(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
高速通信モードと低速通信モードとを切り換えて無線通信を行う通信機能を備えた通信装置であって、
前記高速通信モードで通信を行って通信の成否を判別する高速モード判別手段と、
この高速モード判別手段により高速通信モードが通信否であると判別された場合は、前記低速通信モードで通信を行って通信の成否を判別する低速モード判別手段と、
前記高速通信モードによる通信の完了時及び前記低速通信モードによる通信の完了時に、該高速通信モードによる通信回数と該低速通信モードによる通信回数とに基づいて通信状態を示す情報を出力する通信状態出力手段と、
を備えたことを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記通信状態出力手段は、前記高速通信モードによる通信回数と前記低速通信モードによる通信回数との比率を前記通信状態を示す情報として出力することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信状態出力手段は、前記高速通信モードによる通信回数と前記低速通信モードによる通信回数との比率が、予め決められた基準値以下である場合は通信圏外であることを報知することを特徴とする請求項２記載の通信装置。
【請求項４】
前記通信状態出力手段は、前記高速通信モードによる通信回数のカウント値と、前記低速通信モードによる通信回数のカウント値とを夫々前記通信状態を示す情報として出力することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項５】
コンピュータが実行可能なプログラムを格納した記憶媒体であって、
高速通信モードと低速通信モードとを切り換えて無線通信を行う通信機能を実行するためのコンピュータが実行可能なプログラムを格納し、
前記高速通信モードで通信を行って通信の成否を判別するためのコンピュータが実行可能なプログラムコードと、
この高速通信モードが通信否であると判別された場合は、前記低速通信モードで通信を行って通信の成否を判別するためのコンピュータが実行可能なプログラムコードと、
前記高速通信モードによる通信の完了時及び前記低速通信モードによる通信の完了時に、該高速通信モードによる通信回数と該低速通信モードによる通信回数とに基づいて通信状態を示す情報を出力するためのコンピュータが実行可能なプログラムコードと、
を含むプログラムを格納したことを特徴とする記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、通信状態に応じて通信速度を切り換える通信速度切換機能を備える通信装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、携帯電話やＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙ  Ｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ  ）等の携帯型電話機では、所有者が通信圏内から通信圏外に移動した場合は、自機が通信圏外にいることをユーザーに知らせるため表示部に「圏外」として表示し、また、通信圏内にいる場合は現在位置の電界強度をアンテナマークとともにレベルで表示するため、基地局から発信される所定電波を受信して現在位置の電界強度を常に測定するようにしている。
【０００３】
また、これらの携帯型電話機では、現在位置の電界強度如何に関わらず、現在位置が基地局でカバーされた通信圏内であれば発呼及び着呼が可能であり、その発呼及び着呼後の通話も可能である。さらに、携帯型電話機では、その通信方式にデジタル通信方式を採用したものが多く普及しており、このデジタル通信方式を利用して電子メール等のデジタルデータを送受信するデータ通信を可能とする機種も普及するようになってきている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような従来の携帯型電話機にあっては、データ通信を行う場合でも現在位置の電界強度如何に関わらず、現在位置が基地局でカバーされた通信圏内であれば発呼及び着呼が可能であれば、データ通信も可能とする傾向にあったため、電界強度が弱い状態でもデータ通信を行ってしまってデータエラーが多発するといった問題があった。
【０００５】
すなわち、従来の携帯型電話機では、現在位置の電界強度を測定してそのレベルを表示するだけであり、その電界強度レベル表示だけではデータ通信の通信品質を考慮してデータ通信の可否を判断できる表示にはなっておらず、データ通信の可否はあくまで所有者の判断に任されていた。このため、通信圏内で電界強度の強弱を考慮することなく通話を行った場合は、音声信号を電気的に操作することで通話品質をある程度カバーすることは可能であるが、データ通信の場合はデータが正確に伝送されないとデータそのものが意味をなさなくなるため、所有者は電界強度の強弱を考慮して通信の可否を判断する必要がある。
【０００６】
また、従来の無線通信機能を内蔵したＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ  ）等の携帯型情報端末おいても、上記形態型電話機と同様に内蔵の無線通信機能を利用して現在位置の電界強度を測定してそのレベルを表示するだけであり、その電界強度レベルの表示でけだはデータ通信の通信品質を考慮してデータ通信の可否を判断することができず、データ通信の可否はあくまで所有者の判断に任されていた。
【０００７】
本発明の課題は、無線通信方式において高速通信時と低速通信時の発生頻度の比率により通信状態を示して、無線通信装置の所有者に対してより良い通信状態での通信を促すようにすることである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明は、
高速通信モードと低速通信モードとを切り換えて無線通信を行う通信機能を備えた通信装置であって、
前記高速通信モードで通信を行って通信の成否を判別する高速モード判別手段と、
この高速モード判別手段により高速通信モードが通信否であると判別された場合は、前記低速通信モードで通信を行って通信の成否を判別する低速モード判別手段と、
前記高速通信モードによる通信の完了時及び前記低速通信モードによる通信の完了時に、該高速通信モードによる通信回数と該低速通信モードによる通信回数とに基づいて通信状態を示す情報を出力する通信状態出力手段と、
を備えことを特徴としている。
【０００９】
この請求項１記載の発明の通信装置によれば、
高速通信モードと低速通信モードとを切り換えて無線通信を行う通信機能を備えた通信装置であって、前記高速通信モードで通信を行って高速モード判別手段により通信の成否を判別し、この高速通信モードが通信否であると判別された場合は、前記低速通信モードで通信を行って低速モード判別手段により通信の成否を判別し、前記高速通信モードによる通信の完了時及び前記低速通信モードによる通信の完了時に、通信状態出力手段により該高速通信モードによる通信回数と該低速通信モードによる通信回数とに基づいて通信状態を示す情報を出力する。
【００１０】
したがって、通信装置と基地局との間の通信状態（電界強度）を正確に把握させることができ、データ通信を行う際により高速モードでの通信を促すことができ、通信装置におけるデータ通信の信頼性を向上させることができる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、図を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００１２】
（第１の実施の形態）
図１〜図５は、本発明の通信装置及び記憶媒体を適用した第１の実施の形態の携帯情報端末を示す図である。
【００１３】
まず、構成を説明する。
【００１４】
図１は、本第１の実施の形態の携帯情報端末１の要部構成を示すブロック図である。この図１において、携帯情報端末１は、ＣＰＵ２、入力装置３、ＲＡＭ４、無線通信装置５、表示装置６、印刷装置７、記憶装置８及び記憶媒体９等により構成されており、記憶媒体９を除く各部はバス１０により接続されている。
【００１５】
ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ  ）２は、記憶装置８に記憶されているシステムプログラム及び当該システムに対応する各種アプリケーションプログラムの中から指定されたアプリケーションプログラムをＲＡＭ４内の図示しないプログラム格納領域に格納し、入力装置３から入力される各種指示あるいはデータをＲＡＭ４内に格納し、この入力指示及び入力データに応じて記憶装置８内に格納したアプリケーションプログラムに従って各種処理を実行し、その処理結果をＲＡＭ４内に格納するとともに、表示装置６に表示する。そして、ＲＡＭ４に格納した処理結果を入力装置３から入力指示される記憶装置８内の保存先に保存する。
【００１６】
また、ＣＰＵ２は、無線通信処理に関わる処理として後述する通信状態記憶処理を実行し、まず無線通信装置５の通信速度を高速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックし、高速モードで通信が失敗した場合は、無線通信装置５の通信速度を低速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックする。続いて、ＣＰＵ２は、その各高速モードあるいは低速モードで通信が成立した場合は、ＲＡＭ４内に設定される無線通信に関わる情報格納領域（高速通信回数カウンタ４ａ、低速通信回数カウンタ４ｂ、通信圏外表示フラグ４ｃ、高速通信回数比率値メモリ４ｄ）により高速通信回数及び低速通信回数を計数し、この高速通信回数及び低速通信回数に基づいて高速通信回数比率を計算し、この計算した高速通信回数比率値をＲＡＭ４内に格納する。
【００１７】
さらに、ＣＰＵ２は、通信状態記憶処理によりＲＡＭ４に格納した高速通信回数比率値あるいは通信状態を示すメッセージを所定時間毎に表示装置６に表示する後述するタイマー処理を実行する。
【００１８】
入力装置３は、カーソルキー、数字入力キー及び各種機能キー等を備え、押下されたキーの押下信号をＣＰＵ２に出力する。
【００１９】
ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ  ）４は、ＣＰＵ２により処理されるプログラムやデータを一時的に格納するメモリエリアを形成するとともに、無線通信に関わる情報を格納するメモリエリアとして図２に示す高速通信回数カウンタ４ａ、低速通信回数カウンタ４ｂ、通信圏外表示フラグ４ｃ、高速通信回数比率値メモリ４ｄを形成する。高速通信回数カウンタ４ａ及び低速通信回数カウンタ４ｂは、上記ＣＰＵ２による通信状態記憶処理に際して高速モード通信及び低速モード通信の成立回数を計数するために利用され、通信圏外表示フラグ４ｃは、上記ＣＰＵ２によるタイマー処理に際して通信圏外表示を行うために利用され、高速通信回数比率値メモリ４ｄは、上記ＣＰＵ２による通信状態記憶処理に際して高速通信回数比率値を格納するために利用される。
【００２０】
無線通信装置５は、上記ＣＰＵ２の指示により指定された相手先との間で電子メールの送受信を行う無線通信機能を有し、また、上記ＣＰＵ２により実行される通信状態記憶処理に際して指示される指示に応じて通信速度を高速モードと低速モードに設定して、現在位置で通信可能な無線基地局との間で試しのデータ送受信を行う。
【００２１】
表示装置６は、液晶表示パネル等により構成され、ＣＰＵ２から入力される表示データを表示するとともに、上記ＣＰＵ２により実行されるタイマー処理に際して入力される高速通信回数比率値あるいは通信状態を示すメッセージを表示する。
【００２２】
印刷装置７は、ＣＰＵ２から入力される印字データを所定の印刷用紙に印刷出力する。
【００２３】
記憶装置８は、プログラムやデータ等が予め記憶されている記憶媒体９を有しており、この記憶媒体９は磁気的、光学的記録媒体、若しくは半導体メモリで構成されている。この記憶媒体９は記憶装置８に固定的に設けたもの、若しくは着脱自在に装着するものであり、この記憶媒体９には上記システムプログラム及び当該システムに対応する各種アプリケーションプログラム、通信処理プログラム、通信状態記憶処理プログラム、タイマー処理プログラム及び各処理プログラムで処理されたデータ等を記憶する。
【００２４】
また、この記憶媒体９に記憶するプログラム、データ等は、通信回線等を介して接続された他の機器から受信して記憶する構成にしてもよく、更に、通信回線等を介して接続された他の機器側に上記記憶媒体を備えた記憶装置を設け、この記憶媒体９に記憶されているプログラム、データを通信回線を介して使用する構成にしてもよい。
【００２５】
次に、本第１の実施の形態の動作を説明する。
【００２６】
まず、上記ＣＰＵ２により実行される通信状態記憶処理について図３に示すフローチャートに基づいて説明する。
【００２７】
ＣＰＵ２は、本通信状態記憶処理を定期的に実行しており、通信状態記憶処理を開始すると、ＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａ及び低速通信回数カウンタ４ｂをクリアする（ステップＳ１）。次いで、無線通信装置５の通信方式（通信速度）を高速モードに設定して（ステップＳ２）、無線通信装置５により高速モードで無線基地局との間で試しのデータ送受信を実行させて（ステップＳ３）、この高速モードのデータ通信が成立したか否かを判別する（ステップＳ４）。高速モードのデータ通信が成立した場合は、ステップＳ１２に移行してＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａのカウント値を「＋１」加算する。
【００２８】
また、高速モードのデータ通信が成立しなかった場合は、無線通信装置５の通信方式（通信速度）を低速モードに設定して（ステップＳ５）、無線通信装置５により低速モードで無線基地局との間で試しのデータ送受信を実行させて（ステップＳ６）、この高速モードのデータ通信が成立したか否かを判別する（ステップＳ７）。低速モードのデータ通信が成立しなかった場合は、エラー処理を行って本処理を抜け、低速モードのデータ通信が成立した場合は、ＲＡＭ４内の低速通信回数カウンタ４ｂのカウント値を「＋１」加算する（ステップＳ８）。
【００２９】
次いで、通信状態記憶のためのデータ送受信処理が完了したか否かを判別し（ステップＳ９）、完了していない場合はステップＳ２の高速モード設定処理に戻り、完了している場合は高速通信回数カウンタ４ａのカウント値と低速通信回数カウンタ４ｂのカウント値とに基づいて高速通信回数比率を計算する（ステップＳ１０）。この高速通信回数比率は、次式（１）により求められる。
（高速通信回数／総通信回数）×１００＝高速通信回数比率（％）・・（１）
但し、総通信回数：高速通信回数＋低速通信回数
そして、この計算した高速通信回数比率値（％）をＲＡＭ４内の高速通信回数比率値メモリ４ｄに格納して（ステップＳ１１）、本通信状態記憶処理を終了する。
【００３０】
なお、高速通信回数比率値（％）は、上記式（１）により求められることから例えば、全ての通信が高速モードで行うことができた場合は１００（％）となり、逆に全ての通信が低速モードで行った場合は０（％）となる。無線通信方式では、無線基地局との距離が遠くなるにつれて高速モードで通信できる比率が低下する。このような高速通信回数比率値（％）の関係に従って、次に説明するタイマー処理において利用される高速通信回数比率値（％）の閾値（一定値）を予め設定しておく。
【００３１】
次に、ＣＰＵ２により実行されるタイマー処理について図４に示すフローチャートに基づいて説明する。
【００３２】
ＣＰＵ２は、上記通信状態記憶処理を実行する期間の間にタイマー処理も定期的に実行しており、タイマー処理を開始すると、まず、ＲＡＭ４内の高速通信回数比率値メモリ４ｄに格納した高速通信回数比率値（％）を取得して（ステップＳ２１）、この取得した高速通信回数比率値（％）を表示装置６に表示する（ステップＳ２２）。この表示装置６に表示された高速通信回数比率値（％）の例を図５（Ａ）、（Ｂ）に示す。図５（Ａ）に示す表示例では「高速通信回数比率値＝８０％」であり、高速モードによる通信成功率が比較的高いことを示している。図５（Ｂ）に示す表示例では「高速通信回数比率値＝５０％」であり、高速モードによる通信成功率が比較的低いことを示している。
【００３３】
次いで、この表示した高速通信回数比率値（％）が一定値（基準値）より大きいか否かを判別する（ステップＳ２３）。すなわち、図示しないがＲＡＭ４内に予め格納された高速通信回数比率値（％）を判別する閾値である一定値と、計算により格納された高速通信回数比率値（％）とが比較されて、その一定値より高速通信回数比率値（％）が大きいか否かが判別される。例えば、一定値は高速通信回数比率値＝５０％であるとすると、取得した高速通信回数比率値（％）が５０％より大きいか否かが判定される。
【００３４】
高速通信回数比率値（％）が一定値（５０％）より小さい場合は、通信圏外警告処理を実行する（ステップＳ２４）。例えば、取得した高速通信回数比率値（％）が４０％であったとすると、図５（Ｃ）に示すように「高速通信回数比率値＝４０％  “通信圏外”です！」と表示装置６に表示して警告するとともに、ＲＡＭ４内の通信圏外表示フラグ４ｃをＯＮして、本タイマー処理を終了する。
【００３５】
また、高速通信回数比率値（％）が一定値（５０％）より大きい場合は、前回実行された警告解除処理を実行して、通信圏外表示フラグ４ｃをＯＦＦして（ステップＳ２５）、本処理を終了する。すなわち、上記ステップＳ２４の通信圏外警告処理により表示装置６に表示した図５（Ｃ）の警告表示を解除する。
【００３６】
以上のように、本第１の実施の形態の携帯情報端末１では、通信状態記憶機能を有して通信状態記憶処理を定期的に実行し、無線通信装置５の通信速度を高速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックし、この通信が失敗した場合は、無線通信装置５の通信速度を低速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックし、その高速モード通信及び低速モード通信の成立回数を、ＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａ及び低速通信回数カウンタ４ｂにより高速通信回数、低速通信回数として計数し、この高速通信回数及び低速通信回数に基づいて高速通信回数比率を計算し、この計算した高速通信回数比率値をＲＡＭ４内の高速通信回数比率値メモリ４ｄに格納するようにした。このため高速通信回数比率値を求めてデータ通信の圏外検出を容易にすることができる。
【００３７】
また、携帯情報端末１では、高速通信回数比率値メモリ４ｄに格納された高速通信回数比率値を表示装置６に定期的に表示するとともに、その格納した高速通信回数比率値を一定値（閾値）と比較し、その格納した高速通信回数比率値が一定値（閾値）より小さい場合に表示装置６に圏外表示を行うとともに、通信圏外表示フラグ４ｃをＯＮ設定するようにしたため、所有者に警告を発して無駄なデータ通信を行うことを回避させることができる。さらに、高速通信回数比率値を定期的に表示することにより、より確実に高速モードでのデータ通信を促すことができ、データ通信の信頼性を向上させることができる。
【００３８】
（第２の実施の形態）
図６は、本発明を適用した第２の実施の形態の携帯情報端末１により実行される通信状態表示処理のフローチャートを示す図であり、図７は、この通信状態表示処理により表示装置６に表示される高速通信回数及び低速通信回数の一例を示す図である。なお、本第２の実施の形態の携帯情報端末１の内部構成は、上記第１の実施の形態の図１に示したブロック構成と同一であるため、その図示及び構成説明は省略する。
【００３９】
ＣＰＵ２により実行される通信状態表示処理について図６に示すフローチャートに基づいて説明するが、この図６に示すフローチャートでは、上記第１の実施の形態の図３に示した通信状態記憶処理のフローチャートと同一のステップＳ１〜ステップＳ９、ステップＳ１２には、同一のステップ番号を付しており、その説明は簡略化して説明する。
【００４０】
ＣＰＵ２は、本通信状態表示処理を定期的に実行し、通信状態表示処理を開始すると、ＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａ及び低速通信回数カウンタ４ｂをクリアし、無線通信装置５の通信方式（通信速度）を高速モードに設定して、無線通信装置５により高速モードで無線基地局との間で試しのデータ送受信を実行させた後、この高速モードのデータ通信が成立したか否かを判別する（ステップＳ１〜ステップＳ４）。高速モードのデータ通信が成立した場合は、ステップＳ１２に移行してＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａのカウント値を「＋１」加算し、高速モードのデータ通信が成立しなかった場合は、無線通信装置５の通信方式（通信速度）を低速モードに設定し、無線通信装置５により低速モードで無線基地局との間で試しのデータ送受信を実行させた後、この高速モードのデータ通信が成立したか否かを判別する（ステップＳ５〜ステップＳ７）。
【００４１】
そして、低速モードのデータ通信が成立しなかった場合は、エラー処理を行って本処理を抜け、低速モードのデータ通信が成立した場合は、ＲＡＭ４内の低速通信回数カウンタ４ｂのカウント値を「＋１」加算し（ステップＳ８）、通信状態表示のためのデータ送受信処理が完了したか否かを判別する（ステップＳ９）。完了していない場合はステップＳ２の高速モード設定処理に戻り、完了している場合は高速通信回数カウンタ４ａのカウント値と低速通信回数カウンタ４ｂのカウント値とに基づいて、図７（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、表示装置６の高速通信回数と低速通信回数を表示する（ステップＳ１００）。
【００４２】
この図７（Ａ）に示す表示例では「高速通信回数＝１６  低速通信回数＝４」であり、高速モードによる通信成功率が比較的高いことを示している。図７（Ｂ）に示す表示例では「高速通信回数＝１０  低速通信回数＝１０」であり、高速モードによる通信成功率が比較的低いことを示している。図７（Ｃ）に示す表示例では「高速通信回数＝８  低速通信回数＝１２  “通信圏外”です！」であり、高速通信回数が低速通信回数よりも少ないために通信圏外表示を行っている。この場合、ＲＡＭ４内の通信圏外表示フラグ４ｃをＯＮして、本通信状態表示処理を終了する。
【００４３】
以上のように、本第２の実施の形態の携帯情報端末１では、通信状態表示機能を有して通信状態表示処理を定期的に実行し、無線通信装置５の通信速度を高速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックし、この通信が失敗した場合は、無線通信装置５の通信速度を低速モードに設定してデータ送受信を試して通信成立の可否をチェックし、その高速モード通信及び低速モード通信の成立回数を、ＲＡＭ４内の高速通信回数カウンタ４ａ及び低速通信回数カウンタ４ｂにより高速通信回数、低速通信回数として計数し、この高速通信回数及び低速通信回数を表示装置６に表示するとともに、高速通信回数が低速通信回数より少ない場合は“通信圏外”を表示するようにしたため、データ通信の圏外検出を容易にすることができ、所有者に警告を発して無駄なデータ通信を行うことを回避させることができる。したがって、より確実に高速モードでのデータ通信を促すことができ、データ通信の信頼性を向上させることができる。
【００４４】
また、本第２の実施の形態では、計数した高速通信回数と低速通信回数を、そのまま表示装置６に表示するようにしたため、第１の実施の形態の通信状態記憶処理で行われていた高速通信回数比率値の計算を省略することができるとともに、上記図４に示したタイマー処理も省略することができ、ＣＰＵ２の処理負担を軽減することができる。
【００４５】
なお、上記各実施の形態では、本発明を携帯情報端末に適用した場合を説明したが、本発明をデータ通信機能を備えた携帯型無線電話機等にも適用可能であることは勿論である。
【００４６】
【発明の効果】
請求項１記載及び請求項２記載の発明の通信装置によれば、高速通信回数と低速通信回数との比率を通信状態を示す情報を出力することにより、通信装置と基地局との間の通信状態（電界強度）を正確に把握させることができ、データ通信を行う際により高速モードでの通信を促すことができ、通信装置におけるデータ通信の信頼性を向上させることができる。
【００４７】
請求項３記載の発明の通信装置によれば、高速通信回数と低速通信回数の比率を求めてデータ通信の通信圏外の検出を容易にすることができ、通信装置の所有者に警告を発して無駄なデータ通信を行うことを回避させることができる。
【００４８】
請求項４記載の発明の通信装置によれば、高速通信回数と低速通信回数とを通信状態を示す情報を出力することにより、通信装置と基地局との間の通信状態（電界強度）を正確に把握させることができ、データ通信を行う際により高速モードでの通信を促すことができ、通信装置におけるデータ通信の信頼性を向上させることができる。
【００４９】
請求項５記載の発明の記憶媒体によれば、高速通信回数と低速通信回数とに基づいて通信状態を示す情報を出力するプログラムをコンピュータで実行することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の通信装置及び記憶媒体を適用した第１の実施の形態の携帯情報端末１の要部構成を示すブロック図。
【図２】図１のＲＡＭ４内に格納されるカウンタ及びフラグ等のメモリ構成を示す図。
【図３】図１のＣＰＵ２により実行される通信状態記憶処理のフローチャート。
【図４】図１のＣＰＵ２により実行されるタイマー処理のフローチャート。
【図５】図３の通信状態記憶処理及び図４のタイマー処理により図１の表示装置６に表示される高速通信回数比率値の一例を示す図。
【図６】本発明の通信装置及び記憶媒体を適用した第２の実施の形態の携帯情報端末１により実行される通信状態表示処理のフローチャート。
【図７】図６の通信状態表示処理及び図４のタイマー処理により図１の表示装置６に表示される通信状態メッセージの一例を示す図。
【符号の説明】
１    携帯情報端末
２    ＣＰＵ
３    入力装置
４    ＲＡＭ
４ａ  高速通信回数カウンタ
４ｂ  低速通信回数カウンタ
４ｃ  通信圏外表示フラグ
４ｄ  高速通信回数比率値メモリ
５    無線通信装置
６    表示装置
７    印刷装置
８    記憶装置
９    記憶媒体
１０    バス
【図１】
0003601224.tif 000002
【図２】
0003601224.tif 000003
【図３】
0003601224.tif 000004
【図４】
0003601224.tif 000005
【図５】
0003601224.tif 000006
【図６】
0003601224.tif 000007
【図７】
0003601224.tif 000008