０
［式中、ＸはＨ、ハロゲン、ＣＮ、アルコキシ基又はアリールオキシ基であり、Ｌは飽和又は不飽和の直鎖または分岐鎖アルキレン基であり、Ｒ１０は飽和又は不飽和の直鎖又は分岐鎖アルキル基、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子又はハロアルキル基で置換されていてもよいアリール基又はＨである。］
【００２１】
更に具体的には以下の化合物である。
【００２２】
【化８】
0003571445.tif 000005
【００２３】
【化９】
0003571445.tif 000006
【００２４】
［式中、Ｒ１１及びＲ１２は独立してＣＨ３、ＯＣＨ３、ＣＦ３、ハロゲン原子又はＨであり、Ｒ及びＲ’は独立してＨ又はアルキル基であり、ｐ及びｑは独立して１〜５の数である。］
【００２５】
更に具体的には以下の化合物である。
【００２６】
【化１０】
0003571445.tif 000007
【００２７】
式［ＩＩ］中、Ｒ２及びＲ４は、互いに結合して環状基を形成する基であってもよい。この環状基は、一般に炭素数３０まで、好ましくは２０まで、さらに好ましくは１０までのものである。
【００２８】
好ましい環状基には、炭素原子と水素原子とからなる単環もしくは多環脂環式基、及び窒素原子、酸素原子及び硫黄原子のようなヘテロ原子を含む単環もしくは多環複素脂環式基が挙げられる。環状基は不飽和結合を有してよいが、αβ不飽和結合は有しない。また、環状基が多環式の場合は、α炭素を含む環が脂環式であれば足り、これに結合する環は芳香環でもよい。Ｒ３が水素であるアルデヒド化合物が好ましい。
【００２９】
脂環式基の好ましい例としては、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロデカシル基、シクロウンデカシル基、シクロドデカシル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基及びシクロオクテニル基のような炭素数４〜１２のものが挙げられる。
【００３０】
複素脂環式基の好ましい例としては、窒素原子を有するピロリジニル基及びピロリニル基、酸素原子を有するフリル基、及び窒素原子及び硫黄原子を有するチアゾリル基のようなヘテロ原子数３までで炭素数２０までのもの、特にヘテロ原子数が２までで炭素数１０までのものが挙げられる。
【００３１】
上述の環状基は一般に置換基を有し得る。置換基には、上述のものが含まれる。
【００３２】
環状基を有するエノールを形成可能なカルボニル化合物の態様及び具体例を以下に列挙する。
【００３３】
【化１１】
0003571445.tif 000008
【００３４】
［式中、ＹはＯ、Ｓ、Ｎ、−ＣＨ２−、−（ＣＨ２）ｍ−、（ｍ＝２〜１０）、
【００３５】
【化１２】
0003571445.tif 000009
【００３６】
である。］
【００３７】
更に具体例には以下の化合物である。
【００３８】
【化１３】
0003571445.tif 000010
【００３９】
式［ＩＩ］中、いずれか一方のＲ２及びＲ３は、互いに結合して環状カルボニル化合物を形成する基であってもよい。この環状カルボニル化合物は、一般に炭素数３０まで、好ましくは２０まで、さらに好ましくは１０までのものである。
【００４０】
好ましい環状カルボニル化合物には、単環もしくは多環脂環式カルボニル化合物及び単環もしくは多環複素脂環式カルボニル化合物が挙げられる。環状カルボニル化合物は不飽和結合を有してよいが、αβ不飽和結合は有しない。また、環状カルボニル化合物が多環式の場合は、α炭素を含む環が脂環式であれば足り、これに結合する環は芳香環でもよい。
【００４１】
脂環式カルボニル化合物及び複素脂環式カルボニル化合物の好ましい態様及び具体例を以下に列挙する。
【００４２】
【化１４】
0003571445.tif 000011
【００４３】
［式中、ＹはＯ、Ｓ、Ｎ、−ＣＨ２−、−（ＣＨ２）ｍ−、（ｍ＝２〜１０）、
【００４４】
【化１５】
0003571445.tif 000012
【００４５】
である。］
【００４６】
更に具体的には以下の化合物である。
【００４７】
【化１６】
0003571445.tif 000013
【００４８】
本発明に好適に用いうるクロロシランとしては、トリメチルクロロシラン、トリエチルクロロシラン、ジメチルプロピルクロロシラン、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルクロロシラン、トリプロピルクロロシランのようなトリアルキルクロロシラン、およびフェニルジメチルシラン、フェニルジエチルシラン、ベンジルジメチルシラン等が挙げられる。反応性、製造コスト等の観点から好ましくは、トリメチルクロロシランである。クロロシランの使用量は、カルボニル化合物に対して２〜２４倍当量、特に８〜１６倍当量が好ましい。
【００４９】
非プロトン性極性溶媒としては、反応物を良好に溶解するものであれば特に限定されない。一般に、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ−メチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡＣ）、１，１，３，３，−テトラメチルユリヤ（ＴＭＵ）、２−ピロリジオン、１−メチル−２−ピロリジオン、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）、ジメチルスホキシド（ＤＭＳＯ）、テトラヒドロチオフェン−１，１−ジオキシド、ジメチルイミダゾリジノン（ＤＭＩ）及びスルホラン等を用いうる。収率、反応性等の観点から、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）が好ましい。
【００５０】
金属触媒としては、マグネシウム、アルミニウム及び亜鉛のような金属を用いうる。収率、反応性等の観点から、マグネシウムが好ましい。本発明では容易に入手できる削状又は粉末マグネシウムや一般に広く市販されているグリニャール反応用のマグネシウムを用いることができる。活性化マグネシウム等の特別のものである必要はない。金属媒体の使用量はカルボニル化合物に対して２〜１２倍当量、特に４〜８倍当量が好ましい。
【００５１】
本発明の好ましい実施態様では、非プロトン性極性溶媒と金属触媒と式［Ｉ］で示されるクロロシランと式［ＩＩ］で示されるカルボニル化合物との混合液を室温（２０〜３５℃）で、約２０時間撹拌することにより反応を行う。反応の追跡は、原料であるカルボニル化合物の存在量を定量することにより行いうる。
【００５２】
反応の完結後、抽出（例えばエーテル抽出）、洗浄、常法による単離精製（例えばショートパスシリカゲルクロマトグラフィー又は真空蒸留等）を行うことにより、シリルエノールエーテルを得る。
【００５３】
【作用】
トリアルキルシリル基は、電子的、立体的にユニークな存在であり、α位の陰電荷を安定化すると共に、β位の陽電荷を安定化する。また、一方で累積立体効果の作用を有する。このようなケイ素原子団の特徴を生かしたシリルエノールエーテルは、興味ある物性とその選択性を利用して、医薬、農薬の中間体として、高選択的有機反応のための重要な基質となる。
【００５４】
また、従来の方法は反応条件が厳しいため、例えば、後記実施例４に見られるようなカルボニル化合物を用いる場合には、脱ハロゲン化水素反応等の副反応が起こり、分子内官能基を残したまま、上記カルボニル化合物のシリルエノールエーテル化反応を行うことが不可能であった。
【００５５】
【実施例】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。
【００５６】
実施例１
１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロオクテンの合成
Ｃ１１Ｈ２２ＯＳｉ＝１９８
ＤＭＦ６０ｍｌ、シクロオクタノン１．２６ｇ（１０ｍｍｏｌ）、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、シクロオクタノンが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、１．６３ｇの１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロオクテンを８２％の収率で得た。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図１に、Ｃ−ＮＭＲのスペクトルを図２に、また、ＩＲスペクトルを図３に示した。加えて、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝１９８の分子イオンピークを与えた。ＧＣ−ＭＳスペクトルを図４に示した。
【００５７】
実施例２
トリメチルシリルオキシメチレンシクロヘキサンの合成
Ｃ１０Ｈ２０ＯＳｉ＝１８４
ＤＭＦ６０ｍｌ、シクロヘキシルアルデヒド１．１２ｇ（１０ｍｍｏｌ）、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、シクロヘキシルアルデヒドが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、１．４１ｇのトリメチルシリルオキシメチレンシクロヘキサンを７７％の収率で得た。実施例１と同様に分析し、目的の化合物の生成を確認した。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図５に、ＩＲスペクトルを図６に示した。また、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝１８４の分子イオンピークを与えた。
【００５８】
実施例３
１，３−ジフェニル−２−（トリメチルシリルオキシ）−１−プロペンの合成
Ｃ１８Ｈ２２ＯＳｉ＝２８２
ＤＭＦ６０ｍｌ、１，３−ジフェニル−２−プロパノン２．１０ｇ（１０ｍｍｏｌ）、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、１，３−ジフェニル−２−プロプロパノンが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、２．８１ｇの１，３−ジフェニル−２−（トリメチルシリルオキシ）−１−プロペンを１００％の収率で得た。実施例１と同様に分析し、目的の化合物の生成を確認した。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図７に、ＩＲスペクトルを図８に示した。また、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝２８２の分子イオンピークを与えた。
【００５９】
実施例４
５−クロロ−２−（トリメチルシリルオキシ）−２−ペンテン及び５−クロロ−２−（トリメチルシリルオキシ）−１−ペンテンの合成
Ｃ８Ｈ１７ＯＣｌＳｉ＝１９２．５
ＤＭＦ６０ｍｌ、５−クロロ−２−ペンタノン１．２１ｇ（１０ｍｍｏｌ）、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、５−クロロ−２−ペンタノンが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、１．３８ｇの５−クロロ−２−（トリメチルシリルオキシ）−２−ペンテン及び５−クロロ−２−（トリメチルシリルオキシ）−１−ペンテンの異性体混合物を７２％の収率で得た。実施例１と同様に分析し、目的の化合物の生成を確認した。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図９に、ＩＲスペクトルを図１０に示した。また、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝１９２の分子イオンピークを与えた。
【００６０】
実施例５
２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ａ）及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ｂ）の合成
Ｃ１０Ｈ２０ＯＳｉ＝１８４
ＤＭＦ６０ｍｌ、２−メチル−１−シクロヘキサノン１．１２ｇ（１０ｍｍｏｌ）、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、２−メチル−１−シクロヘキサノンが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、１．７２ｇの２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン異性体混合物を９２％の収率で得た。実施例１と同様に分析し、目的の化合物の生成を確認した。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図１１に、ＩＲスペクトルを図１２に示した。また、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝１８４の分子イオンピークを与えた。
【００６１】
実施例６
５，６−ジヒドロ−４−（トリメチルシリルオキシ）−２Ｈ−ピランの合成
Ｃ８Ｈ１６ＯＳｉ＝１７２
テトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オン１．００ｇ（１０ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ６０ｍｌ、トリメチルクロロシラン１３．１ｇ（１２０ｍｍｏｌ）及び（削状又は）粉末マグネシウム１．４７ｇ（６０ｍｍｏｌ）の混合液を室温で２０時間撹拌し、テトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オンが存在しないことをガスクロマトグラフィーで確認した後、反応液を、水３００ｍｌ及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３００ｍｌの混合液へ撹拌下注いだ。この溶液を、エチルエーテル１５０ｍｌを用いて３度有機物を抽出した。集めた有機層を飽和食塩水１００ｍｌを用いて２回洗浄した後、無水硫酸マグネシウム上で乾燥した。エチルエーテル留去した後、真空蒸留によって精製することによって、０．９６ｇの５，６−ジヒドロ−４−（トリメチルシリルオキシ）−２Ｈ−ピランを６０％の収率で得た。実施例１と同様に分析し、目的の化合物の生成を確認した。この化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを図１３に、ＩＲスペクトルを図１４に示した。また、ＧＣ−ＭＳスペクトルの結果からｍ／ｅ＝１７２の分子イオンピークを与えた。
【００６２】
上記実施例で用いたカルボニル化合物と得られるシリルエノールエーテルの構造を表１にまとめて示す。
【００６３】
【表１】
0003571445.tif 000014
【００６４】
比較例１
２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ａ）及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ｂ）の合成
Ｃ１０Ｈ２０ＯＳｉ＝１８４
文献  ”Ｓｉｌｉｃｏｎ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，  Ｅ．Ｗ．Ｃｏｌｖｉｎ，  １９８８，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  ＰＰ．１００  記載の方法にしたがって、従来、よく知られるトリエチルアミン／ＤＭＦ／加熱の条件で実施例５に相当する化合物の合成を行い、文献記載と同じ結果を得た。２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセンの異性体混合物の収率は８３％であった。実施例５との対比を表２に示す。
【００６５】
比較例２
２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ａ）及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン（ｂ）の合成
文献  ”Ｓｉｌｉｃｏｎ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，  Ｅ．Ｗ．Ｃｏｌｖｉｎ，  １９８８，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  ＰＰ．１００  記載の方法にしたがって、従来、よく知られるＬＤＡ（リチウムジイソプロピルアミド）／反応温度−７８℃の条件で実施例５に相当する化合物の合成を行い、文献記載と同じ結果を得た。２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン及び６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセンの異性体混合物の収率は９７％であった。実施例５との対比を表２に示す。
【００６６】
【表２】
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【００６７】
表中、ＴＭＳＣｌはトリメチルクロロシラン、ＤＭＦはジメチルホルムアミド、ＴＨＦはテトラヒドロフラン、Ｅｔ３Ｎはトリエチルアミン、ＬＤＡはリチウムジイソプロピルアミド、「ａ」は２−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセン、「ｂ」は６−メチル−１−（トリメチルシリルオキシ）−１−シクロヘキセンを表す。
【００６８】
【発明の効果】
本発明は、カルボニル化合物とクロロシランとを非プロトン性極性溶媒中で、金属触媒、特に好ましくはＭｇの存在下、室温で直接反応さすことができ、さらに反応選択性がよいため分離精製が容易である。また、反応装置が極めてが簡便で、原料は入手しやすいため低コストで製造できる。さらにまた、高収率で目的の化合物が得られ、医薬、農薬、工業薬品として重要で、かつ安価な中間体としてのシリルエノールエーテルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図２】実施例１で得られた化合物のＣ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図３】実施例１で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図４】実施例１で得られた化合物のＧＣ−ＭＳスペクトルを示す。
【図５】実施例２で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図６】実施例２で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図７】実施例３で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図８】実施例３で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図９】実施例４で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図１０】実施例４で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図１１】実施例５で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図１２】実施例５で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図１３】実施例６で得られた化合物のＨ−ＮＭＲスペクトルを示す。
【図１４】実施例６で得られた化合物のＩＲスペクトルを示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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