【誤訳訂正書】
【提出日】平成29年1月12日(2017.1.12)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】機械車台用ローラ
【技術分野】
【０００１】
本開示は可動機械に係り、特に可動機械用の無限軌道車台に係る。
【背景技術】
【０００２】
可動機械は、多くの場合、機械の走行に伴って地面に沿って移動する無限軌道車台を有する。例えば、トラクターや掘削機等の土工機械の多くは、このような車台を有することもある。既知の車台設計によると、多くの部品が複雑な幾何学設計を有しており、製造コストが非常に高くなる。図１Ａ〜図１Ｃは、特定の車台構成要素及びそれらの複雑な設計の例を示している。
【０００３】
図１Ａは、車台のエンドレストラックの可撓性骨格として機能する従来のリンクアセンブリ４００の一部を示している。リンクアセンブリ４００は、横方向に離間して枢動接合部４０３で互いに連結されて対をなす、複数のリンク４０１を備える。各リンク４０１は、側面４０２を有する。さらに、各リンク４０１は、作動中に車台のローラ（図示せず）が載せられるローラレール４０５を備える。リンク４０１のローラレール４０５は、ともに、リンクアセンブリ４００の２つのローラレール４０７を形成する。
【０００４】
図１Ａに示すとおり、リンク４０１は複雑な形状を有している。リンク４０１の側面４０２は、曲線と凹凸とを含む複雑な輪郭を有している。さらに、各リンクのローラレール４０５は、中間に幅広部分を有し、端部に横方向にオフセットされる幅狭部分を有する。各枢動接合部４０３において、連結された２つのリンク４０１のローラレール４０５における横方向にオフセットされる幅狭部分は、互いに隣り合って据え付けられ、ともに、各リンク４０１のローラレール４０５の中央部の幅と略同一の幅の軸受面を提供する。これにより、リンクアセンブリ４００の各ローラレール４０７全体に略一定の幅を与える。またこれにより、各ローラレール４０７が確実に略連続的な直線状の外側案内面４１２を成すようにし、ここにローラの外側案内フランジが略連続的に係合した状態で維持できるようにする。
【０００５】
リンク４０１は、ローラレール４０５の反対側において、トラックシュー（図示せず）をリンクに取り付けるための機構を備える。各リンクは、その側面４０２に窓部４０６を備える。各リンク４０１は、各窓部４０６の下方に、ボルトを受容する孔部４０９と、ボルトを固定するためのナットを受容するナット着座部４０８とを有する。トラックシューを各リンク４０１に固定するため、トラックシューが孔部４０９下方のリンクの側面に接触して載置されてもよく、ボルトがトラックシューの孔部及び孔部４０９に挿入されてもよく、ナットがナット着座部４０８に接触してボルトに固定されてもよい。
【０００６】
図１Ｂ及び図１Ｃは、従来の車台用遊動輪４１４を示している。リンク４０１と同様に、遊動輪４１４は複雑な設計を有する。図１Ｂは遊動輪４１４の斜視図であり、図１Ｃは遊動輪４１４の回転軸を通る断面図である。遊動輪４１４は、ハブ４１６と本体部４１８とを備える。ハブ４１６は、中間で互いに溶接された２片からなる。本体部４１８は、その内部に空洞４２０を有する中空である。本体部４１８は、側面プレート４２２とリム４２４とを備える。側面プレート４２２は、ハブ４１６に溶接された載頭円錐形の円盤である。側面プレート４２２は、ハブ４１６から径方向外側に延出するにつれて互いから離間するように延設される。リム４２４は、ウェブ４２２の径方向外側部分の周囲に延設される輪形状物であってもよい。リム４２４は、ウェブ４２２の径方向外側部分に溶接されてもよい。リム４２４は、一対の溝状肩部４２８を両側に持つ中央フランジ４２６を備えてもよい。溝状肩部４２８は、中央フランジ４２６の外面の径方向内側に配されてもよい。作動中、中央フランジ４２６はリンク４０１の間に据えられてもよく、溝状肩部４２８はリンクアセンブリ４００のローラレール４０７上に載せられてもよい。
【０００７】
図１Ａ〜図１Ｃに示すような幾何学的に複雑な設計により、いくつかの適用例において特に重要となる効果をもたらすようにしてもよい。しかしながら、このように込み入った設計はまた、特定の難点を有することもある。例えば、図１Ａ〜図１Ｃに示すような構成要素を製造するのは高価で望ましくないこともある。オフセットされるローラレール４０５やその他の複雑な幾何学的特徴部を備えたリンク４０１を製造するには、鍛造や鋳造等の高価なプロセスを含むこともある。遊動輪４１４のウェブ４２２やリム４２４の複雑な形状を製造するにも、鍛造やその他の形成プロセス等の高価なプロセスを含む。これらの高価な製造プロセスはすべて、車台のコスト増を招き、望ましくない。開示の実施形態は、このような問題を解決するのに役立てられてもよい。
【発明の概要】
【０００８】
本開示の一実施形態は、機械車台用のローラに係る。前記ローラは、母材の単一片から構築されるローラ本体部を備えてもよい。前記ローラ本体部は、前記ローラ本体部の第１端部と前記ローラ本体部の第２端部との間に配される第１ローラ転動面を備えてもよい。さらに、前記ローラ本体部は、前記ローラ本体部の前記第１端部と前記第２端部との間に配された第２ローラ転動面を備えてもよい。
【０００９】
本開示の他の実施形態は、機械車台用のローラに係る。前記ローラは、第１外側案内フランジと、第２外側案内フランジとを備えてもよい。前記ローラはまた、前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第１ローラ転動面を備えてもよい。さらに前記ローラは、前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第２ローラ転動面を備えてもよい。前記ローラはまた、前記第１ローラ転動面と前記第２ローラ転動面との間に配された単一の中央案内フランジを備えてもよい。
【００１０】
本開示のさらに他の実施形態は、機械車台用のローラに係る。前記ローラは、母材の単一片から構築されるローラ本体部を備えてもよい。前記ローラ本体部は、第１外側案内フランジと、第２外側案内フランジと、前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第１ローラ転動面と、前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第２ローラ転動面と、前記第１ローラ転動面と前記第２ローラ転動面との間に配された単一の中央案内フランジとを備えてもよい。前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面の幅の少なくとも約１０％の高さを有してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】従来のトラックリンクアセンブリの斜視図である。
【図１Ｂ】従来の遊動輪の斜視図である。
【図１Ｃ】従来の遊動輪の断面図である。
【図２】本開示に係る車台を備えた機械の側面図である。
【図３Ａ】本開示に係る車台システムの側面図である。
【図３Ｂ】図３Ａに示した車台システムの斜視図である。
【図４Ａ】本開示に係るトラックリンクアセンブリの一部を示す斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａに示したトラックリンクアセンブリの横方向断面図である。
【図４Ｃ】図４Ｂの一部を示す拡大図である。
【図４Ｄ】本開示に係る１つのトラックリンクを一方側から見た斜視図である。
【図４Ｅ】図４Ｄのトラックリンクを他の側から見た斜視図である。
【図４Ｆ】図４Ｄに示した一方側から見た図４Ｄのトラックリンクの側面図である。
【図４Ｇ】図４Ｅに示した他の側から見た図４Ｄのトラックリンクの側面図である。
【図４Ｈ】図４Ｄのトラックリンクの長手方向断面図である。
【図４Ｉ】１つの取付穴を通る、図４Ｄのトラックリンクの横方向断面図である。
【図４Ｊ】他の取付穴を通る、図４Ｄのトラックリンクの横方向断面図である。
【図４Ｋ】本開示に係る他のトラックリンクを一方側から見た斜視図である。
【図４Ｌ】図４Ｋのトラックリンクを他の側から見た斜視図である。
【図４Ｍ】図４Ｋに示した一方側から見た図４Ｋのトラックリンクの側面図である。
【図４Ｎ】図４Ｌに示した他の側から見た図４Ｋのトラックリンクの側面図である。
【図４Ｏ】図４Ｋのトラックリンクの長手方向断面図である。
【図４Ｐ】１つの取付穴を通る、図４Ｋのトラックリンクの横方向断面図である。
【図４Ｑ】他の取付穴を通る、図４Ｋのトラックリンクの横方向断面図である。
【図５Ａ】本開示に係る１つのトラックシューを一方側から見た斜視図である。
【図５Ｂ】図５Ａのトラックシューを他の側から見た斜視図である。
【図５Ｃ】本開示に係る他のトラックシューを一方側から見た斜視図である。
【図５Ｄ】図５Ｃのトラックシューを他の側から見た斜視図である。
【図６Ａ】トラックシューを取り付けた本開示に係るトラックリンクアセンブリの一部を一方側から見た斜視図である。
【図６Ｂ】トラックシューを取り付けた本開示に係るトラックリンクアセンブリの一部を他の側から見た斜視図である。
【図６Ｃ】図６Ａに示したアセンブリの内側トラックリンクを通る長手方向断面図である。
【図６Ｄ】図６Ａに示したアセンブリの外側トラックリンクを通る長手方向断面図である。
【図７Ａ】本開示に係る１つのトラックローラの斜視図である。
【図７Ｂ】本開示に係る他のトラックローラの斜視図である。
【図７Ｃ】図７Ａのトラックローラの回転軸を通る断面図である。
【図７Ｄ】図７Ｂのトラックローラの回転軸を通る断面図である。
【図８Ａ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合したトラックローラの第１斜視図である。
【図８Ｂ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合したトラックローラの第２斜視図である。
【図８Ｃ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合したトラックローラの端面図である。
【図８Ｄ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合したトラックローラの側面図である。
【図９Ａ】本開示に係る遊動輪の一実施形態の側面図である。
【図９Ｂ】図９Ａの遊動輪の斜視図である。
【図９Ｃ】図９Ａの遊動輪の回転軸を通る断面図である。
【図１０Ａ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合した図９Ａの遊動輪の斜視図である。
【図１０Ｂ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合した図９Ａの遊動輪の断面図である。
【図１０Ｃ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合した図９Ａの遊動輪の切断斜視図である。
【図１１Ａ】本開示に係る遊動輪の他の実施形態の斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａの遊動輪の側面図である。
【図１１Ｃ】図１１Ａの遊動輪の端面図である。
【図１１Ｄ】図１１Ａの遊動輪の回転軸を通る断面図である。
【図１１Ｅ】本開示に係るトラックリンクアセンブリとシューとに係合した図１１Ａの遊動輪の断面図である。
【図１２Ａ】本開示に係るトラックリンクアセンブリの他の実施形態の部分斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａの実施形態の１つのトラックリンクを一方側から見た斜視図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｂのトラックリンクを他の側から見た斜視図である。
【図１２Ｄ】図１２Ｂのトラックリンクを図１２Ｂの側から見た側面図である。
【図１２Ｅ】図１２Ｂのトラックリンクを図１２Ｃの側から見た側面図である。
【図１２Ｆ】図１２Ｂのトラックリンクの上面図である。
【図１２Ｇ】図１２Ａのトラックリンクの他の１つを一方側から見た斜視図である。
【図１２Ｈ】図１２Ｇのトラックリンクを他の側から見た斜視図である。
【図１２Ｉ】図１２Ｇのトラックリンクを図１２Ｇの側から見た側面図である。
【図１２Ｊ】図１２Ｇのトラックリンクを図１２Ｈの側から見た側面図である。
【図１２Ｋ】図１２Ｇのトラックリンクの上面図である。
【図１３Ａ】本開示の一実施形態に係る傾斜面に搭載されたキャリア滑材の斜視図である。
【図１３Ｂ】車台システムに組み付けられた図１３Ａのキャリア滑材の側面図である。
【図１３Ｃ】車台システムに組み付けられた図１３Ａのキャリア滑材の端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図２は、本開示に係る車台システム１４を有するシャーシ１２を備えたマシン１０を示している。マシン１０は、無限軌道車台システム１４を備えたいかなるタイプのマシンであってもよい。図２に示す例において、マシン１０は、シャーシ１２から枢動可能に支持された上部構造１６を有する掘削機である。本実施形態において、マシン１０には、採掘用に取り付けられた掘削用バケット２０を有してもよい実装１８が含まれてもよい。あるいはマシン１０は、その他のタイプのマシンであってもよく、例えば無限軌道型トラクターであってもよいが、これに限定されるものでない。
【００１３】
車台１４は、地面、道路、及び／又はその他のタイプの地形からマシン１０を支持し、また地面、道路、及び／又はその他のタイプの地形に沿ってマシン１０を移動させてもよい。図３Ａ及び図３Ｂに最もよく示されているとおり、車台１４は、トラックローラフレーム２２と、トラックローラフレーム２２に連結された種々の案内要素と、案内要素に係合するエンドレストラック２４とを備えてもよい。図３Ａ及び図３Ｂに示す実施形態において、車台１４の案内要素は、駆動スプロケット２６と、遊動輪２８と、ローラ３０と、ローラ３１と、ローラ３２と、ローラ３３と、ローラ３４と、ローラ３５と、ローラ３６と、トラック案内部３８と、トラック案内部４０と、トラック案内部４１と、トラック案内部４２と、キャリア４４と、キャリア４６とを備える。
【００１４】
トラック２４は、トラック２４の可撓性骨格を形成するリンクアセンブリ４８と、リンクアセンブリ４８に固定された複数のシュー５６及び５８を備えてもよい。リンクアセンブリ４８は、枢動接合部５４にて互いに連結された複数のリンク５０及び５２を備えてもよい。図３Ａ及び図３Ｂにおいて、リンクアセンブリ４８のリンク５０及び５２の半分のみを見ることができる。同図において見ることのできる各リンク５０に関して、リンクアセンブリ４８は、横方向に離間した対応のリンク５０を備える。同様に、同図において見ることのできる各リンク５２に関して、リンクアセンブリ４８は、横方向に離間した対応のリンク５２を備える。このリンク５０とリンク５２とのペア化については、後に詳述する。リンクアセンブリ４８は、駆動スプロケット２６と、ローラ３０〜３６と、遊動輪２８と、キャリア４４及び４６との周辺のエンドレスチェーン内に延設されてもよい。シュー５６及び５８は、リンクアセンブリ４８の外周に固定されてもよい。例えば、トラック２４は、横方向に離間した各対のリンク５０の外側縁部に取り付けられた１つのシュー５６と、横方向に離間した各対のリンク５２の外側縁部に取り付けられた１つのシュー５８とを備えてもよい。
【００１５】
ローラ３０〜３６とトラック案内部３８及び４０は、トラック２４の下方部分を案内してもよい。ローラ３０〜３６は各々、トラックローラフレーム２２の下方に吊り下げられてもよい。例えば、各ローラ３０〜３６は、トラックローラフレーム２２から吊り下げられた車軸６０〜６６上に回転可能に支持されてもよい。ローラ３０〜３６の下方側は、リンクアセンブリ４８によって形成されたエンドレスチェーンの下方部分において、リンク５０及び５２に載せられてリンク５０及び５２を案内してもよい。トラック案内部３８及び４０はまた、トラックローラフレーム２２から吊り下げられてもよい。トラック案内部３８及び４０は、リンクアセンブリ４８によって形成されたエンドレスチェーンの下方部分において、リンク５０及び５２の側面に隣接して延設されてもよく、これによってリンクアセンブリ４８のこの部分をさらに案内するようにしてもよい。
【００１６】
キャリア４４及び４６は、トラック２４の上方部分を案内してもよい。このようにするには、キャリア４４及び４６は、トラックローラフレーム２２から上方に延設されて、エンドレスチェーンの上方部分にてリンクアセンブリ４８の一部に係合してもよい。キャリア４４及び４６は、種々の構成を有してもよい。図３Ａに示すとおり、いくつかの実施形態において、キャリア４４及び４６は、リンクアセンブリ４８を載せる滑材であってもよい。後に詳述するとおり、いくつかの実施形態において、キャリア４４及び４６は、キャリア４４及び４６がリンクアセンブリ４８の案内に役立てられるように、リンクアセンブリ４８のブッシング６８に係合してもよい。キャリア４４及び４６は、滑材への追加又はその代替として、リンクアセンブリ４８を載せるローラを備えてもよい。
【００１７】
駆動スプロケット２６及び遊動輪２８は、トラック２４の端部を案内してもよい。駆動スプロケット２６及び遊動輪２８は、トラックローラフレーム２２の両側の端部から吊り下げられてもよい。リンクアセンブリ４８によって形成されたエンドレスチェーンの端部は、駆動スプロケット２６及び遊動輪２８の周囲を覆ってもよい。駆動スプロケット２６の１つ又は複数の部分は、横方向に離間した複数対のリンク５０と横方向に離間した複数対のリンク５２との間の空間に向かって突出してもよい。後に詳述するとおり、遊動輪２８の１つ又は複数の部分もまた、横方向に離間した複数対のリンク５０と横方向に離間した複数対のリンク５２との間の空間に向かって突出してもよい。駆動スプロケット２６及び遊動輪２８は、横方向の軸周りに回転することで、リンクアセンブリ４８によって形成されたエンドレスチェーンの下方部分と上方部分との間の略半円形の通路を通ってリンクアセンブリ４８の端部を案内するようにしてもよい。さらにスプロケット２６及び遊動輪２８は、横方向に離間した複数対のリンク５０及び５２の間の空間に向かって突出しているので、リンクアセンブリ４８を横方向に案内してもよい。スプロケット２６は、外部電源（図示せず）によって回転されることにより、リンクアセンブリ４８の一端を最上伸張部と最下伸張部との間で移動させてもよい。リンクアセンブリ４８は、スプロケット２６によって駆動されることで、遊動輪２８及びローラ３０〜３６を順にそれらの回転軸周りに回転させてもよい。図３Ａ及び３Ｂに示すとおり、駆動スプロケット２６は、遊動輪２８と略同一の高さで、地面に隣接して位置づけられてもよい。あるいはいくつかの実施形態において、駆動スプロケット２６は、遊動輪２８に比して非常に高い高さで、地面よりかなり上方に上昇させられてもよい。例えば、駆動スプロケット２６は、トラックローラフレーム２２の上方に位置づけられてもよい。
【００１８】
トラック案内部４１及びトラック案内部４２は、遊動輪２８に隣接したトラック２４の端部の案内に役立てられてもよい。トラック２４がローラ３０〜３６より離間しなければならない場合、トラック案内部４１及び４２は、トラック２４がローラ３０〜３６との適正な係合状態に復帰するのに役立てられてもよい。トラック案内部４１は、遊動輪２８に隣接したリンクアセンブリ４８の近傍において、下方に延設されてもよい。トラック案内部４２は、リンク５０及び５２が遊動輪２８の周囲に延設されるのに合わせて、リンク５０及び５２の側面に隣接したトラックローラフレーム２２から延設されてもよい。そこでトラック案内部４１及び４２は、リンクアセンブリ４８が遊動輪２８の周囲に延設されるのに合わせて、リンクアセンブリ４８を横方向に適正に配列された状態に維持するのに役立てられてもよい。
【００１９】
図４Ａ〜図４Ｑは、リンクアセンブリ４８とそのリンク５０及び５２の構築に関してさらに詳細を示している。図４Ａ〜図４Ｃは、リンクアセンブリ４８を部分的に示している。図４Ｄ〜図４Ｊは、リンク５０の１つを種々の方向から示している。図４Ｋ〜図４Ｑは、リンク５２の１つを種々の方向から示している。
【００２０】
図４Ａに示すとおり、リンクアセンブリ４８は、横方向に離間した複数対のリンク５２と交互に配置された、横方向に離間した複数対のリンク５０を備えてもよい。リンク５０は、横方向においてリンク５２同士の間に位置づけられてもよい。そこで、各対のリンク５２同士の横方向の空間は、各対のリンク５０同士の横方向の空間に比して大きくてもよい。したがってリンク５０は、内側リンクと見做されてもよく、リンク５２は外側リンクと見做されてもよい。
【００２１】
上述のとおり、リンク５０及び５２は、枢動接合部５４にて互いに連結されてもよい。各枢動接合部５４における連結は、ブッシング６８及びピン７０によって達成されてもよい。各内側リンク５０は、長手方向に離間した一対の貫通孔７２を備えてもよい。各貫通孔７２は、ブッシング６８を受容してもよい。いくつかの実施形態において、１つの内側リンク５０は、２つのブッシング６８の端部に圧着される貫通孔７２を有してもよく、他の１つの内側リンク５０は同一のブッシング６８の端部に圧着される貫通孔７２を有してもよい。これにより、横方向に離間した関係にある２つの内側リンク５０を、ブッシング６８上で互いに固定してもよい。貫通孔７２とブッシング６８との間の圧着を可能にするため、内側リンク５０の貫通孔７２の少なくとも一部は、ブッシング６８の外側の嵌め合せ部分より僅かに小さい直径を有してもよい。いくつかの実施形態において、各ブッシング６８の端部は、内側リンク５０の貫通孔７２から僅かに突出してもよい。あるいは、ブッシング６８の端部は、内側リンク５０の貫通孔７２の端部と同一平面上にあってもよく、また内側リンク５０の貫通孔７２の端部より内側に凹んでいてもよい。
【００２２】
各ブッシング６８は、それ自身が、貫通孔７４を有していてもよい。ピン７０のうちの１つは、各ブッシング６８の貫通孔７４に挿入されてもよい。各ピン７０は各ブッシング６８に比して長くてもよく、各ピン７０の端部がピン７０を受容するブッシング６８の端部を越えて突出してもよい。各ブッシング６８の貫通孔７４及び各ピン７０は、各ピン７０がブッシング６８の貫通孔７４内で比較的自在に回転することができるように構成されてもよい。例えば、各ピン７０は、この自在な回転を可能にするために、ピン７０と貫通孔７４との間に十分な空隙ができるように、貫通孔７４の内径に比して十分に小さい外径を有してもよい。
【００２３】
各外側リンク５２は、ブッシング６８及びピン７０の内側リンク５０から突出した部分に合致する機構を備えてもよい。例えば、図４Ｃ、図４Ｋ、及び図４Ｌに最もよく示すとおり、各外側リンク５２は、一対の開口７６を備えてもよい。各開口７６は、ピン７０の端部を受容するピン穴７８と、１つのブッシング６８の端部に合致する座ぐり穴８０とを備えてもよい。各座ぐり穴８０は、座ぐり穴８０とブッシング６８の端部との間に空隙ができるようなサイズを有することによって、ブッシング６８と外側リンク５２とが互いにピン７０及びブッシング６８の軸周りに回転するようにしてもよい。いくつかの実施形態において、ピン穴７８は、ピン７０の端部を圧着するサイズを有してもよい。
【００２４】
図４Ｂ及び図４Ｃに最もよく示すとおり、各外側リンク５２は、内側に面した対応の座ぐり穴８０とともに、１つのピン７０の端部に圧着される各ピン穴７８を有してもよい。これにより、横方向に離間した複数対の内側リンク５０の長手方向端部が横方向に離間した複数対の外側リンク５２の長手方向端部に挟まれて連結された状態で、横方向に離間した外側リンク５２の対をピン７０の端部上に固定してもよい。外側リンク５２をピン７０に固定し、内側リンク５０をブッシング６８に固定した状態で、ピン７０がブッシング６８内を枢動することにより、外側リンク５２とピン７０とが内側リンク５０とブッシング６８とに対して枢動できるようにしてもよい。
【００２５】
リンクアセンブリ４８を組み付けた状態において、各座ぐり穴８０は、１つのブッシング６８の端部と合致してもよい。ブッシング６８の端部が内側リンク５０から突出する実施形態において、各ブッシング６８の端部は、部分的に対応の座ぐり穴８０内に延設されてもよい。
【００２６】
リンクアセンブリ４８はまた、枢動接合部５４に収容される油又はグリース等の潤滑剤を有してもよい。例えば、潤滑剤は、ピン７０とブッシング６８との間の空間内に収容されてもよい。図４Ｃに最もよく示すとおり、この潤滑剤が枢動接合部５４から漏れ出すのを防ぐために、リンクアセンブリ４８は、各外側リンク５２の各座ぐり穴８０にシール８２を備えてもよい。図４Ｃに示すとおり、シール８２は、ブッシング６８の端面と座ぐり穴８０内部の対向面とを係合することにより、潤滑油がこれら２つの面の間の枢動接合部５４から逃げ出すことを防ぎ、且つ、岩屑がこれら２つの面の間の枢動接合部５４に入り込むことを防ぐ座金シールであってもよい。あるいは、シール８２は、枢動接合部５４内に潤滑剤を封じ込めて岩屑から枢動接合部５４を保護するような、他のいかなる好適な構成を有していてもよい。
【００２７】
内側リンク５０は、種々の構成を有していてもよい。図４Ｄ〜図４Ｊに示すとおり、いくつかの実施形態において、内側リンク５０は、略平面的な側面９０及び９２を備える一体構造を有してもよい。側面９０及び９２はまた、互いに略並行であってもよい。内側リンク５０の本体部は、例えば、貫通孔７２と外周９４とを備えた平らな金属板から成ってもよい。したがって、内側リンク５０の側面９０及び９２から、図１Ａに示すリンク４０１の側面４０２上の突出、窪み、及びその他の複雑な幾何学的特徴を省略してもよい。側面９０及び９２は、単一平面的であってもよい。また内側リンク５０から、図１Ａに示すリンクの窓部４０６及びナット着座部４０８を省略してもよい。窓部４０６及び４０８を省略することにより、内側リンク５０の強度を向上する傾向もある。しかしながら、内側リンク５０の構成は、図示の例に限定されるものでない。いくつかの実施形態において、内側リンク５０は窓部を有してもよい。このような実施形態において、ナット着座部を備えてもよく、また省略してもよい。
【００２８】
内側リンク５０の外周９４は、種々の形状を有してもよい。いくつかの実施形態において、外周９４は、その最上部側にローラレール９６を有し、その最下部側にシュー面９８を有してもよい。いくつかの実施形態において、ローラレール９６の縁部は、略一直線状であって、互いに略平行であってもよい。同様に、シュー面９８の縁部は、略一直線状であって、互いに略平行であってもよい。いくつかの実施形態において、ローラレール９６及びシュー面９８は略平面的であってもよい。あるいは、ローラレール９６及び／又はシュー面９８は、他の形状を有してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、ローラレール９６は、内側リンク５０の長手方向中央部に向かって延設されるにつれて、シュー面９８から離れるアーチ形状を有してもよい。さらに、シュー面９８には、１つ又は複数のアーチ形状及び／又は突起が含まれてもよい。後述するとおり、シュー５６は、内面１４２に起伏１６３を備えてもよい。内側リンク５０は、シュー面９８上に、起伏１６３内に向かって延設されて内側リンク５０とシュー５６とを適正な相対位置に保持するのに役立てらる１つ又は複数の突起を備えてもよい。いくつかの実施形態において、シュー面９８上のこのような突起は、起伏１６３と略同一の形状を有してもよい。ローラレール９６の長手方向端部に隣接して、外周９４は、シュー面９８に向かって湾曲及び／又は傾斜していてもよい。同様に、外周９４は、シュー面９８の長手方向端部に隣接して、ローラレール９６に向かって湾曲及び／又は傾斜していてもよい。
【００２９】
内側リンク５０は、シュー５６を内側リンク５０に固定するトラックシュー搭載構造を備えてもよい。内側リンク５０内に窓部又はナット着座部を備えない場合、トラックシュー搭載構造は種々の形態を採ってもよい。いくつかの実施形態において、トラックシュー搭載構造は、シュー面９８からローラレール９６に向かう内側リンク５０の本体部内へと延設された取付穴を備えてもよい。例えば、図４Ｈ〜図４Ｊの断面図に示すとおり、内側リンク５０は、取付穴１００と取付穴１０２とを備えてもよい。図４Ｈは、取付穴１００及び１０２を通る内側リンク５０の長手方向断面図を示している。図４Ｉ及び図４Ｊは各々、取付穴１００及び１０２の１つを通る内側リンク５０の横方向断面図を示している。取付穴１００は、シュー面９８に開放端１１２を有し、内側リンク５０の本体部内に閉鎖端１１４を有してもよい。同様に、取付穴１０２は、シュー面９８に開放端１１６を有し、内側リンク５０の本体内に閉鎖端１１８を有してもよい。
【００３０】
取付穴１００及び１０２は、ねじ切り部１０４及び１０６とねじ無し座ぐり穴１０８及び１１０を備えてもよい。座ぐり穴１０８及び１１０は、シュー面９８の取付穴１００及び１０２のねじ切り部１０４及び１０６と開放端１１２及び１１６との間に配されてもよい。後に詳述するとおり、座ぐり穴１０８及び１１０を備えることにより、シュー５６を内側リンク５０に搭載するために使用されるハードウェアにおいて、ボルトの伸張量を容易に比較的多い量に増加させるようにしてもよい。これにより、シュー５６が内側リンク５０へ確実に連結された状態に維持されるように役立てられてもよい。ねじ切り部１０４及び１０６と座ぐり穴１０８及び１１０は、種々の構成を有してもよい。ねじ切り部１０４及び１０６は、直径１２０及び１２２を有してもよく、座ぐり穴１０８及び１１０は直径１２４及び１２６を有してもよい。座ぐり穴１０８及び１１０の直径１２４及び１２６をねじ切り部１０４及び１０６の直径に比して大きくすることにより、ボルトのねじがねじ切り部１０４及び１０６へ至るまで、座ぐり穴１０８及び１１０を自在に通過するようにしてもよい。ねじ切り部１０４及び１０６は、長さ１２８及び１３０を有してもよく、座ぐり穴１０８及び１１０は、長さ１３２及び１３４を有してもよい。長さ１２８、１３０、１３２、及び１３４については、後に詳述する。
【００３１】
取付穴１００及び１０２は、リンク５０内において、種々の横方向位置及び長手方向位置に位置づけられてもよい。図４Ｈに示すとおり、いくつかの実施形態において、取付穴１００及び１０２は、リンク５０の長手方向中央から等距離に位置づけられてもよい。図４Ｉ及び図４Ｊに示すとおり、いくつかの実施形態において、取付穴１００及び１０２は各々、リンク５０の側面９０及び９２の間において横方向中央部に位置決めされてもよい。取付穴１００及び１０２の横方向位置及び長手方向位置は、図示の例に限定されるものでない。取付穴１００及び１０２の一方又は双方は、図示の位置とは異なる横方向位置及び／又は長手方向位置に位置づけられてもよい。
【００３２】
内側リンク５０の本体部の外側寸法は、種々の考慮に基づき、種々の値を採ってもよい。図４Ｆ〜図４Ｊに示すとおり、内側リンク５０は、長さ１３６と、高さ１３８と、幅１４０を有してもよい。長さ１３６は、主として、貫通孔７２間の所望の距離と、好適な構造的一体性を提供するのに必要な端部と貫通孔７２との間の物質の量とに基づいて決定されてもよい。同様に、高さ１３８は、主として、貫通孔７２のサイズと、好適な構造的一体性と磨耗寿命とを提供するのに必要な貫通孔７２の上下の物質の量とに基づいて決定されてもよい。
【００３３】
図４Ｉ及び図４Ｊを参照すると最も理解しやすいが、いくつかの実施形態において、内側リンク５０の幅１４０は、部分的に、取付穴１００及び１０２のねじ切り部１０４及び１０６と側面９０及び９２との間の内側リンク５０の部分の構造的一体性に関する考慮に基づいて決定されてもよい。内側リンク５０の幅１４０は、設置されるボルトによってねじ切り部１０４及び１０６に付与される負荷に耐え得るのに十分な物質を確保するような値を採ってもよい。例えば、幅１４０は、ねじ切り部１０４及び１０６の直径１２０及び１２２の少なくとも約１1/4倍の値を採ってもよい。いくつかの実施形態において、幅１４０は、ねじ切り部１０４及び１０６の直径１２０及び１２２の少なくとも約１1/2倍の値を採ってもよい。
【００３４】
後述するとおり、いくつかの実施形態において、ねじ切り締結部以外の機構が、シュー５６を内側リンク５０に搭載するために使用されてもよい。例えば、いくつかの実施形態において、シュー５６は、内側リンク５０に溶接されてもよい。このような実施形態において、内側リンク５０からは取付穴１００及び１０２が省略されてもよい。これにより、内側リンク５０は取付穴１００及び１０２を収容するのに十分な幅を有する必要がなくなるため、内側リンク５０の幅１４０を狭くしてもよい。
【００３５】
図４Ｋ〜図４Ｑは、外側リンク５２を詳細に示している。外側リンク５２は、内側リンク５０と同様の構成を有していてもよい。いくつかの実施形態において、外側リンク５２は、開口７６が貫通孔７２と異なってもよいことを除いて、内側リンク５０と略同一であってもよい。このような実施形態において、形状、サイズ、及び取付穴１００及び１０２を含む内側リンク５０の上述の特性は、開口７２の特性を除いて、外側リンク５２にも備えられてもよい。
【００３６】
上述のとおり、外側リンク５２の各開口７６は、ピン穴７８と座ぐり穴８０とを備えてもよい。各座ぐり穴８０は、シール８２を収容するのに好適ないかなる寸法を有していてもよい。図４Ｃに示すとおり、座ぐり穴８０は長さ８４を有してもよく、ピン穴７８は長さ８６を有してもよく、長さ８４と長さ８６との合計が、外側リンク５２の幅１４０に等しくてもよい。座ぐり穴８０がシール８２を完全に収容して対応のブッシング６８の端部の少なくとも一部を受容するのに十分な長さを有することにより、特定の効果をもたらすようにしてもよい。例えば、これにより、潤滑剤が枢動接合部５４から逃れたり、あるいは岩屑が枢動接合部５４に侵入したりする際に越えなければならない迷路を表面に作成するようにしてもよい。一方、座ぐり穴８０を比較的短くすることにより、比較的長いピン穴７８を設けるようにしてもよい。これにより、ピン７０とピン穴７８との間に比較的大きな摩擦を生じることで、ピン７０と外側リンク５２との間の係合を比較的強固なものとしてもよい。座ぐり穴８０の長さ８４をシール８２の使用中の長さに比して僅かに長くすることにより、図示の実施形態では、これら双方の効果を得ることができる。座ぐり穴８０は、例えば、シール８２の使用中の長さの約１〜５倍の長さ８４を有してもよい。さらに座ぐり穴８０の長さ８４は、外側リンク５２の幅１４０の約１／４未満であってもよい。したがって、ピン穴７８と座ぐり穴８０とが外側リンク５２の幅１４０全長に亘って延設される場合、座ぐり穴８０の長さ８４は、ピン穴７８の長さ８６の約１／３未満であってもよい。
【００３７】
いくつかの実施形態において、リンクアセンブリ４８は、シール８２を収容する別の機構を有してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、リンクアセンブリ４８は、少なくとも部分的に内側リンク５０内の１つ又は複数の空間にシール８２を収容してもよい。このような実施形態において、各ブッシング６８は、内側リンク５０の各貫通孔７２の外側端部の内側に窪んだ端部を有する。これにより、ブッシング６８の端部に隣接した各貫通孔７２の端部内の空間に、シール８２を設けてもよい。各シール８２は、各貫通孔７２の端部におけるこの空間内に、一部又は全部が収容されてもよい。これにより、ピン穴７８が外側リンク５２の幅１４０において占める割合を増すことで、ピン７０と外側リンク５２との間の係合をさらに向上するようにしてもよい。
【００３８】
図４Ａに戻ると、内側リンク５０及び外側リンク５２のローラレール９６は全体で、リンクアセンブリ４８の２つのローラレール１８０を形成してもよい。これらのローラレール１８０は、ローラ３０〜３６を載せることのできる表面を提供してもよい。さらに、ローラレール９６の縁部と、内側リンク５０及び外側リンク５２の側面とは、ローラ３０〜３６の横方向案内面を提供してもよい。例えば、リンクアセンブリ４８は、内側リンク５０の側面９０と内側リンク５０のローラレール９６の対応縁部とによって形成される内側案内面１８２を有してもよい。同様に、リンクアセンブリ４８は、外側リンク５２の側面９２と外側リンク５２のローラレール９６の対応の縁部とによって形成される外側案内面１８４を有してもよい。内側リンク５０及び外側リンク５２が平面的な構成を有しているため、リンクアセンブリ４８の内側案内面１８２及び外側案内面１８４は、図１Ａに示すリンクアセンブリ４１０の外側案内面４１２のように略連続的でなくてもよい。むしろ内側案内面１８２が不連続であり、いずれのローラ３０〜３６の内部案内特徴部も必ずしも常に内側案内面１８２と係合状態に維持されなくてもよいように、空隙１８６が十分に大きくてもよい。同様に、外側案内面１８４が不連続であり、いずれのローラ３０〜３６の外側案内特徴部も必ずしも常に外側案内面１８４と係合状態に維持されなくてもよいように、空隙１８８が十分に大きくてもよい。
【００３９】
上述のとおり、各対の外側リンク５２の間の横方向空間は、各対の内側リンク５０の間の横方向空間に比して大きくてもよい。いくつかの実施形態において、これにより、各対の外側リンク５２における取付穴１００及び１０２間にある横方向空間を生じさせ、各対の内側リンク５０における取付穴１００及び１０２間に異なる横方向空間を生じさせてもよい。例えば、いくつかの実施形態において、各対の外側リンク５２の取付穴１００及び１０２間の横方向空間は、各対の内側リンク５０の取付穴１００及び１０２間の横方向空間に比して大きくてもよい。
【００４０】
図５Ａ及び図５Ｂは、１つのシュー５６をより詳細に示しており、図５Ｃ及び図５Ｄは、１つのシュー５８をより詳細に示している。図５Ａ及び５Ｃに示すとおり、シュー５６及び５８は各々、リンク５０及び５２に搭載する内面１４２を備えてもよい。各シュー５６及び５８はまた、その内面１４２に起伏１６３を備えてもよい。いくつかの実施形態において、起伏１６３は、内面１４２を横方向に横切るよう延設された溝部又はスロットであってもよい。図５Ｂ及び図５Ｄに示すとおり、各シュー５６及び５８はまた、地面に係合する外面１４４を有してもよい。各シュー５６及び５８は、横方向に離間した２つの対の取付穴１４６及び１４８を備えてもよい。各取付穴１４６と対を成す取付穴１４８との間の長手方向の空間は、内側リンク５０及び外側リンク５２の取付穴１００及び１０２の空間と等しくてもよい。さらに、各シュー５６は、リンクアセンブリ４８の各対の内側リンク５０の間の横方向離間距離と略同一の距離、互いに横方向に離間した取付穴１４６及び１４８の対を有してもよい。一方、各シュー５８は、リンクアセンブリ４８の各対の外側リンク５２の間の横方向離間距離と略同一の距離、互いに横方向に離間した取付穴１４６及び１４８の対を有してもよい。したがって、シュー５６の取付穴１４６及び１４８の間の横方向の空間は、シュー５８の取付穴１４６及び１４８の間の横方向の空間と異なってもよい。
【００４１】
このシュー５６及び５８の取付穴１４６及び１４８の配置により、ボルトが取付穴１４６及び１４８を通って取付穴１００及び１０２内へと固定されてシュー５６及び５８をリンクアセンブリ４８に保持するように、取付穴１４６及び１４８をリンク５０及び５２の取付穴１００及び１０２と合致させてもよい。図６Ａ〜図６Ｄは、リンクアセンブリ４８に固定されたシュー５６及び５８を示している。各シュー５６は、シュー５６の各対の取付穴１４６及び１４８が１つの内側リンク５０の取付穴１００及び１０２と合致した状態で、横方向に離間した一対の内側リンク５０のシュー面９８に接して載置される内面１４２を有してもよい。同様に、各シュー５８は、シュー５８の各対の取付穴１４６及び１４８が１つの外側リンク５２の取付穴１００及び１０２と合致した状態で、横方向に離間した一対の外側リンク５２のシュー面９８に接して載置される内面１４２を有してもよい。
【００４２】
各シュー５６及び５８はまた、内面１４２と外面１４４との間に延在するトラップ孔部１４７及び１４９を備えてもよい。トラップ孔部１４７及び１４９は、リンクアセンブリ４８に入り込んだ土や砂利等の物質が逃れる通路を提供してもよい。いくつかの実施形態において、シュー５６及び５８の一方又は双方から、トラップ孔部１４７及び１４９の一方又は双方を省略してもよい。あるいは、シュー５６及び５８の一方又は双方が、３つ以上のトラップ孔部１４７及び１４９を備えてもよい。
【００４３】
シュー５６及び５８はまた、土や砂利等の物質が逃れる通路を提供するために、それらの縁部に切り欠き部を備えてもよい。例えば、シュー５６は、切り欠き部１５１及び１５３を有してもよい。切り欠き部１５１及び１５３は、リンクアセンブリ４８の外側リンク５２間の横方向空間と略同一の距離、互いに離間してもよい。したがって切り欠き部１５１及び１５３は、シュー５６の取付穴１４６及び１４８とは異なる量、互いに離間してもよい。シュー５８は、その縁部に切り欠き部１５９及び１６１を有してもよい。切り欠き部１５９及び１６１は、シュー５８の切り欠き部１５１及び１５３とは異なる量、互いに離間してもよい。例えば、切り欠き部１５９及び１６１は、リンクアセンブリ４８の内側リンク５０間の横方向空間と略同一の距離、互いに横方向に離間してもよい。したがって、切り欠き部１５９及び１６１の間の横方向空間は、シュー５８の取付穴１４６及び１４８間の横方向空間とは異なってもよい。
【００４４】
図６Ｂ〜図６Ｄに示すとおり、ボルト１５０は、取付穴１４６及び１４８の各々を通って、リンク５０及び５２の取付穴１００及び１０２内に固定されることにより、シュー５６及び５８をリンクアセンブリ４８に固定してもよい。ボルト１５０は、ボルト１５０のねじを取付穴１００及び１０２の各々のねじ切り部１０４及び１０６に係合することにより、取付穴１００及び１０２内に固定されてもよい。図６Ｂ〜図６Ｄに最もよく示すとおり、取付穴１００及び１０２の座ぐり穴１０８及び１１０とシュー５６及び５８の取付穴１４６及び１４８を通って延出しているボルト１５０の部分は、ボルト１５０が締められるにつれて、自在に伸張してもよい。座ぐり穴１０８及び１１０と取付穴１４６及び１４８が各ボルト１５０のかなりの部分を伸張させるため、ボルトに過度な応力を加えることなく、各ボルト１５０は比較的大きな量の伸張ができることもある。このボルト１５０の伸張に役立てるため、座ぐり穴１０８及び１１０は、かなりの長さ１３２及び１３４を有してもよい。例えば、各座ぐり穴１０８及び１１０は、その直径１２４及び１２６の少なくとも約１／２の長さ１３２及び１３４を有してもよい。いくつかの実施形態において、各座ぐり穴１０８及び１１０は、その直径１２４及び１２６の少なくとも約３／４の長さ１３２及び１３４を有してもよい。同様に、各座ぐり穴１０８及び１１０は、対応のねじ切り部１０４及び１０６の直径１２０及び１２２の少なくとも約１／２の長さ１３２及び１３４を有してもよく、あるいはいくつかの実施形態においては、少なくともその約３／４の長さ１３２及び１３４を有してもよい。
【００４５】
図７Ａ〜図７Ｄは、ローラ３４及び３５をより詳細に示している。いくつかの実施形態において、各ローラ３０〜３３はローラ３４と略同一の構成を有してもよく、ローラ３６はローラ３５と略同一の構成を有してもよい。ローラ３４及び３５は各々、対応の車軸６４及び６５が通って延在する中央通路１５２を有してもよい。各ローラ３４及び３５は、リンクアセンブリ４８のローラレール１８０に係合する２つのローラ転動面１５４及び１５６を備えてもよい。各ローラ転動面１５４及び１５６は、例えば、各ローラ３４及び３５の軸に途中まで沿って延設された略円筒形の面を有してもよい。各ローラ３４及び３５のローラ転動面１５４及び１５６は、ローラ３４及び３５の中央平面の軸方向に関して両側に配されてもよい。図７Ｂ及び図７Ｄに示すとおり、ローラ転動面１５４は幅１５５を有してもよく、ローラ転動面１５６は幅１５７を有してもよい。ローラ転動面１５４及び１５６の幅１５５及び１５７は、同一であってもよいし、あるいは異なってもよい。いくつかの実施形態において、ローラ転動面１５４及び１５６の幅１５５及び１５７は、内側リンク５０及び外側リンク５２の各々の幅１４０の少なくとも２倍であってもよい。同様に、ローラ転動面１５４及び１５６は、同一の直径を有してもよいし、あるいは異なる直径を有してもよい。
【００４６】
各ローラ３４及び３５はまた、ローラ３４及び３５とトラック２４との間に横方向の案内を行う機構を有してもよい。例えば、ローラ転動面１５４及び１５６の軸方向外側において、各ローラ３４及び３５は各々、ローラ転動面１５４及び１５６の径方向外側に向かって延設された一対の外側案内フランジ１５８及び１６０を備えてもよい。図７Ｃ及び図７Ｄに示すとおり、外側案内フランジ１５８は、ローラ転動面１５４から高さ１６２を有してもよい。外側案内フランジ１６０は、ローラ転動面１５６から高さ１６４を有してもよい。案内フランジ１５８及び１６０の高さ１６２及び１６４は、同一であってもよいし、あるいは異なってもよい。外側案内フランジ１５８及び１６０間の幅（例えば軸方向距離）は、リンクアセンブリ４８の外側リンク５２の外面９２間の幅より僅かに大きくてもよい。これにより、リンクアセンブリ４８の外側リンク５２は外側案内フランジ１５８及び１６０の間に嵌め合わされてもよい。
【００４７】
外側案内フランジ１５８及び１６０に加えて、ローラ３４は、ローラ転動面１５４及び１５６の間に配された単一の中央案内フランジ１６６を有してもよい。中央案内フランジ１６６は、一方のローラ転動面１５４から他方のローラ転動面１５６まで延設されてもよい。いくつかの実施形態において、中央フランジ１６６の横方向縁部の径方向外側部分は、丸い角部１６８及び１７０を有してもよい。角部１６８及び１７０の間において、中央案内フランジ１６６は、略一定の直径の略円筒形の面１７２を有してもよい。略円筒形の面１７２は、１つ又は複数の開口を備えてもよい。例えば、図７Ａに示すとおり、略円筒形の面１７２は、潤滑剤をローラ３０の中央通路１５２内に供給する開口１７４を備えてもよい。
【００４８】
中央案内フランジ１６６は、隣接のローラ転動面１５４及び１５６に対して高さ１７８を有してもよい。高さ１７８は、種々の値を採ってもよい。いくつかの実施形態において、中央案内フランジ１６６の高さ１７８は、ローラ転動面１５４及び１５６の各々の幅１５５及び１５７の少なくとも約１０％であってもよい。いくつかの実施形態において、中央案内フランジ１６６はより高い高さを有してもよい。例えば、中央案内フランジ１６６の高さ１７８は、ローラ転動面１５４及び１５６の各々の幅１５５及び１５７の少なくとも約１５％であってもよい。さらにいくつかの実施形態において、中央案内フランジ１６６の高さ１７８は、外側案内フランジ１５８及び１６０の高さ１６２及び１６４の少なくとも約１／２であってもよい。実質的にこのような高さで中央案内フランジ１６６を構成することにより、１つ又は複数のシュー５６及び５８の垂直方向及び／又は角度方向の動きが生じるにつれて中央案内フランジ１６６がトラック２４の適正な案内配置に維持されるように役立てられてもよい。
【００４９】
ローラ３４とは対照的に、ローラ３５は、中央案内フランジ１６６を備えなくてもよい。ローラ３５は、中央案内フランジ１６６の代わりに、中央溝部１７６を備えてもよい。ローラ３５は、ローラ３５の中央部から遊動輪２８をトラックローラフレーム２２に連結する構成要素を取り去るために、中央溝部１７６を有してもよい。前述のとおり、ローラ３６は、ローラ３５と略同一に構成されてもよい。したがってローラ３６も同様に、中央溝部１７６を備えてもよい。
【００５０】
各ローラ３０〜３６は、溶接やその他の接合技術を用いることなく、母材の単一片から構築されてもよい。例えば、各ローラ３０〜３６は、上述の特徴を有するように切断、機械研削、又は成形された一片の棒材から形成されてもよい。母材の単一片から形成された構造には、例えば、異なる構造部分を共に保持するための溶接接合部、糊付け接合部、締結接合部、又は圧着接合部等を有することなく形成された構造が含まれてもよい。
【００５１】
ローラ３０〜３６は、図示の構成に限定されるものでない。例えば、各ローラ３０〜３４は、単一の中央案内フランジ１６６の代わりに複数の中央案内フランジを有してもよい。あるいは、いくつかの実施形態において、ローラ３０〜３６はすべて、いかなる中央案内フランジも設けないで構成されてもよい。同様に、ローラ３０〜３６の一部又はすべてから、外側案内フランジ１５８及び／又は外側案内フランジ１６０を省略してもよい。
【００５２】
図８Ａ〜８Ｄは、ローラ３０〜３６がリンクアセンブリ４８に係合する方法の詳細を示している。図８Ａ〜図８Ｄは各々、ローラ３０〜３６の一部のみを示しているが、ローラ３４がリンクアセンブリ４８に係合する方法を示すことにより、ローラ３０〜３３がリンクアセンブリ４８に係合する方法も明らかにしており、ローラ３５がリンクアセンブリに係合する方法を示すことにより、ローラ３６がリンクアセンブリ４８に係合する方法も明らかにしている。図示のとおり、各ローラ３０〜３６のローラ転動面１５４及び１５６は、リンクアセンブリ４８のローラレール１８０上に載せられてもよい。
【００５３】
ローラ３０〜３４の外側案内フランジ１５８及び１６０と中央案内フランジ１６６とは、リンクアセンブリ４８に対してローラ３０〜３４を案内してもよい。図８Ｃに最もよく示しているとおり、ローラ転動面１５４及び１５６がリンクアセンブリ４８のローラレール１８０に載せられている場合、外側案内フランジ１５８及び１６０は、外側リンク５２の外面９２によって形成されているリンクアセンブリ４８の外側案内面１８４の外側において下方に延設されてもよい。同時に、中央案内フランジ１６６は、内側リンク５０の内面９０によって形成されているリンクアセンブリ４８の内側案内面１８２の間において下方に延設されてもよい。前述のとおり、また図８Ａ及び８Ｂに示すとおり、内側案内面１８２及び外側案内面１８４は、空隙１８６及び１８８を有して不連続であってもよい。図８Ｄに示すとおり、外側案内面１８４の空隙１８８は、外側案内フランジ１５８及び１６０の弦長１９０に比して長くてもよい。弦長１９０は、ローラレール１８０に一致する各外側案内フランジ１５８及び１６０を横切る弦の長さであってもよい。空隙１８８がローラ３０〜３４の外側案内フランジ１５８及び１６０の弦長１９０より長い長さを有しているため、ローラ３０〜３４が１つの空隙１８８の中間に配されていれば、外側案内面１８４はローラ３０〜３４の外側案内フランジ１５８及び１６０を案内しなくてもよい。同様に、内側案内面１８２の空隙１８６が中央案内フランジ１６６の弦長（図示せず）に比して長い長さを有することにより、ローラ３０〜３４が空隙１８６の中間に配されていれば、内側案内面１８２が中央案内フランジ１６６を案内しなくてもよい。
【００５４】
しかしながら、ローラ３０〜３４に外側案内フランジ１５８及び１６０と中央案内フランジ１６６の双方を設けることにより、ローラ３０〜３４を常にリンクアセンブリ４８上で適正に案内できるようにしてもよい。ローラ３０〜３４の１つが内側案内面１８２の１つの空隙１８６の中間で一対の外側リンク５２上に載せられている場合、外側案内フランジ１５８及び１６０は、これらの外側リンク５２の外面９２と協働することにより、ローラ３０〜３４とリンクアセンブリ４８との間の横方向の動きを規制してもよい。一方、ローラ３０〜３４の１つが外側案内面１８４の１つの空隙１８８の中間で内側リンク５０に載せられている場合、中央案内フランジ１６６は内側リンク５０の内面９０と協働することにより、ローラ３０〜３４とリンクアセンブリ４８との間の横方向の動きを規制してもよい。ローラ３０〜３４の１つが内側リンク５０及び外側リンク５２の双方の端部に載せられている場合、中央案内フランジ１６６が内側リンク５０の内面９０と協働して同時案内を実施している間に、外側案内フランジ１５８及び１６０は、外側リンク５２の外面９２と協働して案内を実施してもよい。
【００５５】
ローラ３５及び３６から中央案内フランジ１６６を省略し、リンクアセンブリ４８をローラ３５及び３６によって占拠される領域に適正に案内するための追加機構を採用してもよい。例えば、トラック案内部４０〜４２は、リンクアセンブリ４８をローラ３５及び３６によって占拠される領域に案内するのに役立てられてもよい。
【００５６】
図９Ａ〜図９Ｃは、遊動輪２８の一実施形態をより詳細に示している。遊動輪２８は、ハブ１９２と本体部１９４とを備えてもよい。ハブ１９２は、遊動輪１９２がトラックローラフレーム２２に対して回転軸１９６周りに回転するような方法で、トラックローラフレーム２２に連結されてもよい。遊動輪２８の本体部１９４は、ハブ１９２に対して強固に係合されてもよい。
【００５７】
図９Ｃに最もよく示すとおり、いくつかの実施形態において、ハブ１９２は、母材の単一片から構築されてもよい。例えば、いくつかの実施形態において、ハブ１９２は、金属の単一片から機械研削されてもよく、一片に鍛造されてもよく、又は一片に鋳造されてもよい。あるいはハブ１９２は、溶接、締結、圧着、及び／又はその他の手段によって接合された複数片から形成されてもよい。
【００５８】
いくつかの実施形態において、遊動輪２８の本体部１９４は、硬質の円盤であってもよい。したがって、遊動輪２８の回転軸１９６を通る断面図である図９Ｃに示すとおり、本体部１９４は、図１Ｃに示す遊動輪４１４の内部空洞４２０のような内部空洞を有さなくてもよい。本体部１９４はまた、略平面的な側面１９８を有してもよい。側面１９８は、径方向外側に延出するにつれて、曲線や角度を含まない略一直線に延びてもよい。さらに側面１９８は、互いに略平行であってもよい。本体部１９４は、径方向外側の外周において、中央溝面２００を有してもよい。図１Ｂ及び図１Ｃに示す遊動輪４１４とは対照的に、遊動輪２８から溝状肩部４２８を省略してもよい。いくつかの実施形態において、中央溝面２００は、回転軸１９６と略同心で、且つ、略円筒形の面を備えてもよい。このような実施形態において、中央溝面２００の略円筒形部分は、一方の側面１９８の径方向外側部分から他方の側面の径方向外側部分へと延設されてもよい。このような実施形態において、中央溝状部分２００は、本体部１９４の幅全体に亘って平坦で直線状であってもよい。他の実施形態において、中央溝状部分２００の一部は、本体部１９４の幅方向に延出するにつれて、湾曲及び／又は傾斜していてもよい。例えば、中央溝状部分２００は、側面１９８に隣接する半径及び／又は斜角（図示せず）を備えてもよい。
【００５９】
いくつかの実施形態において、遊動輪２８の本体部１９４は、局所的に硬化されていてもよい。例えば、中央溝状部分２００を含む本体部１９４の径方向外側部分が硬化され、径方向内側部分が硬化されなくてもよい。局所的硬化は、いかなる好適な方法によって達成されてもよく、この方法には、高周波焼き入れ、炎焼き入れ、表面硬化、及び／又は金属被覆が含まれるが、これに限定されるものでない。あるいは、本体部１９４は、均一に硬化されてもよく、又は全く硬化されなくてもよい。
【００６０】
遊動輪２８のハブ１９２及び本体部１９４を互いに取り付けるため、種々のアプローチが採用されてもよい。いくつかの実施形態において、ハブ１９２は外側に面した搭載面２０２を備えてもよく、本体部１９４は内側に面して搭載面２０２と合致する搭載面２０４を備えてもよい。例えば、搭載面２０２は、ハブ１９２上の外側に面した円筒面であってもよく、搭載面２０４は、本体部１９４上において略同一のサイズを有する、内側に面した円筒面であってもよい。内側に面した円筒搭載面２０４は、例えば、本体部１９４を形成する円盤の中央に円形の開口を形成することによって形成されてもよい。いくつかの実施形態おいて、ハブ１９２の搭載面２０２は、ハブ１９２のリブ２０６の径方向外側部分に形成されてもよい。リブ２０６の側面は、凹部を成す半径の面を備えてもよく、これによってこの領域への応力の集中を制限してもよい。本体部１９４は、搭載面２０４が搭載面２０２を包囲するようにハブ１９２上に位置づけられてもよく、本体部１９４は、種々のアプローチにより、この位置に固定されてもよい。いくつかの実施形態において、遊動輪２８は、本体部１９４をハブ１９２に連結する溶接部２０８を有してもよい。溶接部２０８との組み合わせとして、又は溶接部２０８の代替として、本体部１９４をハブ１９２に固定するために、圧着及び／又はかしめが使用されてもよい。
【００６１】
図１０Ａ〜図１０Ｃは、遊動輪２８がトラック２４に係合する方法に関する詳細を示している。図１０Ａに示すとおり、トラック２４のリンクアセンブリ４８の端部は、遊動輪２８の周囲を覆ってもよい。図１０Ｂ及び図１０Ｃに示すとおり、遊動輪２８の本体部１９４の径方向外側部分は、横方向に離間した内側リンク５０の対と外側リンク５２の対との間の空間内に延在してもよい。これにより、リンクアセンブリ４８と遊動輪２８との間の横方向の動きをいくらか制限し、リンクアセンブリ４８を横方向に案内するのに役立てられてもよい。遊動輪２８の中央溝状部分２００は、リンクアセンブリ４８の枢動接合部５４にてブッシング６８に当接してもよい。図１０Ｂ及び図１０Ｃに示すとおり、中央溝状部分２００は、遊動輪２８の下方において、１つ又は複数のブッシング６８の上に載せられてもよい。１つ又は複数のブッシング６８は、遊動輪２８の上方において、中央溝状部分２００の上に載せられてもよい。中央溝状部分２００をブッシング６８に対して当接させることにより、リンクアセンブリ４８のリンク５０及び５２の間の空間内の深い部分に本体部１９４を載置し、遊動輪２８とリンクアセンブリ４８との間に適正な案内及び係合が維持されるように役立てられてもよい。
【００６２】
図１０Ｂに最もよく示すとおり、遊動輪２８の本体部１９４を形成する円盤は幅２０７を有してもよく、リンクアセンブリ４８は空隙幅２０９を有してもよい。空隙幅２０９は、リンク５０及び５２の横方向で最も内側に位置する部分の間の横方向距離であってもよい。図１０Ｂに示す実施形態の場合、これは、内側リンク５０の内面９０の間の横方向距離であってもよい。本体部１９４の幅２０７と空隙幅２０９とは、種々の値を採ってもよい。いくつかの実施形態において、幅２０７は、空隙幅２０９の少なくとも約５０％であってもよい。遊動輪２８の本体部１９４の円盤を少なくともほぼこの大きさの幅を有するように構成することにより、中央溝面２００とブッシング６８との間に十分な接触領域を確保し、この界面における応力を望ましい程度に低く維持するのに役立てられてもよい。さらに、遊動輪２８の本体部１９４の円盤を空隙幅２０９の少なくとも約５０％の幅を有するように構成することにより、遊動輪２８とリンクアセンブリ４８との間の効果的な横方向のa案内を保証するに役立てられてもよい。一方、いくつかの実施形態において、本体部１９４の円盤の幅２０７は、空隙幅２０９の約９０％未満の値を採ってもよい。これにより、遊動輪２８とリンクアセンブリ４８のリンク５０及び５２との間に十分な隙間を確保し、土や砂利等の物質がこの空間から逃れられるように役立てられてもよい。
【００６３】
図１１Ａ〜図１１Ｅは、遊動輪２１０の他の実施形態を示している。遊動輪２１０は、ハブ２１２と本体部２１４とを備えてもよい。ハブ２１２は、遊動輪２１０が回転軸２１３周りに回転するような方法で、トラックローラフレーム２２に連結されてもよい。本体部２１４は、ハブ２１２に強固に係合されてもよい。
【００６４】
ハブ２１２は、種々の構成を有してもよい。図１１Ｄに最もよく示すとおり、いくつかの実施形態において、ハブ２１２は、互いに固定された第１側面２１２Ａと第２側面２１２Ｂとを有してもよい。側面２１２Ａ及び２１２Ｂは、溶接、締結、及び／又は圧着を含むがこれに限定されない手段を使用して、互いに固定されてもよい。あるいは、いくつかの実施形態において、ハブ２１２は、母材の単一片から構築されてもよい。
【００６５】
本体部２１４は、互いに横方向に離間した２つの円盤２１６を備えてもよい。遊動輪２１０は、円盤２１６の間に空隙２２６を備えてもよい。各円盤２１６は、内面２１８と外面２２０を有してもよい。いくつかの実施形態において、各円盤２１６の内面２１８及び外面２２０は、略平面的であってもよく、互いに略平行であってもよい。さらに、円盤２１６は互いに略平行であってもよく、一方の円盤２１６の内面２１８と外面２２０とは他方の円盤２１６の内面２１８と外面２２０とに略平行であってもよい。円盤２１６の外面２２０は、遊動輪２１０の外面を形成してもよい。円盤２１６の外面２２０は、リンクアセンブリ４８の内側リンク５０の内面９０間の距離に満たない距離、互いに離間することによって、遊動輪の本体部２１４が内側リンク５０の間に嵌め込まれるようにしてもよい。
【００６６】
円盤２１６の径方向外側部分は、リンクアセンブリ４８に係合するため、遊動輪２１０の中央分割溝面２２２を形成してもよい。各円盤２１６の径方向外側部分は、例えば、中央分割溝面２２２の半分を形成する、略円筒形の外面２２４を備えてもよい。遊動輪２８と同様に、遊動輪２１０からは、図１Ｂ及び図１Ｃに示す遊動輪４１４の保持する窪んだ溝状肩部４２８が省略されてもよい。
【００６７】
遊動輪の本体部２１４はまた、ハブ２１２の径方向外側の円盤２１６の間で横方向に延在する複数の補強スペーサ２２８を備えてもよい。いくつかの実施形態において、補強スペーサ２２８は、互いに周方向に離間して配置されてもよい。例えば、補強スペーサ２２８は、遊動輪２１０の回転軸２１３周りにおいて等しい角度間隔で配置されてもよい。補強スペーサ２２８は、種々の構成を有してもよい。いくつかの実施形態において、補強スペーサ２２８は、遊動輪２１０の回転軸２１３に略平行に延設された棒材であってもよい。補強スペーサ２２８は、略円形の断面を有する丸い棒材であってもよい。あるいは、補強スペーサ２２８は、その他の形状の断面を有する棒材であってもよく、四角形状断面、六角形状断面、又は八角形状断面が含まれるがこれに限定されるものでない。他の実施形態において、１つ又は複数の補強スペーサ２２８は、棒形状以外の形状を有してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、１つ又は複数の補強スペーサ２２８は、円盤２１６の間に横方向に延設され、回転軸２１３に対して径方向外側に延設された板材であってもよい。
【００６８】
円盤２１６の間に補強スペーサ２２８を係合するには、種々のアプローチが実施されてもよい。図１１Ｄに示すとおり、いくつかの実施形態において、各補強スペーサ２２８は、中央部２３０と、中央部２３０に比して小さい断面を有する２つの端部２３２とを備えてもよい。各補強スペーサ２２８は、中央部２３０と端部２３２が出会うところに、肩部２３４を備えてもよい。補強スペーサ２２８が略円形の断面を有する丸い棒材である場合、中央部２３０は特定の直径の略円形の断面を有してもよく、各端部２３２はより小さい直径の略円形の断面を有してもよい。各円盤２１６は、端部２３２に合致する機構を有してもよい。例えば、円盤２１６は、各々が１つの補強スペーサ２２８の端部２３２を受容する開口２３６を備えてもよい。各開口２３６は、端部２３２を受容するのに十分な大きさであり、中央部２３０を受容するには小さすぎる大きさの断面を有してもよい。図１１Ｄに示すとおり、各補強スペーサ２２８は、補強スペーサ２２８の肩部２３４を円盤２１６の内面２１８に当接させた状態で、１つの円盤２１６の開口２３６内にその端部２３２を設置してもよい。
【００６９】
各補強スペーサ２２８をこれらの位置に固定するには、種々の手段が使用されてもよい。いくつかの実施形態において、補強スペーサ２２８は、各円盤２１６に溶接されてもよい。例えば、補強スペーサ２２８の各端部２３２は、端部２３２とそれを包囲する開口２３６との間の界面にて、１つの円盤２１６と溶接されてもよい。溶接との組み合わせ又は代替として、他の固定手段が使用されてもよい。例えば、端部２３２は開口２３６に圧着されてもよい。
【００７０】
本体部２１４をハブ２１２に固定するには、種々のアプローチが使用されてもよい。いくつかの実施形態において、ハブ２１２は外側に面した搭載面２３８を備えてもよく、本体部２１４は内側に面して搭載面２３８と合致する搭載面２４０を備えてもよい。本体部２１４の搭載面２４０は、例えば、円盤２１６において内側に面した中央開口面を備えてもよい。いくつかの実施形態において、搭載面２４０は各々、内側に面した略円筒形の面を備えてもよい。このような実施形態において、搭載面２３８は、搭載面２４０の内側に面した略円筒形の面に合致して嵌入される、外側に面した略円筒形の面を備えてもよい。各搭載面２３８に隣接して、ハブ２１２は横方向外側に面した肩部２３９を有してもよい。本体部２１４は、内側に面した搭載面２４０がハブ２１２の外側に面した搭載面２３８を包囲し、円盤２１６の内面２１８が肩部２３９に当接した状態で、ハブ２１２上に位置づけられてもよい。本体部２１４をこの位置に固定するには、種々の手段が使用されてもよい。いくつかの実施形態において、本体部２１４は、内側に面した各搭載面２４０と外側に面した各搭載面２３８との間の界面にて、ハブ２１２に溶接されてもよい。本体部２１４は、追加又は代替として、ハブ２１２に圧着及び／又はかしめられてもよい。
【００７１】
本体部２１４をハブ２１２に固定する搭載構造の構成は、図１１Ｄに示す例に限定されるものでない。いくつかの実施形態において、これらの搭載構造は、本体部２１４とハブ２１２との間の界面付近への応力集中を抑制する特徴部を有してもよい。例えば、図９Ａ〜図９Ｃに示す遊動輪２８と同様に、遊動輪２１０は、凹部を成す半径の側面を有する１つ又は複数のリブ上に形成された外側に面する搭載面２３８を有してもよい。
【００７２】
遊動輪２１０は、遊動輪２８と全く同一の方法でリンクアセンブリ４８に係合してもよい。例えば、リンクアセンブリ４８の端部は、遊動輪２１０の周囲を覆ってもよい。さらに図１１Ｅに示すとおり、遊動輪２１０の本体部２１４の径方向外側部分は、遊動輪２１０の周囲に覆われたリンクアセンブリ４８の一部の内側リンク５０と外側リンク５２との間の空間内に延設されてもよい。したがって、円盤２１６の側面２２０の径方向外側部分は、リンク５０及び５２の内面９０と９２との間に配されてもよい。円盤２１６の径方向において最も外側に位置する部分によって形成された中央分割溝面２２２は、リンク５０及び５２の間でブッシング６８に当接してもよい。
【００７３】
図１２Ａは、トラックリンク２４２Ａ及び２４２Ｂとは異なる構成で構築されたリンクアセンブリ２４４の他の実施形態を示している。図１２Ｂ〜図１２Ｋは、トラックリンク２４２Ａ及び２４２Ｂをより詳細に示している。リンク２４２Ａは、端部２４６Ａ及び２４８Ａと、最下部側に設けられたシュー面２５０Ａと、最上部側に設けられたローラレール２５２Ａと、側面２５４Ａ及び２５６Ａとを有してもよい。図１２Ｄ及び図１２Ｅに最もよく示すとおり、端部２４６Ａ及び２４８Ａと、シュー面２５０Ａと、ローラレール２５２Ａとは、共に、リンク２４２Ａの外周２８２Ａを形成している。リンク２４２Ｂは、端部２４６Ｂ及び２４８Ｂと、最下部側に設けられたシュー面２５０Ｂと、最上部側に設けられたローラレール２５２Ｂと、側面２５４Ｂ及び２５６Ｂとを有してもよい。図１２Ｉ及び図１２Ｊに最もよく示すとおり、端部２４６Ｂ及び２４８Ｂと、シュー面２５０Ｂと、ローラレール２５２Ｂとは、共に、リンク２４２Ｂの外周２８２Ｂを形成してもよい。いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの外周２８２Ａ及び２８２Ｂは、略同一であってもよい。
【００７４】
いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、非平面的構成を有してもよい。前述のとおり、リンク２４２Ａは、端部２４６Ａから端部２４８Ａに延出するにつれて、右側にオフセットされてもよい。端部２４８Ａと端部２４６Ａとの間において、リンク２４２Ａは、右側に角度を有し、及び／又は、右側に湾曲する１つ又は複数の部分を有してもよい。例えば、リンク２４２Ａの中央部２５８Ａは、端部２４６Ａから端部２４８Ａに向かって延出するにつれて右側に角度を有し、及び／又は、右側に湾曲してもよい。一方、リンク２４２Ｂは、その端部２４８Ｂが端部２４６Ｂに対して左側にオフセットされてもよく、中央部２５８Ｂが端部２４６Ｂから端部２４８Ｂに向かって延出するにつれて左側に角度を有し、及び／又は、湾曲するようにしてもよい。したがって、端部２４６Ａ及び２４６Ｂに隣接した側面２５４Ａ、２５６Ａ、２５４Ｂ、及び２５６Ｂの一部は、端部２４８Ａ及び２４８Ｂに隣接した側面２５４Ａ、２５６Ａ、２５４Ｂ、及び２５６Ｂの一部に対して横方向にオフセットされてもよい。例えばリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの中間部等、端部２４６Ａ及び２４６Ｂと端部２４８Ａ及び２４８Ｂとの間の側面２５４Ａ、２５６Ａ、２５４Ｂ、及び２５６Ｂの一部は、横方向に湾曲し、及び／又は、角度を有してもよい。
【００７５】
側面２５４Ａ、２５６Ａ、２５４Ｂ、及び２５６Ｂは、突起を有さなくてもよい。いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａの側面２５４Ａ及び２５６Ａは、互いに略平行に延設されてもよい。同様に、リンク２４２Ｂの側面２５４Ｂ及び２５６Ｂは、互いに略平行に延設されてもよい。リンク２４２Ａは、その端部２４６Ａと２４８Ａとの間に略一定の厚さ（すなわち、その側面２４６Ａと側面２４８Ａとの距離）を有してもよい。同様に、リンク２４２Ｂは、その端部２４６Ｂと２４８Ｂとの間に略一定の厚さ（すなわち、その側面２４６Ｂと２４８Ｂとの距離）を有してもよい。さらに、いくつかの実施形態において、端部２４６Ａと２４８Ａとの間の各ポイントにおいて、側面２５４Ａ及び２５６Ａは各々、垂直方向に直線状に延設されてもよい。同様に、端部２４６Ｂと２４８Ｂとの間の各ポイントにおいて、側面２５４Ｂ及び２５６Ｂの各々は、垂直方向に直線状に延設されてもよい。
【００７６】
リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、種々の量のオフセットによって構築されてもよい。いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａの端部２４６Ａと２４８Ａとの間の横方向オフセットは、その側面２５４Ａと２５６Ａとの間の厚さと略同一であってもよい。さらに、端部２４６Ａにおける側面２５６Ａの一部は、端部２４８Ａにおける側面２５４Ａの一部と略同一平面上にあってもよい。同様に、リンク２４２Ｂの端部２４６Ｂと２４８Ｂとの間の横方向オフセットは、その側面２５４Ｂと２５６Ｂとの間の厚さと略同一であってもよく、端部２４６Ｂにおける側面２５６Ｂの一部は、端部２４８Ｂにおける側面２５４Ｂの一部と略同一平面上にあってもよい。
【００７７】
図１２Ｃ及び図１２Ｈに最もよく示すとおり、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、その端部２４６Ａ及び２４６Ｂに隣接して開口２６０Ａ及び２６０Ｂを備えてもよい。開口２６０Ａは、その側面２５４Ａと２５６Ａとの間のリンク２４２Ａを通じて延設されてもよい。同様に、開口２６０Ｂは、その側面２５４Ｂと２５６Ｂとの間のリンク２４２Ｂを貫通してもよい。各開口２６０Ａは、上述のブッシング６８を受容してもよい。例えば、各開口２６０Ａは、ブッシング６８と圧着されてもよい。
【００７８】
リンク２４２Ａ及び２４２Ｂはまた、その端部２４８Ａ及び２４８Ｂに隣接して開口２６２Ａ及び２６２Ｂを備えてもよい。開口２６２Ａは、その側面２５４Ａと２５６Ａとの間のリンク２４２Ａを貫通してももよい。開口２６２Ａは、ピン穴２６４Ａと座ぐり穴２６６Ａとを備えてもよい。座ぐり穴２６６Ａは、側面２５４Ａからリンク２４２Ａ内に向かって延設されてもよい。ピン穴２６４Ａは、座ぐり穴２６６Ａの内部から側面２５６Ａまで延設されてもよい。同様に、開口２６２Ｂは、側面２５４Ｂからリンク２４２Ｂ内に向かって延設される座ぐり穴２６６Ｂと、座ぐり穴２６６Ｂの内部から側面２５６Ｂまで延設されるピン穴２６４Ｂとを備えてもよい。
【００７９】
ピン穴２６４Ａ及び２６４Ｂと座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂは各々、種々の構成を有してもよい。いくつかの実施形態において、各ピン穴２６４Ａ及び２６４Ｂは、上述の１つのピン７０の一端を受容してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、各ピン穴２６４Ａ及び２６４Ｂは、１つのピン７０の一端と圧着してもよい。各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂは、対応のピン穴２６４Ａ及び２６４Ｂの断面より大きな断面を有してもよい。いくつかの実施形態において、各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂは、ブッシング６８の端部より大きな断面を有してもよい。これにより、ブッシング６８と座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂとの間の比較的自由な回転を許容しつつ、各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂが、ブッシング６８の端部を受容できるようにしてもよい。
【００８０】
各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂはまた、図４Ｃとの関連で前述した方法で、シール８２を部分的又は全体的に収容してもよい。各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂは、例えば、シール８２の使用中の長さの約１〜５倍の長さを有してもよい。さらに、各座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂの長さは、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの厚さの約１／４未満であってもよい。したがって、座ぐり穴２６６Ａ及び２６６Ｂの長さは、対応のピン穴２６４Ａ及び２６４Ｂの長さの約１／３未満であってもよい。
【００８１】
開口２６０Ａ、２６０Ｂ、２６２Ａ、及び２６２Ｂに加えて、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、他の開口を備えてもよい。例えば、リンク２４２Ａは、側面２５４Ａから側面２５６Ａまで延設される窓部２６８Ａ及び２７０Ａを備えてもよい。同様に、リンク２４２Ｂは、側面２５４Ｂから側面２５６Ｂまで延設される窓部２６８Ｂ及び２７０Ｂを備えてもよい。
【００８２】
リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、種々のタイプのシュー搭載構造を備えてもよい。いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａは、窓部２６８Ａ及び２７０Ａの最下部側において、シュー面２５０Ａからナット着座部２７６Ａ及び２７８Ａまで延設された取付穴２７２Ａ及び２７４Ａを備えてもよい。同様に、リンク２４２Ｂは、窓部２６８Ｂ及び２７０Ｂの最下部側において、シュー面２５０Ｂからナット着座部２７６Ｂ及び２７８Ｂまで延設された取付穴２７２Ｂ及び２７４Ｂを備えてもよい。ナット着座部２７６Ａ、２７８Ａ、２７６Ｂ、及び２７８Ｂは、取付穴２７２Ａ、２７４Ａ、２７２Ｂ、及び２７４Ｂに隣接した略平面的な面を備えてもよい。取付穴２７２Ａ、２７４Ａ、２７２Ｂ、及び２７４Ｂは、トラックシュー内の開口を通って取付穴２７２Ａ、２７４Ａ、２７２Ｂ、及び２７４Ｂにボルトを挿入し、ボルトの端部にてナットをナット着座部２７６Ａ、２７８Ａ、２７６Ｂ、及び２７８Ｂに対して固定することにより、トラックシューをリンク２４２Ａ及び２４２Ｂに固定するのに使用されてもよい。リンク２４２Ａ及び２４２Ｂに搭載されるトラックシューは、取付穴２７２Ａ、２７４Ａ、２７２Ｂ、及び２７４Ｂと揃えて配置される取付穴を有するであろう。
【００８３】
リンク２４２Ａ及び２４２Ｂのシュー搭載構造は、図１２Ｂ〜図１２Ｋに示す構成に限定されるものでない。いくつかの実施形態において、例えば、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、シュー面２５０Ａ及び２５０Ｂから延設される搭載用ねじ切り止まり孔（前述の取付穴１００及び１０２のような孔）を有してもよい。このような実施形態において、取付穴は、リンク５０及び５２との関連で上述したのと同一寸法及び同一構成のねじ切り部とねじ無し座ぐり穴とを備えてもよい。あるいは、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂのシュー搭載構造は、リベット打ち、溶接、又はその他の方法によってトラックシューを固定する特徴部を備えてもよい。
【００８４】
図１２Ａに示すとおり、リンクアセンブリ２４４において、各リンク２４２Ａは、リンク２４２Ｂと対を成し、且つ、リンク２４２Ｂから横方向に離間してもよい。リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの各対は、互いに対向する側面２５４Ａ及び２５４Ｂを有することにより、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂがそれらの端部２４６Ａ及び２４６Ｂから端部２４８Ａ及び２４８Ｂへと延出するにつれて互いから横方向外側に広がるようにしてもよい。これにより、一対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの開口２６０Ａ及び２６０Ｂが他の対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの開口２６２Ａ及び２６２Ｂと実質的に揃えられた状態で、一対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの端部２４６Ａ及び２４６Ｂを他の対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの端部２４８Ａ及び２４８Ｂの間に嵌めるようにしてもよい。
【００８５】
リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの各対は、枢動接合部２８０にて、隣接のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの対に対して枢動可能に連結されてもよい。一対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの開口２６０Ａ及び２６０Ｂは、ブッシング６８の周囲に固定されてもよい。例えば、いくつかの実施形態において、第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂの開口２６０Ａ及び２６０Ｂは、ブッシング６８の端部の周囲に圧着されることにより、横方向に離間した関係で第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂを保持し、第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂとブッシング６８との間の回転を防ぐようにしてもよい。ピン７０は、ピン７０の端部がブッシング６８の各端部から突出する状態で、ブッシング６８の貫通孔７４内に設置されてもよい。横方向に離間した第２対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、ピン７０の端部周辺に、圧着等によって固定された開口２６２Ａ及び２６２Ｂを有してもよい。これにより、第２対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂは、リンクの端部２４８Ａ及び２４８Ｂが第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂのリンク端部２４６Ａ及び２４６Ｂの外側に配された状態で、横方向に離間した関係に固定されてもよい。第２対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂがピン７０に固定され、且つ、第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂがブッシング６８に固定された状態で、ピン７０は、ブッシング６８内で回転することにより、第２対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂとピン７０とが第１対のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂとブッシング６８とに対して枢動するようにしてもよい。
【００８６】
図１３Ａ〜図１３Ｃは、キャリア４４及び４６をより詳細に示している。図示の実施形態において、キャリア４４及び４６は、キャリア滑材である。図１３Ａは、キャリア滑材４４及び４６とトラックローラフレーム２２の一部とを、車台システム１４の残りの部分と分離して示している。図１３Ｂは、車台システム１４に組み付けられたキャリア滑材４４及び４６の拡大側面図である。図１３Ｃは、車台システム１４に組み付けられたキャリア滑材４４及び４６の拡大端面図である。キャリア滑材４４は、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ａと、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ａと、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ａと垂直方向に延設された第２脚部２９２Ａとを連結するブリッジ２９４Ａを備えてもよい。いくつかの実施形態において、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ａと、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ａと、ブリッジ２９４Ａとは、一片の板材から構築されてもよい。ブリッジ２９４Ａの上方には、第１キャリア面２９６Ａが備えられてもよい。キャリア面２９６Ａは、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ａから垂直方向に延設された第２脚部２９２Ａに向かって延設されるにつれて上方に傾斜する第１斜面２９８Ａを備えてもよい。キャリア面２９６Ａはまた、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ａから垂直方向に延設された第１脚部２９０Ａに向かって延設されるにつれて上方に傾斜する第２斜面３００Ａを備えてもよい。いくつかの実施形態において、キャリア面２９６Ａは、斜面２９８Ａと斜面３００Ａとの間に配された頭頂部３０２Ａを備えてもよい。
【００８７】
キャリア滑材４６は、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ｂと、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ｂと、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ｂと垂直方向に延設された第２脚部２９２Ｂとを連結するブリッジ２９４Ｂとを備えてもよい。いくつかの実施形態において、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ｂと、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ｂと、ブリッジ２９４Ｂとは、一片の板材から構築されてもよい。ブリッジ２９４Ｂの上方には、第１キャリア面２９６Ｂが備えられてもよい。キャリア面２９６Ｂは、垂直方向に延設された第１脚部２９０Ｂから垂直方向に延設された第２脚部２９２Ｂに向かって延設されるにつれて上方に傾斜した第１斜面２９８Ｂを備えてもよい。キャリア面２９６Ｂはまた、垂直方向に延設された第２脚部２９２Ｂから垂直方向に延設された第１脚部２９０Ｂに向かって延設されるにつれて傾斜した第２斜面３００Ｂを備えてもよい。いくつかの実施形態において、キャリア面２９６Ｂは、斜面２９８Ｂと斜面３００Ｂとの間に配された頭頂部３０２Ｂを備えてもよい。
【００８８】
図１３Ｃに最もよく示すとおり、キャリア滑材４４は、横方向内側の側面３０４Ａと横方向外側の側面３０６Ａとを備えてもよい。キャリア滑材４６は、横方向内側の側面３０４Ｂと横方向外側の側面３０６Ｂとを備えてもよい。横方向内側の側面３０４Ａは、横方向外側の側面３０６Ａと略平行に延設されてもよい。いくつかの実施形態において、横方向内側の側面３０４Ａと横方向外側の側面３０６Ａとは、略平面的であってもよい。いくつかの実施形態において、キャリア滑材４６の横方向内側の側面３０４Ｂと横方向外側の側面３０６Ｂとはまた、略平面的であり、且つ、互いに略平行であってもよい。さらに、キャリア滑材４４の側面３０４Ａ及び３０６Ａは、キャリア滑材４６の側面３０４Ｂ及び３０６Ｂと略平行であってもよい。
【００８９】
キャリア滑材４４及び４６は、垂直方向に延設された脚部２９０Ａ、２９２Ａ、２９０Ｂ、及び２９２Ｂが上方に延設されている状態で、トラックローラフレーム２２の傾斜面３０８に搭載されてもよい。キャリア滑材４４及び４６は、種々の手段によって面３０８に固定されてもよく、この手段には溶接及び／又は締結が含まれるが、これに限定されるものでない。傾斜面３０８は、横方向に傾斜してもよい。キャリア滑材４４及び４６は、互いに横方向に離間してもよい。キャリア滑材４４は、傾斜面３０８上のポイント３１０Ａから上方に延設されてもよい。キャリア滑材４６は、傾斜面３０８上のポイント３１０Ｂから垂直方向上方に延設されてもよい。ポイント３１０Ａ及び３１０Ｂは、互いに横方向に離間してもよい。したがって、ポイント３１０Ａにおける面３０８の高さは、ポイント３１０Ｂにおける面３０８の高さと異なってもよい。具体的には、ポイント３１０Ａにおける面３０８の高さは、ポイント３１０Ｂにおける面３０８の高さに比して低くてもよい。キャリア滑材４４は、キャリア滑材４６より高く位置してもよい。換言すると、キャリア滑材４４において傾斜面３０８に係合された箇所と、キャリア面２９６Ａの最上部との間の垂直方向の距離は、キャリア滑材４６において傾斜面３０８に係合された箇所とキャリア面２９６Ｂの最上部との間の垂直方向の距離に比して大きくてもよい。いくつかの実施形態において、キャリア滑材４４は、傾斜面３０８におけるポイント３１０Ａでの面３０８の高さとポイント３１０Ｂでの面３０８の高さとの差に等しい量、キャリア滑材４６より高く位置してもよい。これにより、キャリア面２９６Ａ及び２９６Ｂを略同一の高さに位置づけるようにしてもよい。
【００９０】
図１３Ｃに最もよく示すとおり、キャリア滑材４４及び４６は、リンクアセンブリ４８の横方向に離間して対をなす内側リンク５０と外側リンク５２との間の空間内に向かって、垂直方向上方に延設されてもよい。キャリア面２９６Ａ及び２９６Ｂは、リンクアセンブリ４８のブッシング６８の下方側に係合してもよい。キャリア面２９６Ａ及び２９６Ｂは、互いに横方向に離間されることにより、キャリア面２９６Ａ及び２９６Ｂがブッシング６８の異なる横方向位置に係合するようにしてもよい。これにより、トラック２４の各回転が行われる間、各ブッシング６８の特定の横方向位置が確実にキャリア滑材４４及び４６の一方のみに沿って摺動するようにすることによって、ブッシング６８の磨耗を低減するように役立てられてもよい。キャリア滑材４４及び４６の横方向内側の側面３０４Ａ及び３０４Ｂは、互いに対向していてもよく、キャリア滑材４４及び４６の横方向外側の側面３０６Ａ及び３０６Ｂは、互いに反対方向に面していてもよい。いくつかの実施形態において、横方向外側の側面３０６Ａ及び３０６Ｂは、内側リンク５０及び外側リンク５２の内面９０に隣接して配されてもよい。これにより、リンクアセンブリ４８を横方向に案内するように役立てられてもよい。
【００９１】
車台システム１４の構成要素は、種々の材料によって構築されてもよい。いくつかの実施形態において、ローラ３０〜３６、内側リンク５０、外側リンク５２、シュー５６、シュー５８、ブッシング６８、ピン７０、遊動輪２８のハブ１９２、及び遊動輪２８の本体部１９４は、金属によって構築されてもよい。例えば、これらの構成要素は各々、鋼又は鉄等の鉄を含む金属によって構築されてもよい。
【００９２】
車台システム１４の構成は、上述の構成や図示の構成に限定されるものでない。例えば、種々の構成要素を互いに固定するのに、異なるアプローチが使用されてもよい。外側リンク５２及び／又はリンク２４２Ａ及び２４２Ｂをピン７０に対して保持するために圧着を実施する代わりに、他のアプローチを使用してもよく、他のアプローチには各ピン７０を外側リンク５２に溶接する方法が含まれるが、これに限定されるものでない。同様に、ボルト１５０でシュー５６及び５８を内側リンク５０及び外側リンク５２に固定する代わりに、シュー５６及び５８を他の手段によって内側リンク５０及び外側リンク５２に固定してもよく、他の手段には溶接及び／又はリベット打ちが含まれるが、これに限定されるものでない。シュー５６及び５８が内側リンク５０及び外側リンク５２に溶接される実施形態において、シュー５６及び５８から取付穴１４６及び１４８を省略してもよい。同様に、車台システム１４における種々の他の構成要素間を互いに固定するには、上述の手段及び図示の手段以外の手段を使用してもよい。さらに、車台システム１４の種々の構成要素は、上述の形状及び／又はサイズ、ならびに図示の形状及び／又はサイズとは異なる形状及び／又はサイズを有していてもよい。さらに、車台システム１４において、図に示す種々の構成要素の数が異なってもよい。例えば、車台システム１４において、ローラ３０〜３６、リンク５０及び５２、及び／又はシュー５６及び５８の数は、図示の数と異なってもよい。
【００９３】
さらに、車台システム１４は、図示の構成を有する構成要素との組み合わせで、既知の構成の構成要素を使用してもよい。例えば、車台システム１４は、図示のリンクアセンブリ４８及びローラ３０〜３６の構成とともに、既知の構成を有する遊動輪を使用してもよい。このような構成において、使用される遊動輪は、ブッシング６８の代わりにリンク５０及び５２に載せられる溝面を有してもよい。同様に、車台システム１４は、図示の遊動輪２８及び２１０のうちの１つとともに、既知の構成のリンクアセンブリを使用してもよい。車台システム１４内において、本開示の構成要素及び既知の構成の構成要素は、いかなる好適な組み合わせで使用されてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００９４】
本開示の実施形態は、無限軌道車台を備えた可動機械を提供することが有利であるいかなる適用例において使用されてもよい。本開示の実施形態の構成により、数多くの効果をもたらすこともある。本開示の実施形態の効果の中でも、多くの構成要素の構成は、コスト効率の高い製造方法を提供する効果をもたらす。さらに本開示の実施形態により、既知の構成に比して高い強度及び性能を提供することができる。したがって、本開示の実施形態は、より低コストで高性能の車台を提供することができる。
【００９５】
内側リンク５０及び外側リンク５２の構成は、低コストの製造方法を提供する効果をもたらす。平行で、且つ、略平面的な側面を有する内側リンク５０又は外側リンク５２は、内側リンク５０又は外側リンク５２の所望の幅１４０と略同一の厚さを有する１つの板材から製造されてもよい。このような板材から、完成品としての内側リンク５０又は外側リンク５２の所望の外周９４に近似又は合致した外周を有するブランクを作成するのに、種々の方法が採用されてもよい。例えば、完成品としてのリンク５０及び５２の所望の外周に近似又は合致した進路に沿って板材を切断することにより、この板材からブランクを分離するのに、レーザー切断を使用することができる。板材からブランクを分離するのに使用したプロセスを、その他の特徴部の荒仕上げ又は仕上げを行うためにも使用することができる。例えば、板材からのブランクのレーザ切断プロセスとの組み合わせで、貫通孔７２（内側リンク５０用）に対応する開口又は開口７６（外側リンク５２用）も、レーザー切断してブランクとすることができる。あるいは、貫通孔７２又は開口７６を形成するプロセスはすべて、ブランクを完成後に実施してもよい。
【００９６】
場合によっては、完成品としての内側リンク５０又は外側リンク５２を作成するのに、種々の仕上げプロセスをブランクに対して実施してもよい。例えば、外周９４を精細化するため、貫通孔７２又は開口７６の特徴部（例えば、ピン穴７８や座ぐり穴８０）を精細化するため、及び／又は、取付穴１００及び１０２等のその他の特徴部を作成するために、機械研削動作が実施されてもよい。さらに、最終的な内側リンク５０又は外側リンク５２を作成するために、その他種々の仕上げプロセスが実施されてもよく、この仕上げプロセスには加熱処理及び塗装が含まれるが、これに限定されるものでない。したがって、本開示の内側リンク５０及び外側リンク５２の構成により、鍛造等の高価な製造プロセスの必要性を低減するか、又はなくしてもよい。
【００９７】
図１２Ａ〜図１２Ｋに示す実施形態のリンク２４２Ａ及び２４２Ｂを製造するために、同様のプロセスが使用されてもよい。いくつかの実施形態において、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの１つを作成するプロセスは、リンク２４２Ａ及び２４２Ｂの外周２８２Ａ及び２８２Ｂに合致又は近似する進路に沿って板材を切断する等、板材からリンクブランクを切断することによって開始されてもよい。これは、例えばレーザー切断によって達成されてもよい。開口２６０Ａ、２６０Ｂ、２６２Ａ、及び２６２Ｂと、窓部２６８Ａ、２６８Ｂ、２７０Ａ、及び２７０Ｂと、取付穴２７２Ａ、２７４Ａ、２７２Ｂ、及び２７４Ｂと、ナット着座部２７６Ａ、２７８Ａ、２７６Ｂ、及び２７８Ｂは、種々のプロセスを使用して形成されてもよく、この種々のプロセスにはレーザー切断及び／又は機械研削動作が含まれるが、これに限定されるものでない。各リンク２４２Ａ及び２４２Ｂのオフセット部分は、ワークピースを屈曲することによって、プロセスに任意の時点で作成されてもよい。リンク５０及び５２と同様に、完成品としてのリンク２４２Ａ及び２４２Ｂを作成するのに、種々の仕上げプロセスを実施してもよい。これらの仕上げ動作には、機械研削、加熱処理、及び塗装が含まれてもよいが、これに限定されるものでない。
【００９８】
本開示のローラ３０〜３６の構成により、同様に、特定の高価な製造プロセスの必要性を低減したり、又はなくしてもよい。いくつかの実施形態において、各ローラ３０〜３６は、完成品としてのローラ３０〜３６の最大直径部分（例えば、外側案内フランジ１５８及び１６０）に近似又は合致する直径を有する丸い棒材から製造してもよい。ローラブランクは、この棒材から、完成品としてのローラ３０〜３６の全幅に近似した長さ、又はこれに等しい長さを有する一片の棒材を切断することによって生成されてもよい。いくつかの実施形態において、ローラブランクはその後、ローラ３０〜３６の種々の特徴部を機械研削することによって、完成品としてのローラ３０〜３６に変形されてもよい。例えば、中央通路１５２は、ブランクの中央を通って機械切削されてもよい。ローラ転動面１５４及び１５６及び中央案内フランジ１６６又は中央溝部１７６等の外側特徴部を形成するため、ローラブランクの外面から材料を除去する機械研削動作が実施されてもよい。例えば、これらの特徴部は、旋盤でローラブランクを回転させることによって、ローラ３０〜３６が得られるように機械切削されてもよい。続いて他の種々の仕上げ動作がローラ３０〜３６に実施されてもよく、この種々の仕上げ動作には加熱処理及び塗装動作が含まれるが、これに限定されるものでない。したがって、鍛造及び／又は溶接等、特定の高価な製造プロセスの必要性を、低減するか、又はなくしてもよい。また母材の単一片から各ローラ３０〜３６を製造することにより、疲労破壊に晒される可能性のある接合部を避けることにより、ローラに高い強度と耐性とを付与してもよい。
【００９９】
また遊動輪２８の構成により、コスト効率の高い製造プロセスを提供する効果をもたらしてもよく、遊動輪２８に高い強度と耐性とを付与してもよい。例えば、ハブ１９２を母材の単一片から構築することにより、これらの効果を得るのに寄与してもよい。ローラ３０〜３６と同様に、ハブ１９２は、完成品としてのハブ１９２の最大直径部分（例えば搭載面２０２）に近似又は合致する直径の丸い棒材から製造されてもよい。ハブブランクは、この棒材から、完成品としてのハブ１９２の全幅に近似する長さか、又はこれに等しい長さを有する一片の棒材を切断することによって生成されてもよい。いくつかの実施形態において、ハブ１９２の種々の特徴部は機械研削されてもよい。例えば、リブ２０６を形成するため、材料がブランクの径方向外側部分から除去されてもよい。他の構成要素を製作するのと同様に、ハブ１９２の製造にも、種々の仕上げプロセスが含まれてもよく、この種々のプロセスには機械研削、加熱処理、及び塗装が含まれるが、これに限定されるものでない。
【０１００】
さらに、遊動輪２８の本体部１９４が略平坦で平面的な側面を有する硬質の円盤を備える実施形態において、この硬質の円盤は、板状金属から容易に形成されてもよい。板状金属から平坦な円盤を形成するには、円盤の所望の最終形状に近似又は合致する円盤を板状金属から分離するための種々の技術が採用されてもよい。いくつかの実施形態において、円盤の中央開口を形成するために板材を円形に切断し、円盤の外周を同時に形成して円盤ブランクを板材の残りの部分から分離するために板材をより大きな円形に切断することによって円盤ブランクを形成するため、レーザー切断が使用されてもよい。続いて、完成品としての円盤を形成するために、このブランクに種々の仕上げプロセスが実施されてもよい。例えば、円盤が遊動輪１９４のハブ１９２に溶接される実施形態において、円盤の搭載面２０４を精細化及び／又は成形するのに、機械研削動作が使用されてもよい。同様に、搭載面２０２等、円盤のその他の部分の形状を精細化するのに、種々のプロセスが使用されてもよい。さらに、その他の仕上げプロセスが円盤に実施されてもよく、この仕上げプロセスには加熱処理及び塗装が含まれるが、これに限定されるものでない。したがって、本開示の遊動輪２８の構成によっても、鍛造及び溶接等の高価な製造プロセスの必要性を低減したり、又はなくしてもよい。
【０１０１】
遊動輪２１０もまた、コスト効率の高い製造方法を提供する効果をもたらしてもよい。遊動輪２１０の円盤２１６は、板材から容易に作成されてもよい。例えば、各円盤２１６に使用するブランクは、円盤２１６の中央開口を作成するために板材を円形に切断し、この板材から円盤を分離するためにより大きな同心円を切断することによって形成されてもよい。続いて、完成品としての円盤２１６を形成するために、上述の種々の仕上げ動作が実施されてもよい。各円盤２１６の開口２３６は、切断及び／又は機械研削プロセスを使用して形成されてもよい。同様に、遊動輪２１０の補強スペーサ２２８は、切断及び／又は機械研削プロセスを使用して形成されてもよい。図１１Ａ〜図１１Ｅに示す実施形態の場合、各補強スペーサ２２８の作成には、補強スペーサ２２８の中央部２３０の所望の最終断面に合致又は近似する断面を有する棒材から特定長さを切断することによってスペーサブランクを作成することが含まれてもよい。機械研削プロセスは、中央部２３０より小さい断面を端部２３２に付与するために使用されてもよい。切断プロセスは、レーザー切断又はその他の切断方法によって実施されてもよい。
【０１０２】
車台システム１４の他の構成要素の多くと同様に、キャリア滑材４４及び４６は、板材から製造されてもよい。ブランクは、垂直方向に延設された脚部２９０及び２９２とブリッジ２９４との外周に合致又は近似する進路に沿って板材を切断することにより、形成されてもよい。他の構成要素と同様、完成品としてのキャリア滑材４４及び４６を作成するのに、種々の仕上げ動作が実施されてもよい。これら仕上げ動作には、機械研削、加熱処理、及び塗装が含まれるが、これに限定されるものでない。
【０１０３】
キャリアローラの代わりにキャリア滑材４４及び４６を使用することによって、車台システム１４のコスト減に役立てられてもよい。キャリア滑材４４及び４６は、キャリアローラの作成に比して非常に安価に作成されてもよい。さらにキャリアローラの代わりにキャリア滑材４４及び４６を使用することにより、キャリアローラを回転可能に支持する軸受及び／又はその他の高価な構成要素を設ける必要性をなくしてもよい。
【０１０４】
本開示の実施形態の製造方法は、以上の説明に限定されるものでない。本開示の実施形態によって鍛造及び溶接動作の必要性を低減してもよいが、本開示の要素の作成にこれらのプロセスが使用されてもよい。さらに、本開示の構成要素の製造において、明示された以外のプロセスが使用されてもよい。
【０１０５】
当業者にとって、本開示の範囲から逸脱することなく、本開示のシステムに種々の修正及び変更が加えられてよいことは明らかであろう。当業者にとって、本明細書に開示のシステムの仕様及び実践を考慮することにより、本開示のシステムの他の実施形態も明らかとなるであろう。仕様及び例は説明の目的のみのために述べたものであり、本開示の真の範囲は、以下の請求項及びその同等物によって示される。
【誤訳訂正２】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機械車台用のローラ（３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６）であって、
母材の単一片から構築されるローラ本体部を備え、
前記ローラ本体部は、
前記ローラ本体部の第１端部と前記ローラ本体部の第２端部との間に配される第１ローラ転動面（１５４）と、
前記ローラ本体部の前記第１端部と前記第２端部との間に配された第２ローラ転動面（１５６）と、
前記第１ローラ転動面と前記第２ローラ転動面との間に配された単一の中央案内フランジ（１６６）と、
前記第１ローラ転動面側に配された第１外側案内フランジであって、前記第１ローラ転動面及び前記単一の中央案内フランジよりもさらに外側に延設する、第１外側案内フランジ（１５８）と、
前記第２ローラ転動面側に配された第２外側案内フランジであって、前記第２ローラ転動面及び前記単一の中央案内フランジよりもさらに外側に延設する、第２外側案内フランジ（１６０）と、
を含み、
前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面から前記第２ローラ転動面まで延設され、一定の直径の略円筒形の外面を有する、ローラ。
【請求項２】
前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面の幅の少なくとも約１０％の高さを有する請求項１に記載のローラ。
【請求項３】
前記単一の中央案内フランジは、前記外側案内フランジの高さの少なくとも約１／２の高さを有する請求項１に記載のローラ。
【請求項４】
機械車台用のローラ（３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６）であって、
第１外側案内フランジ（１５８）と、
第２外側案内フランジ（１６０）と、
前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第１ローラ転動面（１５４）と、
前記第１外側案内フランジと前記第２外側案内フランジとの間に配された第２ローラ転動面（１５６）と、
前記第１ローラ転動面と前記第２ローラ転動面との間に配された単一の中央案内フランジ（１６６）とを備え、
前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面から前記第２ローラ転動面まで延設され、一定の直径の略円筒形の外面を有する、ローラ。
【請求項５】
前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面の幅の少なくとも約１０％の高さを有する請求項４に記載のローラ。
【請求項６】
前記単一の中央案内フランジは、前記第１外側案内フランジの高さの少なくとも約１／２の高さを有する請求項４に記載のローラ。
【請求項７】
母材の単一片から構築されたローラ本体部をさらに備え、
前記ローラ本体部は、
前記第１外側案内フランジと、
前記第２外側案内フランジと、
前記第１ローラ転動面と、
前記第２ローラ転動面と、
前記単一の中央案内フランジとを含み、
前記単一の中央案内フランジは、前記第１ローラ転動面の幅の少なくとも約１０％の高さを有する請求項４に記載のローラ。