(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自転車用ハンドルバーにおける外側把持部であって、
第１断面形状の装着領域部と、
第２断面形状のブラケット領域部であって、第１把持領域を形成するように、前記装着領域部に着脱可能に連結されるブラケット領域部とを備え、
前記装着領域部における第１断面形状及び前記ブラケット領域部における第２断面形状は、前記第１把持領域の第１環状把持面を形成するように互いに面一に当接係合される長手方向に沿った端部を有していることを特徴とする自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項２】
前記ブラケット領域部は、凹凸係合によって前記装着領域部に着脱可能に連結されていることを特徴とする請求項１に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項３】
前記凹凸係合は、前記ブラケット領域部及び前記装着領域部に設けられた一対の突起及び一対のリセスを有していることを特徴とする請求項２に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項４】
前記一対の突起は前記ブラケット領域部に設けられていることを特徴とする請求項３に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項５】
前記ブラケット領域部は、ネジ付ファスナーを介して前記装着領域部に着脱可能に連結されていることを特徴とする請求項１から４の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項６】
前記ブラケット領域部は長手方向に沿ったリセスを有し、且つ、前記装着領域部は、前記凹凸係合構造を形成するように、該リセスに摺動自在に受け入れられる長手方向に沿った突起を有していることを特徴とする請求項１から３の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項７】
前記ブラケット領域部には、コントロールレバーが移動可能に連結されていることを特徴とする請求項１から６の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項８】
第１把持領域の自由端部には、ユーザーが操作し得るコントロールユニットが連結されていることを特徴とする請求項１から７の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項９】
前記第１把持領域の中央長手軸は、前記装着領域部から延びる取付領域の中央長手軸と約９０度より大きい第１角度で交差していることを特徴とする請求項１から８の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１０】
前記装着領域部及び取付領域は、ワンピースの単一部材として一体的に形成されていることを特徴とする請求項９に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１１】
前記第１把持領域は、約８０ｍｍの長さを有していることを特徴とする請求項１から１０の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１２】
前記第１把持領域から延びる第２把持領域を、さらに備えていることを特徴とする請求項１から１１の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１３】
前記第２把持領域は膨出領域を有していることを特徴とする請求項１２に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１４】
前記第２把持領域の自由端部には、曲げ領域が設けられていることを特徴とする請求項１２又は１３に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１５】
前記第２把持領域は、前記第１把持領域の第１長さよりも約５０％長い第２長さを有していることを特徴とする請求項１２から１４の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１６】
前記第１把持領域及び第２把持領域の中央長手軸は、約１３５度より大きく且つ約１８０度より小さい角度で交差することを特徴とする請求項１２から１５の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１７】
前記第２把持領域の中央長手軸は、前記装着領域部から延びる取付領域の中央長手軸に対して約９０度より小さい角度で交差することを特徴とする請求項１２から１６の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１８】
前記装着領域部から延びる取付領域と、該取付領域を介して該装着領域部に連結される横方向部とを、さらに備えていることを特徴とする請求項１から１７の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項１９】
前記横方向部は略Ｖ字状であることを特徴とする請求項１８に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項２０】
前記横方向部は、中央平面に平行な方向の第１長さと該第１長さよりも短い第２長さとを有する断面非円形状を有していることを特徴とする請求項１８又は１９に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項２１】
前記取付領域は、前記横方向部の中央平面の一方側に位置するように、該横方向部から下方へ延びていることを特徴とする請求項２０に記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項２２】
前記第１把持領域の中央長手軸は、前記横方向部の中央垂直面に対して約２５度から約３５度の範囲内の角度で交差することを特徴とする請求項１８から２１の何れかに記載の自転車用ハンドルバーの外側把持部。
【請求項２３】
第１端部と、第２端部と、該第１及び第２端部の間に位置する装着部とを有する横方向部と、
前記横方向部の第１端部に連結された第１外側把持部と、
前記横方向部の第２端部に連結された第２外側把持部とを備え、
前記第１外側把持部は、第１断面形状の第１装着領域部と、第１把持領域を形成すべく、該第１装着領域部と着脱可能に連結される第２断面形状の第１ブラケット領域部とを有しており、
前記第１装着領域部及び第１ブラケット領域部の前記第１及び第２断面形状は、前記第１把持領域における第１環状把持面を形成するように、互いに面一に当接係合される長手方向に沿った端部を有していることを特徴とする自転車用ハンドルバー。
【請求項２４】
前記第２外側把持部は、第１断面形状の第２装着領域部と、第１把持領域を形成すべく、該第２装着領域部と着脱可能に連結される第２断面形状の第２ブラケット領域部とを有しており、
前記第２装着領域部及び第２ブラケット領域部の前記第１及び第２断面形状は、前記第１把持領域における第１環状把持面を形成するように、互いに面一に当接係合される長手方向に沿った端部を有していることを特徴とする請求項２３に記載の自転車用ハンドルバー。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、自転車用ハンドルバーに関する。より詳しくは、本発明は、装着部と、連続的な環状把持面を形成すべく該装着部に対して面一に装着されるブラケット部とによって形成される把持部を備えることにより、空力学的に改良された自転車用ハンドルバーに関する。
【０００２】
【従来の技術】
自転車は、交通手段としてだけではなく、レクレーションの形態としても人気を集めてきている。さらに、自転車は、アマチュア及びプロの双方のスポーツ競技としても非常に人気がある。自転車をレクレーション、交通または競技の何れの用途に使用するかに関わらず、自転車の業界は常に各種部品の改良を行っている。過去数年に亘って継続的に改良され続けている自転車構成部品の一つとして、自転車用ハンドルバーがある。該自転車用ハンドルバーは、製造容易化及び組立容易化に加えて、軽量化及び空力学上の向上を図るべく、継続的に再設計されている。該自転車用ハンドルバーは、さらに、ライダーに対する快適性及び自転車に対する効率的な動力伝達を向上させる為にも、再設計され続けている。
【０００３】
現在、種々の自転車用ハンドルバーが市販されている。最も一般的な自転車用ハンドルバーは、自転車のフロントフォークに連結されるステム部と、該ステム部に固着された直線状のクロスバーとを備えている。なお、特定タイプの自転車においては、前記直線状クロスバーの代わりに、湾曲形状のクロスバーが使用される場合もある。前記湾曲クロスバーは、一般的に、直線部と、該直線部の両端部にそれぞれ設けられた湾曲部とを備えている。何れにせよ、前記クロスバーは、通常、ライダーが自転車の種々の構成部品を操作し得るように、ブレーキ操作装置，ディレイラ操作装置及びサイクルコンピュータが（任意的に）連結可能な筒状部材とされる。斯かる構成部品操作装置は、通常、一般的な筒状クランプ部材を用いて前記クロスバーに連結される。前記従来のハンドルバーは、使い勝手が悪く、自転車のドライブトレーンにおける効率的な動力伝達を阻害し、且つ、空力抵抗を増加させる。
【０００４】
最近、ライダーは、動力伝達，空力抵抗及び／又は快適性を向上させる為に、通常のハンドルバーに追加のバー部材を取り付ける場合がある。これらの追加バー部材は、種々の走行条件下において有益である。しかしながら、前記追加バー部材又は取付部材を使用している場合に、ブレーキ操作装置，ディレイラ操作装置及び（任意的な）サイクルコンピュータを操作することはライダーにとって困難である。さらに、これらの取付部材は、装着が面倒及び困難であり、比較的高重量である。又、該取付部材は、必ずしも、ライダーから自転車のドライブトレーンへの動力伝達性を向上させるようには構成されていない。即ち、該取付部材は、必ずしも、ライダーに対してより良い操作性を提供するものではない。さらに、該取付部材は、必ずしも空力抵抗を削減するものではなく、ライダーにとって快適性を与えない場合がある。
【０００５】
前記観点から、前記従来技術における問題点を解消し得るハンドルバーに対する要望が存在する。本発明は、従来技術における該要望と共に、本開示から当業者にとり明らかな他の要望に鑑みなされたものである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の一の目的は、空力特性の向上に寄与し得る自転車用ハンドルバーを提供することである。
本発明の他の目的は、人間工学的に改良された自転車用ハンドルバーを提供することである。
本発明のさらに他の目的は、比較的軽量でありながら、複数の把持領域を有する自転車用ハンドルバーを提供することである。
さらに、本発明の他の目的は、製造及び組立が比較的容易及び安価な自転車用ハンドルバーを提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記目的は、装着領域部及びブラケット領域部を有する自転車用ハンドルバーの外側把持部を提供することによって達成される。前記装着領域部は第１断面形状を有している。前記ブラケット領域部は第２断面形状を有しており、第１把持領域を形成すべく前記装着領域部に着脱可能に連結される。前記装着領域部及びブラケット領域部の第１及び第２断面形状は、前記第１把持領域における第１環状把持面を形成するように、互いに面一の当接係合される長手方向端部を有している。
【０００８】
前記目的は、横方向部と、第１及び第２外側把持部とを有する自転車用ハンドルバーを提供することによっても達成される。前記横方向部は、第１端部と、第２端部と、該第１端部及び第２端部の間に位置する装着部とを有している。前記第１外側把持部は、前記横方向部の第１端部に連結される。該第１外側把持部は、第１断面形状の第１装着領域部と、第２断面形状の第１ブラケット領域部とを有している。該第１ブラケット領域部は、第１把持領域を形成すべく、前記第１装着領域部に着脱可能に連結される。前記第１装着領域部及びブラケット領域部の第１及び第２断面形状は、前記第１把持領域における第１環状把持面を形成するように、互いに面一に当接係合される長手方向端部を有している。
【０００９】
本発明の前記目的及び他の目的、構成及び効果は、添付図面を参照して、本発明の好ましい形態を説明する以下の実施の形態から、当業者にとって明らかであろう。
【００１０】
【発明の実施の形態】
実施の形態１
まず、図１及び図２を参照すると、本発明の好ましい実施の形態に係るハンドルバー１２を備えた自転車１０が図示されている。該自転車１０は、フロントフォーク１５を有するフレーム１４と、フロントホイール１６と、リアホイール１７と、ドライブトレーン１８と、シート１９と、サイクルコンピュータ２０とを備えている。該自転車１０及びその構成部品は、前記ハンドルバー１２を除き、従来から周知である。従って、該自転車１０及びその構成部品については、本発明に関連する部材を除き、本明細書では詳細には説明又は図示しない。又、本明細書において詳細には説明及び／又は図示しないブレーキ又はドライブトレーン等の種々の一般的な自転車部品を、本発明と共に使用することも可能である。
【００１１】
なお、本明細書において、方向を示す用語「前方」，「後方」，「上」，「下方」，「垂直」，「水平」、「下」及び「横」並びにこれらの用語と同様に方向を示す他の用語は、通常の乗車状態を基準にした自転車の方向を意味している。従って、本発明を説明する為に用いられているこれらの用語は、通常の乗車状態における自転車１０を基準に解釈される。
【００１２】
図１〜図４に示すように、前記自転車用ハンドルバー１２は、横方向部２２と、一対の（第１及び第２）外側把持部２４ａ，２４ｂとを備えている。好ましくは、前記横方向部２２は、通常の方法に従って、ステム支持体２６に固着される。前記ステム支持体２６は、通常の方法に従って、自転車フレーム１４のフロントフォーク１５に固着される。斯かるハンドルバー１２は、通常の方法に従って、フロントフォーク１５を介してフロントホイール１６を操向する為に使用される。
【００１３】
図５及び図９に示すように、前記一対の外側把持部２４ａ，２４ｂは、好ましくは、互いに鏡像関係とされる。さらに好ましくは、前記ハンドルバー１２は、前記横方向部２２の中央垂直面Ｃを基準にして、対称とされる。前記中央垂直面Ｃは、自転車１０が直進状態におかれている際には、該自転車１０の中央垂直面を形成する。しかしながら、ハンドルバー１２がフロントホイール１６を操向する為に移動された際には、前記中央垂直面Ｃは、自転車１０の中央垂直面に対して揺動する。
【００１４】
前記横方向部２２は、一対の（第１及び第２）端部３０ａ，３０ｂと、該一対の端部３０ａ，３０ｂ間に位置する装着部（装着領域）又は装着部材３２とを備えている。該横方向部２２は、前記装着部材３２の両側にそれぞれ形成された一対の把持表面３４ａ，３４ｂを有している。好ましくは、前記サイクルコンピュータ２０は、フック連結又はループ連結や他の一般的な取付方法によって、前記把持表面３４ａ，３４ｂの一方に連結される。前記装着部材３２は、通常の方法に従って、前記横方向部２２をステム支持体２６に固着するように構成されている。詳しくは、前記装着部材３２は、前記横方向部２２が通常の方法に従ってステム支持体２６の管状クランプ部に連結され得るように、略円形状を有している。斯かる横方向部２２とステム支持体２６との連結構造は、本明細書においては詳細には説明又は図示しないが、必要及び／又は所望により、前記横方向部２２とステム支持体２６とを種々の連結構造で連結させ得ることは、当業者にとって明らかであろう。
【００１５】
前記横方向部２２は、好ましくは、アルミニウムやチタニウム等の軽量金属材料、又は他の種々の公知材料を用いて形成される。図示の形態においては、前記横方向部２２は、必要及び／又は所望により、ワイヤ及び／又はケーブルが挿通され得る内部中空空間（本明細書においては説明又は図示しない）を有するように形成されている。但し、必要及び／又は所望により、前記横方向部２２を中実部材として形成し得ることは、本開示から当業者にとって明らかであろう。該横方向部２２は、好ましくは、図３に示すように、平面視Ｖ字状とすることができる。さらに、該横方向部２２は、好ましくは、空力学的な断面形状を有するように形成される。
【００１６】
詳しくは、図３〜６，９及び１０に示すように、前記横方向部２２は、中央平面Ｐに平行な方向に沿った第１前後方向幅Ｌと、中央平面Ｐに直交する方向に沿った，前記第１長さＬよりも短い第２上下幅Ｗとを有している。即ち、横方向部２２は、断面略円形状の前記装着部材３２を除き、扁平形状とされる。より詳しくは、前記第１長さＬは、横方向部２２における横断方向の最大幅である。前記中央平面Ｐは、前記横方向部２２の前後方向幅Ｌに平行な略水平面である。即ち、該中央平面Ｐは、中央垂直面Ｃに略直交している。図６に示すように、第２幅Ｗは、中央平面Ｐに対して略直交する方向に沿った長さである。前記横方向部２２が、必要及び／又は所望により、他の形状を有し得ることは、本開示から当業者にとって明らかであろう。何れにせよ、横方向部２２は、好ましくは、断面視において、前後方向に沿った第１長さＬが上下方向に沿った第２幅Ｗよりも大きい空力学的な形状とされる。
【００１７】
前述したように、前記第１及び第２外側把持部２４ａ，２４ｂは、好ましくは、互いに鏡像関係とされる。該外側把持部２４ａ，２４ｂは、必要及び／又は所望により、ワイヤ及び／又はケーブルが挿通され得る内部中空空間（図示せず）を有するように形成される。しかしながら、必要及び／又は所望により、前記外側把持部２４ａ，２４ｂを中実部材とし得ることは、本開示から当業者にとって明らかであろう。詳しくは、前記第１外側把持部２４ａは、図２〜５に示すように、取付領域４０ａと、第１把持領域４２ａと、第２把持領域４４ａとを備えている。前記取付領域４０ａは、前記横方向部２２の端部３０ａに固着される。該取付領域４０ａは、前記横方向部２２の中央平面Ｐに対して傾斜した中央長手軸Ｘ１ａを有している。前記第１把持領域４２ａは、前記取付領域４０ａから外側へ延びており、且つ、中央長手軸Ｙ１ａを有している。前記第２把持領域４４ａも前記取付領域４０ａから外側へ延びており、且つ、中央長手軸Ｙ２ａを有している。前記第１及び第２把持領域４２ａ，４４ａは、好ましくは、互いに略反対方向へ延びる。さらに、前記第１外側把持部２４ａは、好ましくは、前記第２把持領域４４ａの自由端部に設けられた曲げ部４６ａを有する。前記第２把持領域４４ａは、好ましくは、前記取付領域４０ａとの連結部と前記自由端部との間に、膨出把持面又は膨出領域４５ａを有する。
【００１８】
前記取付領域４０ａは、図５に示すように、前記第１及び第２把持領域４２ａ，４４ａが中央平面Ｐの一方側に位置するように、構成されている。より詳しくは、前記取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａは、図３及び図４に示すように、中央平面Ｐに対して傾斜し、且つ、中央垂直面Ｃから外方へ延びている。さらに、前記取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａは、好ましい配置においては、前記横方向部２２から前方へ延びている。このように、好ましくは、前記第１及び第２把持領域４２ａ，４４ａは、実質的に、前記横方向部２２における中央平面Ｐの下方に位置される。前記取付領域４０ａは、好ましくは、前記横方向部２２（即ち、把持表面３４ａ）と実質的に同一断面形状を有する。従って、該取付領域４０ａも空力学的形状を有する。
【００１９】
前記第１把持領域４２ａは棒状部材とされ、好ましくは、詳細は後述するように、２ピースからなるものとされる。前記第１把持領域４２ａの中央長手軸Ｙ１ａは、好ましくは、前記取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａと９０度より大きい第１角度θ１ａで交差するように、該中央長手軸Ｘ１ａに対して傾斜される。好ましくは、前記第１角度θ１ａは約９５度とされる。さらに、好ましくは、前記第２把持領域４４ａの中央長手軸Ｙ２ａは、前記取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａと９０度より小さい第２角度θ２ａで交差するように、該中央長手軸Ｘ１ａに対して傾斜される。好ましくは、該第２角度θ２ａは約７５度とされる。さらに、前記第１把持領域４２ａの中央長手軸Ｙ１ａは、中央垂直面Ｃと約２５度から約３５度の範囲内で交差するように傾斜される。
【００２０】
前記第１及び第２把持領域４２ａ，４４ａは、好ましくは、互いの中央長手軸Ｙ１ａ，Ｙ２ａが角度α１で交差するように、傾斜している。該角度α１は、好ましくは、約１３５度より大きく且つ約１８０度よりも小さいものとされる。より好ましくは、前記角度α１は、約１５０度より大きく且つ約１７０度よりも小さいものとされる（より好ましくは、約１６０度）。斯かる構成により、第１把持領域４２ａの中央長手軸Ｙ１ａ及び取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａは第１平面内に位置し、前記第２把持領域４４ａの中央長手軸Ｙ２ａ及び前記取付領域４０ａの中央長手軸Ｘ１ａは第２平面内に位置する。即ち、第１平面は、好ましくは、角度α１がθ１ａ＋θ１ｂよりも小さくなるように（好ましくは、約１７０度よりも小さくなるように）、前記第２平面と交差する。
【００２１】
前記第１及び第２把持領域４２ａ，４２ｂは、それぞれ、ライダーの手の少なくとも一部に対して快適な人間工学上の把持表面を提供するに十分な長さを有している。詳しくは、第１把持領域４２ａは長手方向の長さがＬ１ａとされ、第２把持領域４４ａは長手方向の長さがＬ２ａとされる。好ましくは、図５に示すように、第２長さＬ２ａは、前記第１長さＬ１ａよりも５０％長くされる。即ち、該第２長さＬ２ａは、好ましくは、前記第１長さＬ１ａの約１．５倍の長さを有するものとされる。より好ましくは、第１把持領域４２ａの第１長さＬ１ａは約８０ｍｍとされる。従って、好ましい態様においては、前記第２把持領域４４ａの第２長さＬ２ａは約１２０ｍｍとされる。このように、前記第１及び第２把持領域４２ａ，４４ａは、ライダーの手に対して第１及び第２環状把持面を提供するに十分な長さを有している。
【００２２】
次に、図５，７及び８を参照しつつ、第１把持領域４２ａについて詳細に説明する。前述のように、第１把持領域４２ａは、好ましくは、互いに着脱可能に連結される２ピースによって形成される。詳しくは、第１把持領域４２ａは、第１装着領域部５０ａ及び第１ブラケット領域部５２ａを有する。好ましい態様においては、前記第１装着領域部５０ａは、好ましくは前記横方向部２２に一体形成される前記取付領域４０ａに一体的に形成される。又、好ましい態様においては、前記第２把持領域４４ａも前記取付領域４０ａに一体形成される。該取付領域４０ａは、前述の通り、好ましくは、横方向部２２に一体的に形成される。このように、好ましくは、前記ハンドルバー１２は、詳細は後述するように、ワンピースの単一部材として形成される。
【００２３】
前記第１ブラケット領域部部５２ａは、好ましくは、硬質ブラスチック材料で形成される。該第１ブラケット領域部５２ａは、第１把持領域４２ａを形成すべく前記第１装着領域部５０ａに着脱可能に連結される。より詳しくは、前記第１装着領域部５０ａは第１断面形状（本実施の形態においては、断面略半円形状）を有し、前記第１ブラケット領域部５２ａは第２断面形状（本実施の形態においては、断面半円形状）を有する。前記装着領域部５０ａ及びブラケット領域部５２ａは、それぞれ、互いに面一に当接係合される長手方向（軸方向）に沿った端部５１ａ，５３ａを有している。より詳しくは、前記装着領域部５０ａは一対の長手方向に沿った端部５１ａを有し、前記ブラケット領域部５２ａは一対の長手方向に沿った端部５３ａを有している。該長手方向（軸方向）に沿った端部５１ａ，５３ａは、第１把持領域４２ａにおける環状把持面を形成するように、互いに面一に当接係合される。さらに、前記装着領域部５０ａは湾曲側端部５５ａを有し、且つ、ブラケット領域部５２ａは該湾曲側端部と係合する湾曲側端部５７ａを有している。該両湾曲側端部５３ａ，５７ａは、第１把持領域４２ａから第２把持領域４４ａへのスムースな移行を形成するように、当接係合される。斯かる構成により、前記ブラケット領域部５２ａを装着領域部５０ａに連結すると、前記長手方向端部５１ａ，５３ａが互いに位置合わせされて、第２把持領域４４ａへのスムースな移行部を有するスムースな外形状の環状把持領域（即ち、第１把持領域４２ａ）が形成される。
【００２４】
本実施の形態においては、前記ブラケット領域部５２ａは、凹凸係合によって装着領域部５０ａに着脱可能に連結される。即ち、図７及び図８に示すように、装着領域部５０ａは、本体部から延びる長手方向に沿ったＴ状突起６０ａを有しており、且つ、前記ブラケット領域部５２ａは、前記Ｔ状突起６０ａを摺動自在に受け入れるように構成された長手方向に沿ったリセス又は係合スロット６２ａを有している。より詳しくは、前記ブラケット領域部５２ａは、好ましくは、中空領域を有している。前記スロット６２ａは、好ましくは、互いに対向する一対のフランジ６３ａによって形成される。前記ブラケット領域部５２ａを装着領域部５０ａに固着する為に、ネジ付ファスナー又はボルト６９ａが使用されている。
【００２５】
前記装着領域部５０ａは、好ましくは、さらに、当接突起６５ａを有し、且つ、前記ブラケット領域部５２ａは、好ましくは、当接突起６７ａを有している。該両当接突起６５ａ，６７ａは、前記ブラケット領域部５２ａの中空領域内において互いに当接する。前記当接突起６５ａ，６７ａは、ネジ付ファスナー６４ａが螺入されるように構成された孔を有している。もちろん、当業者に明らかなように、前記装着領域部５０ａと前記ブラケット領域部５２ａとを他の連結構造で連結させることも可能である。例えば、必要及び／又は所望により、前記装着領域部５０ａ及びブラケット領域部５２ａの凹凸関係を逆にすることができる。さらに、本発明における他の好ましい実施の形態において後述するように、他のタイプの凹凸係合構造によっても、前記ブラケット領域部５２ａを前記装着領域部５０ａに着脱可能に連結することができる。
【００２６】
前記ブラケット領域部５２ａには、好ましくは、通常の方法に従って、ブレーキ装置を操作する為の第１コントロールレバー５４ａが揺動自在に連結される。本実施の形態においては、該コントロールレバー５４ａは、通常の方法に従って、自転車１０のブレーキ装置（本実施の形態においては、フロントブレーキ装置）に作動的に連結されたブレーキコントロールレバーとされる。例えば、前記コントロールレバー５４ａは、ケーブルを介して、又は、電気的に、前記フロントブレーキ装置に作動的に連結される。前記コントロールレバー５４ａは、好ましくは、自転車１０のディレイラ（本実施の形態においては、フロントディレイラ）を操作する為の一対のシフトコントロールボタンを備える。
【００２７】
前記コントロールレバー５４ａのシフトコントロールボタンは、通常の方法に従って、コントロールケーブル又は電気ワイヤを介して、対応するディレイラに機械的又は電気的に連結される。さらに、前記シフトコントロールボタンは、好ましくは、通常の方法に従って、サイクルコンピュータ２０に電気的に接続される。シフトボタンを有するコントロールレバーとブレーキ装置，ディレイラ及びサイクルコンピュータとの接続構造は、本発明にとって重要ではない。従って、斯かる接続構造については、本明細書においては詳細には説明及び図示しないが、当業者に明らかなように、必要及び／又は所望に応じ、種々の適切な接続構造を使用することができる。
【００２８】
前記第１把持領域４２ａの自由端部には、ユーザーによって操作可能な第１コントロールユニット５６ａが連結されている。詳しくは、該コントロールユニット５６ａは、一対のネジ付ファスナー又はスクリュー６９ａによって、前記ブラケット領域部５２ａに固着されている。より詳しくは、装着領域部５０ａ及びブラケット領域部５２ａの自由端部は、それぞれ、前記第１把持領域４２ａの自由端部にリセスが形成されるように構成されている。前記コントロールユニット５６ａは、好ましくは、少なくとも一部が第１把持領域４２ａの自由端部に位置する前記リセスに受け入れられる。
【００２９】
ユーザーによって操作可能な前記コントロールユニット５６ａは、好ましくは、通常の方法（及びコントロールレバー５４ａのシフトコントロールボタンと同様の方法）に従って、フロントディレイラのシフト機能を操作し得るように、対応するディレイラ及びサイクルコンピュータ２０に作動的に連結される。例えば、前記コントロールユニット５６ａは、電気的又は機械的に、自転車１０の対応するディレイラ（本実施の形態においては、フロントディレイラ）に作動的に連結される。好ましくは、前記コントロールユニット５６ａは、任意的に、（スタート／ストップボタン等の）コンピュータコントロールボタンを備えることができる。前記コントロールユニット５６ａと対応するディレイラ及びサイクルコンピュータとの接続構造は、本発明にとって重要ではない。従って、斯かる接続構造は、本明細書においては詳細には説明及び図示しない。当業者にとって明らかなように、必要及び／又は所望により、種々の適切な接続構造を使用することができる。
【００３０】
前述したように、外側把持部２４ａ，２４ｂは、実質的に、鏡像関係にある。詳しくは、図２〜図４及び図９に示すように、前記外側把持部２４ｂは、中央長手軸Ｘ１ｂを有する第２取付領域４０ｂと、中央長手軸Ｙ１ｂを有する第１把持領域４２ｂと、中央長手軸Ｙ２ｂを有する第２把持領域４４ｂとを備えている。さらに、該外側把持部２４ｂは、好ましくは、自由端部に、曲げ領域４６ｂを有している。前記第２把持領域４４ｂは、好ましくは、前記第２取付領域４０ｂとの連結部と自由端部との間に、膨出把持面又は膨出領域４５ｂを有する。
【００３１】
第１把持領域４２ｂは棒状部材とされ、好ましくは、２ピースからなるものとされる。前記第１把持領域４２ｂの中央長手軸Ｙ１ｂは、前記取付領域４０ｂの中央長手軸Ｘ１ｂとの交差角が第１角度θ１ｂとなるように、該中央長手軸Ｘ１ｂに対して傾斜している。前記第１角度θ１ｂは、好ましくは、約９５度とされる。さらに、前記第２把持領域４４ｂの中央長手軸Ｙ２ｂは、前記取付領域４０ｂの中央長手軸Ｘ１ｂとの交差角が第２角度θ２ｂとなるように、該中央長手軸Ｘ１ｂに対して傾斜している。前記第２角度θ２ｂは、好ましくは、約７５度とされる。さらに、前記第１把持領域４２ｂの中央長手軸Ｙ１ｂは、中央垂直面Ｃに対して、約２５度から約３５度の間の角度で傾斜している。前記第１及び第２把持領域４２ｂ，４４ｂは、互いの中央長手軸Ｙ１ｂ，Ｙ２ｂが角度α２で交差するように、互いに対して傾斜している。前記角度α２は、好ましくは、約１３５度より大きく且つ約１８０度より小さいものとされる。より好ましくは、前記角度α２は、約１５０度より大きく且つ約１７０度より小さくされる（例えば、約１６０度）。
【００３２】
前記第１及び第２把持領域４２ｂ，４４ｂは、それぞれ、長手方向長さＬ１ｂ及びＬ２ｂを有している。該長さＬ２ｂは、好ましくは、前記長さＬ１ｂより約５０％長くされる。より好ましくは、長さＬ１ｂは約８０ｍｍとされ、長さＬ２ｂは約１２０ｍｍとされる。
【００３３】
ここで、図９，１１及び１２を参照すると、前記第１把持領域４２ｂは、好ましくは、第２装着領域部５０ｂ及び第２ブラケット領域部５２ｂを有している。該装着領域部５０ｂは、好ましくは、前記取付領域４０ｂに一体的に形成される。該取付領域４０ｂは、好ましくは、前記横方向部２２と一体形成される。さらに、第２把持領域４４ｂも、好ましくは、前記取付領域４０ｂと一体的に形成される。前述の通り、該取付領域は、好ましくは、前記横方向部２２と一体形成される。
【００３４】
前記ブラケット領域部５２ｂは、好ましくは、硬質プラスチックで形成され、第１把持領域４２ｂを形成すべく前記装着領域部５０ｂに着脱可能に連結される。より詳しくは、前記装着領域部５０ｂは第１断面形状（本実施の形態においては、断面略半円形状）を有し、前記ブラケット領域部５２ｂは第２断面形状（本実施の形態においては、断面半円形状）を有する。前記装着領域部５０ｂ及びブラケット領域部５２ｂは、それぞれ、互いに面一に当接係合されるる長手方向（軸方向）に沿った端部５１ｂ，５３ｂを有している。詳しくは、前記装着領域部５０ｂは長手方向に沿った一対の端部５１ｂを有し、前記ブラケット領域部５２ｂは長手方向に沿った一対の端部５３ｂを有している。該長手方向（軸方向）に沿った端部５１ｂ，５３ｂは、第１把持領域４２ｂにおける環状把持面を形成するように、互いに面一に当接係合される。さらに、前記装着領域部５０ｂは湾曲側端部５５ｂを有し、且つ、ブラケット領域部５２ａは該湾曲側端部と係合する湾曲側端部５７ｂを有している。該両湾曲側端部５５ｂ，５７ｂは、第１把持領域４２ｂから第２把持領域４４ｂへのスムースな移行を形成するように、当接係合される。斯かる構成により、前記ブラケット領域部５２ｂを装着領域部５０ｂに連結すると、長手方向に沿った端部５１ｂ，５３ｂが互いに面一に位置合わせされて、第２把持領域４４ｂへのスムースな移行部を有するスムースな外形状の環状把持領域（即ち、第１把持領域４２ｂ）が形成される。
【００３５】
本実施の形態においては、前記ブラケット領域部５２ｂは、凹凸係合によって装着領域部５０ｂに着脱可能に連結される。即ち、図１１及び図１２に示すように、装着領域部５０ｂは、本体部から延びる長手方向に沿ったＴ状突起６０ｂを有しており、且つ、前記ブラケット領域部５２ｂは、前記Ｔ状突起６０ｂを摺動自在に受け入れるように構成された長手方向に沿ったリセス又は係合スロット６２ｂを有している。より詳しくは、前記ブラケット領域部５２ｂは、好ましくは、中空領域を有している。前記スロット６２ｂは、好ましくは、互いに対向する一対のフランジ６３ｂによって形成される。前記ブラケット領域部５２ｂを装着領域部５０ｂに固着する為に、ネジ付ファスナー又はボルト６４ｂが使用されている。
【００３６】
前記装着領域部５０ｂは、好ましくは、さらに、当接突起６５ｂを有し、且つ、前記ブラケット領域部５２ｂは、好ましくは、当接突起６７ｂを有している。該両当接突起６５ｂ，６７ｂは、前記ブラケット領域部５２ｂの中空領域内において互いに当接する。前記当接突起６５ｂ，６７ｂは、ネジ付ファスナー６４ｂが螺入されるように構成された孔を有している。
【００３７】
前記ブラケット領域部５２ｂには、好ましくは、通常の方法に従って、ブレーキ装置を操作する為の第２コントロールレバー５４ｂが揺動自在に連結される。本実施の形態においては、該コントロールレバー５４ｂは、通常の方法に従って、自転車１０のブレーキ装置（本実施の形態においては、リアブレーキ装置）に作動的に連結されたブレーキコントロールレバーとされる。前記コントロールレバー５４ｂは、好ましくは、自転車１０のディレイラ（本実施の形態においては、リアディレイラ）を操作する為の一対のシフトコントロールボタンを備える。前記コントロールレバー５４ｂのシフトコントロールボタンは、通常の方法に従って、コントロールケーブル又は電気ワイヤを介して、対応するディレイラに機械的又は電気的に連結される。さらに、前記シフトコントロールボタンは、好ましくは、通常の方法に従って、サイクルコンピュータ２０に電気的に接続される。シフトボタンを有するコントロールレバーとブレーキ装置，ディレイラ及びサイクルコンピュータとの接続構造は、本発明にとって重要ではない。
【００３８】
前記第１把持領域４２ｂの自由端部には、ユーザーによって操作可能な第２コントロールユニット５６ｂが連結されている。詳しくは、該コントロールユニット５６ｂは、一対のネジ付ファスナー又はスクリュー６９ｂによって、前記ブラケット領域部５２ｂに固着されている。より詳しくは、装着領域部５０ｂ及びブラケット領域部５２ｂの自由端部は、それぞれ、前記第１把持領域４２ｂの自由端部にリセスが形成されるように構成されている。前記コントロールユニット５６ｂは、好ましくは、少なくとも一部が前記自由端部に位置するリセスに受け入れられる。ユーザーによって操作可能な前記コントロールユニット５６ｂは、好ましくは、通常の方法に従って、リアディレイラのシフト機能を操作し得るように、対応するディレイラ及びサイクルコンピュータ２０に作動的に連結される。例えば、前記コントロールユニット５６ｂは、電気的又は機械的に、自転車１０の対応するディレイラ（本実施の形態においては、リアディレイラ）に作動的に連結される。好ましくは、前記コントロールユニット５６ｂは、任意的に、（モードボタン等の）コンピュータコントロールボタンを備えることができる。前記コントロールユニット５６ｂと対応するディレイラ及びサイクルコンピュータとの接続構造は、本発明にとって重要ではない。
【００３９】
サイクルコンピュータ２０は、好ましくは、バッテリユニットによって電源供給されるプリント回路基板上に設けられたマイクロコンピュータを備える。該マイクロコンピュータ２０は、中央処理ユニット（ＣＰＵ）と、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）と、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）と、Ｉ／Ｏインターフェースとを備えている。前記マイクロコンピュータの種々の構成部品は、自転車業界において周知である。従って、サイクルコンピュータ２０におけるマイクロコンピュータに用いられる構成部品については、本明細書においては詳細には説明及び図示しない。さらに、本開示から当業者にとって明らかなように、本発明を実施するに際し、前記サイクルコンピュータ２０は、種々の電気部品，回路及び機械部品を備えることができる。さらに、本開示から当業者にとって明らかなように、もちろん、該サイクルコンピュータ２０は、必要及び／又は所望に応じ、種々の構成を備え得る。
【００４０】
好ましくは、前記サイクルコンピュータ２０は、ディスプレイを介してライダに種々の情報を提供又は表示すると共に、電気制御型ドライブトレーンを操作する。即ち、自転車１０の前記フロント及びリアディレイラは、必要及び／又は所望に応じ、通常の方法に従ってサイクルコンピュータ２０により操作又は電気的に制御され得るし、若しくは、通常の方法に従って手動で（機械的に）操作又は制御され得る。何れにせよ、サイクルコンピュータ２０は、好ましくは、通常の方法に従って、情報を表示し、及び／又は、自転車の種々の構成部品を操作する。前述したように、自転車における種々の構成部品と、コントロールレバー５４ａ，５４ｂ、ユーザー操作コントロールユニット５６ａ，５６ｂ及びサイクルコンピュータ２０との接続構造は、本発明においては重要ではない。当業者にとって明らかなように、前記構成部品は、必要及び／又は所望に応じ、種々の通常の方法に従って、接続及び／又は操作され得る。
【００４１】
実施の形態２
図１３及び１４に、本発明の実施の形態２に係る他のハンドルバー１１２を示す。該ハンドルバー１１２は、外側把持部１２４ａ，１２４ｂが前記実施の形態１における外側把持部２４ａ，２４ｂの変形態様である点を除き、前記実施の形態１に係るハンドルバー１２と実質的に同一である。詳しくは、該ハンドルバー１１２は、装着領域部１５０ａ，１５０ｂとブラケット領域部１５２ａ，１５２ｂとのそれぞれの間に、異なる接続構造を採用している。該ハンドルバー１１２と前記実施の形態１に係るハンドルバー１２との共通性に鑑み、該ハンドルバー１１２については、主に、相異点について説明する。本開示から当業者にとって明らかなように、前記実施の形態１に係るハンドルバー１２の説明の多くが、本実施の形態に係るハンドルバー１１２にも適用される。
【００４２】
前記ハンドルバー１１２は、横方向部１２２と、一対の（第１及び第２）外側把持部１２４ａ，１２４ｂとを備えている。好ましくは、前記横方向部１２２は、前記実施の形態１における横方向部２２と実質的に同一とされる。従って、該横方向部１２２については、詳細には説明及び図示しない。前記外側把持部１２４ａ，１２４ｂは、好ましくは、鏡像関係とされ、且つ、前記実施の形態１と同様とされる。即ち、ハンドルバー１１２は、好ましくは、前記横方向部１２２の中央垂直面（図示せず）を基準として対称とされる。このように、前記実施の形態１におけると共通している為、以下においては、主に、外側把持部１２４ａについて詳細に説明する。なお、前述の通り、外側把持部１２４ａ，１２４ｂは実質的に同一であるから、当業者にとって明らかなように、外側把持部１２４ａの説明は外側把持部１２４ｂにも適用される。
【００４３】
詳しくは、前記外側把持部１２４ａは、取付領域１４０ａと、第１把持領域１４２ａと、第２把持領域１４４ａとを備えている。前記取付領域１４０ａは、前記横方向部１２２の端部１３０ａに固着される。外側把持部１２４ｂも、同様に、取付領域１４０ｂと、第１把持領域１４２ｂと、第２把持領域１４４ｂとを備えている。前記取付領域１４０ｂは、前記横方向部１２２の端部１３０ｂに固着されている。第１把持領域１４２ａは第１装着領域部１５０ａ及び第１ブラケット領域部１５２ａを有し、前記第１把持領域１４２ｂは第２装着領域部１５０ｂ及び第２ブラケット領域部１５２ｂを有している。前記実施の形態１におけると同様、前記第１把持領域１４２ａは、第１コントロールレバー１５４ａと、該コントロールレバー１５４ａに連結されるユーザー操作コントロールユニット１５６ａとを備え、前記第１把持領域１４２ｂは、第２コントロールレバー１５４ｂと、該コントロールレバー１５４ｂに連結されるユーザー操作コントロールユニット１５６ｂとを備えている。前記第１及び第２ブラケット領域部１５２ａ，１５２ｂは、それぞれ、（第１及び第２）凹凸係合によって、第１及び第２装着領域部１５０ａ，１５０ｂに着脱可能に連結される。ここでは、一方の凹凸係合のみについて説明する。即ち、前記ブラケット領域部１５２ａと前記装着領域部１５０ａとの間の凹凸係合のみを説明する。しかしながら、当業者にとって明らかなように、前記ブラケット領域部１５２ａと装着領域部１５０ａとの間の凹凸係合の説明は、前記ブラケット領域部１５２ｂと装着領域部１５０ｂとの間の凹凸係合にも適用される。さらに、当業者にとって明らかなように、凹凸係合構造を除き、前記第１及び第２ブラケット領域部１５２ａ，１５２ｂと第１及び第２装着領域部１５０ａ，１５０ｂとは、前記実施の形態１におけるブラケット領域部５２ａ，５２ｂ及び装着領域部５０ａ，５０ｂと実質的に同一である。
【００４４】
より詳しくは、前記ブラケット領域部１５２ａは、長手方向に沿った突起又はタブ１６０ａと、横方向に沿った突起又はタブ１６２ａとを備えている。前記装着領域部１５０ａは、前記突起１６０ａ，１６０ｂとそれぞれ係合する，長手方向に沿ったリセス１６４ａ及び横方向に沿ったリセス１６６ａを備えている。前記横方向突起１６２ａ及び横方向リセス１６６ａは、前記ブラケット領域部１５２ａを装着領域部１５０ａに固着するネジ付ファスナー又はスクリュー１７０ａを受け入れるように構成されている。前記ブラケット領域部１５２ａ及び装着領域部１５０ａの自由端部には、拡径リセスが形成されている。該拡径リセスは、摩擦係合又はスナップフィットによって、前記ユーザー操作コントロールユニット１５６ａを受け入れるように構成されている。本実施の形態においては、前記ブラケット領域部１５２ａは実質的に中実構成を有している。しかしながら、当業者にとって明きからなように、該ブラケット領域部１５２ａは、必要及び／又は所望に応じ、中空領域を有するように形成され得る。さらに、当業者にとって明らかなように、前記第２外側把持部１２４ｂは、該第２外側把持部１２４ｂが前記第１外側把持部１２４ａの鏡像構成を有している点を除き、該第１外側把持部１２４ａと実質的に同一である。さらに、当業者にとって明らかなように、第１及び第２ブラケット領域部１５２ａ，１５２ｂと第１及び第２装着領域部１５０ａ，１５０ｂとのそれぞれの内部接続構造を除き、ハンドルバー１１２は、（角度，長さ等に関し）前記実施の形態１に係るハンドルバー１２と実質的に同一である。従って、ハンドルバー１１２については、これ以上の詳細な説明を省略する。
【００４５】
なお、本明細書で用いられている「略」，「実質的に」，「約」及び「ほぼ」等の程度を示す用語は、本発明の作用を果たす範囲内において所定の変更態様が可能であることを意味している。従って、これらの用語は、限定的な記載が無い限り、少なくとも±５％の変更幅を有するものと解釈される。
【００４６】
本発明を説明するために特定の実施形態のみを選択したが、特許請求の範囲において画される本発明の範囲から逸脱することなく、種々の変更及び改良が可能であることは、本開示の内容から当業者にとり明白であろう。さらに、本発明に係る前記実施の形態の説明は、本発明の理解の為にのみなされたものであり、特許請求の範囲によって画される本発明の範囲及びその均等範囲を制限するものではない。
【００４７】
【発明の効果】
以上のように、本発明に係る自転車用ハンドルバーの外側把持部によれば、空力特性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の好ましい一実施の形態に係るハンドルバーを備えた自転車の側面図である。
【図２】図２は、図１に示すハンドルバーの拡大斜視図である。
【図３】図３は、図１及び図２に示すハンドルバーの拡大平面図である。
【図４】図４は、図１〜図３に示すハンドルバーの底面図である。
【図５】図５は、図１〜図４に示すハンドルバーの左側面図である。
【図６】図６は、図１〜図５に示すハンドルバーの部分断面図であり、図３における６−６線に沿った断面を示している。
【図７】図７は、図１〜図５に示すハンドルバーの外側把持部を逆側から視た拡大分解斜視図である。
【図８】図８は、図１〜５及び図７に示すハンドルバーの部分断面図であり、図５における７−７線に沿った断面を示している。
【図９】図９は、図１〜図５に示すハンドルバーの右側面図である。
【図１０】図１０は、図１〜図５に示すハンドルバーの部分断面図であり、図３における１０−１０線に沿った断面を示している。
【図１１】図１１は、図１〜図５及び図９に示すハンドルバーの他の外側把持部の拡大分解斜視図である。
【図１２】図１２は、図１〜図５，図９及び図１１に示すハンドルバーの部分断面図であり、図９における１２−１２線に沿った断面を示している。
【図１３】図１３は、本発明の実施の形態２に係るハンドルバーの拡大斜視図である。
【図１４】図１４は、図１３に示すハンドルバーの外側把持部を逆側から視た拡大分解斜視図である。
【符号の説明】
１２                自転車用ハンドルバー
２２                横方向部
２４ａ，２４ｂ      外側把持部
４０ａ，４０ｂ      取付領域
４２ａ，４２ｂ      第１把持領域
４４ａ，４４ｂ      第２把持領域
４５ａ，４５ｂ      膨出部
４６ａ，４６ｂ      曲げ領域
５０ａ，５０ｂ      装着領域部
５１ａ，５１ｂ      装着領域部における長手方向に沿った端部
５２ａ，５２ｂ      ブラケット領域部
５３ａ，５３ｂ      ブラケット領域部における長手方向に沿った端部
５４ａ，５４ｂ      コントロールレバー
５６ａ，５６ｂ      コントロールユニット
６０ａ，６０ｂ      装着領域部におけるＴ状突起
６２ａ，６２ｂ      ブラケット領域部におけるリセス
６４ａ              ネジ付ファスナー
Ｘ１ａ，Ｘ１ｂ          取付領域の中央長手軸
Ｙ１ａ，Ｙ１ｂ          第１把持領域の中央長手軸
Ｙ２ａ，Ｙ２ｂ          第２把持領域の中央長手軸
Ｐ                  横方向部の中央平面
Ｃ                  横方向部の垂直平面
【図１】
0003571327.tif 000002
【図２】
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【図３】
0003571327.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003571327.tif 000006
【図６】
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【図７】
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【図８】
0003571327.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0003571327.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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