(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
手動空気圧工具等の可動かつ可搬形式で利用される空気圧機器を空気圧供給端に接続するための可撓性チューブであって、
前記空気圧供給端に接続される所要外径ならびに有効内径を含む導入部管径の基端相当側管部と、該基端相当側管部から所要長さに延長される同一管径の中間管部と、該中間管部を経て前記空気圧機器に接続される同一外径ならびに有効内径を含む吐出部管径の先端相当側管部とに区分される可撓性の接続チューブ部材を有し、
前記接続チューブ部材のうちで、前記先端相当側管部に可及的に近接して該先端相当側と前記基端相当側とに一連に連接する前記中間管部の各該当連接管部分に対し、基端相当側の連接管部分では、該連接管部分の管径を段差なしになだらかなテーパー状に縮径させ、また、先端相当側の連接管部分では、該連接管部分の管径を段差なしになだらかなテーパー状に拡径させて、該テーパー状縮径管部分とテーパー状拡径管部分との間に中間小径管部を形成したことを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【請求項２】
前記請求項１に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間小径管部の各テーパー状管部分でのテーパー形成角度が、軸中心線に対して０．３°ないし３０°の角度範囲内に設定されていることを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【請求項３】
前記請求項１または２に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記吐出部管径対応の先端相当側管部、および前記導入部管径対応の基端相当側管部の各長さが、少なくとも各種管継手の固設可能な長さであることを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【請求項４】
前記請求項１ないし３の何れか１項に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間小径管部を除く中間管部対応の管部分が、所要捲回径のスパイラル状に捲回賦形されていることを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【請求項５】
前記請求項４に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間管部でのスパイラル状管部分の捲回径が、基端相当側で比較的小さく、かつ先端相当側に向けて次第に大きくなるように形成されていることを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【請求項６】
前記請求項１ないし５の何れか１項に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記接続チューブ部材が、比較的強靭性、耐圧性、および可撓性に優れる特性を備えた樹脂材料によって形成されていることを特徴とする空気圧機器接続用可撓性チューブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、空気圧機器接続用可撓性チューブに関し、さらに詳しくは、主に手動空気圧工具等の可動かつ可搬形式で利用される空気圧機器において、該空気圧機器を空気圧供給端に接続して用いるための可撓性チューブの改良に係るものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、可動かつ可搬形式で利用される各種の空気圧機器、例えば、手動空気圧工具としてのエアドリル（空気圧ドリル）やエアグラインダ（空気圧グラインダ）等では、それぞれ両端部に管路接続のための管継手を固設した可撓性チューブを用いることで、該手動空気圧工具を空気圧供給端に接続させ、該可撓性チューブを介し、空気圧供給端からの加圧空気を手動空気圧工具に給送して所要の工具作動を得ており、作業者は、該手動空気圧工具を把持した可動的な状態で所期通りのドリル作業やグラインダ作業等を行うようにしている。
【０００３】
ここで、従来の可撓性チューブには、例えば、ポリウレタン、ポリアミド、ポリエステル、ポリビニール等の成形性がよくてかつ比較的強靭性、耐圧性および可撓性に優れる特性を備えた熱可塑性樹脂材料により、全長に亘って同一内外径の中空管状に押出し成形した樹脂チューブを用い、該樹脂チューブの両端部にそれぞれ管継手を設けて利用する。つまり、基端側にあっては空気圧供給端にプラグイン・アウト接続するための自動管継手を固設し、先端側にあっては空気圧機器を同様にプラグイン・アウト接続するための自動管継手や開閉弁内蔵型の自動管継手を固設して利用するのである。
【０００４】
そして、この種の可撓性チューブにおいては、接続対象となる空気圧機器での消費空気量に応じた有効内径を有するものが必要とされ、かつ省エネルギーの観点から、給送される加圧空気の流速を可及的に抑制すると共に、合わせて圧力損失を極力少なくするため、通常の場合には、比較的有効内径の大きい可撓性チューブ、つまりは幾分か太めのものを選定して使用するのが一般的である。
【０００５】
上記従来の樹脂成形チューブからなる可撓性チューブでは、樹脂材料のもつ特性上、可動かつ可搬のための対象部分となるチューブ自体が比較的軽量であり、しかも効果的な可撓性を有しているので、この可撓性チューブによって空気圧供給端に手動空気圧工具を接続させた状態のまま、作業者が手動空気圧工具を両手または片手で把持して比較的容易かつ機動性良好に取り扱い得るのであるが、しかし、一方においては、該可撓性チューブを通して一旦、手動空気圧工具に加圧空気を導入すると、該加圧空気のもつ比較的高い圧力のために、チューブ自体が硬直化されて、その可撓性が低下し、かつ機動性もまた弱化されてしまい、作業者による手動空気圧工具の取扱い、すなわち、作業の際の所要時機毎に対応する効果的かつ俊敏な機能性が失われるという不利がある。
【０００６】
特に、やや太めの可撓性チューブは、比較的重量もあって、曲げるとか捻じったりする等の可動的な作業動作を行うのには非常に取扱いにくいというのが現状であり、例えば、外径８ｍｍの接続チューブと外径１２ｍｍの接続チューブとの比較では、重量で約２倍、曲げや捻じり等の操作力が約３倍にも達することが知られている。このような作業性上の不利は、細めの可撓性チューブを使用することで改善可能ではあるが、前記のように空気圧機器に適正な流量の加圧空気を給送するのに必要な有効内径があらかじめ定められていることから、むやみに細くはできず、結果的に、この種の可撓性チューブには、“適正な流量特性を得られる所要太さ”と“比較的軽量で、かつしなやかな操作性を得られる所要細さ”との双方を満足する性能のものが要望されている。
【０００７】
そこで、本発明者は、このような従来の可撓性チューブの不利を改善するために、先に特許第３１１８２１９号として、空気圧供給時にあっても比較的容易に撓曲可能で所要程度までの柔軟性を保持し得る可撓性チューブの構成を提案した。この既提案に係る可撓性チューブは、該チューブの全長のうちで、手動空気圧機器に直接接続される先端相当側管部での外径ならびに有効内径を含む管径に関して、空気圧供給端に接続される基端相当側を経た中間部から段差なしになだらかに縮径させるように構成したものであり、該構成によって手動空気圧機器を把持して該当作業を行う際の作業者の手元部付近に対応する管部分でのチューブの硬直化が効果的に緩和され、この結果、該手動空気圧機器を使用する作業自体の機動性が有効に確保されるのである。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記本発明者の既提案に係る可撓性チューブの場合には、前記した如く、空気圧供給端に接続される基端相当側管部の導入口径が大きく、かつ手動空気圧機器に直接接続される先端相当側管部の吐出口径がこれよりも小さくされているために、必然的に該手動空気圧機器に給送される加圧空気の流量が減少してしまい、必ずしも適正な流量の加圧空気を給送できない場合があった。
【０００９】
従って、本発明の目的は、上記本発明者らの既提案に係る可撓性チューブの課題を解消して、常に適正な流量の加圧空気を給送すると共に、空気圧導入後においても、手動空気圧機器を比較的容易かつ機動性良好に取り扱い得るように改良した空気圧機器接続用可撓性チューブを提供することである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために、本発明に係る請求項１に記載の発明は、手動空気圧工具等の可動かつ可搬形式で利用される空気圧機器を空気圧供給端に接続するための可撓性チューブであって、前記空気圧供給端に接続される所要外径ならびに有効内径を含む導入部管径の基端相当側管部と、該基端相当側管部から所要長さに延長される同一管径の中間管部と、該中間管部を経て前記空気圧機器に接続される同一外径ならびに有効内径を含む吐出部管径の先端相当側管部とに区分される可撓性の接続チューブ部材を有し、前記接続チューブ部材のうちで、前記先端相当側管部に可及的に近接して該先端相当側と前記基端相当側とに一連に連接する前記中間管部の各該当連接管部分に対し、基端相当側の連接管部分では、該連接管部分の管径を段差なしになだらかなテーパー状に縮径させ、また、先端相当側の連接管部分では、該連接管部分の管径を段差なしになだらかなテーパー状に拡径させて、該テーパー状縮径管部分とテーパー状拡径管部分との間に中間小径管部を形成したことを特徴としている。
【００１１】
本請求項１の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、空気圧機器に接続される先端相当側管部に可及的に近接して設けるところの、基端相当側と先端相当側とに連接する各該当管部分の管径をそれぞれ段差なしになだらかなテーパー状に一旦、縮径させた上で、再度、拡径させて、該テーパー状縮径管部分とテーパー状拡径管部分との間に中間小径管部を形成したので、空気圧機器を把持して該当作業を行う作業者の手元部近くに該当する中間小径管部でのチューブの硬直化が比較的緩和され、作業自体の機動性が効果的かつ有効に確保される。
【００１２】
また、可撓性チューブの基端相当側から導入される加圧空気は、該基端相当側対応のテーパー状縮径管部分で縮流による流路抵抗が次第に軽減され、中間小径管部分に至って保持圧力が幾分か低減されはするが効果的に整流されて均一な早い流れに変換された後に、先端相当側対応のテーパー状拡径管部分において低減された圧力が次第に回復されることになり、この結果、空気圧機器に常に適正な流量の加圧空気を給送し得るのである。
【００１３】
本発明に係る請求項２に記載の発明は、前記請求項１に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間小径管部の各テーパー状管部分でのテーパー形成角度が、軸中心線に対して０．３°ないし３０°の角度範囲内に設定されていることを特徴としている。
【００１４】
本請求項２の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、該チューブの基端相当側と先端相当側とに連接されるそれぞれの各テーパー状管部分でのテーパー形成角度を該チューブの軸中心線に対して０．３°ないし３０°の角度範囲内に設定しているので、各該当管部分での空気圧の流れに渦流等を生ずる惧れがなく、上記請求項１における作用をより一層助長する。
【００１５】
本発明に係る請求項３に記載の発明は、前記請求項１または２に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記吐出管径対応の先端相当側管部と、前記導入管径対応の基端相当側管部との各長さが、少なくとも各種管継手の固設可能な長さであることを特徴としている。
【００１６】
本請求項３の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、該チューブの吐出管径対応の先端相当側管部と導入管径対応の基端相当側管部との各長さを少なくとも各種管継手の固設可能な長さにしてあるので、該各管部に対して所要の各種管継手を容易かつ効果的に固設して使用し得る。
【００１７】
本発明に係る請求項４に記載の発明は、前記請求項１ないし３の何れか１項に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間小径管部を除く中間管部対応の管部分が、所要捲回径のスパイラル状に捲回賦形されていることを特徴としている。
【００１８】
本請求項４の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、可撓性チューブの基端相当部側から中間相当部にかけての管部分をスパイラル状に捲回して賦形させたので、該可撓性チューブの有効全長が効果的に短縮されると共に、該スパイラル状管部分での伸縮性に伴って使い勝手が良好に改善される。
【００１９】
本発明に係る請求項５に記載の発明は、前記請求項４に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、前記中間管部でのスパイラル状管部分の捲回径が、基端相当側で比較的小さく、かつ先端相当側に向けて次第に大きくなるように形成されていることを特徴としている。
【００２０】
本請求項５の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、上記請求項４の作用に合わせて、該可撓性チューブの中間相当部にかけてのスパイラル状管部分の捲回径を基端相当側で比較的小さくかつ先端相当側に向けて次第に大きくなるようにしたので、捲回径の小さい基端相当側に比較して捲回径の大きい先端相当側の伸縮度合いが大きくなり、これによって使用時における該中間対応部のまとまりが良好になる。
【００２１】
本発明に係る請求項６に記載の発明は、前記請求項１ないし５の何れか１項に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブの構成において、該可撓性チューブが、比較的強靭性、耐圧性、および可撓性に優れる特性を備えた樹脂材料によって形成されていることを特徴としている。
【００２２】
本請求項５に記載の空気圧機器接続用可撓性チューブでは、可撓性チューブ自体が樹脂成形によって容易に得られると共に、該可撓性チューブに所要程度の強靭性、耐圧性、および可撓性を与え得る。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る空気圧機器接続用可撓性チューブの各別例によるそれぞれの実施形態につき、図１ないし図１１を参照して詳細に説明する。
【００２４】
〔第１の実施形態〕
図１ないし図４は、本発明の第１の実施形態を適用した可撓性チューブの概要構成を示すもので、図１は、接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図、図２は、同上接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図、図３は、同上接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。また、図４（ａ）は、図１におけるＡ−Ａ線部対応の拡大して示す横断面図、図４（ｂ）は、図１におけるＢ−Ｂ線部対応の拡大して示す横断面図であり、これらの図４における各横断面図は、共に同一倍率で拡大したものである。
【００２５】
図１および図４をそれぞれに参照して、本第１の実施形態による可撓性チューブは、単体構成の接続チューブ部材１１を有しており、該接続チューブ部材１１は、次のように構成されている。すなわち、
（イ）  図示省略した空気圧供給端に接続されるところの、外径ならびに有効内径を含む管径Ｘφによる所要長さ範囲の基端側・中間管部分ａに該当する基端相当管部１２、および該基端相当管部１２に一連に連接する中間相当管部１３と、
（ロ）  前記基端側・中間管部分ａでの中間相当端部に連接して、段差なしになだらかなテーパー状をなして次第に縮径される所要有効長さ範囲のテーパー状縮径移行管部分ｂに該当するテーパー状縮径相当管部１４と、
（ハ）  前記テーパー状縮径移行管部分ｂでの先端相当側端部に連接して、前記基端側・中間管部分ａの管径Ｘφよりも縮径して小径にされる外径ならびに有効内径を含む管径Ｘ−ΔＸφによる所要長さ範囲の中間小径管部分ｃに該当する中間小径管部１５と、
（ニ）  前記中間小径管部分ｃでの先端相当側端部に連接して、段差なしになだらかなテーパー状をなして次第に拡径される同様に所要有効長さ範囲のテーパー状拡径移行管部分ｄに該当するテーパー状拡径相当管部１６と、
（ホ）  前記テーパー状拡径移行管部分ｄでの先端相当側端部に可及的に近接して連接され、前記基端側・中間管部分ａの管径Ｘφに一致もしくはほぼ一致する外径ならびに有効内径を含む管径Ｘφ（≒Ｘφ）による所要長さ範囲の先端側管部分ｅに該当し、かつここでも図示省略した手動空気圧工具に接続されるところの、先端相当管部１７と、
の各管部分からなっている。
【００２６】
ここで、特に、本第１の実施形態による接続チューブ部材１１の各該当管部分での管径相互の関係を具体的に挙げると、前記基端側・中間管部分ａとしての基端相当管部１２、および中間相当管部１３での管径Ｘφを、例えば、１４ｍｍφとしたときに、前記中間小径管部分ｃとしての中間小径管部１５での管径Ｘ−ΔＸφが、例えば、８ｍｍφとなるように、前記テーパー状縮径移行管部分ｂとしてのテーパー状縮径相当管部１４の長さ範囲内でなだらかなテーパー状をなすように次第に縮径させて一連に形成する。また、前記中間小径管部１５の長さについては、後述する手動空気圧工具の使い勝手を考慮して任意に設定してよく、さらに、前記テーパー状拡径移行管部分ｄとしてのテーパー状拡径相当管部１６においては、前記テーパー状縮径移行管部分ｂとは逆の態様で、該テーパー状拡径相当管部１６の長さ範囲内でなだらかなテーパー状をなすように次第に拡径させることで、再度、該当部を前記管径Ｘφもしくは管径Ｘφ（≒Ｘφ）に復元させた後に、前記先端側管部分ｅとしての先端相当管部１７に可及的に近接する状態で連接させて一連に形成する。
【００２７】
そして、この場合、本発明者による開発過程での実験結果によると、前記テーパー状縮径移行管部分ｂ、およびテーパー状拡径移行管部分ｄでのテーパー形成角度については、図１からも明らかな如く、これを軸中心線、ひいては該軸中心線に平行する管表面に対して０．３°ないし３０°の角度範囲内に設定するのが、導入される加圧空気の流れに良好に作用して、最終的に、エアドリルやエアグラインダ等の手動空気圧工具を使用したときの使い勝手に十分に寄与し得る。すなわち、テーパー形成角度が０．３°以下の場合には、中間小径管部分ｃにおける空気圧供給時での硬直度緩和に難点があり、かつ３０°以上の場合には、各テーパー状管部分を通過する加圧空気の通流中に渦流等を発生し易くて必ずしも好ましくないことが確認された。
【００２８】
一方、前記接続チューブ部材１１を得るのには、従来の場合と全く同様に、例えば、ポリウレタン、ポリアミド、ポリエステル、ポリビニール等の成形性がよくてかつ比較的強靭性、耐圧性、および可撓性に優れる特性を備えた熱可塑性樹脂材料により、一旦、全長に亘って同一所要内外径の中空管状に押し出し成形した管径Ｘφの樹脂チューブを用意し、該樹脂チューブに対して、前記のように縮径移行管部分ｂ、およびテーパー状拡径移行管部分ｄをそれぞれに介して管径Ｘ−ΔＸφによる中間小径管部分ｃを爾後加工して賦形させればよく、このようにして所要形状による接続チューブ部材１１を極めて容易かつ安価に構成できるのである。
【００２９】
また、前記構成の接続チューブに対しては、図２または図３に見られる如く、基端相当管部１２にあって、管継手、自動管継手の何れか１つ、ここでは、基端側自動管継手２１（図２および図３に対応）をそれぞれ従来と同様に固設させると共に、先端相当部１７にあって、管継手、自動管継手、開閉弁内蔵型の自動管継手の何れか１つ、ここでは、先端側自動管継手２２（図２に対応）、または、開閉弁内蔵型の先端側自動管継手２３（図３に対応）をそれぞれに固設させることにより、ここでの目的とする所要構成の接続チューブ部材１１が得られるのである。
【００３０】
従って、前記構成による第１の実施形態による接続チューブ部材１１では、図２および図３の場合、それぞれの基端側自動管継手２１を図示省略した空気圧供給端の対応する継手部に接続させ、また、先端側自動管継手２２あるいは開閉弁内蔵型の先端側自動管継手２３を図示省略した可動かつ可搬形式で利用される空気圧機器、例えば、エアドリルやエアグラインダ等の手動空気圧工具の接続部に接続結合させて用い得るもので、基端相当側と先端相当側とのそれぞれに各自動管継手２１、および２２、２３を配した構成では、それぞれの各接続を一挙動操作によって行うことができると共に、これに加えて、先端相当側に自動管継手２３を配した構成では、空気圧機器での開閉弁の有無に拘らず、ここでの内蔵されている開閉弁による開閉操作により、導入される空気圧の供給ならびに遮断を効果的に行うことができる。
【００３１】
そして、本第１の実施形態による接続チューブ部材での最大の利点は、空気圧機器に接続される管径Ｘφ（≒Ｘφ）の先端相当管部１７に対して、両端部側にそれぞれなだらかなテーパー状をなすテーパー状縮径相当管部１４とテーパー状拡径相当管部１６を含んだ管径Ｘ−ΔＸφの中間小径管部１５を可及的に近接して連接させた点であり、このために、従来の場合とは全く異なって、手動空気圧工具等を任意に把持して該当作業を行う際に、作業者の手元部近くに該当するところの、中間小径管部１５における空気圧導入に伴う硬直化が効果的かつ十分に緩和されることで、作業自体の機動性が極めて有効かつ適切に確保され、かつこれに合わせて空気圧供給端に接続される基端相当管部１２での導入口径と、手動空気圧工具に直接接続される先端相当管部１７での吐出口径とが一致もしくはほぼ一致していることから、該手動空気圧工具に給送される加圧空気の流量を常に適正に維持し得るのである。
【００３２】
より一層詳細に述べると、接続チューブ部材１１の基端相当側から導入される加圧空気は、該基端相当側対応のテーパー状縮径移行管部分ｂで縮流による流路抵抗が次第に軽減され、中間小径管部分ｃに至って保持圧力が幾分か低減されこそするが効果的に整流されて均一な早い流れに変換され、かつ先端相当側対応のテーパー状拡径移行管部分ｄに達した時点では、先に低減された圧力が次第に回復されて所期通りの流量による加圧空気を吐出することになるのである。すなわち、ここでは、いわゆるベンチュリー管におけるのと同様な作用効果が果されることになって導入される空気圧エネルギーを効率よく伝達できると共に、該接続チューブ部材１１での各管部分内部に対する導入空気圧の圧力配分もまた円滑かつ適切になされるのである。
【００３３】
ちなみに、本第１の実施形態によるテーパー状縮径相当管部１４、およびテーパー状拡径相当管部１６を含んで中間小径管部１５を形成してなる可撓性チューブと、該中間小径管部１５等をもたない従来構成の可撓性チューブとにおける加圧空気の流量特性を比較した試験結果を図１１のグラフに示す。ここで、該比較試験に用いた各試料チューブの全長は、それぞれに各１０ｍであり、かつ各チューブの口径は、それぞれに次の通りである。
○本第１の実施形態による可撓性チューブ（実線表示）の場合
基端相当側管部１２と中間相当管部１３
外径１２ｍｍ×内径８．５ｍｍ
各１．５ｍ長のテーパー管部分１４と１６を含む中間小径管部１５
外径８ｍｍ×内径５．７ｍｍ
○従来の可撓性チューブで呼称８ｍｍチューブ（一点鎖線表示）の場合
外径８ｍｍ×内径５ｍｍ
○従来の可撓性チューブで呼称１２ｍｍチューブ（点線表示）の場合
外径１２ｍｍ×内径８ｍｍ
【００３４】
すなわち、本第１の実施形態による可撓性チューブは、基準外径１２ｍｍの接続チューブ部材１１にあって、テーパー状縮径相当管部１４とテーパー状拡径相当管部１６とを含む外径８ｍｍに縮径された中間小径管部１５を有しており、かつ該中間小径管部１５の存在で所期通りの機能を果し得るのであるが、図１１のグラフから明らかな如く、加圧空気の流量的には、従来の呼称外径１２ｍｍの可撓性チューブの場合とほぼ同様な流量特性が認められるのである。
【００３５】
〔第２の実施形態〕
図５ないし図７は、本発明の第２の実施形態を適用した可撓性チューブの概要構成を示すもので、図５は、接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図、図６は、同上接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図、図７は、同上接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【００３６】
本第２の実施形態を適用した接続チューブ部材１１は、これらの図５ないし図７によって明らかな如く、前記基端相当管部１２側を除いた少なくとも中間相当管部１３対応の管部分を所要有効捲回径のスパイラル状管部分３１として捲回賦形させたものであり、上記第１の実施形態の場合と全く同様な作用効果を奏し得るほかに、スパイラル状管部分３１の形成によって、接続チューブ部材１１の有効全長が効果的に短縮されることから、該スパイラル状管部分３１で付加された良好な伸縮性に伴って手動空気圧工具の使い勝手が効果的に改善されるという特長がある。
【００３７】
〔第３の実施形態〕
図８ないし図１０は、本発明の第３の実施形態を適用した可撓性チューブの概要構成を示すもので、図８は、接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図、図９は、同上接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図、図１０は、同上接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【００３８】
本第３の実施形態を適用した接続チューブ部材１１では、これらの図８ないし図１０によって明らかな如く、前記第２の実施形態による接続チューブ部材１１の構成において、前記中間相当管部１３でのスパイラル状管部分３１に対応するスパイラル状管部分４１として、その捲回径を基端相当管部１２側で比較的小さく、かつ先端相当管部１７側、ひいてはテーパー状縮径相当管部１４側に向けて次第に大きくなるように捲回賦形させたものであり、第２の実施形態の場合と全く同様な作用効果を奏し得るほかに、該スパイラル状管部分４１の場合には、同一菅径で捲回径の小さい基端相当管部１２側での伸縮抵抗に比較するとき、同一菅径で捲回径の大きい先端相当管部１７側での伸縮抵抗が大きくて、その伸縮度合いもまた大きくなり、これによって使用時における該中間対応管部１３のまとまりがよく、このようにしてスパイラル状管部分４１での良好な伸縮性のため、手動空気圧工具の使い勝手が一層効果的に改善されるのである。
【００３９】
【発明の効果】
以上、各実施形態によって詳述したように、本発明の請求項１による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、空気圧機器に接続される先端相当側管部に可及的に近接して連接される両端のテーパー状縮径管部分とテーパー状拡径管部分とを含む中間小径管部の構成、ここでは、同一管径の基端相当側と先端相当側とに連接する各該当管部分の管径をそれぞれ段差なしになだらかなテーパー状をなすように一旦、縮径させた上で、再度、拡径させて、これらのテーパー状縮径管部分とテーパー状拡径管部分との間に中間小径管部を形成したので、空気圧機器を把持して該当作業を行う際に、作業者の手元部近くに該当する中間小径管部でのチューブの硬直化が比較的緩和され、作業自体の機動性が効果的かつ有効に確保されると共に、基端相当側での導入管径に対して先端相当側での吐出管径が一致もしくはほぼ一致されているため、常に適正な流量の加圧空気を給送して吐出し得るという実用上極めて優れた特長があり、しかも、構成自体に関しても頗る簡単で容易に実施できて安価に提供し得るという好ましい利点を有するものである。
【００４０】
本発明の請求項２による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とに連接されるそれぞれの各テーパー状管部分でのテーパー形成角度を該チューブの軸中心線に対して０．３°ないし３０°の角度範囲内に設定しているので、各該当管部分での空気圧の流れに余分な渦流等を一切生ずる惧れがなく、上記請求項１における作用をより一層効果的に助長し得るのである。
【００４１】
本発明の請求項３による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、接続チューブ部材の吐出部管径対応の先端相当側管部と導入部管径対応の基端相当側管部との各長さを少なくとも各種管継手の固設可能な長さにしてあるので、該各管部分に対して、所要の各種管継手を容易かつ効果的に固設して有利に使用し得るのである。
【００４２】
本発明の請求項４による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、接続チューブ部材の基端相当部側から中間相当部にかけての管部分をスパイラル状に捲回して賦形させているので、該接続チューブ部材の有効全長を効果的に短縮できると共に、該スパイラル状管部分での良好な伸縮性に伴って手動空気圧工具等の使い勝手もまた容易に改善することができる。
【００４３】
本発明の請求項５による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、上記請求項４の作用効果に合わせて、接続チューブ部材の中間相当部にかけてのスパイラル状管部分の捲回径を基端相当側で比較的小さくかつ先端相当側に向けて次第に大きくなるように形成したので、捲回径の小さい基端相当側に比較して捲回径の大きい先端相当側の伸縮度合いが大きくなり、これによって使用時における該中間対応部のまとまりが良好になる。
【００４４】
本発明の請求項６による空気圧機器接続用可撓性チューブによれば、接続チューブ部材自体を樹脂成形によって容易に得られると共に、該接続チューブ部材に所要程度の強靭性、耐圧性、および可撓性を容易に与え得るのである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態を適用した可撓性チューブでの接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図である。
【図２】同上第１の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図３】同上第１の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図４】同上第１の実施形態による図１のＡ−Ａ線部（図４（ａ）に該当）とＢ−Ｂ線部（図４（ｂ）に該当）のそれぞれに同一倍で拡大して示す横断面図である。
【図５】本発明の第２の実施形態を適用した可撓性チューブでの接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図である。
【図６】同上第２の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図７】同上第２の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図８】本発明の第３の実施形態を適用した可撓性チューブでの接続チューブ部材自体の構成を示す全体外観図である。
【図９】同上第３の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側と先端相当側とにプラグイン・アウト接続用の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図１０】同上第３の実施形態による接続チューブ部材の基端相当側にプラグイン・アウト接続用の自動管継手を、先端相当側にプラグイン・アウト接続用の開閉弁内蔵型の自動管継手をそれぞれに固設した状態での構成を示す全体外観図である。
【図１１】本発明の第１の実施形態による可撓性チューブと従来構成の可撓性チューブとの流量特性を比較して示すグラフである。
【符号の説明】
１１        接続チューブ部材
１２        基端相当側管部
１３        中間相当側管部
１４        テーパー状縮径相当管部
１５        中間小径管部
１６        テーパー状拡径相当管部
１７        先端相当側管部
２１        基端側自動管継手
２２        先端側自動管継手
２３        開閉弁内蔵型の先端側自動管継手
３１、４１  スパイラル状部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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