(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
既存の各種屋根材上、もしくは既存の屋根材を撤去した下地上に、既存建物の躯体を構成する水平方向の部材と水平方向の部材と直交する部材が交差する箇所に金属板からなるプレートを配し、流れ方向に対して斜めに配置される補強材を既存屋根上にて交差するように配して、該補強材にて前記プレート同士を連結し、該補強材上に新規屋根を形成したことを特徴とする屋根改修構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は既存屋根を補強して新規屋根を形成する屋根改修構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の屋根改修構造としては、古くなった既存屋根をすべて撤去して、既存の垂木や野地板等の屋根下地に新規屋根を形成する構造や、既存屋根材上に直に、もしくは、新規垂木等の屋根下地やルーフィング等の防水シートを介して新規屋根材を取り付ける構造が一般的であった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような改修構造では古くなった既存屋根材と新規屋根材を交換することや、傷んだ既存屋根材上に新規屋根材を形成して、既存屋根を隠蔽することの技術思想のみであり、古くなった建物の既存の屋根下地、躯体、あるいは既存屋根材を補強し、強度を向上させる技術思想は全く考慮に入れられていなかった。このため、改修後の建物の屋根下地や躯体には負担が係り、強度的に弱く、特に耐震性に極端に劣り、地震等の発生で新規屋根材が脱落したり、屋根下地、躯体の破損、建物の崩壊等の被害が発生することもあった。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明はこのような欠点を除去するため、既存の屋根を新規屋根材で改修する前に、既存の各種屋根材上から、もしくは既存の屋根材を撤去した後に、既存建物の躯体を構成する水平方向の部材と水平方向の部材と直交する部材が交差する箇所に金属板からなるプレートを配し、流れ方向に対して斜めに配置される補強材を既存屋根上にて交差するように配してプレート同士を連結し、補強材上に新規屋根を形成する屋根改修構造を提案するものである。
【０００５】
【実施例】
以下に図面を用いて本発明に係る屋根改修構造の一実施例について詳細に説明する。図１は既存屋根材上からの上記改修構造の一例を示す斜視図、図２は同断面図であり、Ａは既存屋根、Ｂは屋根下地、Ｇは新規屋根である。
【０００６】
既存屋根Ａは図に示すように、例えば野地板ａ、ルーフィングｂ、既存屋根材ｃ等からなるものであり、屋根下地Ｂは軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ（図１、図２には図示せず）および垂木Ｆとから構成されているものである。
【０００７】
既存屋根材ｃは図に示すように、屋根下地Ｂの外側面に施工された一般的屋根材からなるものであり、例えば図に示すような新生瓦の他に、平葺き屋根材、段葺き屋根材、アルファルトシングル等の板状の屋根材を重ね張りしたものや、瓦葺き屋根材、瓦棒葺き屋根材等からなるものである。
【０００８】
プレートＨは金属平板を任意形状に切断したものからなり、既存建物の躯体を構成する軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ等の水平方向の部材と、垂木Ｆ等の水平方向の部材と直交する部材が交差する箇所において両部材に固定、配設され、後記する補強材Ｉと固定されるものである。板厚は任意であるが、０．２５〜５ｍｍ厚位であり、補強部分の強度に合わせて使用するものであり、特に弱い部分には厚物を使用するものである。勿論、複数枚を重ね合わせて使用して強度を向上しても良いものである。
【０００９】
プレートＨは図３に示すように、軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ等の水平方向の部材と、垂木Ｆ等の水平方向の部材と直交する部材上に釘等の固定具αによって打設、固定される打設部１と、補強材Ｉと連結される固定部２とから構成されるものである。プレートＨは、部材の直交性を維持するとともに、固定部２で受ける補強材Ｉからの力を打設部１で固定された範囲に分散させることにより、震動等による変形に対する抵抗力を著しく向上させるものである。また、必要に応じて打設部１、固定部２に孔１ａ、孔２ａを予め設けておき、施工を容易にすることができる。
【００１０】
補強材Ｉは図４に示すように、例えば幅狭の長尺薄板状の鋼材からなるものであり、改修対象の屋根一面当たりに対して２本以上を、交差するように配設するものである。
【００１１】
補強材Ｉは、図１に示すように両端を少なくともプレートＨの固定部２に、釘、スクリュービス、テクス、アンカー、アンカーボルト等の固定具αを用いて固定され、流れ方向に対して斜めに取り付けることにより古くなった既存屋根Ａおよび屋根下地Ｂの強度を向上するものである。なお、補強材Ｉが図１に示すような長尺状の金属薄板である場合、垂木Ｆ上を通過する箇所にて、固定具αで固定することもできる。金属薄板からなる補強材Ｉ同士の交差は垂木Ｆ、あるいは母屋Ｄ上で行い、重合下部分にて１つの固定具αで固定することにより、さらに強力な結合とすることができる。
【００１２】
Ｌは新規屋根材であり、例えば図５（ａ）、（ｂ）に示すような段葺き状の屋根材を使用することができる。ここで使用する新規屋根材Ｌは、金属板（カラー鋼板、銅板、アルミニウム板、チタン板、ステンレス板、サンドイッチ鋼板、クラッド鋼板等）等をロール成形、プレス成形、押出成形等によって形成したものである。
【００１３】
さらに説明すると、新規屋根材Ｌは長尺板状であり、その幅方向一端部を化粧面３の下側、すなわち、裏面４側に略コ字状に屈曲して段差化粧面５と差込縁６とを形成した雄型連結部８としたもので、化粧面３と段差化粧面５と差込縁６とから略コ字状の引っかけ溝７を形成したものである。
【００１４】
また、化粧面３の他端には化粧面３の上側に屈曲して断面略Ｕ字状に形成した差込縁６と嵌合する嵌合溝９と、嵌合溝９の先端をコ字状に折り返した嵌合縁１０と、嵌合縁１０の先端を下方に屈曲すると共に化粧面３と略平行で外方にＬ字状に屈曲して延長した固定片１１を形成した雌型連結部１２を形成したものである。
【００１５】
さらに、化粧面３の長手方向の両側端縁をそれぞれ裏面４側にハゼ状に屈曲した連結片１３を形成したものである。なお、図５（ａ）では長手方向の強度の強化と、外部からの雨水等が毛細管現象により内部に浸入することを防止する意味で嵌合溝９と差込縁６にそれぞれ凹条１４を形成している。
【００１６】
なお、化粧面３、段差化粧面５等にリシンを施して、落雪防止や滑り止め、意匠性の向上を図ることもできる。
【００１７】
また、Ｋは裏打材であり、図６に示すように長尺板状からなるものである。また、裏打材Ｋは既存屋根材ｃ上に多数枚重合して敷設することによって、新規屋根材Ｌをバックアップし、屋根上の作業、積雪のように荷重が加えられても新規屋根材Ｌの変形を防止すると共に、断熱層、調湿層、防火層、防音層として機能するものである。
【００１８】
裏打材Ｋの素材としてはシージングボード、シージングインシュレーションボート、プラスチックフォーム（ウレタンフォーム、ヌレートフォーム、フェノールフォーム等）パーチクルボード、木質複合板、木毛セメント板、コンポージットパネル（コンパネ）、石膏ボード、ＡＬＣ板、等からなるものである。
【００１９】
さらに説明すると、裏打材Ｋは水平方向では端面を当接すると共に、図２に示すように、軒から棟方向では下段の裏打材Ｋ1 に長尺側面を重ね合わせ、階段状とすると共に既存屋根材ｃとの間に三角形状の空隙βを形成するように固定するものである。この空隙βは新鮮な空気等の流通路として機能させることができ裏打材Ｋが有する断熱材、防音材、調湿材等の機能をさらに助長させると共に、結露を防止して屋根下地Ｂ、既存屋根材ｃ、新規屋根材Ｌの腐食防止に寄与するものである。
【００２０】
Ｊはアルファルトルーフィング等からなる防水シートであり、必要に応じて既存屋根材ｃ上に敷設し、構造の防水性を強化するものである。
【００２１】
図７は新規屋根材Ｌ同士の長手方向を接続する継手材Ｍの一例であり、新規屋根材Ｌと同様な種類の素材を同等な成形法により形成したものであり、敷目板Ｎと嵌合板Ｏの２部材から形成したものである。
【００２２】
すなわち、敷目板Ｎは図７（ｂ）に示すように、新規屋根材Ｌの裏面４と当接すると共に、嵌合板Ｏを装着する敷目部１５と、敷目部１５の下辺を裏面側に屈曲した馳部１６と、必要に応じて敷目部１５の上辺を表面側に屈曲して形成した雨返部１７とから形成したものであり、かつ、図７（ａ）のイ−イ線端面図である図７（ｄ）に示すように、幅方向において、両側縁を表面側に折り返し、その先端を再び折り返して壺状とした係止部１８と、係止部１８の両側縁を延長した延長部１９と、延長部１９の先端を表面側に折り返して形成した延長舌片２０とから構成されたものである。
【００２３】
なお、この端面形状は敷目部１５のみならず、馳部１６から雨返部１７にかけてほぼ同一とすることが可能である。すなわち敷目板Ｎはロールフォーミング等により連続的に成形することも可能であり、コストを下げた生産ができるものである。また図７では、上下方向の連結の強化のために、馳部１６の略中央部分を延長して馳舌片１６ａを形成している。
【００２４】
嵌合板Ｏは図７（ｃ）に示すように、底面２１の左右側辺を折り返して係止舌片２２を形成して出合い袋状とした断面形状のものであり、図７（ｄ）に示すように新規屋根材Ｌの化粧面３の両側縁に設けた連結片１３を嵌合、係止するものである。（なお、図７（ｄ）では新規屋根材Ｌを点線で示した。）さらに説明すると嵌合板Ｏは敷目板Ｎの敷目部１５において、図７（ｄ）に示すように、両端を係止部１８によって係止されることによって一体化するものである。
【００２５】
また、継手材Ｍとして図８に示すような構成のものを使用することもできる。すなわち、（ｂ）図に示すような敷目板Ｎ、（ｃ）図に示すような嵌合板Ｏ、（ｄ）図に示すパッキング体Ｐとからなるものであり、特に敷目板Ｎを合成樹脂材から形成しコストダウンを図った継手材Ｍの例である。
【００２６】
ここで、本発明に係る屋根改修構造の施工方法の一実施例について簡単に説明する。ここでは、新生瓦葺きの既存屋根Ａ上に対し、段葺きの新規屋根Ｇの施工を行うものとする。先ず、図９に示すように、新生瓦からなる既存屋根材ｃ上からプレートＨの打設部１にて（孔１ａを有する際は孔１ａを介して）釘、スクリュービス、テクス、アンカー、アンカーボルト等の固定具αを用い、既存屋根材ｃ、ルーフィングｂ、野地板ａを介して軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅのいずれかと垂木Ｆが交差する箇所において、屋根下地Ｂに固定する。この際、プレートＨは軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ等の水平方向の部材と、垂木Ｆからなる水平方向の部材の両方に固定具αで固定される。
【００２７】
次に、図１０に示すように補強材Ｉを流れ方向に対して斜めに、両端をプレートＨの固定部２に釘、スクリュービス、テクス、アンカー、アンカーボルト等の固定具αを用いて固定して弛みを生じないように取り付ける。この際、固定具αは、プレートＨ、既存屋根材ｃ、ルーフィングｂを介して野地板ａに打設することもできる。なお、図１０に示すように補強材Ｉが垂木Ｆ上を通過する箇所において、固定具αで既存屋根材ｃ、ルーフィングｂ、野地板ａを介して垂木Ｆに固定することもできる。
【００２８】
なお、補強材Ｉによって補強される既存屋根Ａの範囲において、縦方向と横方向の長さの比が１：０．２５〜４の範囲内で配設するのが強度的に好ましく、この値にすることで補強の効果を最も発揮するものである。
【００２９】
次に、図１１に示すように、必要に応じて補強材Ｉ上に既存屋根材ｃの全範囲を覆うように防水シートＪを敷設し、そして図２に示す下段の裏打材Ｋ1 を防水シートＪ上に敷設すると共に、下段に位置する裏打材Ｋ1 上に下段の新規屋根材Ｌ1 を載置し、新規屋根材Ｌ1 の固定片１１上から釘等の固定具αで裏打材Ｋ1 を介して既存屋根Ａに固定する。
【００３０】
次に上段の裏打材Ｋ2 の一端部を下段の新規屋根材Ｌ1 の固定片１１上に載置すると共に、下段の新規屋根材Ｌ1 の嵌合溝９内に上段の新規屋根材Ｌ2 の差込縁６を嵌合、係止し、上段の裏打材Ｋ2 上に上段の新規屋根材Ｌ2 が載置される。これらの作業を順次軒方向から棟方向まで行うことにより、図１に示すように既存屋根Ａ上に新規屋根Ｇを形成するものである。
【００３１】
次に、図１２の斜視図、図１３の断面図に示されるような既存屋根材ｃを撤去した後に新規屋根Ｇを形成する場合について説明する。ここでは、段葺きの新規屋根Ｇの施工を行うものとする。まず、図１４に示すように必要に応じてルーフィングｂを残して既存屋根材ｃを撤去し、プレートＨを打設部１にて（孔１ａを有する際は孔１ａを介して）軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ等の水平方向の部材と、垂木Ｆからなる水平方向の部材の両方に固定具αで固定する。
【００３２】
次に、図１５に示すように補強材Ｉを流れ方向に対して斜めに、両端をプレートＨの固定部２に固定具αを用いて、弛みを生じないように取り付る。補強材Ｉの既存屋根材ｃを残したまま改修を行う際と同様、補強材Ｉが垂木Ｆ上を通過する箇所において、固定具αでルーフィングｂ、野地板ａを介して垂木Ｆに固定することもできる。
【００３３】
次に、図１６に示すように必要に応じて補強材Ｉ上から既存屋根Ａの全範囲に亘って図１６に示すように防水シートＪを敷設した後、上述した新生瓦葺きの既存屋根Ａ上に対する段葺きの新規屋根Ｇの施工と同様に、新規屋根Ｇを形成するものである。
【００３４】
以上説明したのは本発明に係る屋根改修構造の一実施例であり、図１７〜図３１に示すような改修構造としたり、改修のための部材を用いることもできる。
【００３５】
図１７は、補強材Ｉが複数交差する箇所におけるプレートＨと補強材Ｉの接続の例を示すものである。プレートＨの固定部２を２箇所に設け、１枚のプレートＨによって２本の補強材Ｉを接続できるものである。勿論、形状を変化させて固定部２の数を増やすことにより、複数の補強材Ｉを１枚のプレートで接続できるものである。
【００３６】
また、図１８は補強材Ｉの端部の固定を、プレートＨの固定部２のみでなく、打設部１まで延長して固定した例である。この際、打設部１における補強材Ｉの固定は、野地板ａ、ルーフィングｂ、既存屋根材ｃ等の既存屋根材を介して、軒桁Ｃ、母屋Ｄ、棟木Ｅ、垂木Ｆ等に固定具αで行うことにより、より強固な結合とすることができる。
【００３７】
図１９、図２０は既存屋根Ａ上に補強材Ｉを配設した上から既存屋根Ａの全範囲に亘って断熱材を施した断熱材層Ｑを設けた例である。
【００３８】
この場合、断熱材層Ｑは少なくとも既存屋根Ａを全て隠ぺいするように補強材Ｉ上から施すものであり、ポリウレタン、ポリイソシアヌレート、フェノール、塩化ビニル、ポリエチレン、ポリスチレン等からなり、補強材Ｉおよび既存屋根材ｃにほぼ合致するように切り欠いた断熱ボード、もしくは現場発泡型の合成樹脂発泡体を、原液を現場で吹き付けるように形成した合成樹脂発泡体を用いるものである。
【００３９】
断熱材層Ｑとして、現場発泡型の合成樹脂発泡体を用いる際の素材としては、硬質のウレタンフォームが主流であるが、難燃２級、難燃３級（ＪＩＳ−Ａ−１３２１）合格品のフェノールポリオール＋イソシアネート＋難燃材（以下、単にフェノールウレタンという）等もある。勿論、ノンフロン（フロンを全く使用しないもの）の合成樹脂、フェノール樹脂を使用して難燃化を図ったもの、等も有る。断熱材層Ｑにより、家屋の断熱性の向上と共に、補強材Ｉへの結露を防止し、屋根下地Ｂ、補強材Ｉ、新規屋根材Ｌ等の腐食を防止し、家屋の耐久性の向上に有効なものである。さらに、現場発泡型の合成樹脂発泡体を用いた際は、既存屋根材ｃが断熱材層Ｑと固着するため、既存屋根Ａの強度を向上させるのに有効なものである。
【００４０】
なお、断熱材層Ｑはその表面を略フラットに仕上げることにより、その後の工程の足場を安定化し、防水シートＪ、裏打材Ｋ、新規屋根材Ｌ等の取付けも容易になるものである。
【００４１】
図２１は補強材Ｉとしてターンバックルを使用した例であり、例えば図２２に示すような部材を使用するものである。補強材Ｉとしてターンバックルを使用することは、より強力な補強となるとともに、屋根下地Ｂの位相変化の補正の際、また、あらかじめ歪が生じている屋根下地Ｂに取り付け、矯正を行う際に有効なものである。歪の矯正は、調節部２５を回転させることにより、屋根下地Ｂに加わる力を調節して行うものである。なお、断熱材層Ｑは、補強材Ｉへの結露防止にも有効なものである。また、図示しないがターンバックルを補強材Ｉとして使用する改修構造は、既存屋根材ｃを除去した際にも可能なものである。
【００４２】
上記の他にも、ターンバックルからなる補強材Ｉは、図２３（ａ）〜（ｉ）に示すようなターンバックルからなる補強材Ｉと図２４（ａ）〜（ｐ）からなる固定具γを任意に組み合わせて、既存屋根Ａと屋根下地Ｂの補強とすることができる。
【００４３】
なお、図２５（ａ）、（ｂ）は、ターンバックルからなる補強材ＩとプレートＨの接続の例を示すものである。（ａ）はプレートＨの打設部１と固定部２間に段差を設け、固定部２の裏面にて固定具γを係止するナット等が納まる空間を、固定部２の裏面と既存屋根Ａの表面間に設けたことにより、ターンバックルとの接続を容易としたものである。（ｂ）図は（ａ）図と同様の段差を２箇所に設けた例である。
【００４４】
図２６〜図２９は、プレートＨの形状のその他の例を示す図である。特に図２７（ｄ）は打設部１と固定部２間に段差を設け、ターンバックルからなる補強材Ｉの取付を容易にしたプレートＨ、図２８（ａ）は表面に凹凸を有し、強度を向上させたプレートＨ、図２８（ｂ）は電線等を跨げるような凹凸を有したプレートＨ、図２８（ｃ）、（ｄ）はそれぞれ、両端がフック状となっているターンバックルを補強材Ｉとして使用する際の取り付けに有効な取付孔２６、取付具２７を固定部２に設けたプレートＨである。
【００４５】
また、図２９（ａ）〜（ｃ）は固定部２を２箇所に設けたプレートＨの例を示すものであり、（ａ）図は打設部１と段差を有する固定部２を２箇所に設け、ターンバックルからなる補強材Ｉとの接続を容易にしたプレートＨ、（ｂ）、（ｃ）図は、それぞれ取付孔２６、取付具２７を２箇所の固定部２に設けた例である。
【００４６】
図３０、図３１は補強材Ｉのその他の例を示す図である。すなわち、図３０（ａ）は両側部に舌片２８を設け、施工の安全性と強度を向上させた補強材Ｉ、図３０（ｂ）は強度の向上と同時に固定具αを用いる際のガイドとしての機能を有する凸部２９を表面側に設けた補強材Ｉ、図３０（ｃ）は波状に成形して強度と意匠性を向上させた補強材Ｉである。
【００４７】
また、図３１（ａ）はエンボス加工を施して強度と意匠性を向上させた補強材Ｉ、図３１（ｂ）は金属薄板を複数回折り返して強度を向上させた補強材Ｉ、図３１（ｃ）、（ｄ）は合成樹脂、アルミ合金等を押出成形して補強材Ｉとした例を示すものである。
【００４８】
なお、図３２〜図３４は補強材Ｉの配置のその他の例を示す説明図である。図３２、図３３および図３４（ｃ）は図１８に示すように、補強材ＩをプレートＨの固定部２の他に打設部１においても固定した場合においての配置を示すものである。勿論、ターンバックルを補強材Ｉとして用いた際も、同様な配置とすることができる。また、図３２（ａ）、（ｂ）は補強材Ｉの端部を折り返して補強材の重合した箇所で固定することにより、補強材Ｉと既存屋根Ａとの結合をより強固なものとした構造である。なお、図示しないが、補強材Ｉ上にリシンを施し、高級感を持たせると同時に表面側にて当接する裏打材Ｋ、新規屋根材Ｌに対する滑り防止機能を備えることもできる。
【００４９】
なお、図示しないが、同様の工法にて既存屋根Ａとしての平葺き屋根、段葺き屋根に段葺き屋根、瓦棒葺き屋根、瓦屋根、新生瓦屋根等を新規屋根Ｇとして改修することができる。また、図示しないが、既存屋根材ｃを撤去した後に形成する新規屋根Ｇとしても種類を問わず、段葺き屋根、瓦棒葺き屋根、瓦屋根、新生瓦屋根等を施工することができる。
【００５０】
【発明の効果】
以上説明したように本発明に係る屋根改修構造によれば、▲１▼既存の躯体、既存の屋根下地、既存の屋根材の強度を補強する補強材を配設するので、建物全体の強度を向上させ、地震に強い構造となる。▲２▼新規屋根材は既存の屋根下地に直接固定されるので、容易には脱落しない。▲３▼既存屋根材を除去しないで新規屋根を形成する際は、施工中も何ら支障無く家屋に居住できる。▲４▼プレートを屋根下地の部材が交差する箇所に配するので、部材間の結合が強力になる。▲５▼プレートを固定した範囲の躯体に補強材から加わる力が分散するので、強力な補強となる。等の特徴、効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る既存屋根を撤去しない屋根改修構造の一実施例を示す斜視図である。
【図２】本発明に係る既存屋根を撤去しない屋根改修構造の一実施例を示す断面図である。
【図３】プレートの代表例を示す説明図である。
【図４】補強材の代表例を示す説明図である。
【図５】新規屋根として使用する新規屋根材の一例を示す説明図である。
【図６】新規屋根として使用する裏打材の例を示す説明図である。
【図７】継手材の一例を示す説明図である。
【図８】継手材の一例を示す説明図である。
【図９】本発明に係る既存屋根を撤去しない屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１０】本発明に係る既存屋根を撤去しない屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１１】本発明に係る既存屋根を撤去しない屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１２】本発明に係る既存屋根を撤去する屋根改修構造の一実施例を示す斜視図である。
【図１３】本発明に係る既存屋根を撤去する屋根改修構造の一実施例を示す断面図である。
【図１４】本発明に係る既存屋根を撤去する屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１５】本発明に係る既存屋根を撤去する屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１６】本発明に係る既存屋根を撤去する屋根改修構造の施工方法の説明図である。
【図１７】プレートと補強材の接続の例を示す説明図である。
【図１８】プレートと補強材の接続の例を示す説明図である。
【図１９】断熱材層を有する本発明の屋根改修構造の一実施例を示す斜視図である。
【図２０】断熱材層を有する本発明の屋根改修構造の一実施例を示す断面図である。
【図２１】補強材にターンバックルを使用した屋根改修構造の一実施例を示す斜視図である。
【図２２】補強材にターンバックルを使用した際に使用する部材の説明図である。
【図２３】補強材に使用するターンバックルのその他の例である。
【図２４】補強材にターンバックルを使用した際に併用する固定具のその他の例である。
【図２５】ターンバックルとプレートの連結の例である。
【図２６】プレートのその他の例である。
【図２７】プレートのその他の例である。
【図２８】プレートのその他の例である。
【図２９】プレートのその他の例である。
【図３０】補強材のその他の例である。
【図３１】補強材のその他の例である。
【図３２】補強材の配置のその他の例である。
【図３３】補強材の配置のその他の例である。
【図３４】補強材の配置のその他の例である。
【符号の説明】
α  固定具
β  空隙
γ  固定具
Ａ  既存屋根
Ｂ  屋根下地
Ｃ  軒桁
Ｄ  母屋
Ｅ  棟木
Ｆ  垂木
Ｇ  新規屋根
Ｈ  プレート
Ｉ  補強材
Ｊ  防水シート
Ｋ  裏打材
Ｌ  新規屋根材
Ｍ  継手材
Ｎ  敷目板
Ｏ  嵌合板
Ｐ  パッキング体
Ｑ  断熱材層
ａ  野地板
ｂ  ルーフィング
ｃ  既存屋根材
１  打設部
１ａ  孔
２ａ  孔
２  固定部
３  化粧面
４  裏面
５  段差化粧面
６  差込縁
７  引っかけ溝
８  雄型連結部
９  嵌合溝
１０  嵌合縁
１１  固定片
１２  雌型連結部
１３  連結片
１４  凹条
１５  敷目部
１６  馳部
１６ａ  馳舌片
１７  雨返部
１８  係止部
１９  延長部
２０  延長舌片
２１  底面
２２  係止舌片
２３  舌片
２４  凸部
２５  調節部
２６  取付孔
２７  取付具
２８  舌片
２９  凸部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
0003557435.tif 000023
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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