(57)【要約】      （修正有）【課題】電線被覆材の外側にとりつけるだけで、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を電線に放射し、当該電線を流れる電流を改質し、節電効果を発揮することを特徴とするプラスチック製のスパイラルチューブの節電材料を提供する。【解決手段】電子の振動のノイズを除去することのできる特定の周波数の共鳴電磁波を、２０℃〜９０℃の温度条件下で２〜１２時間、プラスチック製のスパイラルチューブ３に照射することにより、プラスチック製のスパイラルチューブ自体が特定の周波数の共鳴電磁波の転写体となり、特定周波数の共鳴電磁波４を外部に放射することを特徴とする。【選択図】図１
0003198620.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
特定の周波数の共鳴電磁波を放射するプラスチック製のスパイラルチューブであることを特徴とする節電材料。
【請求項２】
請求項１に記載の特定の周波数は、３２〜３８テラヘルツであることを特徴とする節電材料。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本考案は、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を、プラスチック製のスパイラルチューブに照射することにより、当該スパイラルチューブを当該共鳴電磁波の発振体とする節電材料を提供する。
【背景技術】
【０００２】  従来、節電のために、遠赤外線を放射する物質や磁石を、電線被覆や配線器具の外側に取り付けることにより絶縁状態を改善する方法が提案されている。【０００３】  また、コンデンサーやインバータを利用して節電する方法も提案されている。
【特許文献１】  特開２００６−２０２７７７
【特許文献２】  特開２００６−３１４１９３
【特許文献３】  特開２０１０−１９７０３７
【特許文献４】  特開２０００−５８３３８
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】  従来の、節電具は、絶縁状態を改善する方法で、無駄な損失を減らすことを目的としたものがほとんどで、遠赤外線の周波数や磁力の大きさによって十分な効果が得られないという問題があった。【０００５】  また、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を放射するアルミテープやステンレステープを配線材料に巻き付ける方法も開発されているが、絶縁工事が複雑で施工に時間がかかるという問題点があった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  このような課題を解決するために本考案者は、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を、２〜１２時間、２０℃〜９０℃の温度条件下で、プラスチック製のスパイラルチューブに照射することで、当該スパイラルチューブ自体が当該共鳴電磁波の転写体となり、自らが当該共鳴電磁波の発射体となることを見出し、本考案をなすに至った。【０００７】  すなわち、本考案では、プラスチック製のスパイラルチューブを、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波の放射体とすることで、当該スパイラルチューブを、電線被覆や配線器具の外側に取り付けるだけで、直接導電部に接触することなく、導電部に当該共鳴電磁波を照射することができる。【０００８】  また、当該スパイラルチューブから放射される共鳴電磁波の周波数を３２〜３８テラヘルツとすることで、電線を流れる電流の細かい電子の振動によるノイズを除去または減少することができる。【０００９】  また、当該スパイラルチューブを電気絶縁性のあるプラスチック製とすることで、短絡の危険性を防止し安全に節電対策ができる。【００１０】  また、当該プラスチック製チューブに、スパイラル状の切れ目を入れることで、取り付け作業が容易になる。
【考案の効果】
【００１１】  本考案によれば、効果が明確で持続性の高い３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を放射するプラスチック製の節電スパイラルチューブを、低コストで提供できる。【００１２】  本考案による節電スパイラルチューブから放射される３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波は、ゴムやビニール等の絶縁被覆を透過または転写を繰り返すことで、内部の導電体を流れる電流に照射される。【００１３】  当該共鳴電磁波は、電流に乗っている電子の細かいノイズを除去したり、減少することで、電気抵抗による熱損失を抑制し、節電効果を発揮する。【００１３】  また、節電スパイラルチューブの材料を絶縁プラスチック製とすることで、配電盤内で使用する場合の短絡の危険性を防止することができる。【００１４】  また、当該チューブにスパイラル状の切れ目を入れることで、配電盤内等の狭い場所での取り付け工事が容易になる。
【考案を実施するための形態】
【００１５】  以下、本考案の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本考案の節電スパイラルチューブが電線に共鳴電磁波を放射する概念の縦断面を示す。
図２は、本考案の節電スパイラルチューブの外観側面を示す。
【００１６】  図１に示すように、節電スパイラルチューブ３を、電線１の被覆２に巻き付けると、当該スパイラルチューブ３から放射される３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波４で、電線１を流れる電流に乗った電子の細かいノイズが除去または減少される。
【００１７】  電流に乗った電子の細かいノイズは電線１の電気抵抗を大きくし、熱損失を増やすので、当該ノイズを除去または減少させることにより、通電による熱損失を抑制することが出来、節電効果が得られる。
【００１８】  また、節電スパイラルチューブ３を絶縁プラスチック製とすることで、配電盤内で使用する場合の短絡の危険性を防止することができる。
【００１９】  また、当該チューブにスパイラル状の切れ目５を入れることで、配電盤内等の狭い場所での取り付け工事が容易になる。
【実施例】
【００２０】  新潟県の大型公共施設で電気使用の安定する０時から７時の間の電気量を、本考案の節電スパイラルチューブを電気機器用電線の一部に巻きつけて電気量計測を行い、節電スパイラルチューブ取り付け前後で比較したところ、節電スパイラルチューブの取り付けにより、約２０％の節電効果が確認された。
【産業上の利用可能な分野】
【００２１】  本考案は、住宅や事務所や店舗や工場といった電力使用者ばかりでなく、送電線に応用することで送電損失を抑えることができ、電力産業全体で節電に役立てることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】は、本考案の節電スパイラルチューブが電線に共鳴電磁波を放射する概念の縦断面を示す。
【図２】は、本考案の節電スパイラルチューブの外観側面を示す。
【符号の説明】
【００２３】１  電線
２  被覆
３  節電スパイラルチューブ
４  共鳴電磁波
５  切れ目
【図１】
0003198620.tif 000003
【図２】
0003198620.tif 000004
【手続補正書】
【提出日】平成27年2月17日(2015.2.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
電子の振動のノイズを除去することのできる３２〜３８テラヘルツの特定の周波数の共鳴電磁波を放射するプラスチック製のスパイラルチューブであることを特徴とする節電材料。
【請求項２】
請求項１に記載の特定の周波数は、３２〜３８テラヘルツの共鳴電磁波を、２〜１２時間、２０℃〜９０℃の温度条件下で、プラスチック製のスパイラルチューブの素材に照射することで、当該スパイラルチューブ自体を当該共鳴電磁波の転写放射体とすることにより放射される共鳴電磁波の周波数であることを特徴とする節電材料。
【手続補正書】
【提出日】平成27年4月22日(2015.4.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
電子の振動のノイズを除去することのできる特定の周波数の共鳴電磁波を、２０℃〜９０℃の温度条件下で２〜１２時間、プラスチック製のスパイラルチューブに照射することにより、当該プラスチック製のスパイラルチューブ自体が特定の周波数の共鳴電磁波の転写体となり、当該特定周波数の共鳴電磁波を外部に放射することを特徴とするプラスチック製のスパイラルチューブの節電材料。
【請求項２】
請求項１に記載の特定の周波数は、３２〜３８テラヘルツであることを特徴とする節電材料。