(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の式：
【化１】
0003554399.tif 000009
〔式中、R1は水素原子またはC1-6アルキル基を示し；R2は水素原子、C1-6アルキル基、アリール基、C1-6アルカノイル基、またはアリールカルボニル基を示し；Q はD-Arg またはL-Arg を示し；X はOR3(R3は水素原子またはC1-6アルキル基を示す) 、NR4R5(R4は水素原子またはC1-6アルキル基を示し、R5はC1-6ヒドロキシアルキル基またはスルホン酸置換C1-6アルキル基を示し、あるいはR4及びR5が一緒になってそれらが置換する窒素原子と共に5 または6 員含窒素飽和複素環を示す) 、又はNR6-CR7R8R9(R6は水素原子、C1-6アルキル基、またはアリール置換C1-6アルキル基を示し、R7は水素原子、カルボキシル基、C1-6アルコキシカルボニル基、カルボキシC1-6アルキル基、C1-6アルキル置換若しくは無置換カルバモイルC1-6アルキル基、またはC1-6アルコキシカルボニルC1-6アルキル基を示し、R8は水素原子、C1-6アルキル基、アミノC1-6アルキル基、アミジノC1-6アルキル基、グアニジノC1-6アルキル基、ヒドロキシC1-6アルキル基、カルボキシC1-6アルキル基、又はC1-6アルキル置換若しくは無置換カルバモイルC1-6アルキル基を示し、あるいはR6及びR8が一緒になってR6が置換する窒素原子とともに5 または6員カルボキシ置換含窒素飽和複素環を示し、R9は水素原子またはC1-6アルキル基を示す）〕で表される化合物およびその塩。
【請求項２】
Ｒ１が水素原子である請求項１に記載の化合物およびその塩。
【請求項３】
Ｒ６がメチルまたはエチルである請求項１又は２に記載の化合物およびその塩。
【請求項４】
Ｒ７がカルボキシル基またはカルバモイル基である請求項１ないし３のいずれか１項に記載の化合物およびその塩。
【請求項５】
Ｒ７がカルボキシメチル基またはカルバモイルメチル基である請求項１ないし３のいずれか１項に記載の化合物およびその塩。
【請求項６】
Ｑ  がＤ−Ａｒｇ  である請求項１ないし５のいずれか１項に記載の化合物およびその塩。
【請求項７】
Ｒ１が水素原子であり、Ｒ６が水素原子であり、Ｒ７がカルボキシメチル基であり、Ｒ８が水素原子である請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ１が水素原子であり、Ｒ６が水素原子であり、Ｒ７がカルバモイルメチル基であり、Ｒ８が水素原子である請求項６に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ１が水素原子であり、Ｒ６がメチル基であり、Ｒ７がカルボキシメチル基であり、Ｒ８が水素原子である請求項６に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ１が水素原子であり、Ｒ６がエチル基であり、Ｒ７がカルボキシメチル基であり、Ｒ８が水素原子である請求項６に記載の化合物。
【請求項１１】
請求項１に記載の化合物の多量体又は環状体およびその塩。
【請求項１２】
塩酸塩又は酢酸塩である請求項１ないし１１のいずれか１項に記載の化合物の塩。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、オピオイド受容体等に対する作用を介して、鎮痛等の薬理作用を発揮するペプチド誘導体に係わる。
【０００２】
【従来の技術】
モルヒネ等のオピオイドが結合するオピオイド受容体は、１９７０年代前半にその存在が証明された。オピオイド受容体は現在μ、δおよびκの３種に大別されている。モルヒネは主にμ受容体にアゴニストとして作用し、鎮痛、腸管運動抑制、呼吸抑制等の薬理学的効果を発現する。
【０００３】
１９７５年以降、オピオイド受容体に結合する内因性のモルヒネ様物質が相次いで発見された。現在までのところ、これらの物質は全てペプチドであり、オピオイドペプチドと総称されている。オピオイドペプチドの薬理学的効果は基本的にはモルヒネと同様と考えられ、元来生体内に存在する物質であることから、モルヒネ以上の安全性を有する薬剤となる可能性が予想される。しかし、天然のオピオイドペプチドでは体内動態面での問題もあり、未だ医薬品として使用はされていない。
【０００４】
１９８０年代にはＤ−体のアラニンを含有するデルモルフィンがカエルの皮膚から単離された。デルモルフィンの鎮痛効果は脳室内投与でモルヒネの約１，０００  倍強力であり、体内で比較的安定であることが判明した。その後Ｄ−体のアミノ酸を含む合成オピオイドペプチドが作られた。特にκ受容体選択性の高い合成オピオイドペプチドは麻薬性のない鎮痛薬として期待され、臨床試験も実施されているが、効果、κアゴニストであることに起因すると思われる副作用、および採算性の面で医薬品としての可能性は疑問視されてきている。
【０００５】
さらに、これらの合成オピオイドペプチドは経口剤としての利用が困難であり、例えば近年癌疼痛治療薬として広く使用されている硫酸モルヒネの徐放性経口剤であるＭＳコンチンの代替薬とはなり得ない。ＭＳコンチンは一日投与量がグラム単位にまで増加し、その服用に困難を伴う場合があり、また、ヒスタミン遊離作用に起因すると考えられるかゆみ等の副作用が発現し、投与の中止を余儀なくされる場合もある。したがって、モルヒネ以上の安全性および薬効を有する代替薬が望まれる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題及び課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決すべく優れた鎮痛効果および経口吸収性を有するオピオイドペプチド誘導体を鋭意探索した。その結果、Ｌ−Ｔｙｒ−（Ｌ又はＤ）−Ａｒｇ−  Ｐｈｅ  を基本骨格とし、Ｎ  末端にアミジノ基を有するオリゴペプチド誘導体およびその塩がかかる特性を保持することを見いだし本発明を完成した。すなわち、本発明のペプチド誘導体は次の式Ｉで表すことができる。
【化２】
0003554399.tif 000002
【０００７】
上記式中の置換基について述べると、Ｑ  は  Ｄ−Ａｒｇ  （Ｄ−アルギニン残基）またはＬ−Ａｒｇ  （Ｌ−  アルギニン残基）を意味し、Ｒ１は水素原子またはＣ１−６（炭素数１〜６個の）アルキル基を意味する。これらのうち、Ｑ  が  Ｄ−Ａｒｇであり、Ｒ１が水素原子である化合物が好ましい。Ｒ２は水素原子、Ｃ１−６アルキル基、アリール基、Ｃ１−６アルカノイル基、またはアリールカルボニル基を示す。アリール基、アルカノイル基、またはアリールカルボニル基としては、例えば、置換若しくは無置換のフェニル基、好ましくは無置換フェニル基などのアリール基；アセチル基やプロパノイル基などのアルカノイル基；又はベンゾイル基などのアリールカルボニル基を用いることができる。
【０００８】
Ｘ  は−ＯＲ３、−ＮＲ４Ｒ５、又は−ＮＲ６−ＣＲ７Ｒ８Ｒ９のいずれかを示す。Ｒ３は水素原子またはＣ１−６アルキル基を示し、Ｒ４は水素原子またはＣ１−６アルキル基を示す。Ｒ５はＣ１−６ヒドロキシアルキル基またはスルホン酸置換Ｃ１−６アルキル基を示す。水酸基またはスルホン酸基はアルキル基のいかなる位置に置換していてもよいが、末端置換のアルキル基が好ましい。Ｒ４及びＲ５は一緒になってＲ４及びＲ５が置換する窒素原子と共に  ５または６  員含窒素飽和複素環基を示してもよく、該複素環は２個以上の窒素原子を含んでいてもよい。例えば、−ＮＲ４Ｒ５として１−ピペラジニル基、１−ピロリジニル基、又は１−ピペリジニル基などを用いることができる。
【０００９】
また、Ｘ  がＮＲ６−ＣＲ７Ｒ８Ｒ９  を示す場合、Ｒ６は水素原子、Ｃ１−６アルキル基、又はフェニル基等のアリール基が置換したＣ１−６アルキル基（アラルキル基）を示す。アラルキル基としては、例えば、ベンジル基など挙げることができる。Ｒ７は水素原子；カルボキシル基；メトキシカルボニル、エトキシカルボニルなどのＣ１−６アルコキシ基が置換したカルボニル基；置換若しくは無置換カルバモイル基；カルボキシル基が置換したＣ１−６アルキル基；置換若しくは無置換カルバモイル基が置換したＣ１−６アルキル基；またはＣ１−６アルコキシ基が置換したカルボニル基を有するＣ１−６アルキル基を示す。
【００１０】
Ｒ８は水素原子；Ｃ１−６アルキル基；アミノＣ１−６アルキル基；アミジノ基が置換したＣ１−６アルキル基；グアニジノ基が置換したＣ１−６アルキル基、ヒドロキシＣ１−６アルキル基；カルボキシル基が置換したＣ１−６アルキル基、又は置換若しくは無置換カルバモイルが置換したＣ１−６アルキル基を示す。あるいは、Ｒ６及びＲ８が一緒になってＲ６が置換する窒素原子とともに環上にカルボキシル基を有する５  または６  員の含窒素飽和複素環基を形成してもよい。このような複素環としては、２−カルボキシ−１−  ピロリジニル基  （−Ｐｒｏ−ＯＨ）や３−カルボキシ−１−  ピペリジニル基を挙げることができる。これらのうち、例えば、Ｒ７がカルボキシエチル基またはカルバモイルエチル基であり、Ｒ８が水素原子である組合せが好ましい。Ｒ９は水素原子又はＣ１−６アルキル基を示す。上記の各置換基において、アルキル基、アルコキシ基、又はアルカノイル基は直鎖または分枝のいずれでもよい。
【００１１】
上記の式Ｉで示される本発明の化合物は、Ｌ−チロシン残基及びＱ  が示すＤ−Ａｒｇ  またはＬ−Ａｒｇ  残基に由来する２個の不斉炭素の他、Ｑ  に結合するフェニルアラニン残基に由来する不斉炭素、Ｒ７およびＲ８が置換する不斉炭素（ただしＲ７およびＲ８が同時に同一の置換基を示す場合を除く）、並びに上記の各置換基に任意に存在する１以上の不斉炭素を有する。Ｌ−Ｔｙｒ  、Ｄ−Ａｒｇ  、及びＬ−Ａｒｇ  残基に由来するもの以外の不斉炭素はＲ−またはＳ−のいずれの配置でもよい。また、本発明の式Ｉで示される化合物には、上記の式で示される任意の光学活性体またはラセミ体、ジアステレオ異性体またはそれらの任意の混合物もすべて包含される。
【００１２】
また本発明の化合物には、塩酸塩、酢酸塩、又はパラトルエンスルホン酸などの酸付加塩や、アンモニウム塩又は有機アミン塩などの塩基付加塩が含まれる。さらに上記の一般式で示される化合物の他、上記化合物の２量体ないし多量体である化合物、及びこれらの化合物のＣ−末端とＮ−末端が結合した環状の化合物が包含される。
【００１３】
本発明のペプチドは、モルヒネを凌駕する鎮痛効果を有する。鎮痛作用に伴うヒスタミン遊離作用や心拍数の低下作用がモルヒネに比して相対的に弱く、モルヒネとの交差耐性の程度も低いので、癌疼痛治療に使用するのに適することが予想される。投与経路としては静脈内投与、皮下投与、経口投与等が挙げられるが、経鼻吸収を含む粘膜吸収製剤および経皮吸収製剤も有用性が期待される。
【００１４】
本発明のペプチド誘導体は、ペプチド合成に通常用いられる固相法および液相法で合成することができる。例えば、固相法によりアミジノ基を有しないペプチド鎖を合成し、さらにＮ末端のチロシンのアミノ基にアミジノ基を導入することによって目的のペプチド誘導体を製造することができ、また、予めアミジノ基を導入した後Ｃ末端を修飾することもできる。
【００１５】
アミノ基等の保護基および縮合反応の縮合剤等は、優れたものが種々知られており、以下の実施例を参考に、また、例えば：  鈴木紘一編「タンパク質工学−基礎と応用」丸善（株）（１９９２）及びそこに引用された文献；  Ｍ．  Ｂｏｎｄａｎｓｚｋｙ，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｎ．Ｙ．，  １９７６；  並びに  Ｊ．Ｍ．  Ｓｔｅｗａｒｔ  ａｎｄ  Ｄ．Ｊ．  Ｙｏｕｎｇ，  “Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，  Ｗ．Ｈ．Ｆｒｅｅｍａｎ  ａｎｄ  Ｃｏ．，  Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，  １９６９  等を参照して適宜選択使用することができる。固相法では市販の各種ペプチド合成装置、例えばパーキン・エルマー・ジャパン製（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｊａｐａｎ，旧社名  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ）のＭｏｄｅｌ  ４３０Ａを利用するのが便利なこともある。合成に使用する樹脂、試薬等は市販品等を容易に入手でき、それらの例は実施例に示した。
【００１６】
【実施例】
以下に実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。本実施例を参照し、あるいは本実施例の方法を修飾・変更することによって、あるいは出発原料または反応試薬を適宜選択することにより、一般式Ｉに包含される本発明の所望の本発明ペプチド誘導体を容易に製造することができる。なお、実施例においては、アミノ酸基の意味は通常用いられているものと同様である。Ｄ−体とＬ−体があるアミノ酸が言及されている場合には、そのアミノ酸はＤ−と特に表示していない場合はＬ−アミノ酸を意味する。また、以下の略号を使うことがあり、特に示していない場合にも同様な略号を用いる場合がある。
【００１７】
Ｚ          ：ベンジルオキシカルボニル基
ＯＴｃｅ    ：トリクロロエチルエステル基
Ｂｏｃ      ：ｔ−ブトキシカルボニル基
ＷＳＣＩ    ：１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド
ＴｏｓＯＨ  ：パラトルエンスルホン酸
ＯＢｚｌ    ：ベンジルオキシ基
ＭｅβＡｌａ  又は    βＭｅＡｌａ  ：Ｎ−メチル−  β−  アラニン
Ｈ−βＡｌａ−ｏｌ：  ＮＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ
Ｆｍｏｃ    ：９−フルオレニルメチルオキシカルボニル
Ｐｍｃ      ：２，２，５，７，８−ペンタメチルクロマン−６−スルホニル
ｔ−Ｂｕ    ：三級ブチル
ＮＭＰ      ：Ｎ−メチルピロリドン
ＤＭＦ      ：ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ    ：ジメチルスルホキシド
ＴＦＡ      ：トリフルオロ酢酸
ＴＥＡ      ：トリエチルアミン
ＤＣＭ      ：ジクロロメタン
ＤＭＡＰ    ：Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン
ＤＩＰＥＡ  ：Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＩＰＣＩ  ：Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルカルボジイミド
ＨＯＢｔ    ：１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＥＤＣ      ：１−（３−  ジメチルアミノプロピル）−３−エチル−  カルボジイミド
ＨＢＴＵ    ：２−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム・ヘキサフルオロホスフェート
ＰｙＢｒｏｐ：ブロモトリス（ピロリジノ）ホスホニウム・ヘキサフルオロホスフェート
Ａｌｋｏ樹脂：ｐ−アルコキシベンジルアルコール樹脂  ［４−ヒドロキシメチルフェノキシメチルコポリスチレン  １％  ジビニルベンゼン樹脂、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  ９５，  １３２８  （１９７４）］，    渡辺化学工業
Ｆｍｏｃ−ＮＨ−ＳＡＬ  樹脂：  ４−（２’，４’−  ジメトキシフェニル−９−フルオレニルメトキシカルボニルアミノメチル）フェノキシ樹脂：渡辺化学工業
【００１８】
例１
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ
Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ  （ＡＢＩ）社の  Ｍｏｄｅｌ  ４３０Ａ  ペプチド合成装置を用いて、上記ペプチドを固相法（Ｏｒｉｇｉｎａｌ  Ａｕｔｏｐｒｏｇｒａｍ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｆｍｏｃ／ＮＭＰ  ｍｅｔｈｏｄ）により以下のように合成した。
【００１９】
Ｆｍｏｃ−β−Ａｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂  ０．２５  ｍｍｏｌ／６７５  ｍｇ  をＮＭＰ  で１回洗浄し、２０％  ピペリジン含有ＮＭＰ  で４分間、さらに同じく２０％  ピペリジン含有ＮＭＰ  で１６分間処理した。ＮＭＰ  で５回洗浄した後、６１分間  Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨと反応させた。次いでＮＭＰ  にて４回洗浄し、４回目の洗浄液より樹脂を回収し、未反応のアミノ基は無水酢酸と反応させた。
【００２０】
以上の１サイクルを１２０  分で行い、同様の操作を２サイクル目は  Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨの代わりに  Ｆｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−ＯＨ  を用いて、３サイクル目は  Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨを用いて繰り返した。側鎖保護基は、Ｄ−Ａｒｇ  に対してはＰｍｃ  を、Ｔｙｒ  に対してはｔ−Ｂｕを用いた。
【００２１】
上記の操作により得られた樹脂５００  ｍｇをフェノール（結晶）０．７５  ｇ、エタンジチオール  ０．２５  ｍｌ、チオアニソール  ０．５０  ｍｌ、水  ０．５０  ｍｌおよびＴＦＡ  １０．０  ｍｌ  の混合液中で室温にて３時間撹拌処理し、樹脂からペプチドを分離させると同時に保護基を除去した。次いで  ３μｍ  のフィルター（ＡＤＶＡＮＴＥＣ−Ｐｏｌｙｆｌｏｎ  フィルター）  で濾過し、濾液に冷ジエチルエーテル  ２００  ｍｌ  を加え、生じた沈殿を  ３μｍ  のフィルター（ＡＤＶＡＮＴＥＣ−Ｐｏｌｙｆｌｏｎ  フィルター）で濾取した。フィルター上の沈殿は２  Ｎ  酢酸１０〜２０  ｍｌ  に溶解し、凍結乾燥して粗ペプチドを得た。
【００２２】
粗ペプチド１３５  ｍｇを水  １３．５  ｍｌに溶解し、１  Ｍ  のｏ−メチルイソウレア  １３．５  ｍｌを加え、４℃で１４日間撹拌し、アミジノ化を行った。得られた粗アミジノ化ペプチド１０６  ｍｇを  ２０  ｍｌの  ０．１％  ＴＦＡ  水溶液に溶解した。０．０１Ｎ  の塩酸でｐＨ  ４〜５  に調整後、Ｇｉｌｓｏｎ  ＨＰＬＣ  システムでペプチドを精製した。ＨＰＬＣにはＣｏｓｍｏｓｉｌ  Ｃ１８カラムを用い、０．１％  ＴＦＡ水溶液および  ７０％アセトニトリル含有  ０．１％  ＴＦＡ  水溶液の混合液の連続濃度勾配（混合比は開始時  ０％  から４５分後の６０％まで）で行い、流速は１０  ｍｌ／分とした。
【００２３】
精製されたペプチドのうち約  １００μｇ  を加水分解管に採取し１  ｍｌの  ０．２％  フェノールを含有する６  Ｎ  塩酸を加え、脱気封管後、１１０  ℃で２４時間加水分解した。室温冷却後４０℃で濃縮乾固した後、０．０１Ｎ  塩酸１  ｍｌに溶解し、溶液２０μｌ  をアミノ酸分析計で解析した（分析計：日立  Ｌ−８５００  、カラム：Ｈｉｔａｃｈｉ  Ｃｕｓｔｏｍイオン交換樹脂＃２６２２、プレカラム：  Ｈｉｔａｃｈｉ  Ｃｕｓｔｏｍ  イオン交換樹脂＃  ２６５０Ｌ、バッファ−：  リチウムバッファー（０．０９  Ｎ−ｐＨ  ２．８，  ０．２５  Ｎ−ｐＨ  ３．７，  ０．７２  Ｎ−ｐＨ  ３．６，１．００  Ｎ−ｐＨ  ４．１，  再生  ０．２０Ｎ）、反応温度：１３５  ℃、バッファー・ポンプの流速：０．３０  ｍｌ／分、ニンヒドリン・ポンプの流速：０．３５  ｍｌ／  分、検出器の波長：５７０  ｎｍ／４４０  ｎｍ、分析時間：１５０  分）。その結果、アミノ酸分析の結果は上記の構造を支持していた。
【００２４】
精製ペプチド約１５０  μｇ  を  ２５０μｌ  の５％酢酸に溶解し、溶液の１  μｌ  をＬｉｑｕｉｄＳＩＭＳ  にて質量分析した  （ＭＳ及びＭＳ／  ＭＳ、セシウムイオンガン使用、分析計：  Ｆｉｎｎｉｇａｎ  ＴＳＱ  ７００，  Ｍａｔｒｉｘ：  グリセロール−チオグリセロール（１：１）  、Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ｇａｓ：  Ａｒ  ガス  ３〜５  ｍＴｏｒｒ，  Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ｅｎｅｒｇｙ：    −２０  ｅＶ，  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｉｅｒ：  １０００−１５００  Ｖ）。その結果は上記の構造を支持していた。
【００２５】
例２
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＯＮＨ２
上記ペプチド誘導体を、合成開始時にＦｍｏｃ−ＮＨ−ＳＡＬ  樹脂  ０．２５  ｍｍｏｌ／  ３８５  ｍｇを用い、１サイクル目に  Ｆｍｏｃ−β−Ａｌａ−ＯＨ  を、２サイクル目に  Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨを、３サイクル目に  Ｆｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−ＯＨ  を用いて、さらに４サイクル目に  Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨを用いたこと以外は実施例１と同様な操作により得た。
【００２６】
アミジノ化ペプチド誘導体の合成および精製も、混合液を０．０５％  蟻酸水溶液および  ７０％アセトニトリル含有０．０５％  蟻酸水溶液（混合比は  ＨＰＬＣ  開始時  ０％  から４５分後の４０％  までの連続濃度勾配）としたこと以外は実施例１と同様に行った。アミノ酸組成分析および質量分析も実施例１と同様に行い、上記の構造を支持する結果を得た。
【００２７】
例３
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｎ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ
上記構造を有するテトラペプチド誘導体を、Ｆｍｏｃ／ＮＭＰ法による固相法で以下のように合成した。濾過にはグラスフィルターを用いた。
【００２８】
Ａｌｋｏ樹脂  ０．５００  ｇを  ＤＭＦ  ６  ｍｌ  で膨潤させた後、Ｆｍｏｃ−Ｎ−  メチル−  β−  アラニン  （Ｆｍｏｃ−  β−ＭｅＡｌａ−ＯＨ  ）０．２２８  ｇ  およびピリジン  ０．０９３  ｍｌ  を樹脂に加え、１分間振盪し、次いで塩化  ２，６−  ジクロロベンゾイル  ０．１４７  ｇを加えて２４時間振盪した。生成した  Ｆｍｏｃ−β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を  ６  ｍｌ  のＤＭＦ  で３回、次いで  ６  ｍｌ  のメタノールで３回、さらに  ６  ｍｌ  のＤＣＭ  で３回洗浄し、未反応のヒドロキシメチル基はＤＣＭ  ６  ｍｌ中で塩化ベンゾイル  ０．０８９１  ｍｌおよびピリジン  ０．０８４７  ｍｌを加え１時間振盪しベンゾイル化した。さらにアミノ酸樹脂を６  ｍｌのＤＣＭ  で３回、６  ｍｌのＤＭＦ  で３  回、  ６  ｍｌ  のメタノールで３  回順次洗浄し、水酸化カリウムデシケーター中で真空乾燥した。
【００２９】
Ｆｍｏｃ−  β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を  １２  ｍｌのＤＭＦ  で３回、次いで  ２０  ％  ピペリジンを含むＤＭＦ  １２  ｍｌ  で３回、さらに  １２  ｍｌのＤＭＦ  で６回処理することにより  Ｆｍｏｃ  基を除去し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨ  ０．２６２  ｇ  、ＰｙＢｒｏｐ  （渡辺化学工業）０．３１５  ｇ  、ＮＭＰ  ６  ｍｌ、ＤＩＰＥＡ  ０．２７３  ｍｌを加え、２４時間振盪し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−  β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。濾過し、６  ｍｌのＮＭＰ  による洗浄後、未反応のアミノ基は  １−  アセチルイミダゾール  ０．２４８  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．０７８４  ｍｌ  を含むＤＭＦ  ６  ｍｌ中で１  時間処理しキャップした。次いで、得られた樹脂を  ６  ｍｌ  のＮＭＰ  で洗浄した。
【００３０】
Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−  β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去し、Ｆｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−ＯＨ  ０．５５７  ｇ、ＨＯＢｔ  ０．１２１  ｇ、ＨＢＴＵ  ０．２９９  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．２７４  ｍｌを加え、１時間振盪しＦｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。次いで前項と同様に濾過、洗浄後、未反応のアミノ基をキャップした。
【００３１】
Ｆｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去し、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨ  ０．３１０  ｇ  、ＨＯＢｔ  ０．１０３  ｇ、ＨＢＴＵ  ０．２５６  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．２３５  ｍｌを加え、１時間振盪しＦｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。前項と同様に濾過、洗浄後、未反応のアミノ基をキャップした。
【００３２】
Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＭｅＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去し、Ｍａｔｓｕｅｄａらの方法（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  ５７，２４９７〜２５０２，  １９９２）に従って調製した  １Ｈ−ピラゾール−１−  カルボキサミジン塩酸塩  ０．９８９  ｇ、ＤＩＰＥＡ  １．２９３  ｍｌ、ＤＭＦ  ６  ｍｌを加えて１０〜６０℃、より好ましくは４０〜５０℃で  １時間ないしは  ４時間反応させてＮ末端のチロシンのアミノ基をアミジノ化した。次いで濾過、洗浄（ＮＭＰ  ６  ｍｌで３回、さらにメタノール  ６  ｍｌ  で３回）し水酸化カリウムデシケータ中で真空乾燥を行った。
【００３３】
上記の操作により得られた樹脂  ５９６  ｍｇ  をグラスフィルター上においてＴＦＡ  、フェノール、水の混合液（ＴＦＡ  ：フェノール：水  ＝  ９３：２：５）  ５  ｍｌ  で１時間処理し濾過した。同様の操作を計２回行った。さらに樹脂をＴＦＡ  ５  ｍｌで  ５分処理し濾過した。同様の操作を計３回行った。各操作で得られた濾液を合して２０℃以下で溶媒を減圧留去した。残渣にジエチルエーテル  ２０  ｍｌを加え白色沈殿とし、上清を捨てる操作を計３回行い、得られた白色粉末を水  ２０  ｍｌに溶解し、分液ロート中にてジエチルエーテル  ５  ｍｌ  で３回洗浄し、水層を凍結乾燥し、粗アミジノ化ペプチドを得た。
【００３４】
粗アミジノ化ペプチド  ５６．２  ｍｇを  ０．０５％  ＴＦＡ水溶液  １０  ｍｌに溶解し、島津ＨＰＬＣシステムにて精製した。ＨＰＬＣにＹＭＣ  Ｄ−ＯＤＳ−５−ＳＴ  Ｃ１８カラムと  ０．５％  アセトニトリル含有  ０．０５％  ＴＦＡ水溶液および  ７０％アセトニトリル含有  ０．０５％  ＴＦＡ水溶液の混合液（混合比はＨＰＬＣ開始時０％から５０分後の９０％  までの連続濃度勾配で流速は  １  ｍｌ／分）を用いた。アミノ酸組成分析および質量分析は実施例１と同様に行い、上記の構造を支持する結果を得た。
【００３５】
例４
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｎ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ
上記構造を有するテトラペプチド誘導体を、Ｆｍｏｃ／ＮＭＰ法による固相法で以下のように合成した。濾過にはグラスフィルターを用いた。
【００３６】
Ａｌｋｏ樹脂  １．０００  ｇをＮＭＰ  １２  ｍｌ  で膨潤させた後、Ｆｍｏｃ−Ｎ−  エチル−  β−  アラニン（Ｆｍｏｃ−  β−ＥｔＡｌａ−ＯＨ）  ０．４７５  ｇおよびＤＭＡＰ  ０．０１７  ｇを加え、１分間振盪し、次いでＤＩＰＣＩ  ０．１７７  ｇ  を添加して２４時間振盪した。生成した  Ｆｍｏｃ−β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂をＮＭＰ  １２  ｍｌ  で３回、次いで１２  ｍｌ  のメタノールで３回、さらにＤＣＭ  １２  ｍｌ  で３回洗浄し、未反応のヒドロキシメチル基はＤＣＭ  １２  ｍｌ  中で塩化ベンゾイル  ０．１７８ｍｌおよびピリジン０．１７０  ｍｌを加え１時間振盪しベンゾイル化した。さらにアミノ酸樹脂を  １２  ｍｌのＤＣＭ  で３回、１２  ｍｌ  のＤＭＦ  で３回、１２  ｍｌ  のメタノールで３  回順次洗浄し、水酸化カリウムデシケーター中で真空乾燥した。
【００３７】
Ｆｍｏｃ−  β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を  ２０  ｍｌのＤＭＦ  で３回、次いで  ２０％ピペリジンを含むＤＭＦ  １２  ｍｌ  で３  回、さらに１２  ｍｌ  のＤＭＦ  で６回処理することによりＦｍｏｃ基を除去し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨ  ０．３８７  ｇ，  ＰｙＢｒｏｐ  ０．４６６  ｇ，  ＮＭＰ  １２  ｍｌ，  及びＤＩＰＥＡ  ０．５２３  ｍｌを加え、２４時間振盪し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−  β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。濾過後、１２  ｍｌ  のＮＭＰ  で洗浄し、未反応のアミノ基は１−アセチルイミダゾール  ０．５５１  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．１７４  ｍｌを含むＤＭＦ  １２  ｍｌ  中で１時間処理しキャップした。次いで、得られた樹脂を再度  １２  ｍｌのＮＭＰ  で洗浄した。
【００３８】
Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−  β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去した。樹脂にＦｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−ＯＨ  ０．７０７  ｇ、ＨＯＢｔ  ０．１５３  ｇ、ＨＢＴＵ  ０．３７９  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．３４８  ｍｌを加え、１  時間振盪しＦｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。前項と同様に濾過、洗浄後、未反応のアミノ基をキャップした。
【００３９】
Ｆｍｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去し、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨ  ０．４６０  ｇ  、ＨＯＢｔ  ０．１５３  ｇ、ＨＢＴＵ  ０．３９９  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ０．３４８  ｍｌを加え、１時間振盪しＦｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂を生成させた。上記と同様に濾過、洗浄後、未反応のアミノ基をキャップした。
【００４０】
Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｐｍｃ）−Ｐｈｅ−β−ＥｔＡｌａ−Ａｌｋｏ  樹脂から上記と同様な操作によりＦｍｏｃ基を除去し、実施例３と同様に調製した  １Ｈ−ピラゾール−１−  カルボキサミジン塩酸塩  ２．１９９  ｇ、ＤＩＰＥＡ  ２．８７４  ｍｌ、ＤＭＦ  ６  ｍｌを加え４０〜５０℃で１  時間ないしは４  時間反応させてＮ末端のチロシンのアミノ基をアミジノ化した。次いで濾過、洗浄（ＮＭＰ  １２  ｍｌ  で３回、さらにメタノール  １２  ｍｌで３回）し水酸化カリウムデシケータ中で真空乾燥を行った。
【００４１】
上記の操作により得られた樹脂  １．５１４  ｇをグラスフィルター上においてＴＦＡ  、フェノール、及び水を含む混合液（ＴＦＡ  ：フェノール：水＝９３：２  ：５）  １０  ｍｌで１時間処理し濾過した。同様の操作を計２回行った。さらに樹脂をＴＦＡ  １０  ｍｌ  で５分処理し濾過した。同様の操作を計３回行った。各操作で得られた濾液を合して２０℃以下で溶媒を減圧留去した。残渣にジエチルエーテル  ２０  ｍｌを加え白色沈殿とし、上清を捨てる操作を計３  回行った。得られた白色粉末を水  ３０  ｍｌに溶解し、分液ロート中でジエチルエーテル  ５  ｍｌ  で３回洗浄し、水層を凍結乾燥し、粗アミジノ化ペプチドを得た。
【００４２】
粗アミジノ化ペプチド  １００  ｍｇ  を  ０．０５％  ＴＦＡ水溶液  ２０  ｍｌに溶解し、実施例３と同様に精製した。アミノ酸組成分析および質量分析は実施例１と同様に行い、上記の構造を支持する結果を得た。
【００４３】
例５
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−ＮＨＭｅ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−  βＡｌａ−ｏｌ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−ＯＨ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ａｌａ−ＯＨ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＥｔ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−（ｎ−Ｐｒ）  βＡｌａ−ＯＨ
上記のペプチドの製造原料として、次式で表される保護ペプチド：  Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＨを液相法により以下のようにして製造した。
【００４４】
出発原料である  Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  ２５４  ｇ  を  ２５％臭化水素−酢酸  ９００  ｍｌ  で処理してＺ  基を脱離した後、氷浴下でＣＨ２Ｃｌ２  １０００  ｍｌに溶解した。この溶液に  Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＯＨ  ２８８  ｇ，  ＨＯＢｔ  ８５  ｇを加え、ＴＥＡ  ７７  ｍｌ  で中和した後、  ＥＤＣ・ＨＣｌ  １２１  ｇ  により縮合しＢｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅとした。次いで、Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ２４１  ｇを  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステル  １０００  ｍｌで処理して  Ｂｏｃ基を脱離し、氷浴下で  ＤＭＦ  １３００  ｍｌに溶解した。この溶液にＢｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−ＯＨ  １０８  ｇ，  ＨＯＢｔ  ４６  ｇを加え、ＴＥＡ  ４２  ｍｌ  で中和した後、  ＥＤＣ・ＨＣｌ  ６５  ｇにより縮合し、次式で示される保護ペプチド：Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  を得た。
【００４５】
Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  ４８  ｇを４Ｎ塩酸−酢酸エチルエステル２５０  ｍｌで処理してＢｏｃ  基を脱離後、氷浴下で  ＤＭＦ  １５０  ｍｌ  に溶解した。この溶液を  ＴＥＡ７  ｍｌ  で中和した後、Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｐｙｒａｚｏｌｅ  （  アミジノ化試薬）  １９  ｇを加え、室温で攪拌し、次式の保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  を得た。この保護ペプチド４２  ｇを水浴下酢酸に溶解し、その中に亜鉛末２１  ｇを加えて２時間攪拌し、反応液より亜鉛末を除き、減圧濃縮して保護ペプチド：Ｚ−ＨＮ−Ｃ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＨを得た。
【００４６】
Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＨにＭｅＯＨ  （ＥＤＣ−ＤＭＡＰ法）；  ＮＨ２Ｍｅ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ法）；  Ｈ−  βＡｌａ−ｏｌ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ法）；  Ｈ−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ  ・ＴｏｓＯＨ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ  法）；  Ｈ−Ａｌａ−  ＯＢｚｌ・ＴｏｓＯＨ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ  法）；  Ｈ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＥｔ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ  法）；又はＨ−（ｎ−Ｐｒ）βＡｌａ−ＯＢｚｌ・ＴｏｓＯＨ  （ＥＤＣ−ＨＯＢｔ  法）  を縮合させた。生成物を水浴下酢酸に溶解してパラジウム炭素の存在下で接触還元し、触媒を除いて反応液を減圧濃縮し、さらに凍結乾燥を行って粉末の目的物ペプチドを得た。下記の条件のアミノ酸分析及び質量分析の結果はそれぞれのペプチド化合物の構造を支持していた。
【００４７】
アミノ酸分析は、ペプチドを約  ０．５  ｍｇ  を加水分解管に採取し、１  ｍｌの  ６Ｎ  塩酸を加え、脱気封管後、１１０  ℃で２４時間加水分解した。室温冷却後４０℃で濃縮乾固した後、残査を精製水５  ｍｌに溶解した。この溶解液より  ５μｌ  を採り減圧乾燥し、残査に  ５０  ｍＭ  ＮａＨＣＯ３  緩衝液（ｐＨ９．０）  ２０μｌ  、ダブシルクロライド−アセトニトリル溶液  ４０  μｌ  を加え、７０℃で１０分間加温した。反応液を減圧濃縮し、残査を  ５０％エタノール  １００μｌ  に溶解し、その溶液  ２０  μｌ  を液体クロマトグラフィーで解析した。質量分析は、ペプチド約  １５０μｇ  を  ２５０μｌ  の  ５％  酢酸に溶解し、１  μｌ  を  Ｌｉｑｕｉｄ  ＳＩＭＳにて解析した。
【００４８】
例６
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−ＭｅＰｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＨ
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−ＥｔＰｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＨ
上記ペプチドは、  ＴｏｓＯＨ・ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを出発原料として、Ｃ−末端より順次液相法により製造した。Ｂｏｃ−ＭｅＰｈｅ−ＯＨと  ＴｏｓＯＨ・ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを  ＥＤＣ−ＨＯＢｔ  法により縮合し、Ｂｏｃ−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを得て、Ｂｏｃ−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌより  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステルを用いて  Ｂｏｃ基を脱離後、Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＯＨとＥＤＣ−ＨＯＢｔ法により縮合して、Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌとした。次いで、Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌより  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステルを用いて  Ｂｏｃ基を脱離後、Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−ＯＨ  とＥＤＣ−ＨＯＢｔ法により縮合して、保護ペプチド：Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＭｅＰｈｅ  −ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを得た。
【００４９】
Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＭｅＰｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＢｚｌを  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステルで処理して  Ｂｏｃ基を脱離した後、Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｐｙｒａｚｏｌｅ  （アミジノ化試薬）を加えて室温で攪拌し、保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを得た。この保護ペプチドを酢酸に溶解し、パラジウム炭素を加えて溶液に水素ガスを吹き込んで接触還元した。パラジウム炭素を除いた後、減圧濃縮し、凍結乾燥を行って粉末のペプチド  Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−ＭｅＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＨを得た。このペプチドは、例５に記載したアミノ酸分析及び質量分析において上記の構造を支持する結果を与えた。
【００５０】
Ｂｏｃ−ＭｅＰｈｅ−ＯＨの代わりに  Ｂｏｃ−ＥｔＰｈｅ−ＯＨ  を用いて、上記と同様の方法により、ＴｏｓＯＨ・ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌとＥＤＣ−ＨＯＢｔ法で縮合してＢｏｃ−ＥｔＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを製造した。次いで、上記と同様の方法により脱保護と縮合を繰り返し、次式で示される保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＥｔＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを得た。この保護ペプチドを酢酸に溶解してパラジウム炭素を加え、この溶液に水素ガスを吹き込んで接触還元した。パラジウム炭素を除いた後、減圧濃縮し、凍結乾燥を行って粉末のペプチド  Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−ＥｔＰｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＨを得た。このペプチドは、例５に記載したアミノ酸分析及び質量分析により上記の構造を支持する結果を与えた。
【００５１】
例７
Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＨ
ペプチド合成で通常用いられる液相法で以下のように合成した。  Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  ２５４  ｇ  を出発原料として、２５％  臭化水素−酢酸  ９００  ｍｌ  で  Ｚ基を脱離後、氷浴下でＣＨ２Ｃｌ２  １０００ｍｌ  に溶解した。この溶液にＢｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−ＯＨ  ２８８  ｇ、ＨＯＢｔ  ８５  ｇ  を加え、ＴＥＡ  ７７  ｍｌ  で中和した後、ＥＤＣ  ・ＨＣｌ  １２１  ｇ  により縮合しＢｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅとした。次いで、Ｂｏｃ−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  ２４１  ｇを  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステル  １０００  ｍｌを用いて  Ｂｏｃ基を脱離した後、氷浴下で  ＤＭＦ  １３００  ｍｌに溶解した。この溶液に  Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−ＯＨ  １０８  ｇ、ＨＯＢｔ  ４６  ｇ  を加え、ＴＥＡ  ４２  ｍｌ  で中和した後、  ＥＤＣ・ＨＣｌ  ６５  ｇにより縮合して、次式で示される保護ペプチド：Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  を得た。
【００５２】
Ｂｏｃ−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅ  ４８  ｇを  ４Ｎ  塩酸−酢酸エチルエステル  ２５０ｍｌ  で処理して  Ｂｏｃ基を脱離し、氷浴下でＤＭＦ  １５０  ｍｌに溶解した。この溶液をＴＥＡ  ７  ｍｌで中和した後、Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｐｙｒａｚｏｌｅ（アミジノ化試薬）  １９  ｇを加え、室温で攪拌し、次式の保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＴｃｅを得た。この保護ペプチド  ４２  ｇ  を水浴下酢酸に溶解し、その中に亜鉛末  ２１  ｇ  を加え、２時間攪拌した。反応液より亜鉛末を除いた後に減圧濃縮して保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＨを得た。
【００５３】
上記保護ペプチド：  Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＯＨ  １．１５  ｇ  とＴｏｓＯＨ  ・ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌ  ０．９３  ｇ  を氷浴下  ＤＭＦ  ３０  ｍｌ（ＤＭＳＯ  １０％  含有）  で溶解し、この溶液に  ＨＯＯＢｔ  ０．２４  ｇ  を加えてＴＥＡ  ０．２１  ｍｌ  で中和した後、  ＥＤＣ・ＨＣｌ  ０．２５  ｇにより縮合し、次式で示される保護ペプチド：Ｚ−ＨＮＣ（Ｎ−Ｚ）−Ｔｙｒ（Ｂｚｌ）−Ｄ−Ａｒｇ（Ｚ２）−Ｐｈｅ−ＭｅβＡｌａ−ＯＢｚｌを得た。この保護ペプチド  ０．９０  ｇ  を酢酸  １００  ｍｌ  に溶解し、その中にパラジウム炭素  ０．９０  ｇ  を加え、この溶液に水素ガスを吹き込んで接触還元した。パラジウム炭素を除いた後減圧濃縮し、凍結乾燥を行って粉末のペプチド：  Ｈ２ＮＣ（ＮＨ）−Ｔｙｒ−Ｄ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｍｅ  βＡｌａ−ＯＨを得た。このペプチドは実施例５に記載したアミノ酸分析及び質量分析において上記の構造を支持する結果を与えた。
【００５４】
以下に本発明のペプチド誘導体の物理化学的性状として、ＨＰＬＣの保持時間及び薄層クロマトグラフィーのＲｆ値を表１に示す。これらのペプチド誘導体はいずれも凍結乾燥品として得た。また、同様の方法により合成した化合物を表２に示す。
【００５５】
0003554399.tif 000003
【００５６】
薄層クロマトグラフィーの条件：
Ｒｆａ          ：ｎ−ブタノール：酢酸：精製水＝４：１：５を混合し、その上層を展開溶媒として用いた。
Ｒｆｂ          ：ｎ−ブタノール：酢酸：精製水：ピリジン＝１５：３：１０：１２  を展開溶媒として用いた。
薄層板    ：シリカゲル（Ｍｅｒｃｋ  Ｆ２５４）
【００５７】
【表１】
0003554399.tif 000004
0003554399.tif 000005
【００５８】
【表２】
0003554399.tif 000006
【００５９】
試験例
本発明のペプチド誘導体の鎮痛効果を圧刺激法にて以下のように評価した。マウスの尾根部に  １０  ｍｍＨｇ／  秒の割合で圧刺激を加え、もがき、刺激部位への噛みつきなどの行動を示す圧力を測定し、これを疼痛反応閾値とした。実験には予め４０〜５０  ｍｍＨｇ  の圧力に反応するマウスを用いた。また最大刺激圧は  １００  ｍｍＨｇ  とした。鎮痛効果は次式
0003554399.tif 000007
（式中、Ｐｏは薬物処理前の疼痛反応閾値、Ｐｔは薬物処理ｔ分後の疼痛反応閾値、Ｐｃは最大刺激圧である）に従い、ｐｅｒｃｅｎｔ  ｏｆ  ｍａｘｉｍｕｍ  ｐｏｓｓｉｂｌｅ  ｅｆｆｅｃｔ  （％  ｏｆ  ＭＰＥ）  として算出した。用量反応曲線から  ５０  ％  の％  ｏｆＭＰＥ  を与える薬物投与量をＥＤ５０値として求め、薬物の鎮痛効力を比較した。皮下投与（背部皮下）及び経口投与の結果を表３に示す。
【００６０】
【表３】
0003554399.tif 000008
【００６１】
【発明の効果】
本発明のペプチド誘導体は癌疼痛等の治療に使用することができるので有用である。