【手続補正書】
【提出日】平成29年5月25日(2017.5.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外耳道圧調整デバイスであって、
第１の流体流を発生可能である第１の流体流発生器と、
第１のイヤホンであって、前記第１のイヤホンは、第１のイヤホンの第１の端部と第２の端部との間で連通する第１のイヤホン軸方向導管を有し、前記第１のイヤホン軸方向導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合され、前記第１のイヤホンは、第１の外耳道圧と周囲圧力との間の第１の障壁として、第１の耳の第１の外耳道に密閉可能に係合するように構成された第１のイヤホン柔軟な外部表面を有し、前記第１の流体流発生器は、前記第１の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第１の圧力差を発生可能であり、前記第１の圧力差は、第１の圧力差振幅を備える、第１のイヤホンと、
前記第１の圧力差の変化に基づいて変動する第１の圧力センサ信号を発生させる第１の圧力センサと、
事前に選択された第１の圧力差振幅を前記第１の圧力差振幅と比較する第１の圧力差振幅比較器を備える、第１の圧力センサ信号分析器であって、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅補償信号を発生させ、第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記事前に選択された第１の圧力差振幅を達成する、第１の圧力センサ信号分析器と
を備える、デバイス。
【請求項２】
前記第１の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内にある、請求項１に記載のデバイス。
【請求項３】
前記事前に選択された第１の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内にある、請求項２に記載のデバイス。
【請求項４】
第１の圧力差振幅選択要素をさらに備え、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記事前に選択された第１の圧力差振幅を達成する、請求項３に記載のデバイス。
【請求項５】
前記第１の圧力差は、第１の圧力差振幅発振周波数をさらに備える、請求項１に記載のデバイス。
【請求項６】
前記第１の圧力センサ信号分析器は、事前に選択された第１の圧力差振幅発振周波数を前記第１の圧力差振幅発振周波数と比較する第１の圧力差振幅発振周波数比較器をさらに備え、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生させ、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記事前に選択された第１の圧力差振幅発振周波数を達成する、請求項５に記載のデバイス。
【請求項７】
前記第１の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内にある、請求項６に記載のデバイス。
【請求項８】
前記事前に選択された第１の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの前記範囲内にある、請求項７に記載のデバイス。
【請求項９】
第１の圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに備え、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答し、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記事前に選択された第１の圧力差振幅発振周波数を達成する、請求項８に記載のデバイス。
【請求項１０】
前記第１のイヤホン軸方向導管に流体結合され、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの所定の第１の圧力差振幅を有する所定の第１の圧力差を超える前記第１の圧力差を緩和させる、第１の圧力緩和弁をさらに備える、請求項１に記載のデバイス。
【請求項１１】
前記第１の流体流に流体結合された第１の流体流温度調整器をさらに備え、前記第１の流体流温度調整器は、前記第１の流体流の第１の流体流温度を調整するように動作可能である、請求項１に記載のデバイス。
【請求項１２】
第２のイヤホンをさらに備え、前記第２のイヤホンは、第２のイヤホンの第１の端部と第２の端部との間で連通する第２のイヤホン軸方向導管を有し、前記第２のイヤホン軸方向導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合され、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成された第２のイヤホン柔軟な外部表面を有する、請求項１に記載のデバイス。
【請求項１３】
前記第１の流体流発生器は、前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能であり、前記第２の圧力差は、第２の圧力差振幅を有し、前記第２の圧力差は、前記第１の圧力差に類似し、前記第２の圧力差振幅は、前記第１の圧力差振幅に類似する、請求項１２に記載のデバイス。
【請求項１４】
前記第１の流体流発生器は、第２の圧力差振幅発振周波数を有する第２の圧力差振幅発振を発生可能であり、前記第２の圧力差振幅発振は、前記第１の圧力差振幅発振に類似し、前記第２の圧力差振幅発振周波数は、前記第１の圧力差振幅発振周波数に類似する、請求項１３に記載のデバイス。
【請求項１５】
第２の流体流を発生可能な第２の流体流発生器と、
第２のイヤホンであって、前記第２のイヤホンは、第２のイヤホンの第１の端部と第２の端部との間で連通する第２のイヤホン軸方向導管を有し、前記第２のイヤホン軸方向導管は、前記第２の流体流発生器に流体結合され、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成された第２のイヤホン柔軟な外部表面を有し、前記第２の流体流発生器は、前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能であり、前記第２の圧力差は、第２の圧力差振幅を備える、第２のイヤホンと、
前記第２の圧力差の変化に基づいて変動する第２の圧力センサ信号を発生させる第２の圧力センサと、
事前に選択された第２の圧力差振幅を前記第２の圧力差振幅と比較する第２の圧力差振幅比較器を備える、第２の圧力センサ信号分析器であって、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅補償信号を発生させ、第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅補償信号に応答して、前記第２の流体流発生器を制御し、前記事前に選択された第２の圧力差振幅を達成する、第２の圧力センサ信号分析器と
をさらに備える、請求項１に記載のデバイス。
【請求項１６】
前記第２の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内にある、請求項１５に記載のデバイス。
【請求項１７】
前記事前に選択された第２の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内にある、請求項１６に記載のデバイス。
【請求項１８】
第２の圧力差振幅選択要素をさらに備え、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記事前に選択された第２の圧力差振幅を達成する、請求項１７に記載のデバイス。
【請求項１９】
前記第２の圧力差は、第２の圧力差振幅発振周波数をさらに備える、請求項１５に記載のデバイス。
【請求項２０】
前記第２の圧力センサ信号分析器は、事前に選択された第２の圧力差振幅発振周波数を前記第２の圧力差振幅発振周波数と比較する第２の圧力差振幅発振周波数比較器をさらに備え、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生させ、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答して、前記第２の流体流発生器を制御し、前記事前に選択された第２の圧力差振幅発振周波数を達成する、請求項１９に記載のデバイス。
【請求項２１】
前記第２の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内にある、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２２】
前記事前に選択された第２の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの前記範囲内にある、請求項２１に記載のデバイス。
【請求項２３】
第２の圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに備え、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答し、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記事前に選択された第２の圧力差振幅発振周波数を達成する、請求項２２に記載のデバイス。
【請求項２４】
前記第２のイヤホン軸方向導管に流体結合され、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの所定の第２の圧力差振幅を有する所定の第２の圧力差を超える前記第２の圧力差を緩和させる、第２の圧力緩和弁をさらに備える、請求項１５に記載のデバイス。
【請求項２５】
前記第２の流体流に流体結合された第２の流体流温度調整器をさらに備え、前記第２の流体流温度調整器は、前記第２の流体流の第２の流体流温度を調整するように動作可能である、請求項１５に記載のデバイス。
【請求項２６】
前記第１および第２の流体流発生器のそれぞれは、前記第１および第２のイヤホン軸方向導管に対応して流体結合された一対の流体流発生器を備え、前記一対の流体流発生器のそれぞれは、前記対応する第１または第２のイヤホン軸方向導管から流出する正圧第１または第２の流体流を発生させる、１つの正圧流体流発生器と、前記対応する第１または第２のイヤホン軸方向導管に流入する負圧第１または第２の流体流を発生させる、１つの負圧流体流発生器とを含む、請求項１５に記載のデバイス。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
当然ながら、本発明のさらなる目的は、明細書の他の部分、図面、および請求項全体を通して開示される。
本願明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
外耳道圧調整デバイスであって、
第１の流体流を発生可能である第１の流体流発生器と、
第１のイヤホンの第１の端部と第１のイヤホンの第２の端部との間で連通する第１の軸方向イヤホン導管を有する、第１のイヤホンであって、前記第１の軸方向イヤホン導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合され、前記第１のイヤホンは、第１の外耳道圧と周囲圧力との間の第１の障壁として、第１の耳の第１の外耳道に密閉可能に係合するように構成される、第１の柔軟なイヤホン外部表面を有する、第１のイヤホンと、
を備える、デバイス。
（項目２）
前記第１の流体流発生器は、前記第１の流体流発生器と前記第１の軸方向イヤホン導管との間に前記第１の流体流を発生させ、前記第１の流体流は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第１の流体体積を有する、項目１に記載のデバイス。
（項目３）
前記第１の流体体積は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの前記範囲内の第１の事前に選択された流体体積を備える、項目２に記載のデバイス。
（項目４）
前記第１の事前に選択された流体体積は、０ミリリットル〜約２ミリリットル、約１ミリリットル〜約３ミリリットル、約２ミリリットル〜約４ミリリットル、約３ミリリットル〜約５ミリリットル、約４ミリリットル〜約６ミリリットル、約５ミリリットル〜約７ミリリットル、約６ミリリットル〜約８ミリリットル、約７ミリリットル〜約９ミリリットル、約８ミリリットル〜約１０ミリリットル、約９ミリリットル〜約１１ミリリットル、約１０ミリリットル〜約１２ミリリットル、約１１ミリリットル〜約１３ミリリットル、約１２ミリリットル〜約１４ミリリットル、約１３ミリリットル〜約１５ミリリットル、約１４ミリリットル〜約１６ミリリットル、約１５ミリリットル〜約１７ミリリットル、約１６ミリリットル〜約１８ミリリットル、約１７ミリリットル〜約１９ミリリットル、および約１８ミリリットル〜約２０ミリリットルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目３に記載のデバイス。
（項目５）
前記第１の流体流発生器は、前記第１の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第１の圧力差を発生可能である、項目１に記載のデバイス。
（項目６）
前記第１の圧力差は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内の第１の圧力差振幅を有する、項目５に記載のデバイス。
（項目７）
前記第１の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内の第１の事前に選択された圧力差振幅を備える、項目６に記載のデバイス。
（項目８）
前記第１の事前に選択された圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５キロパスカル、約２．５キロパスカル〜約７．５キロパスカル、約５キロパスカル〜約１０キロパスカル、約７．５キロパスカル〜約１２．５キロパスカル、約１０キロパスカル〜約１５キロパスカル、約１２．５キロパスカル〜約１７．５キロパスカル、約１５キロパスカル〜約２０キロパスカル、約１７．５キロパスカル〜約２２．５キロパスカル、約２０キロパスカル〜約２５キロパスカル、約２２．５キロパスカル〜約２７．５キロパスカル、約２５キロパスカル〜約３０キロパスカル、約２７．５キロパスカル〜約３２．５キロパスカル、約３０キロパスカル〜約３５キロパスカル、約３２．５キロパスカル〜約３７．５キロパスカル、約３５キロパスカル〜約４０キロパスカル、約３７．５キロパスカル〜約４２．５キロパスカル、約４０キロパスカル〜約４５キロパスカル、約４２．５キロパスカル〜約４７．５キロパスカル、および約４５キロパスカル〜約５０キロパスカルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目７に記載のデバイス。
（項目９）
第１の圧力差振幅選択要素と、
前記第１の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅を達成する、第１の流体流発生器コントローラと、
をさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目１０）
前記第１の流体流発生器は、前記第１の軸方向イヤホン導管内において、第１の流体流の第１の方向と第１の流体流の第２の方向との間で前記第１の流体流を交互に駆動させる、第１の圧力差振幅発振を発生可能である、項目７に記載のデバイス。
（項目１１）
前記第１の圧力差振幅発振は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第１の圧力差振幅発振周波数を有する、項目１０に記載のデバイス。
（項目１２）
前記第１の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの前記範囲内の第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を備える、項目１１に記載のデバイス。
（項目１３）
前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１ヘルツ、約０．５ヘルツ〜約１．５ヘルツ、約１ヘルツ〜約２ヘルツ、約１．５ヘルツ〜約２．５ヘルツ、約２ヘルツ〜約３ヘルツ、約２．５ヘルツ〜約３．５ヘルツ、約３ヘルツ〜約４ヘルツ、約３．５ヘルツ〜約４．５ヘルツ、約４ヘルツ〜約５ヘルツ、約４．５ヘルツ〜約５．５ヘルツ、約５ヘルツ〜約６ヘルツ、約５．５ヘルツ〜約６．５ヘルツ、約６ヘルツ〜約７ヘルツ、約６．５ヘルツ〜約７．５ヘルツ、約７ヘルツ〜約８ヘルツ、約７．５ヘルツ〜約８．５ヘルツ、約８ヘルツ〜約９ヘルツ、約８．５ヘルツ〜約９．５ヘルツ、および約９ヘルツ〜約１０ヘルツから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目１２に記載のデバイス。
（項目１４）
第１の圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに備え、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答し、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成する、項目１２に記載のデバイス。
（項目１５）
前記第１の軸方向イヤホン導管に流体結合され、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの第１の所定の圧力差振幅を有する第１の所定の圧力差を超える前記第１の圧力差を緩和させる、第１の圧力緩和弁をさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目１６）
前記第１の圧力差振幅の変化に基づいて変動する、第１の圧力センサ信号を発生させる、第１の圧力センサと、
前記第１の事前に選択された圧力差振幅と前記第１の圧力差振幅を比較するように機能する、第１の圧力差振幅比較器を含む、第１の圧力センサ信号分析器であって、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅補償信号を発生させ、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅を達成する、第１の圧力センサ信号分析器と、
をさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目１７）
前記第１の圧力センサ信号分析器はさらに、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数と前記第１の圧力差振幅発振周波数を比較するように機能する、第１の圧力差振幅発振周波数比較器を含み、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生させ、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成する、項目１６に記載のデバイス。
（項目１８）
前記第１の流体流発生器と前記第１の軸方向イヤホン導管との間に流体結合され、前記第１の流体流の第１の流体流温度を調整するように動作する、流体流温度調整器をさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目１９）
前記第１の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の範囲内である、項目１８に記載のデバイス。
（項目２０）
前記第１の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の前記範囲内の第１の事前に選択された流体流温度を備える、項目１９に記載のデバイス。
（項目２１）
前記第１の事前に選択された流体流温度は、約１０℃〜約２０℃、約１５℃〜約２５℃、約２０℃〜約３０℃、約２５℃〜約３５℃、約３０℃〜約４０℃、約３５℃〜約４５℃、および約４０℃〜約５０℃から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目２１に記載のデバイス。
（項目２２）
第２のイヤホンの第１の端部と第２のイヤホンの第２の端部との間で連通する、第２の軸方向イヤホン導管を有する、第２のイヤホンであって、前記第２の軸方向イヤホン導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合され、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成される、第２の柔軟なイヤホン外部表面を有する、第２のイヤホンをさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目２３）
前記第１の流体流発生器は、前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能であって、前記第２の圧力差は、前記第１の圧力差振幅に実質的に対応する第２の圧力差振幅を有する、項目２２に記載のデバイス。
（項目２４）
前記第１の流体流発生器は、前記第１の圧力差振幅発振周波数に実質的に対応する第２の圧力差振幅発振周波数を有する、第２の圧力差振幅発振を発生可能である、項目２３に記載のデバイス。
（項目２５）
第２の流体流を発生可能な第２の流体流発生器と、
第２のイヤホンの第１の端部と第２のイヤホンの第２の端部との間で連通する、第２の軸方向イヤホン導管を有する、第２のイヤホンであって、前記第２の軸方向イヤホン導管は、前記第２の流体流発生器に流体結合され、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成される第２の柔軟なイヤホン外部表面を有する、第２のイヤホンと、
をさらに備える、項目７に記載のデバイス。
（項目２６）
前記第２の流体流発生器は、前記第２の流体流発生器と前記第２の軸方向イヤホン導管との間に前記第２の流体流を発生させ、前記第２の流体流は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第２の流体体積を有する、項目２５に記載のデバイス。
（項目２７）
前記第２の流体体積は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第２の事前に選択された流体体積を備える、項目２６に記載のデバイス。
（項目２８）
前記第２の事前に選択された流体体積は、０ミリリットル〜約２ミリリットル、約１ミリリットル〜約３ミリリットル、約２ミリリットル〜約４ミリリットル、約３ミリリットル〜約５ミリリットル、約４ミリリットル〜約６ミリリットル、約５ミリリットル〜約７ミリリットル、約６ミリリットル〜約８ミリリットル、約７ミリリットル〜約９ミリリットル、約８ミリリットル〜約１０ミリリットル、約９ミリリットル〜約１１ミリリットル、約１０ミリリットル〜約１２ミリリットル、約１１ミリリットル〜約１３ミリリットル、約１２ミリリットル〜約１４ミリリットル、約１３ミリリットル〜約１５ミリリットル、約１４ミリリットル〜約１６ミリリットル、約１５ミリリットル〜約１７ミリリットル、約１６ミリリットル〜約１８ミリリットル、約１７ミリリットル〜約１９ミリリットル、および約１８ミリリットル〜約２０ミリリットルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目２７に記載のデバイス。
（項目２９）
前記第２の流体流発生器は、前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能である、項目２５に記載のデバイス。
（項目３０）
前記第２の圧力差は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内の第２の圧力差振幅を有する、項目２９に記載のデバイス。
（項目３１）
前記第２の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内の第２の事前に選択された圧力差振幅を備える、項目３０に記載のデバイス。
（項目３２）
前記第２の事前に選択された圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５キロパスカル、約２．５キロパスカル〜約７．５キロパスカル、約５キロパスカル〜約１０キロパスカル、約７．５キロパスカル〜約１２．５キロパスカル、約１０キロパスカル〜約１５キロパスカル、約１２．５キロパスカル〜約１７．５キロパスカル、約１５キロパスカル〜約２０キロパスカル、約１７．５キロパスカル〜約２２．５キロパスカル、約２０キロパスカル〜約２５キロパスカル、約２２．５キロパスカル〜約２７．５キロパスカル、約２５キロパスカル〜約３０キロパスカル、約２７．５キロパスカル〜約３２．５キロパスカル、約３０キロパスカル〜約３５キロパスカル、約３２．５キロパスカル〜約３７．５キロパスカル、約３５キロパスカル〜約４０キロパスカル、約３７．５キロパスカル〜約４２．５キロパスカル、約４０キロパスカル〜約４５キロパスカル、約４２．５キロパスカル〜約４７．５キロパスカル、および約４５キロパスカル〜約５０キロパスカルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目３１に記載のデバイス。
（項目３３）
第２の圧力差振幅選択要素と、
前記第２の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅を達成する、第２の流体流発生器コントローラと、
をさらに備える、項目３０に記載のデバイス。
（項目３４）
前記第２の流体流発生器は、前記第２の軸方向イヤホン導管内において、第２の流体流の第１の方向と第２の流体流の第２の方向との間で前記第２の流体流を交互に駆動させる、第２の圧力差振幅発振を発生可能である、項目３３に記載のデバイス。
（項目３５）
前記第２の圧力差振幅発振は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第２の圧力差振幅発振周波数を有する、項目３４に記載のデバイス。
（項目３６）
前記第２の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を備える、項目３４に記載のデバイス。
（項目３７）
前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１ヘルツ、約０．５ヘルツ〜約１．５ヘルツ、約１ヘルツ〜約２ヘルツ、約１．５ヘルツ〜約２．５ヘルツ、約２ヘルツ〜約３ヘルツ、約２．５ヘルツ〜約３．５ヘルツ、約３ヘルツ〜約４ヘルツ、約３．５ヘルツ〜約４．５ヘルツ、約４ヘルツ〜約５ヘルツ、約４．５ヘルツ〜約５．５ヘルツ、約５ヘルツ〜約６ヘルツ、約５．５ヘルツ〜約６．５ヘルツ、約６ヘルツ〜約７ヘルツ、約６．５ヘルツ〜約７．５ヘルツ、約７ヘルツ〜約８ヘルツ、約７．５ヘルツ〜約８．５ヘルツ、約８ヘルツ〜約９ヘルツ、約８．５ヘルツ〜約９．５ヘルツ、および約９ヘルツ〜約１０ヘルツから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目３６に記載のデバイス。
（項目３８）
第２の圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに備え、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答して、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成する、項目３６に記載のデバイス。
（項目３９）
前記第２の軸方向イヤホン導管に流体結合され、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの第２の所定の圧力差振幅を有する第２の所定の圧力差を超える前記第２の圧力差を緩和させる、第２の圧力緩和弁をさらに備える、項目３１に記載のデバイス。
（項目４０）
前記第２の圧力差振幅の変化に基づいて変動する、第２の圧力センサ信号を発生させる、第２の圧力センサと、
前記第２の事前に選択された圧力差振幅と前記第２の圧力差振幅を比較するように機能する、第２の圧力差振幅比較器を含む、第２の圧力センサ信号分析器であって、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅補償信号を発生させ、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅補償信号に応答して、前記第２の流体流発生器を制御し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅を達成する、第２の圧力センサ信号分析器と、
をさらに備える、項目３０に記載のデバイス。
（項目４１）
前記第２の圧力センサ信号分析器は、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数と前記第２の圧力差振幅発振周波数を比較するように機能する、第２の圧力差振幅発振周波数比較器をさらに含み、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生させ、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答して、前記第２の流体流発生器を制御し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成する、項目４０に記載のデバイス。
（項目４２）
前記第１および第２の流体流発生器はそれぞれ、前記第１および第２の軸方向イヤホン導管に対応して流体結合される対応する第１および第２の対の流体流発生器を備え、前記第１および第２の対の流体流発生器はそれぞれ、対応して、前記対応する第１または第２の軸方向イヤホン導管から流出する、第１または第２の流体流を発生させる、１つの正圧流体流発生器と、対応して、前記対応する第１または第２の軸方向イヤホン導管に流入する、第１または第２の流体流を発生させる、１つの負圧流体流発生器とを含む、項目３１に記載のデバイス。
（項目４３）
前記第１の流体流の第１の流体流温度および前記第２の流体流の第２の流体流温度を調整するように動作する、前記第１の流体流および前記第２の流体流に流体結合される、流体流温度調整器をさらに備える、項目３０に記載のデバイス。
（項目４４）
０リットル／分〜約１０リットル／分の範囲内の第３の流体流率を有する、第３の流体流を発生可能である、第３の流体流発生器をさらに備え、前記流体流温度調整器は、前記第３の流体流の第３の流体流温度を調整するように動作する、前記第３の流体流発生器に流体結合され、前記第３の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の範囲内であって、前記第１および第２の軸方向イヤホン導管は、前記第３の流体流発生器に流体結合される、項目４３に記載のデバイス。
（項目４５）
前記第３の流体流温度は、約１０℃〜約２０℃、約１５℃〜約２５℃、約２０℃〜約３０℃、約２５℃〜約３５℃、約３０℃〜約４０℃、約３５℃〜約４５℃、および約４０℃〜約５０℃から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目４４に記載のデバイス。
（項目４６）
前記第３の流体流率は、約０リットル／分〜約２リットル／分、約１リットル／分〜約３リットル／分、約２リットル／分〜約４リットル／分、約３リットル／分〜約５リットル／分、約４リットル／分〜約６リットル／分、約５リットル／分〜約７リットル／分、約６リットル／分〜約８リットル／分、約７リットル／分〜約９リットル／分、および約８リットル／分〜約１０リットル／分から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目４４に記載のデバイス。
（項目４７）
前記第１の軸方向イヤホン導管への前記第３の流体流を中断するように動作可能である、第１の弁付き導管をさらに備える、項目４４に記載のデバイス。
（項目４８）
前記第２の軸方向イヤホン導管への前記第３の流体流を中断するように動作可能である、第２の弁付き導管をさらに備える、項目４７に記載のデバイス。
（項目４９）
第４の流体流を発生可能な第４の流体流発生器と、
前記第１の軸方向イヤホン導管を中心として配置される第１の同軸イヤホン導管および前記第２の軸方向イヤホン導管を中心として配置される第２の同軸イヤホン導管であって、前記第４の流体流発生器に流体結合される、第１および第２の同軸イヤホン導管と、
をさらに備え、
前記第１および第２の同軸イヤホン導管に対応して流体結合される、第１のエラストマースリーブおよび第２のエラストマースリーブであって、前記第１および第２の同軸イヤホン導管内の第４の流体流は、対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を発生させ、前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差は、対応して、前記第１および第２のエラストマースリーブを拡張させることが可能であって、対応して、前記第１および第２の外耳道に密閉可能に係合し、前記対応する第１および第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の障壁を提供するように構成される、前記第１および第２のイヤホン外部表面を提供する、第１のエラストマースリーブおよび第２のエラストマースリーブをさらに備える、項目４４に記載のデバイス。
（項目５０）
前記第１の同軸イヤホン導管への前記第４の流体流を中断するように動作可能である、第３の弁付き導管をさらに備える、項目４９に記載のデバイス。
（項目５１）
前記第２の同軸イヤホン導管への前記第４の流体流を中断するように動作可能である、第４の弁付き導管をさらに備える、項目５０に記載のデバイス。
（項目５２）
前記第４の流体流発生器の動作を制御し、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を発生させ、前記対応する第１および第２のエラストマースリーブを拡張し、前記対応する第１および第２の外耳道に密閉可能に係合し、前記対応する第１および第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の障壁を提供する、第４の流体流発生器コントローラをさらに備える、項目４９に記載のデバイス。
（項目５３）
前記第１の同軸イヤホン導管に流体結合され、前記第１の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１の同軸イヤホン導管圧力差の変化に基づいて変動する、第３の圧力センサ信号を発生させる、第３の圧力センサと、
前記第２の同軸イヤホン導管に流体結合され、前記第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第２の同軸イヤホン導管圧力差の変化に基づいて変動する、第４の圧力センサ信号を発生させる、第４の圧力センサと、
前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の安定した第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を識別するように機能する、同軸イヤホン導管圧力センサ信号分析器であって、前記安定した第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差の発生に応じて、シール信号を発生させる、同軸イヤホン導管圧力センサ信号分析器と、
をさらに備える、項目５２に記載のデバイス。
（項目５４）
前記シール信号に応答するエラストマースリーブシールインジケータをさらに備え、前記エラストマースリーブシールインジケータは、前記シール信号の受信に応じて、感覚的に知覚可能な印を発生させる、項目５３に記載のデバイス。
（項目５５）
前記第１および第２の同軸イヤホン導管に対応して流体結合され、対応して、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を緩和させる、第３および第４の圧力緩和弁をさらに備える、項目５２に記載のデバイス。
（項目５６）
流体圧力解放選択要素をさらに備え、前記第４の流体流発生器コントローラは、前記流体圧力解放選択要素の動作に応答して、前記第４の流体流発生器の動作に制限を設け、前記第３および第４の圧力緩和弁を動作させ、対応して、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を前記周囲圧力に向かって戻し、前記対応する第１および第２のエラストマースリーブを収縮させる、項目５５に記載のデバイス。
（項目５７）
メモリ要素と、
前記メモリ要素と通信するプロセッサであって、前記メモリ要素は、対応して、前記第１および第２の圧力差振幅選択要素および前記第１および第２の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答する、前記第１および第２の流体流発生器コントローラを提供するように実行可能なコンピュータコードを含有する、プロセッサと、
をさらに備える、項目４３に記載のデバイス。
（項目５８）
前記コンピュータコードはさらに、前記第１および第２の圧力差振幅比較器を提供するように実行可能である、項目５７に記載のデバイス。
（項目５９）
前記コンピュータコードはさらに、前記第１および第２の圧力差振幅発振周波数比較器を提供するように実行可能である、項目５８に記載のデバイス。
（項目６０）
前記コンピュータコードはさらに、前記流体流温度調整器を制御し、前記対応する第１または第２の流体流の前記第１の流体流温度または前記第２の流体流温度を上昇または低下させるように機能する、流体流温度調整器コントローラを提供するように実行可能である、項目５９に記載のデバイス。
（項目６１）
前記コンピュータコードはさらに、複数の治療プロファイルのうちの１つを投与するように実行可能である、項目６０に記載のデバイス。
（項目６２）
前記コンピュータコードはさらに、前記複数の治療プロファイルのうちのそれぞれ１つの投与を計時する、タイマを提供するように実行可能である、項目６１に記載のデバイス。
（項目６３）
前記コンピュータコードはさらに、ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記圧力差振幅の選択を可能にする、前記圧力差振幅選択要素を含む、グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６２に記載のデバイス。
（項目６４）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記圧力差振幅発振周波数の選択を可能にする、前記圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６３に記載のデバイス。
（項目６５）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記流体流温度の選択を可能にする、流体流温度選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６４に記載のデバイス。
（項目６６）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記複数の治療プロファイルのうちの１つの選択を可能にする、治療プロファイル選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６５に記載のデバイス。
（項目６７）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記複数の治療プロファイルのうちのそれぞれ１つを投与すべき時間周期の選択を可能にする、時間周期選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６６に記載のデバイス。
（項目６８）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、症状ランク値の打ち込みを可能にする、前記複数の治療プロファイルのうちの１つの投与に先立って、およびそれに続いて描写される、症状ランク付け要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目６７に記載のデバイス。
（項目６９）
前記コンピュータコードはさらに、前記外耳道圧調整デバイスから離れたコントローラデバイスとワイヤレス接続可能な送受信機と通信する、送受信機コントローラを提供するように実行可能である、項目６８に記載のデバイス。
（項目７０）
前記コントローラデバイスは、コントローラデバイスメモリ要素と通信するコントローラデバイスプロセッサを含み、前記コンピュータコードは、前記メモリ要素から前記コントローラデバイスメモリ要素にダウンロード可能である、項目６９に記載のデバイス。
（項目７１）
前記コンピュータコードは、コントローラデバイスディスプレイ表面上に、ユーザ作用によって、前記外耳道圧調整デバイスの動作を可能にする、前記グラフィカルユーザインターフェースを表示するように実行可能な前記コントローラデバイスメモリ要素内に含有される、項目７０に記載のデバイス。
（項目７２）
外耳道圧調整デバイスを生産する方法であって、
第１の流体流を発生可能である第１の流体流発生器を提供するステップと、
第１のイヤホンの第１の端部と第１のイヤホンの第２の端部との間で連通する第１の軸方向イヤホン導管を有する、第１のイヤホンを提供するステップであって、前記第１の軸方向イヤホン導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合可能であって、前記第１のイヤホンは、第１の外耳道圧と周囲圧力との間の第１の障壁として、第１の耳の第１の外耳道に密閉可能に係合するように構成される、第１の柔軟なイヤホン外部表面を有する、ステップと、
を含む、方法。
（項目７３）
前記第１の流体流発生器と前記第１の軸方向イヤホン導管との間に前記第１の流体流を発生可能な構成を有する、前記第１の流体流発生器を提供するステップをさらに含み、前記第１の流体流は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第１の流体体積を有する、項目７２に記載の方法。
（項目７４）
前記第１の流体体積は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの前記範囲内の第１の事前に選択された流体体積を備える、項目７３に記載の方法。
（項目７５）
前記第１の事前に選択された流体体積は、０ミリリットル〜約２ミリリットル、約１ミリリットル〜約３ミリリットル、約２ミリリットル〜約４ミリリットル、約３ミリリットル〜約５ミリリットル、約４ミリリットル〜約６ミリリットル、約５ミリリットル〜約７ミリリットル、約６ミリリットル〜約８ミリリットル、約７ミリリットル〜約９ミリリットル、約８ミリリットル〜約１０ミリリットル、約９ミリリットル〜約１１ミリリットル、約１０ミリリットル〜約１２ミリリットル、約１１ミリリットル〜約１３ミリリットル、約１２ミリリットル〜約１４ミリリットル、約１３ミリリットル〜約１５ミリリットル、約１４ミリリットル〜約１６ミリリットル、約１５ミリリットル〜約１７ミリリットル、約１６ミリリットル〜約１８ミリリットル、約１７ミリリットル〜約１９ミリリットル、および約１８ミリリットル〜約２０ミリリットルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目７４に記載の方法。
（項目７６）
前記第１の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第１の圧力差を発生可能な構成を有する、前記第１の流体流発生器を提供するステップをさらに含む、項目７２に記載の方法。
（項目７７）
前記第１の圧力差は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内の第１の圧力差振幅を有する、項目７６に記載の方法。
（項目７８）
前記第１の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内の第１の事前に選択された圧力差振幅を備える、項目７７に記載の方法。
（項目７９）
前記第１の事前に選択された圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５キロパスカル、約２．５キロパスカル〜約７．５キロパスカル、約５キロパスカル〜約１０キロパスカル、約７．５キロパスカル〜約１２．５キロパスカル、約１０キロパスカル〜約１５キロパスカル、約１２．５キロパスカル〜約１７．５キロパスカル、約１５キロパスカル〜約２０キロパスカル、約１７．５キロパスカル〜約２２．５キロパスカル、約２０キロパスカル〜約２５キロパスカル、約２２．５キロパスカル〜約２７．５キロパスカル、約２５キロパスカル〜約３０キロパスカル、約２７．５キロパスカル〜約３２．５キロパスカル、約３０キロパスカル〜約３５キロパスカル、約３２．５キロパスカル〜約３７．５キロパスカル、約３５キロパスカル〜約４０キロパスカル、約３７．５キロパスカル〜約４２．５キロパスカル、約４０キロパスカル〜約４５キロパスカル、約４２．５キロパスカル〜約４７．５キロパスカル、および約４５キロパスカル〜約５０キロパスカルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目７８に記載の方法。
（項目８０）
第１の圧力差振幅選択要素を提供するステップと、
前記第１の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅を達成可能な第１の流体流発生器コントローラを提供するステップと、
をさらに含む、項目７７に記載の方法。
（項目８１）
前記第１の軸方向イヤホン導管内において、第１の流体流の第１の方向と第１の流体流の第２の方向との間で前記第１の流体流を交互に駆動させる、第１の圧力差振幅発振を発生可能な構成を有する、前記第１の流体流発生器を提供するステップをさらに含む、項目７８に記載の方法。
（項目８２）
前記第１の圧力差振幅発振は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第１の圧力差振幅発振周波数を有する、項目８１に記載の方法。
（項目８３）
前記第１の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの前記範囲内の第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を備える、項目８２に記載の方法。
（項目８４）
前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１ヘルツ、約０．５ヘルツ〜約１．５ヘルツ、約１ヘルツ〜約２ヘルツ、約１．５ヘルツ〜約２．５ヘルツ、約２ヘルツ〜約３ヘルツ、約２．５ヘルツ〜約３．５ヘルツ、約３ヘルツ〜約４ヘルツ、約３．５ヘルツ〜約４．５ヘルツ、約４ヘルツ〜約５ヘルツ、約４．５ヘルツ〜約５．５ヘルツ、約５ヘルツ〜約６ヘルツ、約５．５ヘルツ〜約６．５ヘルツ、約６ヘルツ〜約７ヘルツ、約６．５ヘルツ〜約７．５ヘルツ、約７ヘルツ〜約８ヘルツ、約７．５ヘルツ〜約８．５ヘルツ、約８ヘルツ〜約９ヘルツ、約８．５ヘルツ〜約９．５ヘルツ、および約９ヘルツ〜約１０ヘルツから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目８３に記載の方法。
（項目８５）
第１の圧力差振幅発振周波数選択要素を提供するステップをさらに含み、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答して、前記第１の流体流発生器の動作を調整し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成可能である、項目８３に記載の方法。
（項目８６）
前記第１の軸方向イヤホン導管に流体結合可能な第１の圧力緩和弁を提供するステップをさらに含み、前記第１の圧力緩和弁は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの第１の所定の圧力差振幅を有する第１の所定の圧力差を超える前記第１の圧力差を緩和可能な構成を有する、項目７８に記載の方法。
（項目８７）
前記第１の圧力差振幅の変化に基づいて変動する、第１の圧力センサ信号を発生可能な構成を有する、第１の圧力センサを提供するステップと、
前記第１の事前に選択された圧力差振幅と前記第１の圧力差振幅を比較するように機能する、第１の圧力差振幅比較器を含む、第１の圧力センサ信号分析器を提供するステップであって、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅補償信号を発生可能な構成を有し、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅を達成可能である、ステップと、
をさらに含む、項目７８に記載の方法。
（項目８８）
前記第１の圧力センサ信号分析器は、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数と前記第１の圧力差振幅発振周波数を比較するように機能する、第１の圧力差振幅発振周波数比較器をさらに含み、前記第１の圧力センサ信号分析器は、第１の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生可能な構成を有し、前記第１の流体流発生器コントローラは、前記第１の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答して、前記第１の流体流発生器を制御し、前記第１の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成可能である、項目８７に記載の方法。
（項目８９）
前記第１の流体流発生器と前記第１の軸方向イヤホン導管との間に流体結合可能である、流体流温度調整器を提供するステップをさらに含み、前記流体流温度調整器は、前記第１の流体流の第１の流体流温度を調整するように動作可能な構成を有する、項目７８に記載の方法。
（項目９０）
前記第１の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の範囲内である、項目８９に記載の方法。
（項目９１）
前記第１の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の前記範囲内の第１の事前に選択された流体流温度を備える、項目９０に記載の方法。
（項目９２）
前記第１の事前に選択された流体流温度は、約１０℃〜約２０℃、約１５℃〜約２５℃、約２０℃〜約３０℃、約２５℃〜約３５℃、約３０℃〜約４０℃、約３５℃〜約４５℃、および約４０℃〜約５０℃から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目９２に記載の方法。
（項目９３）
第２のイヤホンの第１の端部と第２のイヤホンの第２の端部との間で連通する、第２の軸方向イヤホン導管を有する、第２のイヤホンを提供するステップをさらに含み、前記第２の軸方向イヤホン導管は、前記第１の流体流発生器に流体結合可能であって、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成される第２の柔軟なイヤホン外部表面を有する、項目７８に記載の方法。
（項目９４）
前記第１の流体流発生器は、前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能である構成を有し、前記第２の圧力差は、前記第１の圧力差振幅に実質的に対応する第２の圧力差振幅を有する、項目９３に記載の方法。
（項目９５）
前記第１の流体流発生器は、前記第１の圧力差振幅発振周波数に実質的に対応する第２の圧力差振幅発振周波数を有する、第２の圧力差振幅発振を発生可能な構成を有する、項目９４に記載の方法。
（項目９６）
第２の流体流を発生可能な第２の流体流発生器を提供するステップと、
第２のイヤホンの第１の端部と第２のイヤホンの第２の端部との間で連通する、第２の軸方向イヤホン導管を有する、第２のイヤホンを提供するステップであって、前記第２の軸方向イヤホン導管は、前記第２の流体流発生器に流体結合可能であって、前記第２のイヤホンは、第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の障壁として、第２の耳の第２の外耳道に密閉可能に係合するように構成される第２の柔軟なイヤホン外部表面を有する、ステップと、
をさらに含む、項目７８に記載の方法。
（項目９７）
前記第２の流体流発生器と前記第２の軸方向イヤホン導管との間に前記第２の流体流を発生可能な構成を有する、前記第２の流体流発生器を提供するステップをさらに含み、前記第２の流体流は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第２の流体体積を有する、項目９６に記載の方法。
（項目９８）
前記第２の流体体積は、０ミリリットル〜約２０ミリリットルの範囲内の第２の事前に選択された流体体積を備える、項目９７に記載の方法。
（項目９９）
前記第２の事前に選択された流体体積は、０ミリリットル〜約２ミリリットル、約１ミリリットル〜約３ミリリットル、約２ミリリットル〜約４ミリリットル、約３ミリリットル〜約５ミリリットル、約４ミリリットル〜約６ミリリットル、約５ミリリットル〜約７ミリリットル、約６ミリリットル〜約８ミリリットル、約７ミリリットル〜約９ミリリットル、約８ミリリットル〜約１０ミリリットル、約９ミリリットル〜約１１ミリリットル、約１０ミリリットル〜約１２ミリリットル、約１１ミリリットル〜約１３ミリリットル、約１２ミリリットル〜約１４ミリリットル、約１３ミリリットル〜約１５ミリリットル、約１４ミリリットル〜約１６ミリリットル、約１５ミリリットル〜約１７ミリリットル、約１６ミリリットル〜約１８ミリリットル、約１７ミリリットル〜約１９ミリリットル、および約１８ミリリットル〜約２０ミリリットルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目９８に記載の方法。
（項目１００）
前記第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の第２の圧力差を発生可能である構成を有する、前記第２の流体流発生器を提供するステップをさらに含む、項目９６に記載の方法。
（項目１０１）
前記第２の圧力差は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの範囲内の第２の圧力差振幅を有する、項目１００に記載の方法。
（項目１０２）
前記第２の圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの前記範囲内の第２の事前に選択された圧力差振幅を備える、項目１０１に記載の方法。
（項目１０３）
前記第２の事前に選択された圧力差振幅は、０キロパスカル〜約５キロパスカル、約２．５キロパスカル〜約７．５キロパスカル、約５キロパスカル〜約１０キロパスカル、約７．５キロパスカル〜約１２．５キロパスカル、約１０キロパスカル〜約１５キロパスカル、約１２．５キロパスカル〜約１７．５キロパスカル、約１５キロパスカル〜約２０キロパスカル、約１７．５キロパスカル〜約２２．５キロパスカル、約２０キロパスカル〜約２５キロパスカル、約２２．５キロパスカル〜約２７．５キロパスカル、約２５キロパスカル〜約３０キロパスカル、約２７．５キロパスカル〜約３２．５キロパスカル、約３０キロパスカル〜約３５キロパスカル、約３２．５キロパスカル〜約３７．５キロパスカル、約３５キロパスカル〜約４０キロパスカル、約３７．５キロパスカル〜約４２．５キロパスカル、約４０キロパスカル〜約４５キロパスカル、約４２．５キロパスカル〜約４７．５キロパスカル、および約４５キロパスカル〜約５０キロパスカルから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目１０２に記載の方法。
（項目１０４）
第２の圧力差振幅選択要素を提供するステップと、
前記第２の圧力差振幅選択要素の動作に応答して、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅を達成可能な第２の流体流発生器コントローラを提供するステップと、
をさらに含む、項目１０２に記載の方法。
（項目１０５）
前記第２の軸方向イヤホン導管内において、第２の流体流の第１の方向と第２の流体流の第２の方向との間で前記第２の流体流を交互に駆動させる、第２の圧力差振幅発振を発生可能な構成を有する、前記第２の流体流発生器を提供するステップをさらに含む、項目１０４に記載の方法。
（項目１０６）
前記第２の圧力差振幅発振は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第２の圧力差振幅発振周波数を有する、項目１０５に記載の方法。
（項目１０７）
前記第２の圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１０ヘルツの範囲内の第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を備える、項目１０５に記載の方法。
（項目１０８）
前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数は、０ヘルツ〜約１ヘルツ、約０．５ヘルツ〜約１．５ヘルツ、約１ヘルツ〜約２ヘルツ、約１．５ヘルツ〜約２．５ヘルツ、約２ヘルツ〜約３ヘルツ、約２．５ヘルツ〜約３．５ヘルツ、約３ヘルツ〜約４ヘルツ、約３．５ヘルツ〜約４．５ヘルツ、約４ヘルツ〜約５ヘルツ、約４．５ヘルツ〜約５．５ヘルツ、約５ヘルツ〜約６ヘルツ、約５．５ヘルツ〜約６．５ヘルツ、約６ヘルツ〜約７ヘルツ、約６．５ヘルツ〜約７．５ヘルツ、約７ヘルツ〜約８ヘルツ、約７．５ヘルツ〜約８．５ヘルツ、約８ヘルツ〜約９ヘルツ、約８．５ヘルツ〜約９．５ヘルツ、および約９ヘルツ〜約１０ヘルツから成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目１０７に記載の方法。
（項目１０９）
第２の圧力差振幅発振周波数選択要素を提供するステップをさらに含み、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答して、前記第２の流体流発生器の動作を調整し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成可能である、項目１０７に記載の方法。
（項目１１０）
前記第２の軸方向イヤホン導管に流体結合可能な第２の圧力緩和弁を提供するステップをさらに含み、前記第２の圧力緩和弁は、０キロパスカル〜約５０キロパスカルの第２の所定の圧力差振幅を有する第２の所定の圧力差を超える前記第２の圧力差を緩和可能な構成を有する、項目１０２に記載の方法。
（項目１１１）
前記第２の圧力差振幅の変化に基づいて変動する、第２の圧力センサ信号を発生可能な構成を有する、第２の圧力センサを提供するステップと、
前記第２の事前に選択された圧力差振幅と前記第２の圧力差振幅を比較するように機能する、第２の圧力差振幅比較器を含む、第２の圧力センサ信号分析器を提供するステップであって、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅補償信号を発生可能な構成を有し、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差補償信号に応答して、前記第２の流体流発生器を制御し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅を達成可能である、ステップと、
をさらに含む、項目１０１に記載の方法。
（項目１１２）
前記第２の圧力センサ信号分析器は、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数と前記第２の圧力差振幅発振周波数を比較するように機能する、第２の圧力差振幅発振周波数比較器をさらに含み、前記第２の圧力センサ信号分析器は、第２の圧力差振幅発振周波数補償信号を発生可能な構成を有し、前記第２の流体流発生器コントローラは、前記第２の圧力差振幅発振周波数補償信号に応答し、前記第２の流体流発生器を制御し、前記第２の事前に選択された圧力差振幅発振周波数を達成可能である、項目１１１に記載の方法。
（項目１１３）
前記第１および第２の流体流発生器はそれぞれ、対応して、前記第１および第２の軸方向イヤホン導管に流体結合可能である、対応する第１および第２の対の流体流発生器を備え、前記第１および第２の対の流体流発生器はそれぞれ、対応して、前記対応する第１または第２の軸方向イヤホン導管から流出する、第１または第２の流体流を発生可能な構成を有する、１つの正圧流体流発生器と、対応して、前記対応する第１または第２の軸方向イヤホン導管に流入する、第１または第２の流体流を発生可能な構成を有する、１つの負圧流体流発生器とを含む、項目１０２に記載の方法。
（項目１１４）
前記第１の流体流および前記第２の流体流に流体結合可能な流体流温度調整器を提供するステップをさらに含み、前記流体流温度調整器は、前記第１の流体流の第１の流体流温度および前記第２の流体流の第２の流体流温度を調整するように動作可能な構成を有する、項目１０１に記載の方法。
（項目１１５）
０リットル／分〜約１０リットル／分の範囲内の第３の流体流率を有する、第３の流体流を発生可能である構成を有する、第３の流体流発生器を提供するステップをさらに含み、前記流体流温度調整器は、前記第３の流体流発生器に流体結合可能であって、前記流体流温度調整器は、前記第３の流体流の第３の流体流温度を調整するように動作可能な構成を有し、前記第３の流体流温度は、約１０℃〜約５０℃の範囲内であって、前記第１および第２の軸方向イヤホン導管は、前記第３の流体流発生器に流体結合可能である、項目１１４に記載の方法。
（項目１１６）
前記第３の流体流温度は、約１０℃〜約２０℃、約１５℃〜約２５℃、約２０℃〜約３０℃、約２５℃〜約３５℃、約３０℃〜約４０℃、約３５℃〜約４５℃、および約４０℃〜約５０℃から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目１１５に記載の方法。
（項目１１７）
前記第３の流体流率は、約０リットル／分〜約２リットル／分、約１リットル／分〜約３リットル／分、約２リットル／分〜約４リットル／分、約３リットル／分〜約５リットル／分、約４リットル／分〜約６リットル／分、約５リットル／分〜約７リットル／分、約６リットル／分〜約８リットル／分、約７リットル／分〜約９リットル／分、および約８リットル／分〜約１０リットル／分から成る群のうちの１つまたはそれを上回るものから選択される、項目１１５に記載の方法。
（項目１１８）
前記第１の軸方向イヤホン導管への前記第３の流体流を中断するように動作可能な構成を有する、第１の弁付き導管を提供するステップをさらに含む、項目１１５に記載の方法。
（項目１１９）
前記第２の軸方向イヤホン導管への前記第３の流体流を中断するように動作可能な構成を有する、第２の弁付き導管を提供するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２０）
第４の流体流を発生可能な第４の流体流発生器を提供するステップと、
第１の同軸イヤホン導管を前記第１の軸方向イヤホン導管を中心として配置し、かつ第２の同軸イヤホン導管を前記第２の軸方向イヤホン導管を中心として配置するステップであって、前記第１および第２の同軸イヤホン導管は、前記第４の流体流発生器に流体結合可能な構成を有する、ステップと、
対応して、前記第１および第２の同軸イヤホン導管に流体結合可能な第１のエラストマースリーブおよび第２のエラストマースリーブを提供するステップであって、前記第１および第２の同軸イヤホン導管内の第４の流体流は、対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を発生可能であって、前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差は、対応して、前記第１および第２のエラストマースリーブを拡張可能であって、対応して、前記第１および第２の外耳道に密閉可能に係合可能であって、前記対応する第１および第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の障壁を提供する構成を有する、前記第１および第２のイヤホン外部表面を提供する、ステップと、
をさらに含む、項目１１５に記載の方法。
（項目１２１）
前記第１の同軸イヤホン導管への前記第４の流体流を中断するように動作可能な構成を有する、第３の弁付き導管を提供するステップをさらに含む、項目１２０に記載の方法。
（項目１２２）
前記第２の同軸イヤホン導管への前記第４の流体流を中断するように動作可能な構成を有する、第４の弁付き導管を提供するステップをさらに含む、項目１２１に記載の方法。
（項目１２３）
前記第４の流体流発生器を制御し、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を発生させ、前記対応する第１および第２のエラストマースリーブを拡張し、前記対応する第１および第２の外耳道に密閉可能に係合し、前記対応する第１および第２の外耳道圧と前記周囲圧力との間の対応する第１および第２の障壁を提供するように動作可能な構成を有する、第４の流体流発生器コントローラを提供するステップをさらに含む、項目１２０に記載の方法。
（項目１２４）
前記第１の同軸イヤホン導管に流体結合可能な第３の圧力センサを提供するステップであって、前記第３の圧力センサは、前記第１の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１の同軸イヤホン導管圧力差の変化に基づいて変動する、第３の圧力センサ信号を発生可能な構成を有する、ステップと、
前記第２の同軸イヤホン導管に流体結合可能な第４の圧力センサを提供するステップであって、前記第４の圧力は、前記第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第２の同軸イヤホン導管圧力差の変化に基づいて変動する、第４の圧力センサ信号を発生可能な構成を有する、ステップと、
前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の安定した第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を識別するように機能可能な構成を有する、同軸イヤホン導管圧力センサ信号分析器を提供するステップであって、前記同軸イヤホン導管圧力センサ信号分析器は、前記安定した第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差の発生に応じて、シール信号を発生可能な構成を有する、ステップと、
をさらに含む、項目１２３に記載の方法。
（項目１２５）
前記シール信号に応答可能なエラストマースリーブシールインジケータを提供するステップをさらに含み、前記エラストマースリーブシールインジケータは、前記シール信号の受信に応じて、感覚的に知覚可能な印を発生可能な構成を有する、項目１２４に記載の方法。
（項目１２６）
対応して、前記第１および第２の同軸イヤホン導管に流体結合可能な第３および第４の圧力緩和弁を提供するステップをさらに含み、前記第３および第４の圧力緩和弁は、対応して、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を緩和可能な構成を有する、項目１２３に記載の方法。
（項目１２７）
流体圧力解放選択要素を提供するステップをさらに含み、前記第４の流体流発生器コントローラは、前記流体圧力解放選択要素の動作に応答して、前記第４の流体流発生器の動作に制限を設け、前記第３および第４の圧力緩和弁を動作させ、対応して、前記対応する第１および第２の同軸イヤホン導管圧力と前記周囲圧力との間の前記第１および第２の同軸イヤホン導管圧力差を前記周囲圧力に向かって戻し、前記対応する第１および第２のエラストマースリーブを収縮可能である、項目１２６に記載の方法。
（項目１２８）
メモリ要素と、
前記メモリ要素と通信するプロセッサであって、前記メモリ要素は、対応して、前記第１および第２の圧力差振幅選択要素および前記第１および第２の圧力差振幅発振周波数選択要素の動作に応答する、前記第１および第２の流体流発生器コントローラを提供するように実行可能なコンピュータコードを含有する、プロセッサと、
をさらに含む、項目１１４に記載の方法。
（項目１２９）
前記コンピュータコードはさらに、前記第１および第２の圧力差振幅比較器を提供するように実行可能である、項目１２８に記載の方法。
（項目１３０）
前記コンピュータコードはさらに、前記第１および第２の圧力差振幅発振周波数比較器を提供するように実行可能である、項目１２９に記載の方法。
（項目１３１）
前記コンピュータコードはさらに、前記流体流温度調整器を制御し、前記対応する第１または第２の流体流の前記第１の流体流温度または前記第２の流体流温度を上昇または低下させるように機能する、流体流温度調整器コントローラを提供するように実行可能である、項目１３０に記載の方法。
（項目１３２）
前記コンピュータコードはさらに、複数の治療プロファイルのうちの１つを投与するように実行可能である、項目１３１に記載の方法。
（項目１３３）
前記コンピュータコードはさらに、前記複数の治療プロファイルのうちのそれぞれ１つの投与を計時する、タイマを提供するように実行可能である、項目１３２に記載の方法。
（項目１３４）
前記コンピュータコードはさらに、ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記圧力差振幅の選択を可能にする、前記圧力差振幅選択要素を含む、グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３３に記載の方法。
（項目１３５）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記圧力差振幅発振周波数の選択を可能にする、前記圧力差振幅発振周波数選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３４に記載の方法。
（項目１３６）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記流体流温度の選択を可能にする、流体流温度選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３５に記載の方法。
（項目１３７）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記複数の治療プロファイルのうちの１つの選択を可能にする、治療プロファイル選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３６に記載の方法。
（項目１３８）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、前記複数の治療プロファイルのうちのそれぞれ１つを投与すべき時間周期の選択を可能にする、時間周期選択要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３７に記載の方法。
（項目１３９）
前記コンピュータコードはさらに、前記ディスプレイ表面上に、ユーザ相互作用によって、症状ランク値の打ち込みを可能にする、前記複数の治療プロファイルのうちの１つの投与に先立って、およびそれに続いて描写される、症状ランク付け要素をさらに含む、前記グラフィカルユーザインターフェースを描写するように実行可能である、項目１３８に記載の方法。
（項目１４０）
前記コンピュータコードはさらに、前記外耳道圧調整デバイスから離れたコントローラデバイスとワイヤレス接続可能な送受信機と通信する、送受信機コントローラを提供するように実行可能である、項目１３９に記載の方法。
（項目１４１）
前記コントローラデバイスは、コントローラデバイスメモリ要素と通信するコントローラデバイスプロセッサを含み、前記コンピュータコードは、前記メモリ要素から前記コントローラデバイスメモリ要素にダウンロード可能である、項目１４０に記載の方法。
（項目１４２）
前記コンピュータコードは、コントローラデバイスディスプレイ表面上に、ユーザ作用によって、前記外耳道圧調整デバイスの動作を可能にする、前記グラフィカルユーザインターフェースを表示するように実行可能な前記コントローラデバイスメモリ要素内に含有される、項目１４１に記載の方法。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
【図１】図１は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態を使用する方法の例証である。
【図２】図２は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態を使用する方法の例証である。
【図３】図３は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態を使用する方法の例証である。
【図４】図４は、外耳道と密閉可能に係合される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の例証である。
【図５Ａ】図５Ａは、第１の外耳道と密閉可能に係合される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の例証である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、第２の外耳道と密閉可能に係合される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の例証である。
【図６】図６は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の斜視図である。
【図７】図７は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の斜視図である。
【図８】図８は、外耳道圧と周囲圧力との間の圧力差を達成するように動作可能である、図７に示される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の概略ブロック図である。
【図９Ａ】図９Ａは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第１の内部平面図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、図９Ａに示される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第２の内部平面図である。
【図１０】図１０は、図９Ｂに示される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の拡大斜視内部図である。
【図１１】図１１は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の斜視図である。
【図１２】図１２は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第１の側面図である。
【図１３】図１３は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第２の側面図である。
【図１４】図１４は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の上面図である。
【図１５】図１５は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の底面図である。
【図１６】図１６は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第１の端面図である。
【図１７】図１７は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第２の端面図である。
【図１８】図１８は、外耳道圧調整デバイスの特定のイヤホンの図１３に示される横断面図１８−１８である。
【図１９】図１９は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の斜視図である。
【図２０】図２０は、図１８に示される外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の分解図である。
【図２１】図２１は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第１の側面図である。
【図２２】図２２は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第２の側面図である。
【図２３】図２３は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の上面図である。
【図２４】図２４は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の底面図である。
【図２５】図２５は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第１の端面図である。
【図２６】図２６は、外耳道圧調整デバイスのイヤホンの特定の実施形態の第２の端面図である。
【図２７】図２７は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の斜視図である。
【図２８】図２８は、外耳道圧と周囲圧力との間の圧力差を達成するように動作可能である、図２７に示される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の概略ブロック図である。
【図２９Ａ】図２９Ａは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第１の内部平面図である。
【図２９Ｂ】図２９Ｂは、図２９Ａに示される外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第２の内部平面図である。
【図３０】図３０は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の上面図である。
【図３１】図３１は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の底面図である。
【図３２】図３２は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第１の側面図である。
【図３３】図３３は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第２の側面図である。
【図３４】図３４は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第１の端面図である。
【図３５】図３５は、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態の第２の端面図である。
【図３６Ａ】図３６Ａは、コンピュータデバイスのディスプレイ表面上に描写されるグラフィカルユーザインターフェースの特定の実施形態と、グラフィカルユーザインターフェースを使用して、外耳道圧調整デバイスの実施形態の動作を制御する方法の例証である。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは、コンピュータデバイスのディスプレイ表面上に描写されるグラフィカルユーザインターフェースの特定の実施形態と、グラフィカルユーザインターフェースを使用して、外耳道圧調整デバイスの実施形態の動作を制御する方法の例証である。
【図３７Ａ】図３７Ａは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｂ】図３７Ｂは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｃ】図３７Ｃは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｄ】図３７Ｄは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｅ】図３７Ｅは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｆ】図３７Ｆは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３７Ｇ】図３７Ｇは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、正圧調整プロファイルである。
【図３８Ａ】図３８Ａは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｂ】図３８Ｂは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｃ】図３８Ｃは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｄ】図３８Ｄは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｅ】図３８Ｅは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｆ】図３８Ｆは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３８Ｇ】図３８Ｇは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、負圧調整プロファイルである。
【図３９Ａ】図３９Ａは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、圧力調整プロファイルである。
【図３９Ｂ】図３９Ｂは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、圧力調整プロファイルである。
【図３９Ｃ】図３９Ｃは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、圧力調整プロファイルである。
【図３９Ｄ】図３９Ｄは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、圧力調整プロファイルである。
【図３９Ｅ】図３９Ｅは、外耳道圧調整デバイスの特定の実施形態によって発生され得る、圧力調整プロファイルである。
【図４０】図４０は、図２８に示される本発明の特定の実施形態のための弁位置スケジュールである。