(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層と、当該下層を構成する近接して配置された４つの塊状の石材上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層とを備える環境保全用の石材構造体の製造方法であって、
塊状の第１及び第２の石材を互いに連結するとともに、当該第１及び第２の石材に対し塊状の第３の石材を離間しかつ遊びを持たせて連結することによって構成した石材ユニットを、第１乃至第３ユニットとして複数準備する工程と、
前記第１ユニットを構成するとともに前記石材構造体の配列方向に直交する方向に配置された前記第１及び第２の石材に近接して前記第２ユニットを構成する前記第１及び第２の石材を前記配列方向に直交する方向に配置することによって、前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材と前記第２ユニットの前記第１及び第２の石材との上部に窪みを形成する工程と、
前記第２ユニットを構成する前記第１及び第２の石材に近接して、前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材の反対側に、前記第３ユニットを構成する前記第１及び第２の石材を前記配列方向に直交する方向に配置する工程と、
近接して配置された前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材と前記第２ユニットの前記第１及び第２の石材との上部の前記窪みに、前記第３ユニットの前記第３の石材を載置する工程と
を備える環境保全用の石材構造体の製造方法。
【請求項２】
塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層と、当該下層を構成する近接して配置された４つの塊状の石材上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層とを備える環境保全用の石材構造体の製造方法であって、一対の塊状の石材が配置方向に直交する方向に配置されている第１位置に対して当該配列方向に隣接する第２位置と、当該第２位置に対してさらに当該配列方向に隣接する第３位置とに前記下層を順次形成するとともに、当該下層の形成に対応して前記上層を順次形成する石材構造体の製造方法において、
単独の塊状の石材と一対の塊状の石材とを、前記下層として、三角形の頂点位置であって前記一対の塊状の石材が前記第１位置となるように配置することによって、前記単独の塊状の石材と前記一対の塊状の石材との上部に窪みを形成する工程と、
塊状の第１及び第２の石材を可撓性の連結部材を介して互いに連結することによって構成したサブユニットを、第１乃至第３サブユニットとして複数準備する工程と、
前記第１サブユニットの前記第１の石材を、前記単独の塊状の石材と前記一対の塊状の石材との上部に既に形成された窪みに配置するとともに、前記第１サブユニットの前記第２の石材を、前記下層における前記第２位置のうち一方の列側に配置する工程と、
前記第２サブユニットの前記第１の石材を前記下層における前記第２位置のうち他方の列側に配置するとともに、前記第２サブユニットの前記第２の石材を前記下層における前記第３位置のうち一方の列側に配置する工程と、
前記第１サブユニットの前記連結部材と前記第２サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程と、
前記第３サブユニットの前記第１の石材を前記下層における前記第３位置の他方の列に配置するとともに、前記第３サブユニットの前記第２の石材を前記第１及び第２位置に既に配置された石材の上部の窪みに配置する工程と、
前記第２サブユニットの前記連結部材と前記第３サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程と、
を備えることを特徴とする環境保全用の石材構造体の製造方法。
【請求項３】
塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層と、当該下層を構成する近接して配置された４つの塊状の石材上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層とを備える環境保全用の石材構造体の製造方法であって、一対の塊状の石材が配置方向に直交する方向に配置されている第１位置に対して当該配列方向に隣接する第２位置と、当該第２位置に対してさらに当該配列方向に隣接する第３位置とに前記下層を順次形成するとともに、当該下層の形成に対応して前記上層を順次形成する石材構造体の製造方法において、
塊状の第１及び第２の石材を可撓性の連結部材を介して互いに連結することによってそれぞれ構成した複数のサブユニットを所定位置に配置しつつ連結することによって、塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層部分と、当該下層部分を構成する塊状の石材上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層部分とを有するとともに、前記下層部分の端部において近接して配置された４つの塊状の石材の上部に窪みを残した石材構造体の部分を準備する工程と、
塊状の第１及び第２の石材を可撓性の連結部材を介して互いに連結することによって構成したサブユニットを、第１乃至第３サブユニットとして複数準備する工程と、
前記第１サブユニットの前記第１の石材を、前記近接して配置された４つの塊状の石材の上部に既に形成された窪みに配置するとともに、前記第１サブユニットの前記第２の石材を、前記下層における前記第２位置のうち一方の列側に配置する工程と、
前記第２サブユニットの前記第１の石材を前記下層における前記第２位置のうち他方の列側に配置するとともに、前記第２サブユニットの前記第２の石材を前記下層における前記第３位置のうち一方の列側に配置する工程と、
前記第１サブユニットの前記連結部材と前記第２サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程と、
前記第３サブユニットの前記第１の石材を前記下層における前記第３位置の他方の列に配置するとともに、前記第３サブユニットの前記第２の石材を前記第１及び第２位置に既に配置された石材の上部の窪みに配置する工程と、
前記第２サブユニットの前記連結部材と前記第３サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程と、
を備えることを特徴とする環境保全用の石材構造体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、護岸、護床施工等に用いる環境保全用の石材ユニット及びこれを用いた石材構造体、並びにこれらの製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
環境の保全を配慮して護岸、護床等の構造体を施工する方法として、例えば特開平８−２５３９１９号公報に開示されたものが存在する。この方法では、４個の自然石を正方形状若しくは放射状に配置連結した複数の護岸護床材を２次元的に配列して各護岸護床材を相互に連結することにより、護岸、護床等のための連続的な構造体を構築することができる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記護岸護床材は、これらを２次元的に配置施工することを前提として設計されており、立体的な護岸護床構造体を施工することは容易でない。
【０００４】
立体的な護岸護床構造体は、その内部の隙間に、微小動物等が営巣、生息するために望ましい比較的閉じた空間を形成することができるので、環境保全型の河川整備等において必要性が高まっている。
【０００５】
一方、これまでの河川整備では、概ね経済性と耐久性に優れるコンクリートがに用いられてきたが、コンクリート製の護岸護床は自然環境を配慮した工法から遊離する。ここで、コンクリート製の護岸護床を完全に除去して石材からなる護岸護床に置き換えることも考えられるが、かかる河川改修は大規模なものとなり、費用を膨大な額に増大させることになるとともに、護岸護床の造成に際して一旦環境を破壊することにもなる。
【０００６】
そこで、本発明は、立体的に連続する、施工性に優れ安定した環境保全用の護岸護床構造体の製造方法を提供することを目的とする。
【０００７】
また、本発明は、既存の護岸護床を壊すことなく、自然に近い河川環境を簡易に形成することができる環境保全用の石材ユニットからなる石材構造体の製造方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、本発明の環境保全用の石材ユニットは、複数の塊状の石材と、当該複数の石材のうち第１及び第２の石材を互いに連結するとともに、当該第１及び第２の石材に対し第３の石材を離間しかつ遊びを持たせて連結する連結手段とを備える。
【０００９】
上記石材ユニットでは、連結手段が当該第１及び第２の石材に対し第３の石材を離間しかつ遊びを持たせて連結するので、複数の石材ユニットから立体的な石材構造体を組み立てる際の施工性を高めることができる。すなわち、複数の石材ユニットのうちの第１及び第２の石材を下側層として近接して逐次配列しつつ、着目する石材ユニットの第１及び第２の石材に隣接する一対の石材ユニットの第１及び第２の石材（計４つの石材）によって形成される上部の窪みに、着目する石材ユニットの第３の石材を上側層として適宜はめ込むように配置することで、立体的で安定した石材構造体を簡易かつ迅速に施工することができる。
【００１０】
ここで、第１及び第２の石材は、予め近接して連結しておくことができ、これによって施工後の安定性が高まる。また、塊状の石材としては、ほぼ同一寸法の玉石を使用することができ、これにより、石材ユニットをほぼ等間隔で規則的に配列することができ、施工後の安定性も高まる。また、特定の石材ユニットの第３の石材は、上側層として配置後、適当な連結手段によって例えば隣接する石材ユニットの第１及び第２の石材と連結することができる。これにより、施工後の安定性、安全性がさらに高まる。さらに、特定の石材ユニットの第１及び第２の石材は、下側層として配置後、例えばワイヤと適当な連結手段とによって隣接する石材ユニットの第１及び第２の石材と連結することができる。これによっても、施工後の安定性、安全性が高まる。
【００１１】
また、本発明の環境保全用の石材構造体は、上記のような石材ユニットを複数準備して第１乃至第３石材ユニットとして順次配列したものであって、前記第１ユニットを構成する前記第１及び第２の石材と、第２ユニットを構成する前記第１及び第２の石材とを近接して床上に配置した際の上部の窪みに、前記第３ユニットの前記第３の石材を載置することによって組み立てられる。
【００１２】
上記石材構造体では、第１ユニットの前記第１及び第２の石材と、第２ユニットの前記第１及び第２の石材とを近接して床上に配置した際の上部の窪みに、前記第３ユニットの前記第３の石材を載置しているので、立体的で連続した石材構造体を高い安定性で施工することができ、施工の際の作業性が極めて高い。この立体的な石材構造体は、前記第３の石材の下方に石材に囲まれた空間を有し、虫、魚、植物等の生態系を保全することができる。さらに、この石材構造体により、環境に優しい自然な景観を河川等に形成することができる。
【００１３】
なお、近接して配置された前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材と前記第２ユニットの前記第１及び第２の石材との上部の窪みに、前記第２ユニットの前記第３の石材を載置することも可能であるが、この場合、石材構造体の施工の際の安定性が多少減少する。
【００１４】
また、本発明の別の環境保全用の石材構造体は、複数の塊状の石材を連結した石材ユニットを複数配列することによって形成されるとともに、塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層と当該下層の上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層とを備える環境保全用の石材構造体であって、前記石材ユニットは、前記下層を形成する一対の隣接する石材を第１端に有し、前記上層を形成する石材を第２端に有することを特徴とする。なお、このような石材構造体が河川の流れにほぼ沿って配置される場合、上記第１端が上流側となり、上記第２端が下流側となるようにすれば、増水等に対して十分な強度を有する石材構造体を提供することができる。
【００１５】
上記石材構造体では、前記石材ユニットが前記下層を形成する一対の隣接する石材を第１端に有し、前記上層を形成する石材を第２端に有するので、立体的で連続した石材構造体を高い安定性を持たせて施工することができる。この立体的な石材構造体は、上層の石材の下方に下層の石材に囲まれた空間を有し、生態系を保全することができる。さらに、この石材構造体により、環境に優しい自然な景観を河川等に形成することができる。しかも、このような石材構造体は、既存の人工的な護岸護床を壊すことなくこれに簡易に組み込むことができるので、多自然型の護岸護床を低コストかつローインパクトで実現できる。
【００１６】
また、本発明に係る環境保全用の石材構造体の製造方法は、塊状の第１及び第２の石材を互いに連結するとともに、当該第１及び第２の石材に対し塊状の第３の石材を離間しかつ遊びを持たせて連結することによって構成した石材ユニットを、第１乃至第３石材ユニットとして複数準備する工程と、前記第１ユニットを構成する前記第１及び第２の石材に近接して床上に配置された前記第２ユニットを構成する前記第１及び第２の石材に近接して、前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材の反対側に、前記第３ユニットを構成する前記第１及び第２ユニットを床上に配置する工程と、近接して配置された前記第１ユニットの前記第１及び第２の石材と前記第２ユニットの前記第１及び第２の石材との上部の窪みに、前記第３ユニットの前記第３の石材を載置する工程とを備える。
【００１７】
上記石材構造体の製造方法では、第１ユニットの前記第１及び第２の石材と、第２ユニットの前記第１及び第２の石材とを近接して床上に配置した際の上部の窪みに、前記第３ユニットの前記第３の石材を載置するので、立体的で連続した石材構造体を施工する際の施工性を高めることができる。この立体的な石材構造体により、生態系を保全することができ、自然な景観を河川等に形成することができる。
【００１８】
また、本発明に係る別の環境保全用の石材構造体の製造方法は、塊状の石材を２列に並べた構造を有する下層と当該下層の上部の窪みに塊状の石材を配列した構造を有する上層とを備える環境保全用の石材構造体の製造方法であって、塊状の第１及び第２の石材を可撓性の連結部材を介して互いに連結することによって構成した石材ユニットを、第１乃至第３サブユニットとして複数準備する工程と、前記第１サブユニットの前記第１の石材を上層の所定位置に配置するとともに、前記第１サブユニットの前記第２の石材を前記所定位置に対して配列方向に近接する下層の第１位置に対し配列方向に関してさらに隣の下層の第２位置に配置する工程と、前記第２サブユニットの前記第１の石材を下層の前記第２位置に配置するとともに、前記第２サブユニットの前記第２の石材を前記第２位置に対して配列方向に関して隣の下層の第３位置に配置する工程と、前記第１サブユニットの前記連結部材と前記第２サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程と、前記第３サブユニットの前記第１の石材を下層の前記第３位置に配置し、前記第３サブユニットの前記第２の石材を前記第１及び第２位置の石材の上部の窪みの配置する工程と、前記第２サブユニットの前記連結部材と前記第３サブユニットの前記連結部材とを互いに連結する工程とを備える。
【００１９】
上記石材構造体の製造方法では、第１乃至第３サブユニットを連結して６つの石材を１組とする石材ユニットを組み立てつつ石材構造体を形成する。６つの石材からなるこの石材ユニットは、下層を形成する一対の隣接する石材を一端に有し、上層を形成する石材を他端に有するものである。これにより、立体的で連続した石材構造体を高い安定性を有するものとして施工することができる。この立体的な石材構造体は、上層の石材の下方に下層の石材に囲まれた空間を有し、生態系を保全することができる。さらに、この石材構造体により、環境に優しい自然な景観を河川等に形成することができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
〔第１実施形態〕
図１は、本発明の第１実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図である。
【００２１】
この石材ユニットＡは、複数の塊状の石材である３つの玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３と、各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３に固定されているリング付アンカー１１、１２、１３と、各リング付アンカー１１、１２、１３を相互に連結する環状のワイヤ３０とを備える。リング付アンカー１１、１２、１３と、ワイヤ３０とは、玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３を連結するするための連結手段を構成し、これにより、第１及び第２の石材である玉石Ａ１、Ａ２が互いに連結されるとともに、第１及び第２の玉石Ａ１、Ａ２に対して第３の石材である玉石Ａ３が離間しかつ遊びを有する状態で連結される。
【００２２】
各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３は、それぞれランダムな形状を有するが、同程度の大きさとしている。具体的な実施例では、直径５０ｃｍ程度の玉石を用いた。玉石は、各種材質の自然産のものとすることもできるが、自然石を加工した割石等とすることもできる。要は、生物の生息に適する自然石等の環境に優しい素材で形成されたものに置き換えることができる。
【００２３】
各リング付アンカー１１、１２、１３は、鉄製の本体に防食用の亜鉛合金メッキを施したもので、各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３に形成した細径の孔に固定されるアンカー部１１ａ、１２ａ、１３ａと、ワイヤ３０を通すためのリング部１１ｂ、１２ｂ、１３ｂとを備える。各アンカー部１１ａ、１２ａ、１３ａは、各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３の固定孔にねじ込まれて固定されたり、打ち込まれて固定されたり、接着剤を利用して固定される。なお、各リング付アンカー１１、１２、１３は、各アンカーボルトにかかる応力として、せん断力、引き抜き力等を検討し、施工中や施工後における負荷に対して充分な強度を有するものを使用する。
【００２４】
ワイヤ３０は、鋼製若しくは亜鉛合金メッキした鉄製の細線を束ねて可撓性を持たせたもので、各リング付アンカー１１、１２、１３の各リング部１１ｂ、１２ｂ、１３ｂの穴に通された後、両端がワイヤクリップ等の締結金具３０ａによって接続されてループとなる。ワイヤ３０は、玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３の重さを充分に支えることができる程度の強度を有し、且つ、ワイヤ３０にかかる破壊的な応力として、せん断力、引っ張り力等を検討した上で充分な強度を有している。このワイヤ３０は、チェーンに置き換えることもできる。なお、ワイヤ３０両端を接続する締結金具３０ａは、鉄製の本体に防食用の亜鉛合金メッキを施したものである。この締結金具３０ａは、鉛等の材料で形成した環状かしめ部材とすることもできる。
【００２５】
図２は、図１に示す石材ユニットＡと同一構造の石材ユニットを複数準備しこれらを組み上げることによって得た環境保全用の石材構造体の構造を説明する平面図であり、図３は、図２の石材構造体の側面図である。
【００２６】
各石材ユニットＡ〜Ｇは、それぞれ３つの玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３〜Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３を備えており、符号の順に河床４０上に川上に向けて順次配置・施工される。具体的には、河床４０上に近接して配置された３つの玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３の上部の窪みに、次の石材ユニットＢの第３玉石Ｂ３を載置しており、河床４０上に近接して配置された４つの玉石Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２の上部の窪みに、次の石材ユニットＣの第３玉石Ｃ３を載置している。これが順次繰返されており、最終的には、河床４０上に近接して配置された４つの玉石Ｅ１、Ｅ２、Ｆ１、Ｆ２の上部の窪みに、最後の石材ユニットＧの第３玉石Ｇ３を載置することになる。ここで、終端の部分に形成される４つの玉石Ｆ１、Ｆ２、Ｇ１、Ｇ２の上部の窪みには、単一の仕上げ用の玉石Ｈを載置することもできる。上層を形成するＢ３〜Ｇ３の下側には、石に囲まれた空間が形成される。この空間は、多孔質であると同時にある程度閉ざされた空間となり、小さな動植物等が生息するために最適な環境となる。なお、図示のような構造を有する環境保全用の石材構造体は、これを設置する場所に応じて玉石のサイズや石材ユニットの数を適宜調節することにより、任意の長さ及び幅に設定できることは言うまでもない。また、図示の石材構造体は、直線状に延ばす必要はなく、河の流れに沿って一定の曲率を持たせたり、蛇行させたりすることができる。
【００２７】
図４及び図５は、図１に示す石材ユニットを用いて図２に示す石材構造体を施工する方法を概念的に説明する図である。
【００２８】
説明を省略するこれまでの工程で、図４に示すように、第２の石材ユニットＤの第１玉石Ｄ１及び第２玉石Ｄ２が第１の石材ユニットＣの第１玉石Ｃ１及び第２玉石Ｃ２にそれぞれ隣接して配置された状態とする。ここで、石材ユニットＡ、Ｂについては図示を省略しており、上層側となる玉石Ｃ３、Ｄ３についても図示を省略している。なお、一対の玉石Ｃ１、Ｃ２は、石材構造体の配列方向αβに直交する方向にわずかに離間して配置されており、一対の玉石Ｄ１、Ｄ２も、配列方向αβに直交する方向にわずかに離間して配置されている。
【００２９】
次に、第３の石材ユニットＥを準備する。この第３の石材ユニットＥは、現場で組み立ててもよいが、予め工場で組み立てておいて現場に搬送することもできる。
【００３０】
次に、第３の石材ユニットＥの玉石Ｅ３をクレーンに吊り下げられている玉石つかみ器５０の把持部５１で把持して第３の石材ユニットＥ全体を吊り上げる。つまり、ワイヤ３０を介して玉石Ｅ３の下方に第１及び第２の玉石Ｅ１、Ｅ２が吊り下げられる。
【００３１】
次に、第３の石材ユニットＥを適当な位置に移動させて降下させる。これにより、第１玉石Ｅ１及び第２玉石Ｅ２を、第２の石材ユニットＤの第１玉石Ｄ１及び第２玉石Ｄ２の近くであって、石材構造体の配列方向αβに玉石１個分程度離間させて配置する。
【００３２】
次に、河床上に降下させた第１玉石Ｅ１及び第２玉石Ｅ２を、配列方向αβに直交する方向に関してわずかに離間させる。
【００３３】
次に、両玉石Ｅ１、Ｅ２を石材構造体の長手方向αβに沿って転がして、各玉石Ｅ１、Ｅ２を第２の石材ユニットＤの玉石Ｄ１、Ｄ２にそれぞれ隣接して配置した状態とする。この際、玉石Ｅ１、Ｅ２のリング付アンカー１１、１２は、玉石Ｅ１、Ｅ２の回転によって下側に配置される。これにより、リング付アンカー１１、１２が人目に触れることを避け、危険な突起となることを回避することができる。
【００３４】
次に、図５に示すように、クレーン５０を操作して、近接して配置された４つの玉石Ｃ１、Ｃ２、Ｄ１、Ｄ２上の凹部に玉石Ｅ３を載置する。この際、玉石Ｅ３のリング付アンカー１３がそのまま下側に配置されるので、リング付アンカー１３が人目に触れることを避け、危険な突起となることを簡易に防止することができる。
第３の石材ユニットＥについて行なわれた以上のような作業工程は、その後の石材ユニットＦ、Ｇ、…（図２参照）についても繰り返される。なお、第３の石材ユニットＥの前に施工される石材ユニットＢ〜Ｄについても同様の作業工程が行なわれる。最初の石材ユニットＡだけは特別で、下層のみにおいて三角形の頂点位置に配置される。
【００３５】
以上のような施工によって形成された石材構造体においては、第１の石材ユニットＣの第１及び第２玉石Ｃ１、Ｃ２と、第２の石材ユニットＤの第１及び第２玉石Ｄ１、Ｄ２とによって形成される下層の上部の窪みに、第３の石材ユニットＥの第３玉石Ｅ３を上側層として適宜嵌め込むように配置することになるので、隣り合う第２の石材ユニットＤと第３の石材ユニットＥとが緩く連結された状態となり、安定した石材構造体を簡易かつ迅速に施工することができる。
【００３６】
なお、玉石Ｅ１、Ｅ２間に延びているワイヤ３０と、石材構造体の施工方向に延びる連結用のワイヤ３９とをクロスクリップ３９ａ等の金具で接続することにより、第３の石材ユニットＥと第２の石材ユニットＤとを連結することができ、これを各ユニット施工ごとに順次繰返すことで、石材構造体が全体として連結されることになり、石材構造体の強度をさらに高めることができる。なお、クロスクリップ３９ａも、鉄製の本体に防食用の亜鉛合金メッキを施したものである。
【００３７】
図６は、図２及び図３に示す石材構造体を低水護岸として施工した例を示す図である。河床８１は、自然の川底を削ったり埋めたりして平坦化したものである。この河床８１は、従来工法によって施工された既存のコンクリート護床とすることもでき、自然石の石畳とすることもできる。両側の護岸は、従来工法によって施工された既存のコンクリート擁壁８２Ａと、既存のコンクリートブロック８２Ｂとからなる。川の中央部の低水護岸８３は、図２及び図３に示す石材構造体を河川上流に向けて二列に配列したものである。通常の護岸８２Ａ、８２Ｂと低水護岸８３と間には、現場発生土あるいは植栽用客土等で埋め立てられた河原８４が形成されている。また、一対の低水護岸８３の間には、水路８５が形成される。これらの低水護岸８３は、直線状に延びるものとすることもできるが、石材構造体を施工する際に適宜蛇行させることもできる。これによって、瀬や淵を備える自然に近い河道を形成することができる。また、川原８４は、人工的に形成する必要は必ずしもない。すなわち、低水護岸８３を蛇行させること等により、瀬や淵が形成され、自然の作用により土砂が堆積し、川原８３が徐々に埋め立てられて植生が進むことになる。
【００３８】
このようにして形成した低水護岸８３を構成する立体的な配置の玉石の間には、蛍その他の水生昆虫、これらを育む水生植物、魚介類等が生息するための自然に近い空間Ｓが形成されるので、環境保全に役立つ。すなわち、この空間Ｓにより、動物等が安全に生息することができ、微生物が繁殖するための多面積の石材面を提供することができ、かつ、水流が不規則に変化してエアレーション等による自浄作用が増進される。さらに、この低水護岸８３は、図４及び図５に示す方法によって施工した石材構造体であるので、増水に際しても十分な強度を有し、かつ、安全性の高いものとなっている。さらに、河床８１が水流によって洗掘されても地盤に追随できるので、長期に亘って護岸構造の安定性が維持されることになる。
【００３９】
また、河原８４には、昆虫が羽化したり、微小動物や鳥が営巣するための草むら等の水辺環境が形成され、多様な生命を育む場所として環境保全に役立つことになる。
【００４０】
以上のような施工法は、既存の人工的な護岸を比較的低コストで、多自然型で親水性の護岸に蘇らせるものである。これにより、環境に優しく景観的にも優れた河川を回復することができる。
【００４１】
〔第２実施形態〕
図７は、第２実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図である。この場合、図１に示す第１実施形態における連結手段を変更している。
【００４２】
この石材ユニットＡでは、３つの玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３に固定されているリング付アンカー１１、１２、１３と、連結用の環状のワイヤ３０とを、シャックル２０を介して連結している。シャックル２０は、Ｕ字部とねじ部とからなる連結金具であり、鉄製の本体に亜鉛合金メッキを施したものである。例えば玉石Ａ１については、シャックル２０のＵ字部の両端にねじ部をねじ込んで固定することによって形成される環にリング部１１ｂとワイヤ３０とを通すことによって両者が連結される。この場合、リング付アンカー１１、１２、１３と、シャックル２０と、ワイヤ３０とは、連結手段を構成することになる。各リング付アンカー１１、１２、１３とワイヤ３０との連結は、シャックル２０のねじ部をゆるめることによって簡単に外すことができる。シャックル２０を用いることにより、各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３を現場で簡易に連結することができ、ワイヤ３０の長さの選択により、各玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３間の最大限に分離できる間隔を簡易に変更することができる。
【００４３】
〔第３実施形態〕
図８は、第３実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図である。この場合、図１のワイヤ３０に代えてチェーン１３０を用いている。
【００４４】
チェーン１３０のうち第１部分１３０ａは、下層側となる一対の玉石Ａ１、Ａ２を互いに近接して連結する。また、第２部分１３０ｂは、上層側となる玉石Ａ３と下層側となる玉石Ａ１、Ａ２とをある程度以上離間させて連結する。具体的に説明すると、第２部分１３０ｂの一端を玉石Ａ３のリング付アンカー１３に接続し、第２部分１３０ｂの他端を第１部分１３０ａの中央と接続する。なお、チェーン１３０とリング付アンカー１１、１２、１３との接続は、シャックル等の連結金具によるものとすることもできる。
【００４５】
上記の石材ユニットを図４に示す施工によって複数連結することによっても、図２に示すと同様の環境保全用の石材構造体を得ることができる。
【００４６】
〔第４実施形態〕
図９（ａ）は、第４実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを概念的に説明する図である。この石材ユニットは、図１のワイヤ３０を変形したものである。この場合、特殊な棒状のアンカー２３１によって玉石Ａ１、Ａ２を連結する。亜鉛合金メッキしたアンカー２３１の一端２３１ａは、ねじ込み式ものになっており、他端２３１ｂは打ち込み式のものとなっている。これにより、まず玉石Ａ２にアンカー２３１の一端２３１ａをねじ込み、次に玉石Ａ１にアンカー２３１の他端２３１ｂを挿入後に打ち込んで固定する。玉石Ａ３には、リング付アンカー１３が固定されている。このリング付アンカー１３には、ワイヤ２３２の一端を通し折り返してワイヤクリップ等の適当な金具で固定することにより、ワイヤ２３２の一端が連結される。ワイヤ２３２の他端は、アンカー２３１に設けたＵ字状の金具部分２３１ｃに通されて、ここに適当な金具等を利用して連結される。
【００４７】
上記の石材ユニットを図４に示す施工によって複数連結することによっても、図２に示すと同様の環境保全用の石材構造体を得ることができる。
【００４８】
図９（ｂ）は、第４実施形態を変形した環境保全用の石材ユニットを概念的に説明する図である。この場合、特殊なＹ字状の連結金具３３３を用いて玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３を連結する。亜鉛合金メッキしたＹ字体３３３ａの３つの先端部にはリング部が形成されており、これら３つのリング部と、３つの玉石Ａ１、Ａ２、Ａ３に固定されているリング付アンカー１１、１２、１３とを、亜鉛合金メッキしたシャックル３３３ｂを介してそれぞれ連結している。
【００４９】
〔第５実施形態〕
図１０は、第５実施形態に係る環境保全用の石材構造体を説明する図である。この石材構造体は、図２に示す第１実施形態の石材構造体を変形したものであり、ほぼ直角に曲がる角部分ＣＯを形成している。
【００５０】
この角部分ＣＯでも、石材構造体の施工方法は、図４及び図５に示すものと本質的に同じである。具体的には、石材ユニットＨの第１玉石Ｈ１及び第２玉石Ｈ２を、石材ユニットＧの玉石Ｇ１、Ｇ２の隣ではなく、玉石Ｆ１、Ｇ１の隣に下側層として配置し、その後に、第３玉石Ｈ３を玉石Ｆ１、Ｆ２、Ｇ１、Ｇ２によって形成される上部の窪みに上側層として適宜はめ込むように配置する。次に、石材ユニットＩの第１玉石Ｉ１及び第２玉石Ｉ２を、石材ユニットＨの玉石Ｈ１、Ｈ２の隣に下側層として配置し、その後に、第３玉石Ｉ３を玉石Ｆ１、Ｇ１、Ｈ１、Ｈ２によって形成される上部の窪みに上側層として適宜はめ込むように配置する。以下これを繰返して、石材ユニットＪを配置・連結する。終端部分には、単一の仕上げ用の玉石Ｋを載置することもできる。
【００５１】
〔第６実施形態〕
以下、本発明の第６実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する。図１１は、実施形態に係る環境保全用の石材ユニットの一部を構成するサブユニットを説明する図である。
【００５２】
このサブユニットＷは、２つの玉石Ｗ１、Ｗ２と、各玉石Ｗ１、Ｗ２に固定されているリング付アンカー５１１、５１２と、各リング付アンカー５１１、５１２を相互に連結する環状のワイヤ５３０とを備える。ここで、リング付アンカー５１１、５１２とワイヤ５３０は、玉石Ｗ１、Ｗ２を連結するするための可撓性の連結部材となっている。
【００５３】
図１２及び図１３は、図１１のサブユニットを用いた護岸用の石材構造体の施工を説明する図である。
【００５４】
説明を省略する工程を経て、図１２（ａ）に示すように、サブユニットＷ０のの玉石Ｗ０１、Ｗ０２と単独の玉石Ｚとを三角形の頂点位置に配置し、リング付アンカー５１１、５１２に通されたワイヤ５３０と、玉石Ｚに設けたリング付アンカー５１３とを、シャックル等の連結金具５２０によって連結する。これにより、下層の端部を形成することができる。なお、玉石Ｗ０１、Ｗ０２の配列方向に関する位置は、説明の便宜のため第１位置と呼ぶものとする。
【００５５】
次に、図１１と同様の第１サブユニットＷ１を準備し、そのうち第１の玉石Ｗ１１を上層の所定位置すなわち、上層である玉石Ｗ０１、Ｗ０２、Ｚ上部の窪みに配置する。さらに、第２の玉石Ｗ１２を下層の第１位置に隣接する第２位置の例えば左側に配置する（図１２（ｂ）参照）。この際、サブユニットＷ０のワイヤ５３０に予め通してあるワイヤ５３５を、サブユニットＷ１のワイヤ５３０にも通して両端をワイヤクリップ等でとめることにより、両サブユニットＷ０、Ｗ１が互いに連結される。
【００５６】
次に、図１１と同様の第２サブユニットＷ２を準備し、そのうち第１の玉石Ｗ２１を下層の第２位置の右側に配置し、第２の玉石Ｗ２２を下層の第２位置に隣接する第３位置の例えば左側に配置する（図１２（ｃ）参照）。
【００５７】
次に、第１サブユニットＷ１のワイヤ５３０と、第２サブユニットＷ２の玉石Ｗ２１に設けたリング付アンカー５１１とを、連結金具５２０を介して連結する。この際、シャックル等の複数の連結金具５２０を直列的に連結することにより、ワイヤ５３０の長さ調節に代えることができる。
【００５８】
次に、図１１と同様の第３サブユニットＷ３を準備し、そのうち第１の玉石Ｗ３１を上層である玉石Ｗ０１、Ｗ０２、Ｗ１２、Ｗ２１上部の窪みに配置する。さらに、第２の玉石Ｗ３２を下層の第３位置の右側に配置する（図１３（ａ）参照）。
【００５９】
次に、第２サブユニットＷ２のワイヤ５３０と、第３サブユニットＷ３の玉石Ｗ３２に設けたリング付アンカー５１１とを、連結金具５２０を介して連結する。
【００６０】
次に、図１１と同様の第４サブユニットＷ４を準備し、そのうち第１の玉石Ｗ４１を上層である玉石Ｗ１２、Ｗ２１、Ｗ２２、Ｗ３２上部の窪みに配置する。さらに、第２の玉石Ｗ４２を下層の第４位置の例えば左側に配置する（図１３（ｂ）参照）。この際、サブユニットＷ２若しくはサブユニットＷ３のワイヤ５３０に予め通してあるワイヤ５３５を、サブユニットＷ４のワイヤ５３０にも通して両端をワイヤクリップでとめることにより、サブユニットＷ２若しくはサブユニットＷ３とサブユニットＷ４とが互いに連結される。
【００６１】
以上を繰返すことにより、図２に示すような石材構造体を形成することができる。このような石材構造体は、第１実施形態と同様、図６に示すような護岸として施工される。この場合、３つのサブユニットＷ１〜Ｗ３によって１つの石材ユニットを形成していると見ることができ、この石材ユニットは、下層を形成する一対の隣接する玉石Ｗ２２、Ｗ３２を一端に有し、上層を形成する玉石Ｗ３１を他端に有する。また別な見方をすれば、サブユニットＷ１の玉石Ｗ１１、Ｗ１２とサブユニットＷ２の玉石Ｗ２１とは、結果的に互いに連結されており、図２の石材ユニットＢに対応すると考えることができる。同様に、サブユニットＷ２の玉石Ｗ２２とサブユニットＷ３の玉石Ｗ３１、Ｗ３２とは、結果的に互いに連結されており、図２の石材ユニットＣに対応すると考えることができる。
【００６２】
〔第７実施形態〕
図１４は、第７実施形態を示しており、図２等の環境保全用の石材構造体を補助的護岸として施工した例を示す図である。河床１８１及び本体護岸１８２は、コンクリート等で形成されている。補助護岸１８３は、図２や図１３に示す石材構造体を一列に配列したものであり、本体護岸１８２の下部（根入れ）の侵食を防止する根固め用の護岸としての役割を有する。補助護岸１８３を構成する立体的な配置の玉石の間には、空間Ｓが形成され、水流に浸かる。この空間Ｓは、魚類や水生昆虫、さらにこれらを育む動植物が生息するための揺りかごとなるので、環境保全にも役立つ。すなわち、この空間Ｓにより、動物等が安全に生息するための比較的閉ざされた環境が形成され、微生物の繁殖に適する広い表面積が形成される。しかも、この空間Ｓの周辺では、水流が不規則に変化してエアレーション等による自浄作用が増進される。
この場合、既設の護岸護床を取り壊して新たな護岸護床を施工する必要がなく、簡易かつ安価に環境に優しい河川を実現することができる。
【００６３】
〔第８実施形態〕
図１５は、第８実施形態を示しており、図２や図１３の環境保全用の石材構造体を低水護岸及び護岸として施工した多自然型の河川を示す図である。
【００６４】
河床８１は、図６の場合と同様に、例えば自然の川底を削ったり埋めたりして平坦化したものである。川の中央部の低水護岸８３は、図２や図１３に示す石材構造体をニ列に配列したものであり、一対の低水護岸８３の間には、水路８５が形成されている。両側の護岸２８２は、図６の場合と異なり、図２等に示す石材構造体を複数平行に配列して壁体としたものである。護岸２８２を構成する石材構造体は、例えば４５度の傾きの法面上に、図１等に示す石材ユニットを下方から上方に向けて順次配列しつつ組み合わせることによって施工される。この石材構造体は、下地が斜面である点を除き、図４、５、１２、１３の施工と同様に施工される。
【００６５】
本実施形態において、低水護岸８３を構成する玉石の間に形成されている多孔質で、かつ、ある程度閉ざされた空間Ｓ１は、動植物を保護するためのもので、環境保全に役立つ。護岸２８２を構成する玉石の間に形成された空間Ｓ２も、空間Ｓ１と同様に動植物を保護することができ環境保全に役立つ。さらに、この護岸２８２は、図４、５、１２、１３等に示す方法によって施工した石材構造体であるので、増水に際しても十分な強度を有し、かつ、安全性の高いものとなっている。
【００６６】
〔第９実施形態〕
図１６は、第９実施形態を示しており、図２、１０、１３の環境保全用の石材構造体を護床用の石材沈床として施工した例を示す図である。
【００６７】
両側の護岸３８２の間には、水路３８５が形成されている。この水路３８５の川床上には、桝目状の石材沈床３８３が施工されている。この石材沈床３８３は、図２、１０、１３に示すと同様の石材構造体３８３ａ〜３８３ｉで構成されている。石材沈床３８３の造成は、石材構造体３８３ａ〜３８３ｉを符号の順に施工するとともに、桝目部分１８３ｚの内部に適当なサイズの自然石を充填することにより行なわれる。すなわち、Ｌ字状の石材構造体３８３ａ〜３８３ｄをまず施工し、次にＩ字状の石材構造体３８３ｅを施工し、次に鉤型の石材構造体３８３ｆとＬ字状の石材構造体３８３ｇ〜３８３ｉとを順次施工する。最後に、石材構造体３８３ａ〜３８３ｉによって形成された矩形の桝目部分１８３ｚに大小の自然石（玉石や栗石）を埋め込み、石材構造体３８３ａ〜３８３ｉの上端とほぼ高さを一致させる。
【００６８】
本実施形態において、石材沈床３８３を構成する玉石の間に形成された空間は、魚類、貝類、藻等の水生の動植物を保護するためのもので、環境保全に役立つ。この石材沈床３８３は、図４、５、１２、１３等に示す方法によって施工した石材構造体からなるので、増水に際しても十分な強度を有し、かつ、安全性の高いものとなっている。
【００６９】
以上の石材沈床３８３は、水路３８５の中央に配置したが、補助的護岸若しくは根固めとしての役割を持たせたい場合、石材構造体３８３ａ〜３８３ｅ等からなる一列の石材沈床を護岸３８２に沿って形成することもできる。
【００７０】
以上、実施形態に即して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば実施形態の石材構造体は、河川の護岸のみならず、河川の護床、海辺の護岸護床に用いることができることは言うまでもない。
【００７１】
また、石材ユニットは、塊状の石材を例えば５つ以上連結したものとすることもでき、この場合直列した３つの石材を下側層とし残りの２つの石材を上側層として、複数の石材ユニットを順次配列しつつ組み立てることにより、立体的な石材構造体を簡易に施工することができる。
【００７２】
また、リング付アンカー１１、１２、１３、シャックル２０、ワイヤ３０、３９、締結金具３０ａ、チェーン１３０、連結金具３３３、クロスクリップ３９ａは、亜鉛合金メッキした鉄材に限らずステンレス鋼材等の各種耐蝕材料で形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態に係る環境保全用の石材ユニットの構造を説明する図である。
【図２】図１に示す石材ユニットを複数準備して連結した環境保全用の石材構造体を説明する平面図である。
【図３】図２の石材構造体の側面図である。
【図４】図２に示す石材構造体を施工する方法を概念的に説明する図である。
【図５】図２に示す石材構造体を施工する方法を概念的に説明する図である。
【図６】図２及び図３に示す石材構造体を低水護岸として施工した例を示す図である。
【図７】第２実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図である。
【図８】第３実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図である。
【図９】（ａ）は、第４実施形態に係る環境保全用の石材ユニットを説明する図であり、（ｂ）はその変形例を説明する図である。
【図１０】第５実施形態に係る環境保全用の石材構造体を説明する図である。
【図１１】第６実施形態に係るサブユニットを説明する図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、図１１のサブユニットを用いた護岸用の石材構造体の施工方法を説明する図である。
【図１３】（ａ）、（ｂ）は、図１１のサブユニットを用いた護岸用の石材構造体の施工方法を説明する図である。
【図１４】第７実施形態を説明する図である。
【図１５】第８実施形態を説明する図である。
【図１６】第９実施形態を説明する図である。
【符号の説明】
１１，１２，１３  リング付アンカー
３０  ワイヤ
８１  河床
８２  護岸
８３  低水護岸
８４  河原
Ａ〜Ｇ  石材ユニット
Ａ１，Ａ２，Ａ３  玉石
【図１】
0003554701.tif 000002
【図２】
0003554701.tif 000003
【図３】
0003554701.tif 000004
【図４】
0003554701.tif 000005
【図５】
0003554701.tif 000006
【図６】
0003554701.tif 000007
【図７】
0003554701.tif 000008
【図８】
0003554701.tif 000009
【図９】
0003554701.tif 000010
【図１０】
0003554701.tif 000011
【図１１】
0003554701.tif 000012
【図１２】
0003554701.tif 000013
【図１３】
0003554701.tif 000014
【図１４】
0003554701.tif 000015
【図１５】
0003554701.tif 000016
【図１６】
0003554701.tif 000017