(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横線状テープを所定間隔を置いて複数設け、これら横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープは前記交差テープの中央部において放射状に交差し、外側の前記横線状テープと外側の前記縦線状テープとの交点に前記中央放射状テープが重ね合わされ、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られていることを特徴とする粘着テープ体。
【請求項２】
１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなし、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いことを特徴とする粘着テープ体。
【請求項３】
１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、前記横線状テープと前記縦線状テープとの交点を中心とした縦長放射状テープをそれぞれ設け、これら縦長放射状テープと前記中央放射状テープとを重ね合わせて接着し、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いことを特徴とする粘着テープ体。
【請求項４】
前記中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなすことを特徴とする請求項３記載の粘着テープ体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、皮膚に貼付して疾患部を治療する粘着テープに係り、特に、運動痛の原因が筋肉にある疾患や、それ以外の原因によって引き起こされる疾患を治療するために、皮膚上に被覆貼付する絆創膏に関し、絆創膏の形状を放射状と交差状からなる粘着テープを利用貼付し、従来の絆創膏を工夫して治療効果の向上を図ったものである。
【０００２】
【発明が解決しようとする課題】
従来、運動痛の原因が筋肉・腱・靭帯・関節等にある疾患に対して用いる粘着テープがあり、伸縮性粘着テープを患部全体に被覆するよう貼付したり、比較的伸縮率の低い粘着テープを局所的に貼付したり、特開平５−２８５１６９号公報や特開平９−７０４２３号公報のように縦・横に格子状に組み合わせて出来た正方形の有孔部を有する粘着テープを疾患部や東洋医学的なツボ等に貼付して治療を行う治療技術が知られている。
【０００３】
しかし、前記伸縮性粘着テープでは、筋肉や疾患部を全体的に被覆貼付するため、皮膚の過敏症状を引き起こしやすく、また伸縮するため充分な保護・支持・一部分固定が困難であった。
【０００４】
一方、上記特開平５−２８５１６９号公報や特開平９−７０４２３号公報の粘着テープでは、（１）疾患部に用いるのは良いとしても、ツボと言った東洋医学的観点から用いられる範囲であり西洋医学的にはツボは実証されておらず、西洋医学的に使用するには問題がある。（２）粘着テープを貼付する時に貼付する方向があり、このため貼付前にテストを行っているが、その方向を決定する方法に、確実性に乏しい面がある。（３）例えば、縦・横に３本と４本の格子状に組み合わせて出来ているため、形が長方形に近くなり貼付する方向を間違う結果を招きやすい。（４）従来の絆創膏や、格子状に組み合わせた正方形の有孔部を有する粘着テープは、貼付した絆創膏の外縁と皮膚との間に皮膚ズレが生じやすく、また、その部分は負担がかかり、皮膚過敏症状や疼痛を生じ、ひいては関節運動の妨げとなる。そして、それら従来の粘着テープでは、その原因と発想は疾患部やツボ等の局所に対する被覆が目的であって、筋肉や関節の動作に対応するための工夫が不充分であった。
【０００５】
また、上記従来の絆創膏において伸縮性を有するものは保持力が弱く、また、格子状に組み合わされた伸縮率が低い粘着テープは、東洋医学で言うツボは点であり、長方形に近い格子状テープは皮膚を面としてとらえており矛盾がある。以上の点から従来の絆創膏は疾患部やツボと言った局所を被覆貼付するものである。
【０００６】
以上、従来の絆創膏や縦・横に格子状につくられた粘着テープの問題と課題から本発明が行われた。すなわち、本発明は、筋肉痛の原因を鑑別し、テーピングによる疼痛緩和機序を明らかにし、原因部位のみならず、筋肉に最も負担のかかる部位をつきとめ、この部位に対して粘着テープによる圧迫・保護・補強・一部部分固定を行い、筋・腱器管（筋・腱紡錘）に対して働きを抑制したり促通したりして筋肉痛の疾患の治療を行い、人体が本来持っている自然治癒能力を助け、治癒期間を短縮する目的で使用する非伸縮性粘着テープを提供する事を課題とした。
【０００７】
そこで、本発明は、従来の疾患部に貼付する絆創膏やツボ等の局所に貼付する格子状粘着テープと異なり、筋肉の特性を考慮して、筋の収縮に伴い、筋肉の容積の増大と膨隆によって引き起こされる筋膜の伸張に対する適度な圧迫刺激と、筋肉が引き延ばさせる時に起こる過度な伸張運動を防ぎ、かつ関節運動に見られる対角線や螺旋方向の運動に対しても、いづれの方向からの運動負荷にも対応でき、筋肉、特に筋膜に加わる力を分散したり、適度な圧迫刺激を加える事で筋肉の運動方向を変えてやる事ができる粘着性テープ体を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、横線状テープを所定間隔を置いて複数設け、これら横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープは前記交差テープの中央部において放射状に交差し、外側の前記横線状テープと外側の前記縦線状テープとの交点に前記中央放射状テープが重ね合わされ、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られているものである。
【０００９】
前記請求項１の構成によれば、横線状テープ及び縦線状テープからなる交差テープに加えて、これらを補強する放射状テープとを備えるから、連続圧迫作用と筋収縮によって起こる筋肉と皮膚間の圧力の分散、並びに筋肉が引き伸ばされることによって起こる筋肉と皮膚の伸張化防止を行うことができ、生理学的に優れた効果が得られる。また、局所使用に適し、貼付方向に左右されることなく、所定の効果が得られる。
【００１０】
請求項２の発明は、１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなし、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いものである。
【００１１】
前記請求項２の構成によれば、横方向に長い粘着テープ体の横線状テープの平行方向に加わる力を、前記中央放射状テープが分散して効果的に補強することができる。
【００１２】
また、請求項３の発明は、１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、前記横線状テープと前記縦線状テープとの交点を中心とした縦長放射状テープをそれぞれ設け、これら縦長放射状テープと前記中央放射状テープとを重ね合わせて接着し、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いものである。
【００１３】
前記請求項３の構成によれば、縦長放射状テープを備えるから、広範囲に貼付するに適したものとなる。
【００１４】
また、請求項４の発明は、前記中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなすものである。
【００１５】
前記請求項４の構成によれば、横方向に長い粘着テープ体の横線状テープの平行方向に加わる力を、前記中央放射状テープが分散して効果的に補強することができる。
【００１６】
【発明の実施形態】
以下、本発明の実施例を添付図面を参照して説明する。まず、本発明では、皮膚の過敏症状が少なく、人体に与える影響が少ない材質を用いた粘着テープ体を製作した。また、貼付しやすいようにテープ幅が3ｍｍ・5ｍｍ・7ｍｍにカツトされているロール状粘着テープを用いた。さらに、貼付時間を短縮するために、局所と比較的広い範囲に貼付する放射状と交差状テープを合体した粘着テープ体を剥離紙にあらかじめ作製貼付しておき、必要に応じてすぐ剥離紙から剥がして使用できるようにした。また、価格も安価でかつ治療効果もあり、また持ち運びもし易くすることも目的とした。さらに、テープの粘着剤が隣り合つたカツト部分からはみ出し、テープの表面に残存したり、付着したりするのを防ぐテープを作製した。また、カツトされたテープ幅が常に一定である粘着テープを使用した。
【００１７】
以下に、本発明の粘着テープ体の製造方法の一例を説明すると、図４に示すように、あらかじめ幅３mm・５mm・７mmとカツトされた伸縮率の低い粘着テープのロール１を作製した。このようにあらかじめ粘着テープを所定幅にカットすることにより粘着剤のはみ出しを防止し、テープ幅を一定に保つ事ができた。前記テープの基材は綿製布などからなる。次に局所と比較的広い範囲に貼付するテープを一本づつ貼っていたが、時間がかかり過ぎるので剥離紙の上に貼付し、完成したテープをハサミでカツトして剥離して使用した。局所に貼付するものは大きさから４種類となり、使用テープ幅が３mm・５mmの各２種類を使用し、比較的広い範囲に用いるテープは大きさから３種類となり、放射状テープを補強する度合いによって、補強が弱いテープを貼った種類が３種類、補強が強いテープを貼つた種類が３種類の計６種類を用いた。最初は局所に用いるものは１本づつ貼付していたが、時間がかかり過ぎる事と局所に貼るテープは円形に近い放射状が良いが、剥離紙に貼りカツトする時に円形にするのがむずかしく、時間もかかるので正方形に近い放射状であれば、カットも簡単で時間も短縮でき、かつ効果もあったので、図１に示すものを実施した。比較的広い範囲に貼付する放射状テープは貼る順序はなく、ただ筋肉痛が引き起こされる運動方向に伸張されるのを防ぐ目的で筋肉の大きさと幅に応じて、図２に示すように、筋線維の走行と平行に一本貼付し、その上から対角線状にＸ字状に貼付し、さらにその上から直角に横断するように数本貼つていた。しかし、運動時に負荷のかかる上肢・下肢・体幹の大きな筋においては筋肉の縦・横・対角線・螺線方向のいずれにも対応できるよう、図３に示すように、筋肉の長軸方向（筋線維の走行と同一）と対角線方向への粘着テープを貼付し、その上から補強するために筋肉の幅に応して、最初に貼付した長軸方向テープと直角に交差するテープと、さらにその上から対角線状にＸ字状になるテープを貼付し、筋肉にかかる負担の軽減を図った。このテープも剥離紙にあらかじめ貼り完成させたものをカットして使用した。剥離紙に貼る湯合は、テープの型と大きさを剥離紙の裏面に描いておくか、別の紙に描いておいた台紙を剥離紙の下に置き、剥離紙に透き通って見える形にそって貼付して行き、貼付後はハサミでカツトして剥離紙を剥がして用いる。そして、剥離紙には、透明又は半透明のものを用いた。
【００１８】
次に、本発明に用いる粘着テープ体の製法の一例につき説明すると、まず、図１に示す第１実施例は、局所に貼付する粘着テープ体の製造順序を示し、図１（Ａ）に示すように、剥離紙の上に幅３ｍｍ又は幅５ｍｍの縦線状テープ１，１，１を３本平行に貼る。これら縦線状テープ１，１の間隔は幅３ｍｍの場合は３ｍｍ、幅５ｍｍの場合は５ｍｍの間隔をあけて貼付しその上に横線状テープ２，２，２を３本平行に貼付し、間隔は縦線状テープ１と同様に行い、横線状テープ２とこれにほぼ直交する方向の縦線状テープ１とからなる交差テープ３を形成する。そして、図１（Ｂ）に示すように、縦と横に交差したそれら縦線状テープ１，１，１と横線状テープ２，２，２によって中央側に４個の正方形の孔Ｈ，Ｈ，Ｈが形成される。次にその上から対角線状にＸ字状になるように左上から右下へ対角線状に１本貼付し、その上から右上から左下へ対角線状に貼付し、これにより一対のテープを略Ｘ字状に配置した中央放射状テープ４，４を重ね合わせて接着する。最初に造られた４個の正方形の孔Ｈ，Ｈ，Ｈ，Ｈには、対角線状に交差した中央放射状テープ４，４により８個の三角形の孔ｈが形成され、中央部５において、前記放射状テープ４，４は放射状に交差した型となり、図１（Ｃ）に示したものがこの例の粘着テープ体11であり、左右にほぼ対称である。尚、いずれの実施例でも、縦線状テープ，横線状テープ及び各放射状テープは同一幅のものを用いることが好ましい。
【００１９】
貼付したテープ１，２，４の周囲の四つの辺には３個の凸部（縦線状テープ１又は横線状テープ２の端部）と２個の凹部が形成される。なお、縦線状テープ１と横線状テープ２の貼付順序は、縦３本を貼付後に横３本を貼付しても良いし、縦１本貼付後横１本貼付し次に縦１本貼付と交互に貼付しても良い。放射状テープ４，４も貼付順序は決まっていない。
【００２０】
図２に示す第２実施例は、広範囲に貼付する粘着テープ体11Ａの製造順序を示し、後述する第３実施例のものに比べて放射状テープによる補強が弱いタイプを示している。まず、図２（Ａ）に示すように、剥離紙の上にテープ幅が３ｍｍ・５ｍｍ・７ｍｍのいづれかの横線状テープ２を１本貼付し、図２（Ｂ）（Ｃ）に示すように、その上から横線状テープ２の中央を交差するように中央放射状テープ４，４を約１５度から３０度の傾斜角度θを持って略Ｘ字状に貼る。次に、横線状テープ２と中央放射状テープ４，４の交点である中央部５と両端側に、図２（Ｄ）に示すように、横線状テープ２とほぼ直角に交差する縦線状テープ１をそれぞれ貼り、さらに、図２（Ｅ）に示すように、それら縦線状テープ１，１の間に、横線状テープ２とほぼ直角に交差する縦線状テープ１を貼り、合計５本の縦線状テープ１を貼った粘着テープ体11Ａを形成した。尚、この例では、粘着テープ体11Ａは横方向に長いから、前記中央放射状テープ４は横長になる。
【００２１】
図３に示す第３実施例は、広範囲に貼付する粘着テープ体11Ｂであって、放射状テープによる補強が強いものの製造順序を示している。図３（Ａ）〜（Ｅ）までの手順は、上述した図２（Ａ）〜（Ｅ）と同一であり、図３（Ｅ）に示す粘着テープ体11Ａを、さらに補強するために縦線状テープ１の上から最初に貼付した横線状テープ２と交差する５箇所の交点に、図２（Ｆ）（Ｇ）に示すように、縦長放射状テープ７，７をＸ字状に貼付し、合計10本貼り、粘着テープ体11Ｂを形成する。
【００２２】
次に、前記構成につき、その作用，効果を説明する。本発明の粘着テープ体11，11Ａ，11Ｂは、いずれも非伸縮性粘着テープを放射状に貼付した縦線状テープ１及び横線状テープ２と、これらを補強する放射状テープ４，４，７，７よりなる。そして、放射状テープ４，４は筋肉の収縮に伴い容積を増大し外側へ膨張する際に筋膜・皮膚が伸張されるのを防ぐ。また収縮した状態から弛緩し元に戻る際に長軸方向（縦方向）へ伸張されるのを予防する。この事は運動力学の運動の第３法則（作用・反作用の法則）で説明できる。「ある物体Ａが別の物体Ｂに力を作用させるとき、同時に物体Ｂも物体Ａに力を加えている。この二つの力は同一線上で力の大きさが等しく、向きが反対である。」が運動力学の運動の第３法則である。そして、筋肉が収縮したときや、疾患部が腫脹して来ると貼付した放射状テープ４，４に圧が加わる。この圧を放射状テープ４，４の交差した中央部５から放射状に圧を分散する事ができる。従来の絆創膏は疾患部や筋に全体に貼付していたので、疾患部の腫脹や筋収縮の圧が絆創膏の内面と外縁に集中するために、皮膚ズレの原因となったり、圧力が一箇所に集中するために疼痛を引き起こす原因となつていた。
【００２３】
放射状テープ４，４と交差する縦線状テープ１及び横線状テープ２の構造は、物理学・運動力学に基づいて作製されている。その理論を図５ないし図７によって説明する。
【００２４】
図５に本発明の構造による作用をベクトルで表す。ベクトルＯＰは、ベクトルＯＡとベクトルＯＢの合成量で現される。図６に示すように、多数のベクトルの合成では、ベクトルＯＰは、ベクトルＯＡとベクトルＯＢとベクトルＯＣとベクトルＯＤの合成量で現される。一方、ベクトルの分解では、図７に示すベクトルＯＰは、図中Ｘ，Ｙ方向において、ベクトルＯＡとベクトルＯＢに分解された成分である。そして、ベクトルは大きさを持つ量であり、量には、変位・速度・加速度・力・運動量などが含まれる。以上の解析により放射状テープは、一方向からの力が加えられても運動量を合成したり、分解する事ができる。この原理に基づいて作製されたものである。
【００２５】
図８に示すように、筋11が収縮する場合、この部位に貼った粘着テープ体において、縦線状及び横線状テープ１，２と放射状テープ４，４を有するものでは、収縮に伴う圧力を分散することができる。すなわち、図９（Ａ）に示すように、圧力方向のみのテープでは、圧力はそのまま加わるが、図９（Ｂ）のようにテープの端部が２つに分かれると、圧力は２分の１に、図９（Ｃ）のようにテープの端部が３つに分かれると、圧力は３分の１となる。
【００２６】
図９は図８とは逆に、筋11が伸張する場合であり、部位に貼った粘着テープ体において、縦線状及び横線状テープ１，２と放射状テープ４，４を有するものでは、伸張に伴う伸張力を分散することができる。すなわち、図１０（Ａ）に示すように、伸張方向のみのテープでは、伸張力はそのまま加わるが、図１０（Ｂ）のようにテープの端部が２つに分かれると、伸張力は２分の１に、図１０（Ｃ）のようにテープの端部が３つに分かれると、伸張力は３分の１となる。これにより、従来の直交方向のテープを組合せたものに比べて、本願発明では、連続圧迫作用と筋収縮によって起こる筋肉と皮膚間の圧力の分散、並びに筋肉が引き伸ばされることによって起こる筋肉と皮膚の伸張化防止効果に優れることが理解される。
【００２７】
ところで、テーピングの効果については一般的に関門制御説（ゲート・コントロール）、皮膚筋反射・自律神経反射理論等がある。筋肉痛の原因については（ア）筋自体損傷（打撲・肉離れ・捻挫）、（イ）反射的要因（外傷・骨折等による筋肉以外の組織損傷）、（ウ）心理的要因（不安・情動緊張・抑鬱・精神病）が上げられるが、本発明の粘着テープ体は（ア）（イ）に適用可能である。
【００２８】
本発明による疼痛緩和機序理論として以下の事項が上げられる。
（１）皮膚・筋膜・筋線維・腱の伸張化防止効果には、次の（ア）（イ）があり、（ア）筋紡錘（筋器官）の活動抑制効果については、筋紡錘は筋腹部にあるが、筋肉が伸張されるとその刺激を中枢に送り、反射的にその筋を収縮させるよう作用する。そのため筋紡錘のある筋腹中央郁の伸張を防ぐ必要がある。（イ）腱紡錘の活動促通効果については、筋が収縮すると筋紡錘は働かないが、腱紡錘は逆に伸張されて働き、筋肉が過度に伸張された時に収縮が起きると筋肉の断裂を来たす事があるので逆に筋収縮を抑制して断裂を防ぐ作用がある。これら（ア）（イ）については生理学的に実証されている。
（２）圧刺激（連続圧迫刺激）の効果においては、皮膚に圧刺激を加えると痛覚が最初に消失する事が生理学的に実証されている。
【００２９】
以上の事から、疾患部や筋・腱器官の圧迫や、筋肉の伸張を予防するテーピングを実施する事で良い治療効果を上げる事ができた。
【００３０】
比較試験例
本発明の製品として、上述した図１（Ｃ）の粘着テープ体11で、テープ１，２，３の幅が３ｍｍ、縦×横が３×３ｃｍのものを使用した。一方、比較例としては、図１２に示すように、縦線状テープ１が３本，横線状テープ２が４本で、それらテープ１，２の幅が３ｍｍ、縦が２.５ｃｍで横が１.５ｃｍの格子状テープ21を使用した。テープ貼付部位は、図１３（Ａ）に示す(1)前腕前面中央部，(2)手関節前面中央部，図１３（Ｂ）に示す前腕後面中央部とした。
【００３１】
まず、テープ貼付前に、それぞれ左，右の握力を測定した後、前記格子状テープ21を貼付し、左，右の握力を測定した。次に、格子状テープ21を取り除き、本発明の粘着テープ体11を貼付し、左，右の握力を測定した。尚、測定間隔は略１分とした。この結果を下記の表１及び表２に示す。表１は試験者が男性で、表２は試験者が女性で、「格子状」の列は格子状テープ21を貼付した状態での握力の測定値（ｋｇ）、「本発明」の列は本発明の粘着テープ体11を貼付した状態での握力の測定値（ｋｇ）を示している。
【００３２】
【表１】
0003569911.tif 000002
【００３３】
【表２】
0003569911.tif 000003
【００３４】
上記の表から、本発明の粘着テープ体11の貼付後の測定値は、格子状テープ21の測定値より高い数値を表している。粘着テープ体11貼付後の測定順位は３番目であり、筋の疲労も一番強いはずであるが、逆に数値は貼付前と格子状テープ21貼付後の測定と比較しても、高い数値を表しており、強い力を発揮させることが可能であり、疲労も少ないことが実証された。すなわち、表１を検討すると、全１６ケースのうちで、「本発明」が「格子状」より大きな値となったのが１０ケースであり、同じ値が５ケース、小さい値となったのが１ケースのみであるから、本発明の粘着テープ体の効果がこの比較試験例から十分実証されたことが分かる。
【００３５】
次に、本発明の各例とその効果を示す。
【００３６】
実施例１
試験者は、左五十肩（左肩関節周囲炎）の48歳女性である。
【００３７】
過去にカマボコ製造の機械により左手を受傷し、この左手をかばいながら仕事をしているうちに左肩痛を出現し、さらに、挙手・外転困難となり夜間痛を訴えるようになった。発病後24日目に治療が開始された。
【００３８】
テープの使用前では、左肩関節屈曲７０度制限あり、疼痛＋（この時の痛みを100％とした）。
【００３９】
図１４に示すように、左上腕二頭筋長頭腱の付着部から筋腹中央部（左肩前面から左上肩前面中央部）にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。この結果、左肩関節屈曲９０度に改善し、痛みも50％に削減した。
【００４０】
尚、疼痛が残存しているため、図１５のように、追加貼付した。図１５（Ａ）に示すように、左僧帽筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11Ｂを添付し、図１５（Ｂ）に示すように、左肩甲挙筋、左棘上筋、左棘下筋、左肩甲下筋、左広背筋に本発明の粘着テープ体11を貼付した。この結果、左肩関節屈曲110度に改善し、痛みが消失した。以後３日に１回張り替えを行い、３回目で夜間痛が消失し、左肩関節屈曲制限も改善された。
【００４１】
実施例２
試験者は、脳梗塞右片麻痺後の右肩関節痛を有する60歳の男性である。
【００４２】
過去に自動車運転中に脳梗塞発作をおこし、ハンドル操作不能となってガードレールに衝突し、入院した。発病後67日目に治療が開始された。
【００４３】
テープ使用前では、右肩関節屈曲120度、外転70度制限があり、疼痛＋（この時の痛みを100％とした）。
【００４４】
１回目の治療では、図１６（Ａ）に示すように、右僧帽筋上部筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、右三角筋中部近位付着部から筋腹部・遠位付着部まで、本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。また、図１６（Ｂ）に示すように、右上腕二頭筋長頭部の近位付着部から筋腹中央部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。この結果、右肩関節屈曲140度、外転80度に改善し、疼痛も50％に減少した。
【００４５】
２回目の治療は、１回目の治療開始後、６日目に、図１７のように、追加貼付して行われた。図１７（Ａ）に示すように、右僧帽筋上部に１回目と同様に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、右三角筋中部に１回目と同様に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、さらに、右三角筋後部の近位付着部から筋腹部・遠位付着部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。また、図１７（Ｂ）に示すように、右上腕二頭筋長頭に１回目と同様に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。また、図１７（Ｃ）に示すように、右大円筋の近位付着部から筋腹部・遠位付着部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、右広背筋の近位・遠位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付した。この結果、右肩関節屈曲160度、外転90度に改善し、疼痛が消失した。
【００４６】
実施例３
試験者は、左膝蓋骨骨折後の臀部・大腿後側部痛を有する64歳の男性である。
【００４７】
過去に台所で転倒し受傷し、入院した。受傷後27日目に治療が開始された。
【００４８】
歩行約20ｍで左臀部、左大腿後側部に放散通が出現し、この時の痛みを100％とした。
【００４９】
１回目の治療では、図１８に示すように、左大臀筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、両側仙棘筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、両側腰方形筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、両側広背筋の近位筋腱部（腰方形筋と同部位）と筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左大腿二頭筋の近位・遠位付着部から筋腹部中央部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。この結果では、特に顕著な変化は認められなかった。
【００５０】
２回目の治療は、１回目の治療開始後、６日目に、１回目と同様にして行われ、この結果でも、特に顕著な変化は認められなかった。
【００５１】
３回目の治療は、１回目の治療開始後、８日目に、図１９のように、追加貼付して行われた。１回目の貼付に追加して、図１９（Ａ）に示すように、右大臀筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、右大腿二頭筋の近位・遠位筋腱部と筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を添付し、右大腿筋膜張筋の近位付着部から筋腹中央部にかけて本発明の粘着テープ体11Ａを貼付した。この結果、疼痛が喪失し、歩行時痛がなくなった。
【００５２】
実施例４
試験者は、右大腿前・内側部帯状疱疹後の疼痛及び神経麻痺の74歳男性である。
【００５３】
右大腿前・内側部に発疹出現し、神経ブロック治療を目的に入院した。発病後75日目に治療が開始された。
【００５４】
右大腿前・内側を触診すると軽度の痛みあり。右下肢伸展挙上不可能で、運動痛があり、この痛みを100％とした。
【００５５】
１回目の治療で、図２０に示すように、右大腿直筋近位付着部から筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、右大内転筋近付着部から筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、右大腿筋膜張筋近位・遠位付着部から筋腹中央部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付した。この結果、右下肢伸展挙上が可能となり、運動痛が消失した。
【００５６】
実施例５
試験者は、左鎖骨骨折、腸骨骨移植術後の頸部・左肩関節痛の33歳男性である。
【００５７】
歩行中に乗用車に接触して受傷、病院に運ばれ、鎖骨固定帯にて固定後入院した。後日、左鎖骨骨折に対して腸骨骨移植術施行、術後、左母指基筋・末筋骨関節の屈曲不能に気づいた。術後53日目に治療が開始された。
【００５８】
テープ使用前では、頸部右側屈と回旋痛があり、可動域制限なし。左肩関節屈曲90度・外転90度以上で疼痛＋、可動域制限なし（いずれもこの時の痛みを100％とした）。
【００５９】
１回目の治療では、図２１に示すように、左胸鎖乳突筋の近位・遠位筋腱部から筋腹中央部にかけて本発明の粘着テープ体11を貼付し、左中斜角筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左鎖骨下筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左大胸筋胸骨部の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左上腕二頭筋長頭腱の近位付着部から筋腹中央部にかけて本発明の粘着テープ体11Ｂを貼付し、左僧帽筋上部の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左三角筋中部の近位・遠位筋腱部と筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付した。この結果、頸部痛が消失し、左肩関節痛が30％減少した。
【００６０】
２回目の治療は、１回目の治療開始後、11日目に行われ、この段階で、頸部痛なし、左肩関節屈曲痛あり（初回治療時より50％減少）であった。図２２に示すように、左胸鎖乳突筋の近位・遠位筋腱部と筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左鎖骨骨折手術創部（鎖骨下筋）に本発明の粘着テープ体11Ａを貼付し、左中斜角筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左後斜角筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、両側僧帽筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左肩甲挙筋の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、右棘下筋の近位・遠位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左三角筋前部の近位・遠位筋腱部と筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左三角筋中部の近位筋腱部に本発明の粘着テープ体11を貼付し、左上腕二頭筋の近位筋腱移行部と筋腹中央部内・外側に本発明の粘着テープ体11を貼付した。この結果、治療直後著変なし、但し２回目治療後３日目（初回治療後14日目）に左肩関節痛が消失した。
【００６１】
尚、３回目の治療は、頸部痛・左肩関節痛が消失した状態で、２回目の治療と同様に貼付し、加えて、図２３に示すように、左大胸筋の筋腹中央部に本発明の粘着テープ体11を貼付して終了した。
【００６２】
このように本実施例では、請求項１に対応して、横線状テープ２を所定間隔を置いて複数設け、これら横線状テープ２に、所定間隔を置いて複数の縦線状テープ１を交差状に接着した交差テープ３と、この交差テープ３に重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープ４，４とを備え、この中央放射状テープ４，４は交差テープ３の中央部５において放射状に交差し、外側の横線状テープ２と外側の縦線状テープ１との交点に中央放射状テープ４，４が重ね合わされ、前記各テープ１，２，４が非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られているから、横線状テープ２及び縦線状テープ１からなる交差テープ３に加えて、これらと鋭角的に交差して補強する放射状テープ４，４とを備えるため、連続圧迫作用と筋収縮によって起こる筋肉と皮膚間の圧力の分散、並びに筋肉が引き伸ばされることによって起こる筋肉と皮膚の伸張化防止を行うことができ、生理学的に優れた効果を得ることができる。また、局所使用に適し、貼付方向に左右されることなく、所定の効果が得られる。
【００６３】
また、このように本実施例では、請求項２に対応して、１本の横線状テープ２に、所定間隔を置いて複数の縦線状テープ１を交差状に接着した交差テープ３と、この交差テープ３に重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープ４，４とを備え、この中央放射状テープ４，４の一対のテープ４，４は、横線状テープ２の中央を交差すると共に、該横線状テープ２に対して１５度〜３０度の傾斜角度θをなし、各テープ２，３，４が非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いから、横方向に長い粘着テープ体11Ａの横線状テープ２の平行方向に加わる力を、中央放射状テープ４，４が分散して効果的に補強することができる。
【００６４】
また、このように本実施例では、請求項３に対応して、１本の横線状テープ２に、所定間隔を置いて複数の縦線状テープ１を交差状に接着した交差テープ３と、この交差テープ３に重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープ４，４とを備え、横線状テープ２と縦線状テープ１との交点６を中心とした縦長放射状テープ７，７をそれぞれ設け、これら縦長放射状テープ７，７と中央放射状テープ４，４とを重ね合わせて接着し、各テープ２，３，４が非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いから、縦長放射状テープ７，７を備えるから、広範囲に貼付するに適したものとなる。
【００６５】
また、このように本実施例では、請求項４に対応して、中央放射状テープ４，４の一対のテープ４，４は、横線状テープ２の中央を交差すると共に、該横線状テープ２に対して１５度〜３０度の傾斜角度θをなすから、横方向に長い粘着テープ体11Ａの横線状テープ２の平行方向に加わる力を、中央放射状テープ４，４が分散して効果的に補強することができる。
【００６６】
そして、本発明では、従来の絆創膏と異なり、非伸縮性粘着テープを運動学・力学的な理論に基づいて構成と作製を行い、筋肉の作用を運動生理学と機能解剖学的な観点から評価と分析を行い、筋肉痛の疼痛機序（メカニズム）を明らかにした上で、本発明の放射状粘着テープとそれを補強する交差状粘着テープからなるテープを使用し治療を行つた。
【００６７】
この結果、本発明テープは連続圧迫作用と筋収縮によつて起こる筋肉（筋膜）と皮膚間の圧力の分散、ならびに筋肉が引き延ばされる事によつて起こる筋肉（筋膜）と皮膚の伸張化防止の３作用を一つのテープで行う事ができた。
【００６８】
尚、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において種々の変形実施が可能である。例えば、実施例では、縦線状テープの本数等は適宜選定可能であり、また、平行に設けるテープの間隔も適宜選定できる。また、縦長放射状テープと中央放射状テープとは直接重ね合わさなくてもよい。
【００６９】
【発明の効果】
請求項１の発明は、横線状テープを所定間隔を置いて複数設け、これら横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープは前記交差テープの中央部において放射状に交差し、外側の前記横線状テープと外側の前記縦線状テープとの交点に前記中央放射状テープが重ね合わされ、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られているものであり、筋肉の特性を考慮して、筋の収縮に伴い、筋肉の容積の増大と膨隆によって引き起こされる筋膜の伸張に対する適度な圧迫刺激と、筋肉が引き延ばさせる時に起こる過度な伸張運動を防ぎ、かつ関節運動に見られる対角線や螺旋方向の運動に対しても、いづれの方向からの運動負荷にも対応でき、筋肉、特に筋膜に加わる力を分散したり、適度な圧迫刺激を加える事で筋肉の運動方向を変えてやる事ができる粘着性テープを提供することができる。
【００７０】
請求項２の発明は、１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、この中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなし、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いものであり、筋肉の特性を考慮して、筋の収縮に伴い、筋肉の容積の増大と膨隆によって引き起こされる筋膜の伸張に対する適度な圧迫刺激と、筋肉が引き延ばさせる時に起こる過度な伸張運動を防ぎ、かつ関節運動に見られる対角線や螺旋方向の運動に対しても、いづれの方向からの運動負荷にも対応でき、筋肉、特に筋膜に加わる力を分散したり、適度な圧迫刺激を加える事で筋肉の運動方向を変えてやる事ができる粘着性テープを提供することができる。
【００７１】
また、請求項３の発明は、１本の横線状テープに、所定間隔を置いて複数の縦線状テープを交差状に接着した交差テープと、この交差テープに重ね合わせて接着されると共に、一対のテープを略Ｘ状に配置した中央放射状テープとを備え、前記横線状テープと前記縦線状テープとの交点を中心とした縦長放射状テープをそれぞれ設け、これら縦長放射状テープと前記中央放射状テープとを重ね合わせて接着し、前記各テープが非伸縮性粘着テープであり、剥離紙の上に貼られ、横方向に長いものであり、筋肉の特性を考慮して、筋の収縮に伴い、筋肉の容積の増大と膨隆によって引き起こされる筋膜の伸張に対する適度な圧迫刺激と、筋肉が引き延ばさせる時に起こる過度な伸張運動を防ぎ、かつ関節運動に見られる対角線や螺旋方向の運動に対しても、いづれの方向からの運動負荷にも対応でき、筋肉、特に筋膜に加わる力を分散したり、適度な圧迫刺激を加える事で筋肉の運動方向を変えてやる事ができる粘着性テープを提供することができる。
【００７２】
また、請求項４の発明は、前記中央放射状テープの前記一対のテープは、前記横線状テープの中央を交差すると共に、該横線状テープに対して１５度〜３０度の傾斜角度をなすものであり、筋肉の特性を考慮して、筋の収縮に伴い、筋肉の容積の増大と膨隆によって引き起こされる筋膜の伸張に対する適度な圧迫刺激と、筋肉が引き延ばさせる時に起こる過度な伸張運動を防ぎ、かつ関節運動に見られる対角線や螺旋方向の運動に対しても、いづれの方向からの運動負荷にも対応でき、筋肉、特に筋膜に加わる力を分散したり、適度な圧迫刺激を加える事で筋肉の運動方向を変えてやる事ができる粘着性テープを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例を示す製造方法の平面図である。
【図２】本発明の第２実施例を示す製造方法の平面図である。
【図３】本発明の第３実施例を示す製造方法の平面図である。
【図４】本発明に用いる一定幅のロールの斜視図である。
【図５】ベクトルの合成を示すベクトル図である。
【図６】多数のベクトルの合成を示すベクトル図である。
【図７】ベクトルの分解を示すベクトル図である。
【図８】筋肉の収縮を現す説明図である。
【図９】テープに圧縮力が加わる場合を説明する説明図である。
【図１０】筋肉の伸張を現す説明図である。
【図１１】テープに伸張力が加わる場合を説明する説明図である。
【図１２】比較例に用いた格子状テープの平面図である。
【図１３】比較例におけるテープ添付個所の正面図である。
【図１４】実施例１の貼付箇所を示す正面図である。
【図１５】実施例１の追加貼付した貼付箇所を示す正面図である。
【図１６】実施例２の１回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図１７】実施例２の２回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図１８】実施例３の１回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図１９】実施例３の３回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図２０】実施例４の１回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図２１】実施例５の１回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図２２】実施例５の２回目の貼付箇所を示す正面図である。
【図２３】実施例５の３回目の貼付箇所を示す正面図である。
【符号の説明】
１  縦線状テープ
２  横線状テープ
４  中央放射状テープ
５  交差部
６  交点
７  縦長放射状テープ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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