【手続補正書】
【提出日】平成29年3月16日(2017.3.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療デバイスであって、
（ｉ）生体空間の内壁面によって画定される生体空間内に位置付けるために構成された金属性の拡張可能な本体であって、
主要本体であって、
近位頚部と、
近位領域及び遠位領域と、
遠位頚部であって、前記近位頚部が前記近位領域に接合され、前記近位領域が前記遠位領域に接合され、前記遠位領域が前記遠位頚部に接合される、遠位頚部と、
前記近位頚部、近位領域、遠位領域、及び遠位頚部を通って概して連続的に延在して、前記拡張可能な本体の外表面及び前記拡張可能な本体の内表面を画定する壁であって、前記内表面が前記拡張可能な本体の内部容積を画定する、壁と、をさらに備える、主要本体をさらに備え、
前記拡張可能な本体が、拡張すると単一ローブ形状を取るように構成され、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記拡張した拡張可能な本体が生体空間に位置付けられた後、前記生体空間内への血液の流れを減少させるように構成され、
前記拡張可能な本体が、前記拡張可能な本体が前記生体空間の前記管腔内で拡張されるとき、前記拡張した拡張可能な本体が、前記生体空間の壁の一部分と接触する一方で、満たされない領域が、前記拡張した拡張可能な本体と前記血管から前記生体空間の前記管腔内への開口部とは反対側の前記生体空間の前記内壁面との間に残存するように構成される、金属性の拡張可能な本体と、
（ｉｉ）近位端及び前記近位端と略反対側の遠位端を備える、長手方向に延在する本体を備えるカテーテル送達デバイスであって、前記カテーテル送達デバイスの前記遠位端が、前記拡張可能な本体と動作可能に連結される、カテーテル送達デバイスと、
（ｉｉｉ）前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面と接触するワイヤであって、前記拡張可能な本体が前記生体空間の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記生体空間の前記内壁面と接触するように構成される、ワイヤと、を備える、前記医療デバイス。
【請求項２】
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項３】
前記ワイヤが一般的に、コイル形状を形成する、請求項１または２に記載の医療デバイス。
【請求項４】
前記コイル形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、請求項３に記載の医療デバイス。
【請求項５】
前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、請求項２〜４のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６】
前記コイル状ワイヤ形状が、８ｍｍ以下の直径を有する球体である、請求項３〜５のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７】
前記コイル状ワイヤ形状が、約８ｍｍ×４ｍｍの回転楕円体である、請求項３に記載の医療デバイス。
【請求項８】
前記ワイヤが、ＰＴＦＥでコーティングされる、請求項２〜７のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項９】
前記ワイヤが、放射線不透過マーカーを含む、請求項２〜８のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１０】
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記動脈瘤の前記内表面の少なくとも５０％と接触するように選択される、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１１】
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を満たすように構成されるように選択される、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１２】
前記ワイヤが、前記カテーテル送達デバイスが前記患者から取り除かれた後に、前記動脈瘤の前記管腔に残存するように構成される、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１３】
前記カテーテル送達デバイスを通過するように且つ生体空間内に永続的に埋め込むように構成されたワイヤを備える第２の医療デバイスを、さらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、請求項１または１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面と接触する前記第２の医療デバイスのワイヤをさらに備え、前記ワイヤが、前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面と接触するように構成される、請求項１３に記載のシステム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２３３】
本発明のデバイス及び方法は、様々な実施形態の形態で組み込まれることが可能であり、そのうちのいくつかだけが、図示され、上述されたことを理解する。本明細書における開示は、その趣旨または本質的な特性から逸脱することなく、他の特定の形態で実施可能であってよい。記載される実施形態は、全ての点で、単に例示であり、制限されるものではないと考えられ、本発明の範囲は、したがって、先行する説明ではなく添付の特許請求の範囲によって示される。特許請求の範囲の等価の意味及び範囲内に入る全ての変更は、それらの範囲内に包含されるものとする。
本明細書の開示内容は、以下の態様を含み得る。
（態様１）
動脈瘤の内壁面によって画定される嚢状動脈瘤内に位置付けるために構成された金属性の拡張可能な本体であって、
主要本体であって、
近位頚部と、
近位領域及び遠位領域と、
遠位頚部であって、前記近位頚部が前記近位領域に接合され、前記近位領域が前記遠位領域に接合され、前記遠位領域が前記遠位頚部に接合される、遠位頚部と、
前記近位頚部、近位領域、遠位領域、及び遠位頚部を通って概して連続的に延在して、前記拡張可能な本体の外表面及び前記拡張可能な本体の内表面を画定する壁であって、前記内表面が前記拡張可能な本体の内部容積を画定する、壁と、をさらに備える、主要本体を備え、
前記拡張可能な本体が、拡張すると単一ローブ形状を取るように構成され、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、第１の軸及び前記第１の軸を横断する第２の軸によりさらに画定され、前記第１の軸が前記近位頚部と遠位頚部との間に延在し、
拡張したとき、前記近位領域及び前記遠位領域が、前記拡張可能な本体が前記第２の軸に対して平行に測定されたときに最大直径を有する場所で合流し、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記拡張した拡張可能な本体が生体空間に位置付けられた後に前記動脈瘤内への血液の流れを減少させるように構成される、前記金属性の拡張可能な本体。
（態様２）
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径よりも大きい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３）
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径と等しい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長よりも長い、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されるときの前記近位領域の最大長よりも長い、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様６）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長と等しい、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様７）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様８）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様９）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１０）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１１）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１２）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１３）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１４）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１５）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１６）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１７）
拡張したとき、前記主要本体が、回転楕円体、扁平回転楕円体、もしくは偏長回転楕円体、または球体を形成する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１８）
拡張したとき、前記主要本体が、楕円体、扁平楕円体、または扁長楕円体を形成する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様１９）
拡張したとき、前記近位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２０）
拡張したとき、前記遠位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２１）
前記壁が、少なくとも１つの層を備え、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２２）
前記金属層が、金を含む、態様２１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２３）
前記金属層が、約３ミクロン〜５０ミクロンの範囲の厚さを有する、態様２１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２４）
前記金属層が、約５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミクロンの厚さを有する、態様２３に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２５）
前記壁が、中心金属層、ならびに内層及び外層を備える、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２６）
前記内層または外層が、パリレンを含む、態様２５に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２７）
前記内層及び前記外層の両方が、パリレンを含む、態様２５に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２８）
前記拡張可能な本体の前記外表面が、円形、小石状、または顆粒状の表面構造を備える、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様２９）
前記円形、小石状、または顆粒状の表面構造が、約０．１ミクロン〜約１０ミクロンの範囲の表面高さを有する、態様２８に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３０）
前記拡張可能な本体の前記外表面が、突出部を備える、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３１）
前記突出部の一部が分岐している、態様３０に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３２）
前記突出部の一部が、前記拡張可能な本体の前記外表面に両端で接合され、ループを形成する、態様３０に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３３）
前記近位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３４）
前記近位頚部が、１．５〜５ミリメートルの長さを有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３５）
前記遠位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３６）
前記遠位頚部が、１．５〜５ミリメートルの長さを有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３７）
前記近位及び遠位の頚部が、１ミリメートル〜５ミリメートルの範囲の外径を有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３８）
記近位及び遠位の頚部が、１．５ミリメートル〜３ミリメートルの範囲の外径を有する、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様３９）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４０）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含む、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４１）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、３００シリーズ及び４００シリーズのステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様４０に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４２）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、３０４ステンレス鋼、３１６ステンレス鋼、３１６Ｌステンレス鋼、または３１６ＬＶＭステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様４０に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４３）
前記ステンレス鋼の少なくとも一部分が、熱処理される、態様４０〜４２に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４４）
前記近位頚部及び前記遠位頚部が、異なる材料から構成される、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４５）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様４４に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４６）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼及び金を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様４４に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４７）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様４４に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４８）
前記遠位頚部が、前記拡張可能な本体が前進させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様４９）
前記近位頚部が、前記拡張可能な本体が後退させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５０）
前記ノーズコーンが、ポリマー、シリコン、パリレン、ＰＴＦＥ、天然ゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、コポリエステルポリマー、熱可塑性ゴム、シリコーン−ポリカーボネートコポリマー、ポリエチレンエチル酢酸ビニルコポリマー、織布ポリエステル繊維、またはこれらの組み合わせからなる群から選択される材料から構成される、態様４８及び４９に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５１）
前記ノーズコーンが、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲の長さを有する、態様４８〜５０に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５２）
電解システムが、前記拡張可能な本体に接続され、それにより前記電解システムが、前記近位頚部の非絶縁部分を陽極にする様態で、前記近位頚部の少なくとも一部分に電流を送達するように構成され、かかる一部分が電気絶縁を欠く、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５３）
前記非絶縁部分を除いて前記拡張可能な本体を覆う前記電気絶縁部が、金を含む、態様５２に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５４）
電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分が、環状である、態様１に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５５）
導体が、電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分と電気通信している、態様５２〜５４に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５６）
導体が、陰極と電気通信しており、そのような陰極が、ニードルの一部分が患者内にある前記ニードル、パッチの一部分が前記患者の皮膚と電気通信している前記パッチ、及び送達デバイス上の電極からなる群から選択される、態様５２〜５６に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５７）
前記陰極または電極が、環状である、態様５６に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５８）
前記陰極または電極が、白金または白金合金を含む、態様５６または５７に記載の前記拡張可能な本体。
（態様５９）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分に定電流を送達するように構成される、態様５２〜５８に記載の前記拡張可能な本体。
（態様６０）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分に定電圧を送達するように構成される、態様５２〜５８に記載の前記拡張可能な本体。
（態様６１）
医療デバイスであって、
（ｉ）動脈瘤の内壁面によって画定される嚢状動脈瘤内に位置付けるために構成された金属性の拡張可能な本体であって、
主要本体であって、
近位頚部と、
近位領域及び遠位領域と、
遠位頚部であって、前記近位頚部が前記近位領域に接合され、前記近位領域が前記遠位領域に接合され、前記遠位領域が前記遠位頚部に接合される、遠位頚部と、
前記近位頚部、近位領域、遠位領域、及び遠位頚部を通って概して連続的に延在して、前記拡張可能な本体の外表面及び前記拡張可能な本体の内表面を画定する壁であって、前記内表面が前記拡張可能な本体の内部容積を画定する、壁と、をさらに備える、主要本体をさらに備え、
前記拡張可能な本体が、拡張すると単一ローブ形状を取るように構成され、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、第１の軸及び前記第１の軸を横断する第２の軸によりさらに画定され、前記第１の軸が前記近位頚部と遠位頚部との間に延在し、
拡張したとき、前記近位領域及び前記遠位領域が、前記拡張可能な本体が前記第２の軸に対して平行に測定されたときに最大直径を有する場所で合流し、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記拡張した拡張可能な本体が生体空間に位置付けられた後、前記動脈瘤内への血液の流れを減少させるように構成される、金属性の拡張可能な本体と、
（ｉｉ）近位端及び前記近位端と略反対側の遠位端を備える、長手方向に延在する本体を備えるカテーテル送達デバイスであって、前記カテーテル送達デバイスの前記遠位端が、前記拡張可能な本体と動作可能に連結される、カテーテル送達デバイスと、を備える、前記医療デバイス。
（態様６２）
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径よりも大きい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６３）
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径と等しい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６４）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長より長い、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６５）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長より長い、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６６）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長と等しい、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６７）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６８）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様６９）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７０）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７１）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７２）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７３）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７４）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７５）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７６）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７７）
拡張したとき、前記拡張可能な本体の前記主要本体が、回転楕円体、扁平回転楕円体、もしくは偏長回転楕円体、または球体を形成する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７８）
拡張したとき、前記拡張可能な本体の前記主要本体が、楕円体、扁平楕円体、または扁長楕円体を形成する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様７９）
拡張したとき、前記拡張可能な本体の前記近位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様８０）
拡張したとき、前記拡張可能な本体の前記遠位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様８１）
前記拡張可能な本体の前記壁が、少なくとも１つの層を備え、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様８２）
前記金属層が、金を含む、態様８１に記載の前記医療デバイス。
（態様８３）
前記金属層が、約３ミクロン〜５０ミクロンの範囲の厚さを有する、態様８１に記載の前記医療デバイス。
（態様８４）
前記金属層が、約５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミクロンの厚さを有する、態様８３に記載の前記医療デバイス。
（態様８５）
前記拡張可能な本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層及び外層を備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様８６）
前記内層または外層が、パリレンを含む、態様８５に記載の前記医療デバイス。
（態様８７）
前記内層及び前記外層の両方が、パリレンを含む、態様８５に記載の前記医療デバイス。
（態様８８）
前記拡張可能な本体の前記外表面が、円形、小石状、または顆粒状の表面構造を備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様８９）
前記円形、小石状、または顆粒状の表面構造が、約０．１ミクロン〜約１０ミクロンの範囲の表面高さを有する、態様８８に記載の前記医療デバイス。
（態様９０）
前記拡張可能な本体の前記外表面が、突出部を備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９１）
前記突出部の一部が分岐している、態様９０に記載の前記医療デバイス。
（態様９２）
前記突出部の一部が、前記拡張可能な本体の前記外表面に両端で接合され、ループを形成する、態様９０に記載の前記医療デバイス。
（態様９３）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９４）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９５）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９６）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９７）
前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１ミリメートル〜５ミリメートルの範囲の外径を有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９８）
前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１．５ミリメートル〜３ミリメートルの範囲の外径を有する、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様９９）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１００）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含む、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１０１）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３００シリーズ及び４００シリーズのステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様１００に記載の前記医療デバイス。
（態様１０２）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３０４ステンレス鋼、３１６ステンレス鋼、３１６Ｌステンレス鋼、または３１６ＬＶＭステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様１００に記載の前記医療デバイス。
（態様１０３）
前記ステンレス鋼の少なくとも一部分が、熱処理される、態様１００〜１０２に記載の前記医療デバイス。
（態様１０４）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部及び前記遠位頚部が、異なる材料から構成される、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１０５）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様１０４に記載の前記医療デバイス。
（態様１０６）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼及び金を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様１０４に記載の前記医療デバイス。
（態様１０７）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様１０４に記載の前記医療デバイス
（態様１０８）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、前記医療デバイスが前進させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１０９）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、前記拡張可能な本体が後退させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１１０）
前記遠位頚部または前記近位頚部が、前記血管系もしくは別の形態の生体導管内に位置決めする、または設置する間、前記拡張可能な本体の前進及び後退を補助するように構成されるノーズコーンを備える、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１１１）
前記ノーズコーンが、ポリマー、シリコン、パリレン、ＰＴＦＥ、天然ゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、コポリエステルポリマー、熱可塑性ゴム、シリコーン−ポリカーボネートコポリマー、ポリエチレンエチル酢酸ビニルコポリマー、織布ポリエステル繊維、またはこれらの組み合わせからなる群から選択される材料から構成される、態様１０８〜１１０に記載の前記医療デバイス。
（態様１１２）
前記ノーズコーンが、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲の長さを有する、態様１０８〜１１０に記載の前記医療デバイス。
（態様１１３）
電解システムが、前記拡張可能な本体に接続され、前記電解システムが、前記近位頚部の非絶縁部分を陽極にする様態で、前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分に電流を送達するように構成され、かかる一部分が電気絶縁を欠く、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１１４）
前記非絶縁部分を除いて前記拡張可能な本体を覆う前記電気絶縁部が、金を含む、態様１１３に記載の前記医療デバイス。
（態様１１５）
電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分が、環状である、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１１６）
導体が、電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分と電気通信している、態様１１３〜１１５に記載の前記医療デバイス。
（態様１１７）
導体が、陰極と電気通信しており、そのような陰極が、ニードルの一部分が患者内にある前記ニードル、パッチの一部分が前記患者の皮膚と電気通信している前記パッチ、及びカテーテル送達デバイス上の電極からなる群から選択される、態様１１３〜１１６に記載の前記医療デバイス。
（態様１１８）
１つ以上の導体が、前記カテーテル送達デバイスの前記壁に、またはその表面上に埋設される、態様１１６及び１１７に記載の前記医療デバイス。
（態様１１９）
前記導体が、次の構成、すなわち、らせん状、編組、または直線のうちの少なくとも１つを備える、態様１１８に記載の前記医療デバイス。
（態様１２０）
前記導体のうちの１つ以上が、ワイヤである、態様１１６〜１１９に記載の前記医療デバイス。
（態様１２１）
前記陰極または電極が、環状である、態様１１７に記載の前記医療デバイス。
（態様１２２）
前記陰極または電極が、白金または白金合金を含む、態様１１７または１２１に記載の前記医療デバイス。
（態様１２３）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分に定電流を送達するように構成される、態様１１３〜１２２に記載の前記医療デバイス。
（態様１２４）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分に定電圧を送達するように構成される、態様１１３〜１２２に記載の前記医療デバイス。
（態様１２５）
前記拡張可能な本体が、前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔内で拡張されるとき、前記拡張した拡張可能な本体が、前記動脈瘤の壁の一部分と接触する一方で、満たされない領域が、前記拡張した拡張可能な本体と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面との間に残存するように構成される、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１２６）
前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面と接触するワイヤをさらに備え、前記ワイヤが、前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面と接触するように構成される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１２７）
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、態様１２６に記載の前記医療デバイス。
（態様１２８）
前記ワイヤが一般的に、コイル形状を形成する、態様１２６〜１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１２９）
前記コイル形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３０）
前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、態様１２７〜１２９に記載の前記医療デバイス。
（態様１３１）
前記コイル状ワイヤ形状が、８ｍｍの直径を有する球体である、態様１２８〜１３０に記載の前記医療デバイス。
（態様１３２）
前記コイル状ワイヤ形状が、約８ｍｍ×４ｍｍの回転楕円体である、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３３）
前記コイル状ワイヤ形状が、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、７ｍｍ、または８ｍｍの直径を有する、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３４）
前記ワイヤが、０．００２インチ〜０．０１５インチの範囲の厚さを有する、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３５）
前記ワイヤが、０．００５インチ〜０．０１４インチの範囲の厚さを有する、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３６）
前記ワイヤが、０．００２、０．００３、０．００４、０．００５、０．００６、０．００７、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、または０．０１５インチの厚さを有する、態様１２８に記載の前記医療デバイス。
（態様１３７）
前記ワイヤが、ＰＴＦＥでコーティングされる、態様１２６〜１３６に記載の前記医療デバイス。
（態様１３８）
前記ワイヤが、放射線不透過マーカーを含む、態様１２６〜１３７に記載の前記医療デバイス。
（態様１３９）
前記放射線不透過マーカーが、金属を含む、態様１３８に記載の前記医療デバイス。
（態様１４０）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記動脈瘤の前記内表面の少なくとも５０％と接触するように選択される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４１）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を満たすように構成されるように選択される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４２）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を満たすように構成されるように選択される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４３）
前記拡張した拡張可能な本体が、前記送達カテーテルの一部分が前記近位頚部及び前記遠位頚部の両方を通過することができるように構成される、態様６１に記載の前記医療デバイス。
（態様１４４）
ワイヤの前記通過を可能にするように構成され、そのようなワイヤが、前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面、及び前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面の両方に接触するように構成される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４５）
前記ワイヤが、前記カテーテル送達デバイスが前記患者から取り除かれた後に、前記動脈瘤の前記管腔に残存するように構成される、態様１２５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４６）
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、態様１４５に記載の前記医療デバイス。
（態様１４７）
前記ワイヤが一般的に、コイル形状を形成する、態様１４５及び１４６に記載の前記医療デバイス。
（態様１４８）
前記コイル形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、態様１４７に記載の前記医療デバイス。
（態様１４９）
前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、態様１４５〜１４８に記載の前記医療デバイス。
（態様１５０）
前記コイル状ワイヤ形状が、８ｍｍの直径を有する球体である、態様１４５〜１４９に記載の前記医療デバイス。
（態様１５１）
前記コイル状ワイヤ形状が、約８ｍｍ×４ｍｍの回転楕円体である、態様１４５〜１４９に記載の前記医療デバイス。
（態様１５２）
前記コイル状ワイヤ形状が、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、７ｍｍ、または８ｍｍの直径を有する、態様１４５〜１５１に記載の前記医療デバイス。
（態様１５３）
前記ワイヤが、０．００２インチ〜０．０１５インチの範囲の厚さを有する、態様１４５〜１５２に記載の前記医療デバイス。
（態様１５４）
前記ワイヤが、０．００５インチ〜０．０１４インチの範囲の厚さを有する、態様１４５〜１５２に記載の前記医療デバイス。
（態様１５５）
前記ワイヤが、０．００２、０．００３、０．００４、０．００５、０．００６、０．００７、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、または０．０１５インチの厚さを有する、態様１４５〜１５２に記載の前記医療デバイス。
（態様１５６）
前記ワイヤが、ＰＴＦＥでコーティングされる、態様１４５〜１５５に記載の前記医療デバイス。
（態様１５７）
前記ワイヤが、放射線不透過マーカーを含む、態様１４５〜１５６に記載の前記医療デバイス。
（態様１５８）
前記放射線不透過マーカーが、金属を含む、態様１５７に記載の前記医療デバイス。
（態様１５９）
前記ワイヤの前記通過が、前記第１の送達カテーテルを通る第２のカテーテルの設置により可能であり、そのような第２のカテーテルが、前記ワイヤの通過また設置を可能にする、態様１４４〜１５８に記載の前記医療デバイス。
（態様１６０）
前記第２のカテーテルが、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１、０．０１８、０．０１９、０．０２０、０．０２１、または０．０２２インチの外径を有する、態様１５９に記載の前記医療デバイス。
（態様１６１）
前記第２のカテーテルが、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、または０．０１６インチの内側管腔直径を有する、態様１５９に記載の前記医療デバイス。
（態様１６２）
システムであって、
第１の医療デバイスであって、
（ｉ）動脈瘤の内壁面によって画定される嚢状動脈瘤内に位置付けるために構成された金属性の拡張可能な本体であって、
主要本体であって、
近位頚部と、
近位領域及び遠位領域と、
遠位頚部であって、前記近位頚部が前記近位領域に接合され、前記近位領域が前記遠位領域に接合され、前記遠位領域が前記遠位頚部に接合される、遠位頚部と、
前記近位頚部、近位領域、遠位領域、及び遠位頚部を通って概して連続的に延在して、前記拡張可能な本体の外表面及び前記拡張可能な本体の内表面を画定する壁であって、前記内表面が前記拡張可能な本体の内部容積を画定する、壁と、をさらに備える、主要本体をさらに備え、
前記拡張可能な本体が、拡張すると単一ローブ形状を取るように構成され、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、第１の軸及び前記第１の軸を横断する第２の軸によりさらに画定され、前記第１の軸が前記近位頚部と遠位頚部との間に延在し、
拡張したとき、前記近位領域及び前記遠位領域が、前記拡張可能な本体が前記第２の軸に対して平行に測定されたときに最大直径を有する場所で合流し、
拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記拡張した拡張可能な本体が生体空間に位置付けられた後、前記動脈瘤内への血液の流れを減少させるように構成される、金属性の拡張可能な本体と、
（ｉｉ）近位端及び前記近位端と略反対側の遠位端を備える、長手方向に延在する本体を備えるカテーテル送達デバイスであって、前記カテーテル送達デバイスの前記遠位端が、前記拡張可能な本体と動作可能に連結される、カテーテル送達デバイスと、を備える、第１の医療デバイスと、
前記カテーテル送達デバイスを通過し、嚢状動脈瘤内に永続的に埋め込むように構成されたワイヤを備える、第２の医療デバイスと、を備える、システム。
（態様１６３）
拡張したとき、前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径よりも大きい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６４）
拡張したとき、前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径と等しい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６５）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長より長い、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６６）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位遠位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長より長い、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６７）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長と等しい、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６８）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１６９）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７０）
拡張したとき、第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７１）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７２）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７３）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７４）
拡張したとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７５）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７６）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７７）
拡張したとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７８）
拡張したとき、前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記主要本体が、回転楕円体、扁平回転楕円体、もしくは偏長回転楕円体、または球体を形成する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１７９）
拡張したとき、前記拡張可能な本体の前記主要本体が、楕円体、扁平楕円体、または扁長楕円体を形成する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１８０）
拡張したとき、前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１８１）
拡張したとき、前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位領域が、扁平半回転楕円体、偏長半回転楕円体、放物体、または半球体を形成する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１８２）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記壁が、少なくとも１つの層を備え、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１８３）
前記金属層が、金を含む、態様１８２に記載の前記システム。
（態様１８４）
前記金属層が、約３ミクロン〜５０ミクロンの範囲の厚さを有する、態様１８２に記載の前記システム。
（態様１８５）
前記金属層が、約５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミクロンの厚さを有する、態様１８４に記載の前記システム。
（態様１８６）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層及び外層を備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１８７）
前記内層または外層が、パリレンを含む、態様１８６に記載の前記システム。
（態様１８８）
前記内層及び外層の両方が、パリレンを含む、態様１８６に記載の前記システム。
（態様１８９）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記外表面が、円形、小石状、または顆粒状の表面構造を備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９０）
前記円形、小石状、または顆粒状の表面構造が、約０．１ミクロン〜約１０ミクロンの範囲の表面高さを有する、態様１８９に記載の前記システム。
（態様１９１）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記外表面が、突出部を備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９２）
前記突出部の一部が分岐している、態様１９１に記載の前記システム。
（態様１９３）
前記突出部の一部が、前記拡張可能な本体の前記外表面に両端で接合され、ループを形成する、態様１９１に記載の前記システム。
（態様１９４）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９５）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９６）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９７）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９８）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１ミリメートル〜５ミリメートルの範囲の外径を有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様１９９）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１．５ミリメートル〜３ミリメートルの範囲の外径を有する、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２００）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２０１）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含む、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２０２）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３００シリーズ及び４００シリーズのステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様２０１に記載の前記システム。
（態様２０３）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３０４ステンレス鋼、３１６ステンレス鋼、３１６Ｌステンレス鋼、または３１６ＬＶＭステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様２０１に記載の前記システム。
（態様２０４）
前記ステンレス鋼の少なくとも一部分が、熱処理される、態様２０１〜２０３に記載の前記システム。
（態様２０５）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部及び前記遠位頚部が、異なる材料から構成される、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２０６）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様２０５に記載の前記システム。
（態様２０７）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼及び金を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様２０５に記載の前記システム。
（態様２０８）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ガルバーニ電気環境で分解することができる材料を含む、態様２０５に記載の前記システム。
（態様２０９）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、前記医療デバイスが前進させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２１０）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、前記医療デバイスが後退させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２１１）
前記遠位頚部または前記近位頚部が、前記血管系内に位置決めする、または設置する間、前記拡張可能な本体の前進及び後退を補助するように構成されるノーズコーンを備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２１２）
前記ノーズコーンが、ポリマー、シリコン、パリレン、ＰＴＦＥ、天然ゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、コポリエステルポリマー、熱可塑性ゴム、シリコーン−ポリカーボネートコポリマー、ポリエチレンエチル酢酸ビニルコポリマー、織布ポリエステル繊維、またはこれらの組み合わせからなる群から選択される材料から構成される、態様２０９〜２１１に記載の前記システム。
（態様２１３）
前記ノーズコーンが、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲の長さを有する、態様２０９〜２１１に記載の前記システム。
（態様２１４）
前記第１の医療デバイスが、前記近位頚部の非絶縁部分を陽極にする様態で、前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分に電流を送達するように構成され、かかる一部分が電気絶縁を欠く、電解システムをさらに備える、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２１５）
前記非絶縁部分を除いて前記拡張可能な本体を覆う前記電気絶縁部が、金を含む、態様２１４に記載の前記システム。
（態様２１６）
電気絶縁を欠く前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分が、環状である、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２１７）
前記導体が、電気絶縁を欠く前記近位頚部の前記一部分と電気通信している、態様２１４〜２１６に記載の前記システム。
（態様２１８）
前記導体が、陰極と電気通信しており、そのような陰極が、ニードルの一部分が患者内にある前記ニードル、パッチの一部分が前記患者の皮膚と電気通信している前記パッチ、及びカテーテル送達デバイス上の電極からなる群から選択される、態様２１４〜２１７に記載の前記システム。
（態様２１９）
１つ以上の導体が、前記カテーテル送達デバイスの前記壁に、またはその表面上に埋設される、態様２１７及び２１８に記載の前記システム。
（態様２２０）
前記導体が、次の構成、すなわち、らせん状、編組、または直線のうちの少なくとも１つを備える、態様２１９に記載の前記システム。
（態様２２１）
前記導体のうちの１つ以上が、ワイヤである、態様２１７〜２２０に記載の前記システム。
（態様２２２）
前記陰極または電極が、環状である、態様２１８に記載のシステム。
（態様２２３）
前記陰極または電極が、白金または白金合金を含む、態様２１８または２２２に記載の前記システム。
（態様２２４）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分に定電流を送達するように構成される、態様２１４〜２２３に記載の前記システム。
（態様２２５）
前記電解システムが、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の前記一部分に定電圧を送達するように構成される、態様２１４〜２２３に記載の前記システム。
（態様２２６）
前記第１の医療デバイスの前記拡張可能な本体が、前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔内で拡張されるとき、前記拡張した拡張可能な本体が、前記動脈瘤の壁の一部分と接触する一方で、満たされない領域が、前記拡張した拡張可能な本体と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面との間に残存するように構成される、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２２７）
前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面と接触する前記第２の医療デバイスのワイヤをさらに備え、前記ワイヤが、前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面と接触するように構成される、態様２２６に記載の前記システム。
（態様２２８）
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、態様２２５に記載の前記システム。
（態様２２９）
前記ワイヤが一般的に、コイル形状を形成する、態様２２５〜２２９に記載の前記システム。
（態様２３０）
前記コイル形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、態様２２９に記載の前記システム。
（態様２３１）
前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、態様２２８〜２３０に記載の前記システム。
（態様２３２）
前記コイル状ワイヤ形状が、８ｍｍの直径を有する球体である、態様２２９〜２３１に記載の前記システム。
（態様２３３）
前記コイル状ワイヤ形状が、約８ｍｍ×４ｍｍの回転楕円体である、態様２２９〜２３１に記載の前記システム。
（態様２３４）
前記コイル状ワイヤ形状が、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、７ｍｍ、または８ｍｍの直径を有する、態様２２９〜２３１に記載の前記システム。
（態様２３５）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、０．００２インチ〜０．０１５インチの範囲の厚さを有する、態様２２７〜２３４に記載の前記システム。
（態様２３６）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、０．００５インチ〜０．０１４インチの範囲の厚さを有する、態様２２７〜２３４に記載の前記システム。
（態様２３７）
前記ワイヤが、０．００５、０．００６、０．００７、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１７、または０．０１８インチの厚さを有する、態様２２７〜２３４に記載の前記システム。
（態様２３８）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、ＰＴＦＥでコーティングされる、態様２２７〜２３７に記載の前記システム。
（態様２３９）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、放射線不透過マーカーを含む、態様２２７〜２３８に記載の前記システム。
（態様２４０）
前記放射線不透過マーカーが、金属を含む、態様２３９に記載の前記システム。
（態様２４１）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記動脈瘤の前記内表面の少なくとも５０％と接触するように選択される、態様２２６に記載の前記システムデバイス。
（態様２４２）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を満たすように構成されるように選択される、態様２２６に記載の前記システム。
（態様２４３）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を満たすように構成されるように選択される、態様２２６に記載の前記システム。
（態様２４４）
前記第１の医療デバイスの前記拡張した拡張可能な本体が、前記送達カテーテルの一部分が前記近位頚部及び前記遠位頚部の両方を通過することができるように構成される、態様１６２に記載の前記システム。
（態様２４５）
前記第２の医療デバイスのワイヤの前記通過を可能にするように構成され、そのようなワイヤが、前記第１の医療デバイスの前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の前記外表面、及び前記拡張可能な本体が前記動脈瘤の前記管腔に入る前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記内壁面の両方に接触するように構成される、態様２２６に記載の前記システム。
（態様２４６）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、前記第１の医療デバイスの前記カテーテル送達デバイスが前記患者から取り除かれた後に、前記動脈瘤の前記管腔に残存するように構成される、態様２２６に記載の前記システム。
（態様２４７）
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、態様２４６に記載の前記システム。
（態様２４８）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが一般的に、コイル形状を形成する、態様２４６及び２４７に記載の前記システム。
（態様２４９）
前記コイル形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、態様２４６に記載の前記システム。
（態様２５０）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、態様２４６〜２４９に記載の前記システム。
（態様２５１）
前記第２の医療デバイスの前記コイル状ワイヤ形状の最大長または最大直径が、２ｍｍ〜４０ｍｍの範囲である、態様２４６〜２５０に記載の前記システム。
（態様２５２）
前記第２の医療デバイスの前記コイル状ワイヤ形状の最大長または最大直径が、２ｍｍ〜２０ｍｍの範囲である、態様２４６〜２５０に記載の前記システム。
（態様２５３）
前記第２の医療デバイスの前記コイル状ワイヤ形状の最大長または最大直径が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、または４０ｍｍである、態様２４６〜２５２に記載の前記システム。
（態様２５４）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、０．００２インチ〜０．０１５インチの範囲の厚さを有する、態様２４６〜２５３に記載の前記システム。
（態様２５５）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、０．００５インチ〜０．０１４インチの範囲の厚さを有する、態様２４６〜２５３に記載の前記システム。
（態様２５６）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、０．００２、０．００３、０．００４、０．００５、０．００６、０．００７、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、または０．０１５インチの厚さを有する、態様２４６〜２５３に記載の前記システム。
（態様２５７）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、ＰＴＦＥでコーティングされる、態様２４６〜２５６に記載の前記システム。
（態様２５８）
前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが、放射線不透過マーカーを含む、態様２４６〜２５７に記載の前記システム。
（態様２５９）
前記放射線不透過マーカーが、金属を含む、態様２５８に記載の前記システム。
（態様２６０）
第３の医療デバイスであって、前記第１の医療デバイスの前記送達カテーテルを通して設置するように構成され、前記第３の医療デバイス、及びそれにより前記第１の医療装置を通して前記第２の医療デバイスの前記ワイヤが前記第１の医療デバイスの前記拡張した拡張可能な本体と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記壁との間の前記空間内を通過するのを可能にするようにさらに構成されるカテーテルを備える、第３の医療デバイスをさらに備える、態様２４５〜２５９に記載の前記システム。
（態様２６１）
前記第３の医療デバイスの前記カテーテルが、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１、０．０１８、０．０１９、０．０２０、０．０２１、または０．０２２インチの外径を有する、態様２６０に記載の前記システム。
（態様２６２）
前記第３の医療デバイスの前記カテーテルが、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、または０．０１６インチの内側管腔直径を有する、態様２６０に記載の前記システム。
（態様２６３）
前記第３の医療デバイスの前記カテーテルの前記遠位端が、マーカーバンドを備える、態様２６０に記載の前記システム。
（態様２６４）
電流または電圧の前記送達が、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分の電解をもたらし、前記第１の医療デバイスの前記拡張した拡張可能な本体と前記第１の医療デバイスの前記送達カテーテルの分離をもたらす、態様２２４と２２５に記載の前記システム。
（態様２６５）
近位頚部と、近位領域及び遠位領域と、遠位頚部であって、前記近位頚部が前記近位領域に接合され、前記近位領域が前記遠位領域に接合され、かつ前記遠位領域が前記遠位頚部に接合される、遠位頚部と、前記近位頚部、近位領域、遠位領域、及び遠位頚部を通って概して連続的に延在して、前記拡張可能な本体の外表面及び前記拡張可能な本体の内表面を画定する壁であって、前記内表面が前記拡張可能な本体の内部容積を画定する、壁と、を含む主要本体を有する拡張可能な本体で患者の嚢状動脈瘤を満たすための方法であって、前記拡張可能な本体が、拡張すると単一ローブ形状を取るように構成され、前記拡張可能な本体が、送達可能な構成から拡張した構成に拡張するように構成され、拡張したとき、前記拡張可能な本体が、第１の軸、及び前記第１の軸に直交する第２の軸によりさらに画定され、前記第１の軸が前記近位と遠位の頚部との間に延在し、
ａ）前記金属性の拡張可能な本体を提供することと、
ｂ）親層から前記嚢状動脈瘤の管腔内への開口部の大きさを決定し、前記嚢状動脈瘤の前記管腔の全体的な大きさを決定し、かつ拡張したとき、前記親層から前記嚢状動脈瘤の前記管腔内への前記開口部を覆い、前記嚢状動脈瘤の前記管腔の一部分を塞ぎ、前記親血管から前記嚢状動脈瘤の前記管腔内への血液の流れを減少させることができる拡張可能な本体を選択することと、
ｃ）前記拡張可能な本体の前記近位頚部に動作可能に連結された遠位端を有する送達デバイスを介して、送達可能な構成で、患者の前記嚢状動脈瘤の前記管腔内に前記拡張可能な本体を送達することと、
ｄ）前記送達デバイスを介して前記拡張可能な本体の内部容量内に流体媒体を送達し、前記拡張可能な本体に前記拡張した構成を取らせることであって、前記拡張した拡張可能な本体が、前記動脈瘤の管腔の一部分を満たし、前記動脈瘤の壁の一部分と接触するが、前記拡張した拡張可能な本体と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記壁との間に満たされない前記動脈瘤の管腔の一部分を残す、ことと、
ｅ）前記送達カテーテルの前記近位端から、前記拡張可能な本体を通って、前記送達カテーテルの前記遠位端に１つ以上のコイル状ワイヤを送達し、これらのコイル状ワイヤを、前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位端と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記壁との間の前記動脈瘤の管腔の前記満たされない領域内に設置することであって、前記コイル状ワイヤが、前記拡張した拡張可能な本体の前記遠位部分の外壁、及び前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記壁と接触する、ことと、
ｆ）前記拡張した拡張可能な本体を前記カテーテル送達デバイスから切断し、前記患者から前記送達デバイスを除去する一方で、前記拡張した拡張可能な本体及び前記コイル状ワイヤを前記動脈瘤の定位置に残すことと、を含む、方法。
（態様２６６）
前記拡張した拡張可能な本体が前記動脈瘤内への血液の流れを減少させるように、前記拡張した拡張可能な本体から前記送達カテーテルを切り離す前に、前記拡張した拡張可能な本体を、前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部に向かって引張ることをさらに含む、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２６７）
前記拡張した拡張可能な本体が、コイル状ワイヤを前記動脈瘤の前記管腔内に設置する前に、前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部に向かって引張られる、態様２６６に記載の前記方法。
（態様２６８）
前記拡張した拡張可能な本体が、コイル状ワイヤを前記動脈瘤の前記管腔内に設置した後に、前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部に向かって引張られる、態様２６６に記載の前記方法。
（態様２６９）
前記拡張した構成にあるとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径よりも大きい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７０）
前記拡張した構成にあるとき、前記拡張可能な本体が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの最大直径と等しい、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの最大直径を有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７１）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長より長い、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７２）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記近位領域の最大長より長い、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７３）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記遠位領域の最大長と等しい、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７４）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７５）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７６）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７７）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７８）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記近位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２７９）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、１ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８０）
前記拡張した構成にあるとき、前記第１の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記遠位領域の最大長が、２ミリメートル〜５ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８１）
前記拡張した構成にあるとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２ミリメートル〜２０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８２）
前記拡張した構成にあるとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、４ミリメートル〜１０ミリメートルの範囲である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８３）
前記拡張した構成にあるとき、前記第２の軸に対して平行に測定されたときの前記拡張可能な本体の前記主要本体の最大長が、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミリメートルである、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８４）
前記拡張可能な本体の前記壁が、少なくとも１つの層を備え、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８５）
前記金属層が、金を含む、態様２８４に記載の前記方法。
（態様２８６）
前記金属層が、約３ミクロン〜５０ミクロンの範囲の厚さを有する、態様２８４及び２８５に記載の前記方法。
（態様２８７）
前記金属層が、約５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、または２０ミクロンの厚さを有する、態様２８４及び２８５に記載の前記方法。
（態様２８８）
前記拡張可能な本体の前記外表面が、円形、小石状、または顆粒状の表面構造を備える、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２８９）
前記円形、小石状、または顆粒状の表面構造が、約０．１ミクロン〜約１０ミクロンの範囲の表面高さを有する、態様２８８に記載の前記方法。
（態様２９０）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９１）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９２）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１〜１０ミリメートルの範囲の長さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９３）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、１．５〜５ミリメートルの範囲の長さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９４）
前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１ミリメートル〜５ミリメートルの範囲の外径を有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９５）
前記拡張可能な本体の前記近位及び遠位の頚部が、１．５ミリメートル〜３ミリメートルの範囲の外径を有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９６）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含む、態様２６５に記載の前記方法。
（態様２９７）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３００シリーズ及び４００シリーズのステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様２９６に記載の前記方法。
（態様２９８）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分が、３０４ステンレス鋼、３１６ステンレス鋼、３１６Ｌステンレス鋼、または３１６ＬＶＭステンレス鋼からなる群から選択されるステンレス鋼を含む、態様２９６に記載の前記方法。
（態様２９９）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部及び前記遠位頚部が、異なる材料から構成される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３００）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様２９９に記載の前記方法。
（態様３０１）
前記近位頚部の少なくとも一部分が、ステンレス鋼及び金を含み、前記遠位頚部の少なくとも一部分が、金を含む、態様２９９に記載の前記方法。
（態様３０２）
前記拡張可能な本体の前記遠位頚部が、前記送達カテーテルが前進させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０３）
前記拡張可能な本体の前記近位頚部が、前記送達カテーテルが後退させられるときの摩擦を減少させるためにノーズコーンを備える、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０４）
前記遠位頚部または前記近位頚部が、前記血管系内に位置決めする、または設置する間、前記拡張可能な本体の前進及び後退を補助するように構成されるノーズコーンを備える、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０５）
前記ノーズコーンが、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲の長さを有する、態様３０２〜３０４に記載の前記方法。
（態様３０６）
前記ワイヤが、ニチノール、白金、ステンレス鋼、または金を含む、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０７）
前記コイル状ワイヤの形状が、略円形、楕円、または回転楕円体の形状である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０８）
前記ワイヤが、５０ｍｍ３〜３００ｍｍ３と等しい容積を有する３次元構築物として構成される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３０９）
前記コイル状ワイヤ形状が、８ｍｍの直径を有する球体である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１０）
前記コイル状ワイヤ形状が、約８ｍｍ×４ｍｍの回転楕円体である、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１１）
前記コイル状ワイヤ形状が、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、７ｍｍ、または８ｍｍの直径を有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１２）
前記コイル状ワイヤが、０．００２インチ〜０．０１５インチの範囲の厚さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１３）
前記コイル状ワイヤが、０．００５インチ〜０．０１４インチの範囲の厚さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１４）
前記コイル状ワイヤが、０．００５、０．００６、０．００７、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１７、または０．０１８インチの厚さを有する、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１５）
前記コイル状ワイヤが、放射線不透過マーカーを含み、前記方法が、前記コイル状ワイヤの設置及び位置付けを監視するために蛍光透視法を使用することをさらに含む、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１６）
前記放射線不透過マーカーが、金属を含む、態様３１５に記載の前記方法。
（態様３１７）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記拡張可能な本体が、前記動脈瘤の前記内表面の少なくとも５０％と接触するように選択される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１８）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を満たすように構成されるように選択される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３１９）
前記拡張可能な本体が、拡張したとき、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を満たすように構成されるように選択される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３２０）
別のカテーテルが、前記コイル状ワイヤの設置前に前記送達カテーテルの前記ガイドワイヤ管腔を通過し、前記コイル状ワイヤが、次いで、他のカテーテルを通過し、前記第１の医療デバイスの前記拡張した拡張可能な本体と前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔内への前記開口部とは反対側の前記動脈瘤の前記壁との間の前記空間に入る、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３２１）
前記コイル状ワイヤが、前記別のカテーテルが前記送達デバイスの前記ガイドワイヤ管腔内に設置される前に前記他のカテーテル内に装填される、態様３２０に記載の前記方法。
（態様３２２）
前記他のカテーテルが、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１、０．０１８、０．０１９、０．０２０、０．０２１、または０．０２２インチの外径を有する、態様３２０及び３２１に記載の前記方法。
（態様３２３）
前記他のカテーテルが、０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、または０．０１６インチの内部管腔直径を有する、態様３２０及び３２１に記載の前記方法。
（態様３２４）
前記第３の医療デバイスの前記カテーテルの前記遠位端が、マーカーバンドを含み、蛍光透視法が、前記コイル状ワイヤの設置及び位置付けを監視するために使用される、態様３２０〜３２４に記載の前記方法。
（態様３２５）
前記拡張した拡張可能な本体及び前記送達カテーテルの切り離しが、前記拡張した拡張可能な本体の一部分の電解を引き起こすことを含む、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３２６）
電解が、電気絶縁を欠く前記拡張可能な本体の前記近位頚部の少なくとも一部分で生じる、態様３２５に記載の前記方法。
（態様３２７）
定電流が送達される、態様３２５及び３２６に記載の前記方法。
（態様３２８）
定電圧が送達される、態様３２５及び３２６に記載の前記方法。
（態様３２９）
前記動脈瘤に設置された後、前記ワイヤが、前記親血管から前記動脈瘤の前記管腔への前記開口部に向かう方向に、前記拡張した拡張可能な本体に力を加える、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３３０）
前記ワイヤの遠位部分が、前記拡張可能な本体と前記動脈瘤の前記壁との間の前記動脈瘤の管腔内に設置され、前記ワイヤの近位部分が前記拡張可能な本体の前記内部容積内に設置される、態様２６５に記載の前記方法。
（態様３３１）
前記ワイヤが、前記拡張した拡張可能な本体と前記動脈瘤の前記壁との間に設置され、前記拡張可能な本体の前記外表面と接触し、前記動脈瘤の前記管腔内の血栓と係合し、前記ワイヤが、前記血栓が吸収されるまで、前記動脈瘤の前記管腔内の前記血栓を係合する、態様２６５に記載の前記方法。