(57)【要約】      （修正有）【課題】ユーザーにとって操作が便利であり、屋外での使用シーンにより適用できると同時に、構造全体がシンプルであり、格納する際に余計な部品がなく、お互いに折り畳むことで使うスペースがだいぶ縮まり、格納と持運びがしやすい組立式焚火台を提供する。【解決手段】組立式焚火台は、立て板１と、底板、横板ストリップ３を含み、立て板１側に第一耳、片側に第一接続耳に適合する第二接続耳が設定され、その立て板１が第一接続耳と別の立て板の第二接続耳を通じて相互接続して組付く。立て板１のトップにスロットが数個設定され、横板ストリップ３が挿抜式で立て板１に取付き、立て板１の内側が内へ折り曲がることで支えが生まれ、底板がこの支えに置かれる。他のメタル接続部品を追加せずに、自体に設定される接続先で組み立て、あらゆる工具を頼らずに組立が可能である。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
組立式焚火台であり、その特徴が下記のように:少なくとも立て板三個と少なくとも底板一個、横板ストリップ数個を含み、前述した立て板側ごとに第一接続耳が設定され、片側に第一接続耳に適合する第二接続耳が設定され、その立て板が第一接続耳と別の立て板の第ニ接続耳を通じて相互接続して組付く;
前述した立て板のトップにスロットが数個設定され、前述した横板ストリップがスロットに挿抜することで立て板に取付き、前述した各立て板の内側が内へ折り曲がることで支えが生まれ、底板がこの支えに置かれる
ことを特徴とする組立式焚火台。
【請求項２】
その特徴が下記のように:前述した横板ストリップの底部位のエッジに溝穴が設定される
ことを特徴とする請求項１に記載された組立式焚火台。
【請求項３】
その特徴が下記のように: 前述した横板ストリップの両側に丸穴が設定される
ことを特徴とする請求項２に記載された組立式焚火台。
【請求項４】
その特徴が下記のように:前述した第一接続耳及び第二接続耳、支えがそれぞれ自体の立て板と一体成形される
ことを特徴とする請求項１に記載された組立式焚火台。
【請求項５】
その特徴が下記のように:前述した立て板に通気ための中空構造が数個設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載された組立式焚火台。
【請求項６】
その特徴が下記のように:前述した立て板の下部が伸びて支え足が数個形成される
ことを特徴とする請求項５に記載された組立式焚火台。
【請求項７】
その特徴が下記のように:前述した立て板と底板、横板ストリップが全てステンレス材質である
ことを特徴とする請求項５に記載された組立式焚火台。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本実用新案が屋外グッズの技術領域に関し、特に組立式焚火台である。
【背景技術】
【０００２】
焚火台は屋外で火をおこす時によく使われる工具とし、主に可燃物（例えば薪、木炭など）をその中に入れ、暖を取ったり、料理を作ったり、バーべキューをしたりするシーンに適用するとされている。しかし、焚火台を基本屋外で使うため、防災を確保する安全性、取付、取り外しの容易性、持ち運び可能な前提で料理もできる機能を実現しなければならい。
【０００３】
現在、既存の多くの焚火台はボディーが大きく、屋外への持運びに不便である。また一部格納した状態でサイズが小さくなるが、構成部品が多いため、取り外しが非常に煩わしくて耐風性が悪く、使う際に燃えさしや可燃物が落ちやすく、安全上のリスクが高い。さらに、一部の焚火台は鍋を置けないため、料理する際に付属品を追加取付しなければならない。  
【考案の概要】
【０００４】
前述した現行技術の不足に対し、本実用新案が組立式焚火台を提供することを目的とする。
【０００５】
前述した目的を実現するために、本実用新案が下記の技術案を採用する:
【０００６】
組立式焚火台であり、その特徴が下記のように:少なくとも立て板三個と少なくとも底板一個、横板ストリップ数個を含み、前述した立て板側ごとに第一接続耳が設定され、片側に第一接続耳に適合する第二接続耳が設定され、その立て板が第一接続耳と別の立て板の第ニ接続耳を通じて相互接続して組付く;
前述した立て板のトップにスロットが数個設定され、前述した横板ストリップがスロットに挿抜することで立て板に取付き、前述した各立て板の内側が内へ折り曲がることで支えが生まれ、底板がこの支えに置かれる。
【０００７】
最適で前述した横板ストリップの底部位のエッジに溝穴が設定される。
【０００８】
最適で前述した横板ストリップの両側に丸穴が設定される。
【０００９】
最適で前述した第一接続耳及び第二接続耳、支えがそれぞれ自体の立て板と一体成形される。
【００１０】
最適で前述した立て板に通気ための中空構造が数個設けられる。
【００１１】
最適で前述した立て板の下部が伸びて支え足が数個形成される。
【００１２】
最適で前述した立て板と底板、横板ストリップが全てステンレス材質である。
【００１３】
前述した案を採用しているため、本実用新案は立て板と底板、横板ストリップで構成され、他のメタル接続部品を追加せずに、自体に設定される接続先で組み立て、あらゆる工具を頼らずに組立が可能であり、ユーザーにとって操作が便利であり、屋外での使用シーンにより適用できる;と同時に、構造全体がシンプルであり、格納する際に余計な部品がなく、お互いに折り畳むことで使うスペースがだいぶ縮まり、格納と持運びがしやすい。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本実用新案実施例の構造原理を示す見取り図。
【図２】本実用新案実施例の立て板構造を示す見取り図
【図３】本実用新案実施例の底板構造を示す見取り図
【図４】本実用新案実施例の横板ストリップ構造を示す見取り図
【考案を実施するための形態】
【００１５】
下記で付図と合わせて本実用新案の実施例を詳しく説明する。ただ、権利要件の限定する、若しくは適用する複数方式で本実用新案を実施しても良い。
【００１６】
図1から図4まで示すように、本実施例が組立式焚火台を提供し、少なくとも立て板1三個と少なくとも底板2一個、横板ストリップ3数個を含み、前述した立て板1側ごとに第一接続耳4が設定され、片側に第一接続耳4に適合する第二接続耳5が設定され、その立て板1が第一接続耳と別の立て板1の第二接続耳5を通じて相互接続して組付く
立て板1のトップにスロット6が数個設定され、前述した横板ストリップ3がスロット6に挿抜することで立て板1に取付き、前述した各立て板1の内側を内へ折り曲げることで支え7が生まれ、底板2がこの支え7に置かれる。
【００１７】
本実用新案は立て板１と底板2、横板ストリップ3で構成され、他のメタル接続部品を追加せずに、自体に設定される接続先で組み立て、あらゆる工具を頼らずに組立が可能であり、ユーザーにとって操作が便利であり、屋外での使用シーンにより適用できる;と同時に、構造全体がシンプルであり、格納する際に余計な部品がなく、お互いに折り畳むことで使うスペースがだいぶ縮まり、格納と持運びがしやすい。
【００１８】
具体的に組み立てる際に、立て板1三個を使う場合、まず立て板1を二個選び、第一接続耳4と第二接続耳5を通じて相互接続して組み付ける。組付けた後、同じやり方で残りの立て板1を組付ける。立て板1の組付けが終わった後、直接底板1を中に入れ、その底板2を立て板1の個数に応じて回転して形状を調整する必要がある。立て板1が三個の場合、底板2を三角形、立て板1が四個の場合、底板2を四角形にする。底板2が入った後、支え7が底板2を支える。一方、横板ストリップ3が取付オプションでユーザーが状況に応じて取付か否かを決める。焚火として使う場合、横板ストリップ3の取付が不要であるが、上に水筒若しくは他の物を置く場合、物の大きさにによって、関連のスロット6を選んで横板ストリップ3を挿抜する。横板ストリップ3の数も実際のニーズに応じて変更でき、使用の柔軟性が高い。
【００１９】
さらに、横板ストリップ3が取り付いた後、脱落を防ぐために、本実施例では横板ストリップ3の底部位のエッジに溝穴8が設定され、溝穴8を通じて関連のスロット6に挿抜し、そして溝穴8のエッジ部位に頼ってストッパーの役割を果たす。挿抜した後、左右に動かせばストッパーが働くため、脱落を防ぐことができる。
【００２０】
さらに、ユーザーが横板ストリップ3を操作しやすいように、本実施例では横板ストリップ3の両側に丸穴9が設けられる。丸穴9を設けることでユーザーが木の棒若しく火ばさみで横板ストリップ3を動かし、横板ストリップ3の取付及び左右の調節が便利になる。
【００２１】
さらに、本実施例での第一接続耳4と第二接続耳5、支え7が全て立て板1と一体成形される。そのため、製造工場が快速に大量生産できる。
【００２２】
さらに、本実施例では立て板1に通気ための中空構造10が設定され、通気ための中空構造10を通じて空気が通り、燃焼時の酸素不足などが避けられる。
さらに、地面と離れて地面を保護するために、本実施例では立て板1の下部が伸びて支え足11が数個形成される。支え足11によって底板2が地面と隔離され、フローティング状態で燃焼することで、地面へのダメージを回避できる。
【００２３】
さらに、商品の使用寿命を向上させ、よりユーザーが屋外で使うことに備えるために、本実施例で立て板1と底板2、横板ストリップ3がすべてステンレス材質で作られる。
上記の実施例が本実用新案で快適化されたものであり、そのため本実用新案の特許権利範囲が限定されることではない。本実用新案の説明書及び付図に基づいて作成された同等構造もしくは同等プロセスの転換、もしくは他の技術分野に直接または間接に応用されることが、すべて本実用新案の特許権利の保護範囲の対象となる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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