(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とからなり、
前記後続レンズ群は、２つのレンズ群、または３つのレンズ群からなり、
前記後続レンズ群は、最も物体側に、正の屈折力を有する第４レンズ群を有し、
変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、前記後続レンズ群の隣り合うレンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群が移動し、
合焦時に移動する合焦レンズ群は、前記後続レンズ群に含まれ、合焦時に前記合焦レンズ群のみが移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
４０．００°  ＜  ωｗ  ＜  ８５．００°
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
ωｗ：広角端状態における前記変倍光学系の半画角
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とからなり、
前記後続レンズ群は、２つのレンズ群、または３つのレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、最も物体側に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを備え、
変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、前記後続レンズ群の隣り合うレンズ群の間隔が変化し、
合焦時に移動する合焦レンズ群は、前記後続レンズ群に含まれ、合焦時に前記合焦レンズ群のみが移動し、
前記後続レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
−２．０００  ＜  ｆ５／ｆ３  ＜  −０．５００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とからなり、
前記後続レンズ群は、２つのレンズ群、または３つのレンズ群からなり、
変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、前記後続レンズ群の隣り合うレンズ群の間隔が変化し、
合焦時に移動する合焦レンズ群は、前記後続レンズ群に含まれ、合焦時に前記合焦レンズ群のみが移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．３００  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
０．５００  ＜  ｆ２ｆｎ／ｆ２  ＜  ０．９００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
ｆ２ｆｎ：前記第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記後続レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足する請求項１または３に記載の変倍光学系。
−３．０００  ＜  ｆ５／ｆ３  ＜  −０．５００
但し、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第４レンズ群は、前記合焦レンズ群を有する請求項２に記載の変倍光学系。
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の変倍光学系。
０．５００  ＜  ｆ２ｆｎ／ｆ２  ＜  １．１００
但し、
ｆ２ｆｎ：前記第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項２または３に記載の変倍光学系。
４０．００°  ＜  ωｗ  ＜  ８５．００°
但し、
ωｗ：広角端状態における前記変倍光学系の半画角
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項１から７の何れか一項に記載の変倍光学系。
４．０００  ＜  ｆ１／ｆ１Ｒｗ  ＜  ９．０００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１Ｒｗ：前記第１レンズ群より像面側に配置されたレンズ群の広角端状態における合成焦点距離
【請求項９】
以下の条件式を満足する請求項１から８の何れか一項に記載の変倍光学系。
ｎｄ３ｆｐ  ＜  １．８００
但し、
ｎｄ３ｆｐ：前記第３レンズ群内の最も屈折率の大きいレンズの屈折率
【請求項１０】
以下の条件式を満足する請求項１から９の何れか一項に記載の変倍光学系。
５０．０００  ＜  νｄ３ｐ
但し、
νｄ３ｐ：前記第３レンズ群内の最もアッベ数が小さいレンズのアッベ数
【請求項１１】
以下の条件式を満足する請求項１から１０の何れか一項に記載の変倍光学系。
０．５００  ＜  １／βＲｗ  ＜  １．０００
但し、
βＲｗ：広角端状態における最も像面側に配置されたレンズ群の横倍率
【請求項１２】
以下の条件式を満足する請求項１から１１の何れか一項に記載の変倍光学系。
０．３００  ＜  ｆＦ／ｆｔ  ＜  １．４００
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【請求項１３】
変倍時に、前記第１レンズ群が移動する請求項２から１２の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
前記後続レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
変倍時に、前記第３レンズ群および前記第５レンズ群は移動し、
広角端状態における前記第３レンズ群と前記第５レンズ群との間隔と、望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第５レンズ群との間隔とは、等しい請求項１から１３の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１５】
前記後続レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第４レンズ群は物体側へ移動し、像面側へ移動しない請求項１から１４の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１６】
前記後続レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
前記第４レンズ群は、２つのレンズからなる請求項１から１５の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１７】
請求項１から１６の何れか一項に記載の変倍光学系を有する光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、光学装置、および変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、小型でありながら大型の撮像素子に対応し、動画撮影に適した高速のフォーカシングが可能な変倍光学系が提案されている。例えば、特開２０１５−０６４４９２号公報を参照。しかしながら、従来の変倍光学系は、諸収差の補正が充分ではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−０６４４９２号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とを有し、
変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
前記後続レンズ群は、合焦時に移動する合焦レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系である。
０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【０００５】
また、本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、
変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化するように構成し、
前記後続レンズ群が、合焦時に移動する合焦レンズ群を有するように構成し、
以下の条件式を満足するように構成する変倍光学系の製造方法である。
０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２】図２Ａ、図２Ｂ、および図２Ｃはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３Ａ、図３Ｂ、および図３Ｃはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図４】図４Ａ、図４Ｂ、および図４Ｃはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図５】図５Ａ、図５Ｂ、および図５Ｃはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図６】図６Ａ、図６Ｂ、および図６Ｃはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図７】図７Ａ、図７Ｂ、および図７Ｃはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図８】図８Ａ、図８Ｂ、および図８Ｃはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図９】図９Ａ、図９Ｂ、および図９Ｃはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１０】図１０Ａ、図１０Ｂ、および図１０Ｃはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１１】図１１Ａ、図１１Ｂ、および図１１Ｃはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１２】図１２Ａ、図１２Ｂ、および図１２Ｃはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１３】図１３Ａ、図１３Ｂ、および図１３Ｃはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１４】図１４Ａ、図１４Ｂ、および図１４Ｃはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１５】図１５Ａ、図１５Ｂ、および図１５Ｃはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１６】図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１７】図１７Ａ、図１７Ｂ、および図１７Ｃはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１８】図１８Ａ、図１８Ｂ、および図１８Ｃはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１９】図１９Ａ、図１９Ｂ、および図１９Ｃはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２０】図２０Ａ、図２０Ｂ、および図２０Ｃはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２１】図２１Ａ、図２１Ｂ、および図２１Ｃはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２２】図２２Ａ、図２２Ｂ、および図２２Ｃはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２３】図２３Ａ、図２３Ｂ、および図２３Ｃはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４Ａ、図２４Ｂ、および図２４Ｃはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２５】図２５は、変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図２６】図２６は、変倍光学系の製造方法の概略を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、本実施形態に係る変倍光学系、光学装置および変倍光学系の製造方法について説明する。まず、本実施形態に係る変倍光学系を説明する。
【０００８】
本実施形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、前記後続レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に移動する合焦レンズ群を有し、以下の条件式（１）および（２）を満足するように構成されている。
（１）０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
（２）０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【０００９】
本実施形態の変倍光学系の後続レンズ群は、少なくとも２つのレンズ群を有している。なお、本実施形態においてレンズ群とは、空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分をいう。また、本実施形態においてレンズ成分とは、単レンズのこと、または２枚以上のレンズを接合してなる接合レンズのことをいう。
本実施形態の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、各レンズ群同士の間隔を変化させることによって、変倍時の良好な収差補正を図ることができる。また、後続レンズ群に合焦レンズ群を配置することにより、合焦レンズ群を小型軽量化でき、その結果、高速でのフォーカシングが可能になると共に、変倍光学系および鏡筒の小型化を図ることができる。
【００１０】
条件式（１）は、広角端状態における合焦レンズ群の横倍率を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（１）を満足することにより、合焦時の合焦レンズ群の移動量を小さくすることができ、変倍光学系の小型化を図ることができる。
【００１１】
本実施形態の変倍光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、合焦時の合焦レンズ群の移動量が大きくなってしまい、変倍光学系の小型化が困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．７７０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を０．７５０、さらに０．７３０にすることが好ましい。
【００１２】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、感度が高くなり、合焦時の合焦レンズ群の移動量が小さくなるため、フォーカス制御が困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．２００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を０．３００、さらに０．４００にすることが好ましい。
【００１３】
条件式（２）は、広角端状態における変倍光学系のバックフォーカスと、広角端状態における変倍光学系の焦点距離との比を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（２）を満足することにより、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。なお、バックフォーカスとは最も像側のレンズ面から像面までの光軸上の距離である。
【００１４】
本実施形態の変倍光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、広角端状態における変倍光学系の焦点距離に対して、広角端状態における変倍光学系のバックフォーカスが大きくなり、広角端状態における諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．９１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を０．８５、さらに０．８０にすることが好ましい。
【００１５】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、広角端状態における変倍光学系の焦点距離に対して、広角端状態における変倍光学系のバックフォーカスが小さくなり、広角端状態における諸収差、特にコマ収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を０．４００、さらに０．５００にすることが好ましい。
【００１６】
なお、条件式（２）において、ＢＦｗが示す「広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス」を「全長が最も短い状態における前記変倍光学系のバックフォーカス」とし、ｆｗが示す「広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離」を「全長が最も短い状態における前記変倍光学系の焦点距離」としても良い。すなわち条件式（２）は、次のように表しても良い。
（２）０．１００  ＜ＢＦｓ／ｆｓ  ＜  １．００
但し、
ＢＦｓ：全長が最も短い状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｓ：全長が最も短い状態における前記変倍光学系の焦点距離
【００１７】
以上の構成により、本実施形態の変倍光学系は、小型でありながら大型の撮像素子に対応することができ、変倍時および合焦時に諸収差を良好に補正することができる変倍光学系を実現することができる。
【００１８】
また、本実施形態の変倍光学系は、後続レンズ群が正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）−３．０００  ＜  ｆ５／ｆ３  ＜  −０．５００
但し、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【００１９】
条件式（３）は、第３レンズ群の焦点距離と第５レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（３）を満足することにより、第３レンズ群と第５レンズ群とのパワー比を適正範囲に保つことができ、非点収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００２０】
本実施形態の変倍光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群の屈折力に対して第３レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態における諸収差、特に非点収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．８００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．０００、さらに−１．１００にすることが好ましい。
【００２１】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力に対して第５レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における諸収差、特にコマ収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を−２．５００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を−２．０００、さらに−１．４００にすることが好ましい。
【００２２】
また、本実施形態の変倍光学系は、第４レンズ群が合焦レンズ群を有することが望ましい。本実施形態に係る変倍光学系は、この構成により、合焦レンズ群を小型軽量化でき、その結果、変倍光学系及び鏡筒の小型化を図ることができる。
【００２３】
また、本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）４．０００  ＜  ｆ１／ｆ１Ｒｗ  ＜  ９．０００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１Ｒｗ：前記第１レンズ群より像面側に配置されたレンズ群の広角端状態における合成焦点距離
【００２４】
条件式（４）は、第１レンズ群の焦点距離と、第１レンズ群より像面側に配置されたレンズ群の広角端状態における合成焦点距離との比を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（４）を満足することにより、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。さらに、条件式（４）を満足することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００２５】
本実施形態の変倍光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群より像面側に配置されたレンズ群の広角端状態における屈折力が大きくなり、広角端状態における諸収差、特にコマ収差を良好に補正することが困難となる。また、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を８．５００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を８．０００、さらに６．５００にすることが好ましい。
【００２６】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態における諸収差、特にコマ収差を良好に補正することが困難となる。また、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を５．０００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を５．１００、さらに５．２００にすることが好ましい。
【００２７】
また、本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）ｎｄ３ｆｐ  ＜  １．８００
但し、
ｎｄ３ｆｐ：前記第３レンズ群内の最も屈折率の大きいレンズの屈折率
【００２８】
条件式（５）は、第３レンズ群内の最も屈折力が大きいレンズの屈折率を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（５）を満足する屈折力の高い硝子材料を用いることにより、軸上色収差と球面収差を良好に補正することができる。
【００２９】
本実施形態の変倍光学系の条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が増大し、軸上色収差と球面収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１．７５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の上限値を１．７００、さらに１．６５０にすることが好ましい。
【００３０】
また、本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）５０．０００  ＜  νｄ３ｐ
但し、
νｄ３ｐ：前記第３レンズ群内の最もアッベ数が小さいレンズのアッベ数
【００３１】
条件式（６）は、第３レンズ群内の最もアッベ数が小さいレンズのアッベ数を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（６）を満足する低分散の硝子材料を用いることにより第３レンズ群に異常分散性を持たせることができ、軸上色収差と球面収差を良好に補正することができる。
【００３２】
本実施形態の変倍光学系の条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群に充分な異常分散性を持たせることができず、軸上色収差と球面収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を５５．０００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を５８．０００、さらに６０．０００にすることが好ましい。
【００３３】
また、本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
（７）０．５００  ＜  １／βＲｗ  ＜  １．０００
但し、
βＲｗ：広角端状態における最も像面側に配置されたレンズ群の横倍率
【００３４】
条件式（７）は、広角端状態における最も像面側に配置されたレンズ群の横倍率を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（７）を満足することにより、広角端状態における、非点収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００３５】
本実施形態の変倍光学系の条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、広角端状態における最も像面側に配置されたレンズ群の横倍率が小さくなり、広角端状態における諸収差、特に非点収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を０．９５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を０．９００、さらに０．８５０にすることが好ましい。
【００３６】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、広角端状態における最も像面側に配置されたレンズ群の横倍率が大きくなり、広角端状態において像面湾曲が発生しやすくなり、また諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を０．５５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の下限値を０．６００、さらに０．６５０にすることが好ましい。
【００３７】
また、本実施形の変倍光学系は、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
（８）０．５００  ＜  ｆ２ｆｎ／ｆ２  ＜  １．１００
但し、
ｆ２ｆｎ：前記第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００３８】
条件式（８）は、第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の焦点距離と、第２レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（８）を満足することにより、第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分のパワーを適正に配置することができ、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００３９】
本実施形態の変倍光学系の条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の屈折力が小さくなり、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を１．０００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を０．９００、さらに０．８５０にすることが好ましい。
【００４０】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群内の最も物体側のレンズ成分の屈折力が大きくなり、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を０．６００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を０．６５０、さらに０．７００にすることが好ましい。
【００４１】
また、本実施形の変倍光学系は、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
（９）０．３００  ＜  ｆＦ／ｆｔ  ＜  １．４００
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【００４２】
条件式（９）は、合焦レンズ群の焦点距離と、望遠端状態における変倍光学系の焦点距離との比を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（９）を満足することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えるとともに、変倍光学系および鏡筒の小型化を図ることができる。
【００４３】
本実施形態の変倍光学系の条件式（９）の対応値が上限値を上回ると、合焦レンズ群の屈折力が小さくなり、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の諸収差の変動、特に球面収差の変動を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（９）の上限値を１．０００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の上限値を０．９００、さらに０．８５０にすることが好ましい。
【００４４】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（９）の対応値が下限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が大きくなり、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の諸収差の変動、特に球面収差の変動を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を０．５００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の下限値を０．６００、さらに０．７００にすることが好ましい。
【００４５】
また、本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
（１０）４０．００°  ＜  ωｗ  ＜  ８５．００°
但し、
ωｗ：広角端状態における前記変倍光学系の半画角
【００４６】
条件式（１０）は、広角端状態における変倍光学系の半画角を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（１０）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。
【００４７】
本実施形態の変倍光学系の条件式（１０）の対応値が上限値を上回ると、画角が広くなりすぎ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１０）の上限値を８４．００°にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の上限値を８３．００°、さらに８２．００°にすることが好ましい。
【００４８】
一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（１０）の対応値が下限値を下回ると、画角が狭くなり、諸収差を良好に補正することが困難となる。なお、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１０）の下限値を４１．００°にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の下限値を４２．００°、さらに４３．００°にすることが好ましい。
【００４９】
本実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を有する。これにより、小型でありながら大型の撮像素子に対応することができ、変倍時および合焦時に諸収差を良好に補正することができる光学装置を実現することができる。
【００５０】
本実施形態の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化するように構成し、前記後続レンズ群が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に移動する合焦レンズ群を有するように構成し、以下の条件式（１）および（２）を満足するように構成する変倍光学系の製造方法である。これにより、小型でありながら大型の撮像素子に対応することができ、変倍時および合焦時に諸収差を良好に補正することができる変倍光学系を製造することができる。
（１）０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
（２）０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【００５１】
以下、本実施形態の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃはそれぞれ、本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図１Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００５２】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【００５３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５との接合レンズとからなる。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００５４】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とからなる。正メニスカスレンズＬ５１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００５５】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００５６】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００５７】
以下の表１に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
［面データ］において、ｍは物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面との間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、ＯＰは物体面、Ｄｎ（ｎは整数）は可変の面間隔、Ｓは開口絞り、Ｉは像面をそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００５８】
［各種データ］において、ｆは焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位は「°」）、Ｙは最大像高、ＴＬは本実施例に係る変倍光学系の全長すなわち第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離をそれぞれ示す。ＢＦはバックフォーカスすなわち最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離を示し、ＢＦ（空気換算長）は最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離を、フィルタ等の光学ブロックを光路中から除去した状態で測ったときの値である。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面番号ＳＴと焦点距離ｆを示す。
【００５９】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋A4ｈ４＋A6ｈ６＋A8ｈ８＋A10ｈ１０
ここで、ｈを光軸に垂直な方向の高さ、ｘを高さｈにおける非球面の頂点の接平面から当該非球面までの光軸方向に沿った距離であるサグ量、κを円錐定数、A4，A6，A8，A10を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径である近軸曲率半径とする。なお、「E−n」（nは整数）は「×10−ｎ」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10−５」を示す。２次の非球面係数A2は０であり、記載を省略している。
【００６０】
［可変間隔データ］において、Ｄｎ（ｎは整数）は第ｎ面と第（ｎ＋１）面との面間隔をそれぞれ示す。また、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、無限遠は無限遠物体への合焦時、近距離は近距離物体への合焦時をそれぞれ示す。
［条件式対応値］には、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００６１】
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００６２】
（表１）第１実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      73.00000    2.150        1.84666         23.8
2      47.49515    8.600        1.75500         52.3    
3     417.04330      D3           
4     400.00000    1.800        1.74353         49.5     
＊ 5      17.04241    8.087            
6    -181.13172    1.350        1.75500         52.3     
7      49.98466    2.108           
8      37.80684    3.693        2.00069         25.5     
9     235.22758      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      25.88353    4.048        1.55332         71.7     
12    -254.63176    0.800            
13      52.19394    1.000        1.83481         42.7     
14      26.38369    3.546        1.61800         63.3     
15    -150.00000    3.743           
16     -33.68615    1.000        1.81600         46.6     
17      17.28639    6.494        1.59319         67.9     
18     -23.04098     D18            
19     -22.45485    1.000        1.80100         34.9     
20     -41.05177    0.103            
21      59.92172    6.115        1.59201         67.0     
＊22     -26.25646     D22             
23     -40.60645    3.489        1.58913         61.2     
＊24     -24.00000    5.786            
25     -24.36536    1.500        1.61800         63.3     
26     107.45414     D26         1    
27       ∞         1.600        1.51680         64.1     
28       ∞          D28             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.91
FNo             4.00          4.00          4.00
ω             43.3          24.0          16.7
Y              21.70         21.70         21.70
TL            121.583       134.978       151.029
BF             15.558        28.486        36.144
BF(空気換算長) 15.013        27.941        35.599
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        125.09
第2レンズ群             4        -28.96
第3レンズ群            10         39.65
第4レンズ群            19         56.05
第5レンズ群            23        -51.52
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
5  0.00000e+00  2.11342e-05  4.21453e-08 -3.77216e-11  4.44697e-13
11  1.00000e+00 -5.01541e-06  1.10914e-09  4.72876e-11 -3.55280e-13
22  1.00000e+00  1.52181e-05 -2.09730e-08 -1.77284e-11 -1.36838e-13
24  1.00000e+00  3.09258e-06  3.56902e-08 -3.36788e-11  3.80333e-13
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    1.600     17.195     31.254      1.600     17.195     31.254
D9   23.690      8.562      2.895     23.690      8.562      2.895
D18   4.579      8.446     10.823      2.148      3.205      2.313
D22   8.245      4.378      2.000     10.675      9.619     10.510
D26  13.858     26.785     34.444     13.858     26.785     34.444
D28   0.100      0.101      0.101      0.100      0.101      0.101
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.5234
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6901
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.2993
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝5.7747
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.7853
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.8285
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.8254
（１０）ωｗ＝43.3420°
【００６３】
図２Ａ、図２Ｂ、および図２Ｃはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３Ａ、図３Ｂ、および図３Ｃはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【００６４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは光線入射角即ち半画角（単位は「°」）、Ｈ０は物体高（単位：ｍｍ）をそれぞれ示す。詳しくは、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーＦＮＯまたは開口数ＮＡの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では半画角または物体高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角または各物体高の値を示す。ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示し、ｄ、ｇの記載のないものはｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各半画角または各物体高におけるコマ収差すなわち横収差を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００６５】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６６】
（第２実施例）
図４Ａ、図４Ｂ、および図４Ｃはそれぞれ、本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図４Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図４Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００６７】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５との接合レンズとからなる。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００６９】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とからなる。正メニスカスレンズＬ５１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７０】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００７１】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表２に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００７２】
（表２）第２実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      71.32483    2.150        1.84666         23.8     
2      47.40907    8.400        1.75500         52.3     
3     322.63295      D3             
4     400.00000    1.800        1.74353         49.5     
＊ 5      16.36859    9.475            
6    -167.05753    2.029        1.75500         52.3     
7      52.89355    0.797            
8      36.08835    4.010        2.00069         25.5     
9     256.44936      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      25.91417    3.857        1.55332         71.7     
12    -275.22572    1.078           
13      51.71743    1.000        1.83481         42.7     
14      21.38295    4.402        1.61800         63.3     
15     -80.10599    3.539            
16     -29.70942    1.000        1.81600         46.6     
17      18.35723    5.582        1.59349         67.0     
18     -21.31475     D18             
19     -21.98830    1.000        1.74950         35.2     
20     -53.12352    0.100            
21      62.90338    5.816        1.62263         58.2     
＊22     -25.22856     D22             
23     -35.90246    3.521        1.62263         58.2     
＊24     -23.00000    6.177            
25     -23.30716    1.500        1.61800         63.3     
26     150.39447     D26             
27       ∞         1.600        1.51680         64.1     
28       ∞          D28             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.90
FNo             4.00          4.00          4.00
ω             43.6          24.3          16.8
Y              21.70         21.70         21.70
TL            122.013       134.611       152.248
BF             15.085        29.244        35.661
BF(空気換算長) 14.540        28.699        35.116
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        128.74
第2レンズ群             4        -28.81
第3レンズ群            10         38.09
第4レンズ群            19         60.73
第5レンズ群            23        -52.48
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
5  0.00000e+00  2.31089e-05  3.91931e-08  8.80919e-12  3.83889e-13
11  1.00000e+00 -6.11034e-06  4.65530e-09 -7.97458e-11  3.48297e-13
22  1.00000e+00  1.49147e-05 -1.52664e-08 -4.38703e-11 -3.36461e-14
24  1.00000e+00  3.38657e-06  2.78770e-08  3.43065e-11  1.67177e-13
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    1.607     15.176     31.798      1.607     15.176     31.798
D9   23.402      8.272      2.870     23.402      8.272      2.870
D18   4.665      9.193     11.184      2.019      3.622      2.045
D22   8.519      3.992      2.000     11.165      9.562     11.139
D26  13.385     27.544     33.962     13.385     27.544     33.962
D28   0.100      0.099      0.099      0.099      0.099      0.099
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.5717
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6709
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.3777
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝5.9279
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.7923
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.7983
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.8944
（１０）ωｗ＝43.6046°
【００７３】
図５Ａ、図５Ｂ、および図５Ｃはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図６Ａ、図６Ｂ、および図６Ｃはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【００７４】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７５】
（第３実施例）
図７Ａ、図７Ｂ、および図７Ｃはそれぞれ、本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図７Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図７Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００７６】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【００７７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５との接合レンズとからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７８】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とからなる。正メニスカスレンズＬ５１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７９】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００８０】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表３に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００８１】
（表３）第３実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      77.74447    2.150        1.84666         23.8     
2      53.55851    8.020        1.72916         54.6     
3     478.39025      D3             
4    1000.00000    2.000        1.74250         49.4     
＊ 5      17.13499    9.008           
6    -103.78967    1.500        1.75500         52.3     
7      80.88445    0.942            
8      41.82797    3.959        2.00069         25.5     
9     874.65992      D9            
10(S)    ∞         1.500            
＊11      25.63046    3.669        1.55332         71.7     
12     649.10845    0.500            
13      43.22955    1.000        1.83481         42.7     
14      18.28418    4.715        1.61800         63.3     
15     -90.27190    4.286            
16     -32.75074    1.000        1.81600         46.6     
17      18.81533    5.331        1.59349         67.0     
18     -22.38426     D18             
19     -20.95545    1.000        1.80610         33.3     
20     -38.43736    0.450            
21      70.13258    6.000        1.62263         58.2     
＊22     -25.20560     D22            
23     -28.47777    3.307        1.69350         53.3     
＊24     -21.27208    6.193            
25     -24.27627    1.500        1.61881         63.9     
26     106.34326     D26            
27       ∞         1.600        1.51680         64.1     
28       ∞          D28            
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.90
FNo             4.00          4.28          4.00
ω             43.9          24.1          16.6
Y              21.70         21.70         21.70
TL            121.939       132.931       151.948
BF             14.546        28.656        35.001
BF(空気換算長) 14.000        28.111        34.456
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        137.34
第2レンズ群             4        -31.18
第3レンズ群            10         38.77
第4レンズ群            19         54.86
第5レンズ群            23        -47.21
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
5  0.00000e+00  2.00686e-05  2.97810e-08  2.98043e-11  1.72509e-13
11  1.00000e+00 -5.31955e-06  1.45892e-09  2.19477e-11 -2.48946e-13
22  1.00000e+00  1.44228e-05 -1.30721e-08  5.35466e-12 -2.19209e-13
24  1.00000e+00  5.35295e-06  2.89950e-08 -2.95842e-11  3.75280e-13
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    1.704     15.094     33.353      1.704     15.094     33.353
D9   24.986      8.476      2.890     24.986      8.476      2.890
D18   4.613      8.792     10.677      2.183      3.795      2.527
D22   8.064      3.886      2.000     10.494      8.882     10.150
D26  12.846     26.958     33.303     12.846     26.958     33.303
D28   0.100      0.099      0.098      0.099      0.098      0.098
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.5546
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6491
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.2178
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝6.2478
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.7706
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.7537
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.8080
（１０）ωｗ＝43.9044°
【００８２】
図８Ａ、図８Ｂ、および図８Ｃはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図９Ａ、図９Ｂ、および図９Ｃはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【００８３】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８４】
（第４実施例）
図１０Ａ、図１０Ｂ、および図１０Ｃはそれぞれ、本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図１０Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１０Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００８５】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【００８６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５との接合レンズとからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００８７】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とからなる。正メニスカスレンズＬ５１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００８８】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００８９】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表４に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００９０】
（表４）第４実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      76.69882    2.150        1.84666         23.8     
2      49.37863    8.183        1.75500         52.3     
3     439.48582      D3             
4    1000.00000    2.000        1.74250         49.4     
＊ 5      17.13499    9.947            
6     -92.86562    1.500        1.75500         52.3     
7      89.43926    1.284            
8      45.22218    3.631        2.00069         25.5     
9    1279.93050      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      25.91677    3.597        1.55332         71.7     
12     261.64746    0.300            
13      38.95443    1.000        1.83481         42.7     
14      23.18065    4.122        1.61800         63.3     
15    -155.71305    4.035            
16     -65.68195    1.000        1.83481         42.7     
17      15.75952    5.135        1.61800         63.3     
18     -32.57355     D18             
19     -20.56363    2.000        1.80100         34.9     
20     -34.41474    1.000            
21      89.46436    6.000        1.59201         67.0     
＊22     -24.96683     D22             
23     -34.33374    3.425        1.55332         71.7     
＊24     -23.28316    4.520            
25     -24.47581    1.500        1.61881         63.9     
26     132.00709     D26            
27       ∞         1.500        1.51680         64.1     
28       ∞          D28             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.90
FNo             4.00          4.18          4.00
ω             43.6          23.8          16.5
Y              21.70         21.70         21.70
TL            121.051       133.285       149.815
BF             14.060        26.434        33.679
BF(空気換算長) 13.549        25.923        33.168
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        131.85
第2レンズ群             4        -29.95
第3レンズ群            10         35.73
第4レンズ群            19         55.25
第5レンズ群            23        -46.59
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
5  0.00000e+00  1.93492e-05  2.97056e-08  3.40451e-11  1.36704e-13
11  1.00000e+00 -5.53738e-06  5.67727e-10  5.02317e-11 -4.30689e-13
22  1.00000e+00  1.49131e-05 -1.16787e-08  1.79818e-12 -2.00447e-13
24  1.00000e+00  3.34976e-06  2.85281e-08 -3.37056e-11  3.81301e-13
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    1.800     17.426     32.352      1.800     17.426     32.352
D9   23.692      7.926      2.285     23.692      7.926      2.285
D18   5.643      9.324     11.669      2.987      3.852      2.996
D22   8.025      4.345      2.000     10.681      9.817     10.673
D26  12.460     24.834     32.078     12.460     24.834     32.078
D28   0.100      0.101      0.101      0.100      0.101      0.101
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.6214
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6294
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.3040
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝6.0287
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.7672
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.7846
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.8135
（１０）ωｗ＝43.5536°
【００９１】
図１１Ａ、図１１Ｂ、および図１１Ｃはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１２Ａ、図１２Ｂ、および図１２Ｃはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【００９２】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９３】
（第５実施例）
図１３Ａ、図１３Ｂ、および図１３Ｃはそれぞれ、本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図１３Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１３Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００９４】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【００９５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のレンズ面および像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５との接合レンズとからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【００９６】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２とからなる。
【００９７】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００９８】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表５に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００９９】
（表５）第５実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      78.28661    2.200        1.94595         18.0     
2      55.12139    7.465        1.83481         42.7     
3     416.58751      D3             
＊ 4     600.00000    2.000        1.74330         49.3     
＊ 5      14.79065    9.268            
6     -80.00000    1.500        1.49782         82.6     
7     112.11004    0.150            
8      35.97822    3.589        2.00069         25.5     
9     115.26124      D9            
10(S)    ∞         1.500            
＊11      22.34807    3.756        1.61881         63.9     
12     215.30357    4.534            
13     116.19602    4.736        1.61800         63.3     
14     -16.99559    1.000        1.61266         44.5     
15     -42.70583    0.150            
16   -3080.10830    1.000        1.83481         42.7     
17      14.42589    4.664        1.49782         82.6     
18     -73.51276     D18             
19     -32.33307    1.000        1.80100         34.9     
20     -94.44385    0.415            
21      34.51492    5.500        1.69350         53.2     
＊22     -39.28206     D22             
23    -146.73735    1.500        1.59319         67.9     
24      27.39699    2.426            
25      58.23961    2.594        1.69895         30.1     
26     100.00000     D26            
27       ∞         1.500        1.51680         64.1     
28       ∞          D28             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.71         46.30         67.86
FNo             4.00          4.16          4.00
ω             43.3          23.8          16.5
Y              21.70         21.70         21.70
TL            117.744       130.814       147.913
BF             19.640        33.380        41.487
BF(空気換算長) 19.129        32.869        40.976
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        121.95
第2レンズ群             4        -27.81
第3レンズ群            10         36.02
第4レンズ群            19         45.26
第5レンズ群            23        -48.61
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
4  1.00000e+00  1.94041e-06 -1.27348e-08  2.13014e-11 -1.37676e-14
5  0.00000e+00  2.59781e-05  6.01951e-08 -1.23842e-10  2.09998e-13
11  1.00000e+00 -1.43227e-05  1.69157e-08 -3.97283e-10  1.27743e-12
22  1.00000e+00  1.66914e-05 -1.21729e-08 -1.24851e-12  9.57183e-15
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    2.000     16.993     31.289      2.000     16.993     31.289
D9   24.595      8.932      3.628     24.595      8.932      3.628
D18   4.555      7.160      9.062      2.811      3.351      2.811
D22   6.007      3.402      1.500      7.751      7.211      7.751
D26  18.040     31.781     39.888     18.040     31.781     39.888
D28   0.100      0.100      0.100      0.100      0.099      0.100
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.5108
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.8998
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.3496
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝5.6533
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.6188
（６）νｄ３ｐ＝63.8544
（７）１／βＲｗ＝0.6758
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.7346
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.6668
（１０）ωｗ＝43.2711°
【０１００】
図１４Ａ、図１４Ｂ、および図１４Ｃはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１５Ａ、図１５Ｂ、および図１５Ｃはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【０１０１】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０２】
（第６実施例）
図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃはそれぞれ、本実施形態の第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図１６Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１６Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【０１０３】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５との接合レンズとからなる。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１０５】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。負メニスカスレンズＬ４１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ４２は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とからなる。
【０１０６】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１０７】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表６に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０８】
（表６）第６実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1      60.32635    2.039        1.80809         22.7     
2      41.97920    8.268        1.75500         52.3     
3     207.34902      D3             
4    1000.00000    2.000        1.82886         42.3     
＊ 5      15.73567    8.461            
6     -59.96573    1.500        1.49782         82.6     
7      49.78382    0.150            
8      35.18437    4.075        1.98917         26.2     
9    1619.58040      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      25.50000    4.170        1.55332         71.7     
12     -65.45591    3.367           
13     -32.91804    3.671        1.83645         42.6     
14     -14.77178    1.500        1.94754         27.1     
15     -26.35178    0.150            
16      26.26299    1.500        1.99662         26.6     
17      13.56251    3.695        1.64836         33.2     
18      37.92217     D18             
＊19     -45.13942    1.500        1.58313         59.4     
20     -55.10622    4.314            
21     -45.22291    5.000        1.55332         71.7     
＊22     -17.65257     D22            
23     -60.30075    8.069        1.65648         32.5     
24     -15.50000    1.500        1.75698         36.7     
25     290.03399     D25            
26       ∞         1.500        1.51680         64.1     
27       ∞          D27         
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.90
FNo             4.00          4.09          4.00
ω             44.7          24.0          16.7
Y              21.70         21.70         21.70
TL            116.526       128.486       142.973
BF             14.627        25.478        33.218
BF(空気換算長) 14.116        24.967        32.707
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        114.00
第2レンズ群             4        -26.90
第3レンズ群            10         31.86
第4レンズ群            19         53.18
第5レンズ群            23        -48.77
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
5  0.00000e+00  2.28397e-05  5.52091e-08 -3.85159e-11  3.96575e-13
11  1.00000e+00 -1.02420e-05 -5.12185e-09 -2.80701e-11 -2.18997e-13
19  1.00000e+00 -3.49441e-05 -2.07361e-07  1.87328e-09 -1.70790e-11
22  1.00000e+00  7.10600e-06 -6.76172e-08  4.93526e-10 -2.53168e-12
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    2.000     17.776     29.427      2.000     17.776     29.427
D9   21.834      7.167      2.262     21.834      7.167      2.262
D18   4.820      7.522     10.636      2.245      2.026      1.830
D22   6.816      4.114      1.000      9.392      9.610      9.806
D25  13.027     23.878     31.619     13.027     23.878     31.619
D27   0.100      0.100      0.100      0.100      0.100      0.100
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.6567
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6524
（３）ｆ５／ｆ３＝-1.5310
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝5.3365
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.7366
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.7177
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.7832
（１０）ωｗ＝°44.7194
【０１０９】
図１７Ａ、図１７Ｂ、および図１７Ｃはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１８Ａ、図１８Ｂ、および図１８Ｃはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【０１１０】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１１】
（第７実施例）
図１９Ａ、図１９Ｂ、および図１９Ｃはそれぞれ、本実施形態の第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図１９Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１９Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【０１１２】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【０１１３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のレンズ面および像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合レンズとからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１１４】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１からなる。両凸形状の正レンズＬ４１は、物体側のレンズ面および像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１からなる。負メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１からなる。
【０１１５】
第６レンズ群Ｇ６と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１１６】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔および第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５が光軸に沿って移動する。なおこの時、第６レンズ群Ｇ６は、像面Ｉに対して位置が固定である。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表７に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１７】
（表７）第７実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1     101.78373    2.263        1.84666         23.8     
2      64.09488    8.457        1.75500         52.3     
3   -4649.78570      D3             
＊ 4     338.09183    2.000        1.85135         40.1     
＊ 5      17.62582    9.239            
6     -31.88780    1.500        1.49782         82.6     
7    -480.92591    0.150           
8      48.76651    3.362        2.00069         25.5     
9    1462.00720      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      40.00000    3.061        1.49710         81.5     
12     746.47149    0.150            
13      56.62003    3.000        1.85896         22.7     
14    1991.68980    0.150            
15      22.31377    3.732        1.49782         82.6     
16     102.88645    1.500        1.85896         22.7     
17      20.13958     D17             
＊18      25.58334    5.130        1.49710         81.5     
＊19     -26.20789     D19             
＊20      44.84857    1.500        1.74330         49.3     
21      19.56479     D21             
22     -58.99276    0.839        1.61800         63.3     
23     -84.99207   21.000           
24       0.00000    1.500        1.51680         64.1     
25       0.00000     D25             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.32         67.90
FNo             4.02          4.01          4.02
ω             43.5          23.3          16.4
Y              21.70         21.70         21.70
TL            115.000       129.999       145.678
BF             22.601        22.601        22.602
BF(空気換算長) 22.090        22.090        22.091
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        141.68
第2レンズ群             4        -27.31
第3レンズ群            10         59.45
第4レンズ群            18         26.93
第5レンズ群            20        -47.90
第6レンズ群            22       -315.95
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8           A10      
4  1.00000e+00  1.12967e-05 -4.46018e-08  1.00140e-10 -1.05741e-13
5  0.00000e+00  3.44021e-05  7.39481e-08 -2.03619e-10  1.51680e-12
11  1.00000e+00 -6.99848e-06 -1.23976e-08  1.83746e-10 -4.96062e-13
18  1.00000e+00 -1.46574e-05  2.12049e-07 -8.82713e-10 -5.22530e-12
19  1.00000e+00  2.32857e-05  1.32158e-07 -5.88648e-10 -6.83977e-12
20  1.00000e+00  4.54779e-06 -1.12679e-08 -3.81570e-10  0.00000e+00
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    2.000     22.166     34.570      2.000     22.166     34.570
D9   24.510      8.331      2.222     24.510      8.331      2.222
D17   5.931      5.867      5.409      4.929      3.275      0.788
D19   4.569      3.472      1.944      5.571      6.063      6.565
D21   7.856     20.029     31.398      7.856     20.029     31.398
D25   0.101      0.101      0.102      0.101      0.101      0.103
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.0452
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.9668
（３）ｆ５／ｆ３＝-0.8058
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝6.3640
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.4971
（６）νｄ３ｐ＝81.5584
（７）１／βＲｗ＝0.9286
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝0.8021
（９）ｆＦ／ｆｔ＝0.3965
（１０）ωｗ＝43.4833°
【０１１８】
図２０Ａ、図２０Ｂ、および図２０Ｃはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図２１Ａ、図２１Ｂ、および図２１Ｃはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【０１１９】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２０】
（第８実施例）
図２２Ａ、図２２Ｂ、および図２２Ｃはそれぞれ、本実施形態の第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。図２２Ａ中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図２２Ｂ中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【０１２１】
本実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後続レンズ群ＧＲとから構成されている。
【０１２２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２１は、像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と両凹形状の負レンズＬ３５との接合レンズとからなる。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１２３】
後続レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とからなる。両凸形状の正レンズＬ４２は、物体側のレンズ面および像面Ｉ側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と両凹形状の負レンズＬ５２との接合レンズからなる。両凹形状の負レンズＬ５２は、物体側のレンズ面を非球面としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１２４】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間には、ローパスフィルタ等のフィルタＦＬが配置されている。
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１２５】
本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔および第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。また、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
本実施例に係る変倍光学系では、合焦レンズ群として第４レンズ群Ｇ４の正メニスカスレンズＬ４１を光軸に沿って物体方向へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表８に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１２６】
（表８）第８実施例
［面データ］
ｍ      ｒ          ｄ           ｎｄ           νｄ
ＯＰ     ∞
1     116.51174    2.150        1.84666         23.8     
2      68.14169    8.500        1.75500         52.3     
3   -1607.21650      D3             
4     643.64333    2.000        1.85135         40.1     
＊ 5      22.47852   12.291           
6     -49.00635    1.500        1.49782         82.6     
7      35.41428    0.100           
8      32.93414    4.000        2.00069         25.5     
9     134.12564      D9             
10(S)    ∞         1.500            
＊11      23.68026    5.000        1.55332         71.7     
12     -51.23473    1.136            
13      87.42815    1.000        1.97484         25.9     
14      48.00600    5.000        1.61800         63.3     
15     -93.41134    1.653            
16     -27.67767    4.500        1.61800         63.3     
17     -14.25207    1.000        1.63137         35.1     
18    3549.62960     D18            
19      34.01132    1.500        1.83858         33.3     
20      52.01107    6.500            
＊21     505.55440    4.000        1.59201         67.0     
＊22     -61.72425     D22             
23     106.95458   10.000        1.51680         64.1     
24     -20.00000    1.500        1.74330         49.3     
＊25     144.50680     D25            
26       ∞         1.500        1.51680         64.1     
27       ∞          D27             
Ｉ       ∞
［各種データ］ 
変倍比：  2.75
Ｗ            Ｍ            Ｔ
f              24.72         46.31         67.89
FNo             4.00          4.00          4.00
ω             44.9          23.8          16.5
Y              21.70         21.70         21.70
TL            121.839       134.775       154.929
BF             14.062        27.994        39.252
BF(空気換算長) 13.551        27.483        38.741
［レンズ群データ］
レンズ群              ＳＴ         ｆ
第1レンズ群             1        156.61
第2レンズ群             4        -26.22
第3レンズ群            10         38.65
第4レンズ群            19         53.93
第5レンズ群            23        -89.77
［非球面データ］
面     κ            A4           A6           A8          A10      
5  0.00000e+00  1.29856e-05  3.72807e-08 -9.91643e-11  5.62653e-13
11  1.00000e+00 -6.13337e-06  1.52342e-08 -1.33494e-10  5.07280e-13
21  1.00000e+00 -1.56957e-05 -4.44053e-08 -8.01823e-10 -6.52474e-14
22  1.00000e+00  6.23173e-06 -4.75716e-08 -5.19265e-10 -1.02402e-13
25  1.00000e+00  1.25490e-06  3.00760e-08 -1.22687e-10  3.40306e-13
［可変間隔データ］ 
Ｗ         Ｍ         Ｔ         Ｗ         Ｍ         Ｔ
無限遠     無限遠     無限遠     近距離     近距離     近距離
D3    2.000     19.945     36.744      2.000     19.945     36.744
D9   20.989      5.771      1.000     20.989      5.771      1.000
D18   4.914      2.181      2.103      4.914      2.181      2.103
D22   5.044      4.055      1.000      6.288      6.671      5.279
D25  12.462     26.394     37.651     12.462     26.394     37.651
D27   0.100      0.100      0.101      0.100      0.100      0.101
［条件式対応値］
（１）βＦｗ＝0.7271
（２）ＢＦｗ／ｆｗ＝0.6275
（３）ｆ５／ｆ３＝-2.3229
（４）ｆ１／ｆ１Ｒｗ＝8.1273
（５）ｎｄ３ｆｐ＝1.5533
（６）νｄ３ｐ＝71.6835
（７）１／βＲｗ＝0.8894
（８）ｆ２ｆｎ／ｆ２＝1.0450
（９）ｆＦ／ｆｔ＝1.3722
（１０）ωｗ＝45.6019°
【０１２７】
図２３Ａ、図２３Ｂ、および図２３Ｃはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図２４Ａ、図２４Ｂ、および図２４Ｃはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【０１２８】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２９】
上記各実施例によれば、小型でありながら大型の撮像素子に対応することができ、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【０１３０】
なお、本実施形態に係る変倍光学系は、変倍比が２〜１０倍程度であり、広角端状態における焦点距離が３５ｍｍ換算で２０〜３０ｍｍ程度である。また、本実施形態に係る変倍光学系は、広角端状態におけるＦナンバーがｆ／２．０〜ｆ／４．５程度であり、望遠端状態におけるＦナンバーがｆ／２．０〜ｆ／６．３程度である。
また、上記各実施例は本実施形態の一具体例を示しているものであり、本実施形態はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本実施形態の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１３１】
本実施形態の変倍光学系の数値実施例として５群構成または６群構成のものを示したが、本実施形態はこれに限られず、その他の群構成（例えば、７群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、上記各実施例の変倍光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。或いは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間にレンズ又はレンズ群を追加しても良い。或いは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間にレンズ又はレンズ群を追加しても良い。或いは、第３レンズ群Ｇ３と後続レンズ群ＧＲとの間にレンズ又はレンズ群を追加しても良い。
【０１３２】
また、上記各実施例では、後続レンズ群ＧＲを構成するレンズ群として第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５、又は第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５および第６レンズ群Ｇ６を示したが、この限りではない。
【０１３３】
また、上記各実施例では、１つのレンズ群又はレンズ群の一部を合焦レンズ群としたが、２つ以上のレンズ群を合焦レンズ群としても良い。斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ、ステッピングモータ、ＶＣＭモータ等による駆動にも適している。
【０１３４】
また、上記各実施例の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、防振を行う構成とすることもできる。
【０１３５】
また、上記各実施例の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１３６】
また、上記各実施例の変倍光学系において、開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１３７】
また、上記各実施例の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【０１３８】
次に、本実施形態の変倍光学系を備えたカメラを図２５に基づいて説明する。
図２５は本実施形態の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
図２５に示すようにカメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。
【０１３９】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１４０】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る変倍光学系は、上述のように良好な光学性能を備え、小型化が図られている。すなわち本カメラ１は、小型化が可能であるとともに、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を有する高い光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第８実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係る変倍光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１４１】
次に、本実施形態の変倍光学系の製造方法の概略を図２６に基づいて説明する。
図２６は本実施形態の変倍光学系の製造方法の概略を示すフロー図である。
【０１４２】
図２６に示す本実施形態の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する後続レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【０１４３】
ステップＳ１：広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化するように構成する。
ステップＳ２：前記後続レンズ群が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に移動する合焦レンズ群を有するように構成する。
ステップＳ３：前記変倍光学系が以下の条件式（１）および（２）を満足するようにする。
（１）０．０４０  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００
（２）０．１００  ＜ＢＦｗ／ｆｗ  ＜  １．００
但し、
βＦｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の横倍率
ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【０１４４】
斯かる本実施形態の変倍光学系の製造方法によれば、小型でありながら大型の撮像素子に対応することができ、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、さらに近距離物体合焦時にも優れた結像性能を備えた高い光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【符号の説明】
【０１４５】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｇ５      第５レンズ群
Ｇ６      第６レンズ群
ＧＲ      後続レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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