(57)【要約】      （修正有）【課題】工具載置レールの緩みを防止する３軸方向位置規制型工具載置装置を提供する。【解決手段】３軸方向位置規制型工具載置装置は、載置領域１１を有する基本面部１０と、載置領域に組み付けられる工具載置レール２０とを備え、載置領域中に設けられる３軸方向位置規制構造は、端向位置規制部３１と、弾性フック係合部材３２とを含む。端向位置規制部は、工具載置レールの第１端２１に対してＸ、Ｙ、Ｚ軸方向の位置規制作用を行うように、端向突当壁３１１と、２つの側向位置規制壁３１２と、抑圧縁３１３とを有し、弾性フック係合部材は、弾力性アーム３２１と、フック状部とを有する。フック状部に弾撥制御部３２３と、抑圧面３２４とが形成され、抑圧面は、工具載置レールの第２端２２に圧接されてＺ軸方向の位置規制作用が行われ、また、弾力性アームと工具載置レールの第２端との間は、Ｘ軸方向に沿う相対応関係である。【選択図】図３
0003233607.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
基本面部と、少なくとも１つの工具載置レールと、３軸方向位置規制構造とを備える３軸方向位置規制型工具載置装置であって、
前記基本面部は、その相異なる面に沿う水平延伸方向がＸ軸方向及びＹ軸方向として定義され、かつ前記基本面部に少なくとも１つの載置領域が画定され、
各該載置領域に取り外し可能式に組み付けられる前記少なくとも１つの工具載置レールには、前記Ｘ軸方向に沿って長尺に延伸される形態を呈するに従って、第１端と、第２端と、前記第１端と前記第２端との間に介在する長板部分とが形成され、前記長板部分に複数個の工具スリーブ載置台が摺設され、各該工具スリーブ載置台に柱体が突設され、かつ前記柱体の突延方向に基づいてＺ軸方向が定義され、
前記基本面部の各該載置領域中に形成される前記３軸方向位置規制構造は、該載置領域の前記Ｘ軸方向のうちの一端に形成され、かつ相対応の該工具載置レールの前記第１端の相対応箇所に形成される端向位置規制部と、該載置領域の前記Ｘ軸方向のうちの他端に形成され、かつ該工具載置レールの前記第２端の相対応箇所に形成される弾性フック係合部材とを含み、前記端向位置規制部は、端向突当壁と、２つの側向位置規制壁と、少なくとも１つの抑圧縁とを有し、前記端向突当壁は、相対応の該工具載置レールの前記第１端の端面に突き当てられるために用いられるに従って、前記Ｘ軸方向の位置規制作用が行われ、前記２つの側向位置規制壁は、相対応の該工具載置レールの前記第１端の両側に突き当てられるために用いられるに従って、前記Ｙ軸方向の位置規制作用が行われ、前記少なくとも１つの抑圧縁は、相対応の該工具載置レールの前記第１端の頂面に圧接されるために用いられるに従って、前記Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、前記弾性フック係合部材は、該載置領域から前記Ｚ軸方向に向けて突延する弾力性アームと、前記弾力性アームの突延端に形成されるフック状部とを有し、前記フック状部に弾撥制御部と抑圧面とが形成され、前記抑圧面は、該工具載置レールの前記第２端に圧接されるために用いられるに従って、前記Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、また、前記弾力性アームと該工具載置レールの前記第２端との間は、前記Ｘ軸方向に沿う相対応関係であることを特徴とする、３軸方向位置規制型工具載置装置。
【請求項２】
前記基本面部は、トレイの構造上に形成されていることを特徴とする、請求項１に記載の３軸方向位置規制型工具載置装置。
【請求項３】
前記基本面部は、工具収納器具の構造の一部表面上に形成され、前記工具収納器具は、工具箱、工具ラックまたは工具棚のうちのいずれか１つであることを特徴とする、請求項１に記載の３軸方向位置規制型工具載置装置。
【請求項４】
前記端向位置規制部の前記少なくとも１つの抑圧縁には、傾斜ガイド面がさらに形成されることを特徴とする、請求項１に記載の３軸方向位置規制型工具載置装置。
【請求項５】
前記少なくとも１つの工具載置レールの前記長板部分には、前記Ｚ軸方向に沿って凹陥するかまたは貫通する形態を呈する少なくとも１つの嵌装部が形成され、また、前記基本面部には、前記Ｚ軸方向に沿って突出する形態を呈する少なくとも１つの突柱が形成され、かつ前記少なくとも１つの突柱の所在位置は、丁度、前記少なくとも１つの嵌装部に互いに位置対応して双方相互に嵌装保合関係を達成することにより、前記長板部分を該載置領域に相対して前記Ｘ軸方向、前記Ｙ軸方向のうちの少なくとも１つの軸方向の位置規制状態に達成させることを特徴とする、請求項１に記載の３軸方向位置規制型工具載置装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、工具載置装置に係り、特に、斬新な３軸方向位置規制型工具載置装置の構造形態の開示に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
本考案において、工具載置装置とは、「ソケットレンチのスライドレール及びトレイ」と題する米国特許公告第９３６４９４９（Ｂ２）号（特許文献１）の特許発明に基づいてさらなる改良を行うものを指し、当該特許発明において（この文献中の参照符号を利用して述べると）、各スライドレール１４は、トレイ１２に相対して取り外し可能な状態にあるか否かは、そのボタン５６部分の機構設計によって定められ、使用者によって前記ボタン５６が押下されると、その撓性アームのロッキングエッジ５２をスライドレール１４の底面下方まで降下させるに従って、スライドレール１４を撓性アームの頂部上に摺動可能な解放状態にさせ、前記ボタン５６は、その周囲とトレイ１２の底部との間に形成される１つのスロット７０を介して、ボタン５６が機敏に押圧されて揺動できる機能を提供する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第９３６４９４９（Ｂ２）号明細書
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、使用安全性の考慮に基づいて、この種の工具載置装置製品を工場出荷する前に、通常、そのスライドレール１４とトレイ１２との間の組み合わせの強固度合いを検証するために、落下試験を行わなければならず、この時、前記ボタン５６は、機敏に揺動できる特性を有するため、前記工具載置装置製品全体が高所から落下して床面に衝突する瞬間に、前記ボタン５６は、極めて衝撃力による影響を受けて振れ変位する現象が生じるかもしれないに従って、前記スライドレール１４が自ら解放されて摺動することになり、緩脱する状態を招いてしまい、つまり、かかる従来の工具載置装置的スライドレール１４とトレイ１２との間は、依然として組み合わせ位置決めの安定性が不足してしまい、使用過程に双方が緩脱分離しやすくなり、安全上の懸念があるなどの問題が存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本考案は、３軸方向位置規制型工具載置装置を提供することを主な目的とし、前述の目的に基づいて、本考案の課題を解決するための技術的特長としては、
主に前記工具載置装置は前記基本面部１０は、その相異なる面に沿う水平延伸方向がＸ軸方向及びＹ軸方向として定義され、かつ前記基本面部１０に少なくとも１つの載置領域１１が画定され、
各該載置領域１１に取り外し可能式に組み付けられる前記少なくとも１つの工具載置レール２０には、前記Ｘ軸方向に沿って長尺に延伸される形態を呈するに従って、第１端２１と、第２端２２と、前記第１端２１と前記第２端２２との間に介在する長板部分２３とが形成され、前記長板部分２３に複数個の工具スリーブ載置台２４が摺設され、各該工具スリーブ載置台２４に柱体２５が突設され、かつ前記柱体２５の突延方向に基づいてＺ軸方向が定義され、
前記基本面部１０の各該載置領域１１中に形成される前記３軸方向位置規制構造は、該載置領域１１のＸ軸方向のうちの一端に形成され、かつ相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の相対応箇所に形成される端向位置規制部３１と、該載置領域１１のＸ軸方向のうちの他端に形成され、かつ該工具載置レール２０の前記第２端２２の相対応箇所に形成される弾性フック係合部材３２とを含み、前記端向位置規制部３１は、端向突当壁３１１と、２つの側向位置規制壁３１２と、少なくとも１つの抑圧縁３１３とを有し、前記端向突当壁３１１は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の端面に突き当てられるために用いられるに従って、Ｘ軸方向の位置規制作用が行われ、前記２つの側向位置規制壁３１２は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の両側に突き当てられるために用いられるに従って、Ｙ軸方向の位置規制作用が行われ、前記少なくとも１つの抑圧縁３１３は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の頂面に圧接されるために用いられるに従って、Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、前記弾性フック係合部材３２は、該載置領域１１から前記Ｚ軸方向に向けて突延する弾力性アーム３２１と、前記弾力性アーム３２１の突延端に形成されるフック状部３２２とを有し、前記フック状部３２２に弾撥制御部３２３と抑圧面３２４とが形成され、前記抑圧面３２４は、該工具載置レール２０の前記第２端２２に圧接されるために用いられるに従って、Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、また、前記弾力性アーム３２１と該工具載置レール２０の前記第２端２２との間は、前記Ｘ軸方向に沿う相対応関係であることを特徴とする、３軸方向位置規制型工具載置装置である。
【考案の効果】
【０００６】
本考案の主な効果と利点は、該工具載置レールと基本面部の載置領域との間には、Ｘ、Ｙ、Ｚの３軸方向を強固に組み合わせる位置決め状態を達成できるに従って、工具載置レールにおける緩み変位が発生するという問題を有効に防止することができるため、実用進歩性を確かに有している。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本考案の工具載置装置の好適な実施形態の組み合わせ斜視図である。
【図２】本考案の工具載置装置の好適な実施形態の上面図である。
【図３】本考案の工具載置装置の好適な実施形態の一部構成部材の分解斜視図である。
【図４】本考案の工具載置レールの組み合わせ動作を行う斜視図一である。
【図５】図４に対応する縦方向断面図である。
【図６】本考案の工具載置レールの組み合わせ動作を行う斜視図二である。
【図７】図６に対応する縦方向断面図である。
【図８】本考案の工具載置レールの組み合わせ動作を行う斜視図三である。
【図９】図８に対応する縦方向断面図である。
【図１０】本考案の工具載置レールの組み合わせ動作を完了した状態の斜視図である。
【図１１】図１０に対応する縦方向断面図である。
【図１２】図３において丸で囲った１２部位の拡大図である。
【図１３】本考案の基本面部が工具収納器具の一部表面上に形成された実施形態を示す図である。
【図１４】本考案の突柱と嵌装部との単一組の保合状態の実施形態を示す図である。
【考案を実施するための形態】
【０００８】
図１〜図３及び図１２を参照し、これらの図に示すのは、本考案の３軸方向位置規制型工具載置装置の好適な実施形態だが、これらの実施形態は説明のみに用いられるもので、実用新案登録請求の際、それらの構造に制限されないものとする。
【０００９】
前記工具載置装置は、下記の構成を備え、基本面部１０と、少なくとも１つの工具載置レール２０と、３軸方向位置規制構造とを備え、前記基本面部１０は、その相異なる面に沿う水平延伸方向がＸ軸方向及びＹ軸方向として定義され、かつ前記基本面部１０に少なくとも１つの載置領域１１が画定され、各該載置領域１１に取り外し可能式に組み付けられる前記少なくとも１つの工具載置レール２０には、前記Ｘ軸方向に沿って長尺に延伸される形態を呈するに従って、第１端２１と、第２端２２と、前記第１端２１と前記第２端２２との間に介在する長板部分２３とが形成され、前記長板部分２３に複数個の工具スリーブ載置台２４が摺設され、各該工具スリーブ載置台２４に柱体２５が突設され、かつ前記柱体２５の突延方向に基づいてＺ軸方向が定義され、前記基本面部１０の各該載置領域１１中に形成される前記３軸方向位置規制構造は、該載置領域１１のＸ軸方向のうちの一端に形成され、かつ相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の相対応箇所に形成される端向位置規制部３１と、該載置領域１１のＸ軸方向のうちの他端に形成され、かつ該工具載置レール２０の前記第２端２２の相対応箇所に形成される弾性フック係合部材３２とを含み、前記端向位置規制部３１は、端向突当壁３１１と、２つの側向位置規制壁３１２と、少なくとも１つの抑圧縁３１３とを有し、その内、前記端向突当壁３１１は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の端面に突き当てられるために用いられるに従って、Ｘ軸方向の位置規制作用が行われ、前記２つの側向位置規制壁３１２は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の両側に突き当てられるために用いられるに従って、Ｙ軸方向の位置規制作用が行われ、前記少なくとも１つの抑圧縁３１３は、相対応の該工具載置レール２０の前記第１端２１の頂面に圧接されるために用いられるに従って、Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、前記弾性フック係合部材３２は、該載置領域１１から前記Ｚ軸方向に向けて突延する弾力性アーム３２１と、前記弾力性アーム３２１の突延端に形成されるフック状部３２２とを有し、前記フック状部３２２にもまた弾撥制御部３２３と、抑圧面３２４とが形成され、その内、前記抑圧面３２４は、該工具載置レール２０の前記第２端２２に圧接されるために用いられるに従って、Ｚ軸方向の位置規制作用が行われ、また、前記弾力性アーム３２１と該工具載置レール２０の前記第２端２２との間は、前記Ｘ軸方向に沿う相対応関係である。
【００１０】
図１〜図３に示すように、本例において、前記基本面部１０は、トレイ０５の構造上に形成されている。このトレイ０５は、独立した構成部材であり、使用者は、その使用要求に応じてそれを適当な平面上に置くことができる。
【００１１】
図１３に示すように、本例において、前記基本面部１０は、工具収納器具４０構造の一部表面上に形成され、かかる工具収納器具４０は、工具箱、工具ラックまたは工具棚のうちのいずれか１つである。
【００１２】
図３〜図５に示すように、本例において、前記端向位置規制部３１の前記少なくとも１つの抑圧縁３１３には、傾斜ガイド面３１４がさらに形成される。本実施形態で開示されている形態の効果は、主に前記傾斜ガイド面３１４の設置により、工具載置レール２０の第１端２１が傾斜角度をなして挿入される時の状態を順応させ、工具載置レール２０を嵌挿する円滑性を増大させることを達成する。
【００１３】
また、その内、本考案の変化実施形態は、またさらに前記少なくとも１つの工具載置レール２０の前記長板部分２３に形成され、かつ前記Ｚ軸方向に沿って凹陥するかまたは貫通する形態を呈する少なくとも１つの嵌装部（図面番号を後述する段落に付与）を含み、また、前記３軸方向位置規制構造は、合わせて前記Ｚ軸方向に沿って前記基本面部１０から突出する形態を呈する少なくとも１つの突柱（図面番号を後述する段落に付与）が形成され、かつ前記少なくとも１つの突柱（図面番号を後述する段落に付与）の所在位置は、丁度、前記少なくとも１つの嵌装部（図面番号を後述する段落に付与）に互いに位置対応して双方相互に嵌装保合関係を達成することにより、前記長板部分２３を該載置領域１１に相対してＸ軸方向、Ｙ軸方向のうちの少なくとも１つの軸方向の位置規制状態に達成させる。
【００１４】
また、上記の段落に開示の実施形態に続き、図２及び図３に示すように、その内、該工具載置レール２０の前記長板部分２３は、第１嵌装部２６１と、第２嵌装部２６２とを有し、かつ前記第１嵌装部２６１と、前記第２嵌装部２６２との間は、前記Ｘ軸方向に沿って間隔をあけて配置される関係となり、各該載置領域１１中に対応的に第１突柱１３１と、第２突柱１３２とを有し、前記第１突柱１３１と、前記第２突柱１３２との間は、前記Ｘ軸方向に沿って間隔をあけて配置される関係となり、かつ前記第１突柱１３１及び前記第２突柱１３２の所在位置は、丁度、前記第１嵌装部２６１及び前記第２嵌装部２６２に互いに位置対応して合わせられ、かつ図１１に示すように、前記第１嵌装部２６１のＸ軸方向の長さは、前記第１突柱１３１のＸ軸方向の長さよりも大きく、前記第１嵌装部２６１は、前記第１突柱１３１に相対してＸ軸方向の変位可能な行程Ｗ１を有するように構成され、本図において、前記第１嵌装部２６１には、位置規制端壁２６３がさらに画定形成され、該工具載置レール２０の前記第１端２１の端面が前記端向突当壁３１１に突き当てられる時と同時に、前記位置規制端壁２６３が、前記第１突柱１３１の相対応の一側に突き当てられるように構成されている。本例において、主に前記第１嵌装部２６１が長形孔状に設けられることにより、工具載置レール２０の第１端２１を、傾斜角度をなして端向位置規制部３１に挿入させてから、長板部分２３を圧下する過程において、比較的に円滑で妨げのないようにすることができる。
【００１５】
あるいは、前記突柱と前記嵌装部の両者の間に、錐度勾配（即ち、テーパ角）を有する嵌装保合関係（注：本例の図面での図示を省略）を設けてもよく、本例に開示された保合形態では、前記嵌装部には、突柱に相対して長形孔が設けられたり、あるいは相互に適宜な形状に設けられたりするにかかわりなく、いずれも長板部分２３の圧下過程において円滑で妨げのない効果が得られる。
【００１６】
図１４に示すように、前記第２突柱１３２及び前記第２嵌装部２６２のみが設置される実施形態では、本例の形態は、工具載置レール２０の第２端２２のＸ、Ｙ軸方向のうちの少なくとも１つの軸方向の位置規制強度を十分に増加させることができる。
【００１７】
上記の構造組立形態と技術的特徴によれば、本考案に開示された前記工具載置装置は、実際の応用上、以前に開示された好適な実施形態の態様に言及すると、図４及び図５に示すように、使用者が工具載置レール２０を載置領域１１に組み付けようとするとき、まず、工具載置レール２０の第１端２１を、傾斜角度をなす状態で端向位置規制部３１に向けて変位させ（図５の矢印Ｌ１を参照）、そして図６及び図７に示すように、工具載置レール２０の第１端２１の端面を端向突当壁３１１に挿し込み、それから図８及び図９に示すように、工具載置レール２０の第２端２２を圧下し（図９の矢印Ｌ２を参照）、それを前記弾性フック係合部材３２のフック状部３２２を越えるようにさせ、このようにして図１０及び図１１に示されるような組み合わせ位置決めをなす状態が構成され、即ち、端向位置規制部３１の端向突当壁３１１が工具載置レール２０の第１端２１の端面に突き当てられ、２つの側向位置規制壁３１２が工具載置レール２０の第１端２１の両側に突き当てられ、抑圧縁３１３が工具載置レール２０の第１端２１の頂面に圧接されるに従って、Ｘ、Ｙ、Ｚの３軸方向の位置規制作用が達成される状態となる。しかも、工具載置レール２０の第２端２２は、弾性フック係合部材３２の抑圧面３２４により圧接されてＺ軸方向の位置規制作用を行い、かつ前記弾力性アーム３２１と工具載置レール２０の第２端２２との間は、Ｘ軸方向に沿う相対応関係の形態であり、Ｘ軸方向の位置規制作用をも行い、このことからわかるように、本考案の工具載置レール２０の組み付けを完了した後に状態が相当に強固なものとなり、任意の１つの軸方向に向けて変位緩みする可能性がないので、緩脱する可能性をなくし、使用安全性を大幅に高めることができ、かかる嵌装部と突柱とを有する実施形態を加えることで、工具載置レール２０の長板部分２３のＸ、Ｙ軸方向に対する位置規制作用をさらに増強することができることにより、工具載置レール２０と載置領域１１との間に発生する落下による分離解体の問題を有効に防止することができる。
【符号の説明】
【００１８】
０５：トレイ
１０：基本面部
１１：載置領域
１３１：第１突柱
１３２：第２突柱
２０：工具載置レール
２１：第１端
２２：第２端
２３：長板部分
２４：工具スリーブ載置台
２５：柱体
２６１：第１嵌装部
２６２：第２嵌装部
２６３：位置規制端壁
３１：端向位置規制部
３１１：端向突当壁
３１２：側向位置規制壁
３１３：抑圧縁
３１４：傾斜ガイド面
３２：弾性フック係合部材
３２１：弾力性アーム
３２２：フック状部
３２３：弾撥制御部
３２４：抑圧面
４０：工具収納器具
Ｗ１：変位可能な行程
【図１】
0003233607.tif 000003
【図２】
0003233607.tif 000004
【図３】
0003233607.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0003233607.tif 000009
【図８】
0003233607.tif 000010
【図９】
0003233607.tif 000011
【図１０】
0003233607.tif 000012
【図１１】
0003233607.tif 000013
【図１２】
0003233607.tif 000014
【図１３】
0003233607.tif 000015
【図１４】
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