(57)【要約】  光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群(Ｇ１)と、負の屈折率を有する第２レンズ群(Ｇ２)と、正の屈折率を有する第３レンズ群(Ｇ３)と、負の屈折率を有する第４レンズ群(Ｇ４)と、正の屈折率を有する第５レンズ群(Ｇ５)とを有して構成されるズームレンズであり、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群(Ｇ１)、前記第２レンズ群(Ｇ２)、前記第３レンズ群(Ｇ３)及び前記第４レンズ群(Ｇ４)が移動し、下記の条件式を満足する。  １．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０  ０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０  但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離        ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離        ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離        ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
2017131223.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動し、下記の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０
０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【請求項２】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動し、下記の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．４０
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．００
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【請求項３】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動し、下記の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．８６＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．１８
０．１０＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．３０
但し、ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【請求項４】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１もしくは３に記載のズームレンズ。
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．３０
但し、ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【請求項５】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１、２もしくは４に記載のズームレンズ。
０．０５＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．４０
但し、Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
【請求項６】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第５レンズ群は静止していることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のズームレンズ。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増加し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が減少することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のズームレンズ。
【請求項８】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載のズームレンズ。
１．２０＜ −ｆ２／ｆｗ ＜１．６０
但し、ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項９】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載のズームレンズ。
１５．０＜ ωｗ ＜６５．０
但し、ωｗ：広角端状態におけるズームレンズ全体の半画角（単位：度）
【請求項１０】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載のズームレンズ。
０．５＜ ωｔ ＜７．０
但し、ωｔ：望遠端状態におけるズームレンズ全体の半画角（単位：度）
【請求項１１】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズとすることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載のズームレンズ。
【請求項１３】
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と垂直方向の変位成分を有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載のズームレンズ。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれかに記載のズームレンズを搭載して構成される光学機器。
【請求項１５】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群は移動し、下記の条件式を満足するように、前記第１〜第５レンズ群を鏡筒内に配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０
０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【請求項１６】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群は移動し、下記の条件式を満足するように、前記第１〜第５レンズ群を鏡筒内に配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．４０
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．００
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【請求項１７】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群は移動し、下記の条件式を満足するように、前記第１〜第５レンズ群を鏡筒内に配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．８６＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．１８
０．１０＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．３０
但し、ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、これを用いた光学機器及びこのズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群と、負の屈折力の第４レンズ群と、正の屈折力の第５レンズ群とからなり、各レンズ群を移動させて変倍を行う、ズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２２８５００号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動し、下記の条件式（１）および（２）を満足する。
【０００５】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０    ・・・（１）
０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０  ・・・（２）
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【０００６】
第２の本発明に係るズームレンズは、上記第１の本発明に係るズームレンズと同一構成であり、下記の条件式（１Ａ）および（３Ａ）を満足する。
【０００７】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．４０  ・・・（１Ａ）
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．００            ・・・（３Ａ）
但し、ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【０００８】
第３の本発明に係るズームレンズは、上記第１の本発明に係るズームレンズと同一構成であり、下記の条件式（２Ａ）および（５Ａ）を満足する。
【０００９】
０．８６＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．１８    ・・・（２Ａ）
０．１０＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．３０    ・・・（５Ａ）
但し、Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
【００１０】
本発明に係る光学機器は、上述のズームレンズを搭載して構成される。
【００１１】
本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折率を有する第１レンズ群と、負の屈折率を有する第２レンズ群と、正の屈折率を有する第３レンズ群と、負の屈折率を有する第４レンズ群と、正の屈折率を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群は移動し、下記の条件式（１）および（２）または、条件式（１Ａ）および（３Ａ）または、条件式（２Ａ）および（５Ａ)等を満足するように第１〜第５レンズ群を鏡筒内に配置する。
【００１２】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０    ・・・（１）
０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０  ・・・（２）
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【００１３】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．４０  ・・・（１Ａ）
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．００            ・・・（３Ａ）
但し、ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【００１４】
０．８６＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．１８    ・・・（２Ａ）
０．１０＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．３０    ・・・（５Ａ）
但し、Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図３】本実施形態の第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図４】図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図５】本実施形態の第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図７】本実施形態の第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図９】本実施形態の第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１１】本実施形態に係るズームレンズを備えたカメラの構成を示す概略図である。
【図１２】本実施形態に係るズームレンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１の実施形態に係るズームレンズＺＬの一例としてのズームレンズＺＬ（１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が移動する構成である。本実施形態に係るズームレンズＺＬは、このような構成の下、下記の条件式（１）および（２）を満足する。
【００１７】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．６０  ・・・（１）
０．７５＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．２０  ・・・（２）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
ｆｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：ズームレンズＺＬの望遠端状態における焦点距離
【００１８】
第２の実施形態に係るズームレンズは、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が移動する構成である。第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、このような構成の下、下記の条件式（１Ａ）および（３Ａ）を満足する。
【００１９】
１．８０＜ ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜２．４０  ・・・（１Ａ）
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．００            ・・・（３Ａ）
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【００２０】
第３の実施形態に係るズームレンズは、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が移動する構成である。第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、このような構成の下、下記の条件式（２Ａ）および（５Ａ）を満足する。
【００２１】
０．８６＜ −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜１．１８    ・・・（２Ａ）
０．１０＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．３０    ・・・（５Ａ）
但し、ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離
【００２２】
上記第１および第３の実施形態に係るズームレンズにおいて、下記の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２３】
０．５０＜ −ｆ５／ｆ４ ＜１．３０    ・・・（３）
但し、ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
【００２４】
上記第１〜第３の実施形態に係るズームレンズにおいて、下記の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００２５】
０．０５＜ Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2 ＜０．４０  ・・・（５）
但し、Ｄｍ４：第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（物側への変位を正とする）
【００２６】
上記の実施形態に係るズームレンズＺＬは、図３に示すズームレンズＺＬ（２）、図５に示すズームレンズＺＬ（３）、図７に示すズームレンズＺＬ（４）、図９に示すズームレンズＺＬ（５）でも良い。
【００２７】
この構成によれば、高変倍で高い光学性能を有するズームレンズを実現することができる。条件式（１）および（１Ａ）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定したものである。条件式（１）もしくは（１Ａ）を満足することにより、球面収差、像面湾曲、倍率色収差、コマ収差等の諸収差を抑えることができる。
【００２８】
上記の本実施形態に係るズームレンズにおいて、条件式（１）もしくは（１Ａ）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が小さくなり、変倍時のレンズ移動量が大きくなり、全長が増大する。またこの場合、他のレンズ群の屈折力を大きくすることになるが、望遠端状態における倍率色収差、コマ収差等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）もしくは（１Ａ）の上限値を２．４５、更に２．４０、更に２．３５、更に２．３０、更に２．２５とすることがより好ましい。
【００２９】
一方、条件式（１）もしくは（１Ａ）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）もしくは（１Ａ）の下限値を１．９０、更に１．９５、更に２．００、更に２．０５とすることがより好ましい。
【００３０】
次に、条件式（２）および（２Ａ）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を規定したものである。条件式（２）もしくは（２Ａ）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が弱くなり変倍による移動量が大きくなる。さらに、変倍による像面湾曲の変動も大きくなる。第４レンズ群Ｇ４の移動量を小さくするためには、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くする必要があり、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）もしくは（２Ａ）の上限値を１．１８、更に１．１４、更に１．１０、更に１．０６、更に１．００とすることがより好ましい。
【００３１】
一方、条件式（２）もしくは（２Ａ）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が強くなるため、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）もしくは（２Ａ）の下限値を０．７８、更に０．８２、更に０．８６とすることがより好ましい。
【００３２】
条件式（３）および（３Ａ）は第５レンズ群Ｇ５の焦点距離と第４レンズ群Ｇ４の焦点距離の比を規定したものである。条件式（３）もしくは（３Ａ）の上限を上回ると、第５レンズ群Ｇ５の屈折力が小さくなり、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となり、また第４レンズ群Ｇ４の屈折力が大きくなり球面収差、軸上色収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）もしくは（３Ａ）の上限値を１．２０、更に１．１０、更に１．００、更に０．９５とすることがより好ましい。
【００３３】
一方、条件式（３）もしくは（３Ａ）の下限を下回ると、第５レンズ群Ｇ５の屈折力が大きくなり、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となり、また第４レンズ群Ｇ４の屈折力が小さくなり第４レンズ群の移動量が大きくなる。なお、光学全長を保つために、他のレンズ群の屈折力を大きくすると、像面湾曲、倍率色収差等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）もしくは（３Ａ）の下限値を０．６０、更に０．６５、更に０．７０とすることがより好ましい。
【００３４】
条件式（５）および（５Ａ）は、第４レンズ群Ｇ４の移動量を規定したものである。条件式（５）もしくは（５Ａ）の上限値を上回ると、光学全長を保つために他のレンズ群の屈折力を大きくする必要が生じるが、こうすると像面湾曲、倍率色収差等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）もしくは（５Ａ）の上限値を０．３５、更に０．３０、更に０．２５、更に０．２２とすることがより好ましい。
【００３５】
一方、条件式（５）もしくは（５Ａ）の下限値を下回ると、球面収差、軸上色収差等の諸収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）もしくは（５Ａ）の下限値を０．１０、更に０．１４、更に０．１８とすることがより好ましい。
【００３６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいては、第５レンズ群Ｇ５は静止しているのが好ましい。これにより変倍時における球面収差、歪曲収差等の変動を抑えることができる。
【００３７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する構成であるが、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少することが好ましい。この構成によれば、さらに高変倍、かつ、良好な光学性能を達成することができる。
【００３８】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３９】
１．２０＜ −ｆ２／ｆｗ ＜１．６０  ・・・（４）
但し、ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００４０】
条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定したものである。条件式（４）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２のパワーが弱くなることで、変倍時の移動量が増え全長が長くなる。第２レンズ群Ｇ２の移動量を少なくしたままで変倍比を増やすために第３レンズ群Ｇ３のパワーを強くすると、望遠端状態における球面収差が過剰に補正され、コマ収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．５５、更に１．５０、更に１．４５とすることがより好ましい。
【００４１】
一方、条件式（４）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２のパワーが強くなり、球面収差等の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１．２５、更に１．３０、更に１．３５とすることがより好ましい。
【００４２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４３】
１５．０＜ ωｗ ＜６５．０  ・・・（６）
但し、ωｗ：広角端状態におけるズームレンズ全体の半画角（単位：度）
【００４４】
条件式（６）は、広角端状態における半画角の最適な値を規定する条件式である。条件式（６）を満足することにより、広い半画角を有しつつ、コマ収差、像面湾曲、歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００４５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を２０．０、更に２５．０、更に３０．０、更に３５．０、更に３８．０、更に４０．０とすることがより好ましい。
【００４６】
一方、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を６０．０、更に５５．０、更に５０．０、更に４７．０とすることがより好ましい。
【００４７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（７）を満足することが望ましい。
【００４８】
０．５＜ ωｔ ＜７．０  ・・・（７）
但し、ωｔ：望遠端状態におけるズームレンズ全体の半画角（単位：度）
【００４９】
条件式（７）は、望遠端状態における半画角の最適な値を規定する条件式である。条件式（７）を満足することにより、コマ収差、像面湾曲、歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００５０】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の下限値を０．７、更に１．０、更に１．２、更に１．３とすることがより好ましい。
【００５１】
一方、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を６．０、更に５．０、更に４．０、更に３．０、更に２．５とすることがより好ましい。
【００５２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第３レンズ群Ｇ３は少なくとも１枚の非球面レンズを有することが好ましい。これによりズームレンズＺＬの光学性能をより高めることができる。
【００５３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズとするのが好ましい。これにより、合焦時における球面収差、コマ収差等の諸収差の変動を小さくすることができる。なお、無限遠から近距離物体への合焦の際に、合焦レンズを構成する第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、光軸方向における像側へ移動する構成である。
【００５４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部が光軸と垂直方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成するのが好ましい。これにより、手振れ補正時におけるコマ収差等の諸収差の変動を小さくすることができる。
【００５５】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【００５６】
本実施形態の光学機器は、上述した構成のズームレンズＺＬを備えて構成される。その具体例として、上記ズームレンズＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図１１に基づいて説明する。このカメラ１は、図１１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係るズームレンズＺＬを備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。カメラ１には、図示しないが、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部、デジタルスチルカメラの種々の条件設定等に使用するファンクションボタン等も配置されている。
【００５７】
ここでは、カメラ１とズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００５８】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラ１によれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するカメラを実現することができる。
【００５９】
続いて、図１２を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを、並べて配置する（ステップＳＴ１）。次に、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１、前記第２レンズ群Ｇ２、前記第３レンズ群Ｇ３及び前記第４レンズ群Ｇ４が移動するように構成する（ステップＳＴ２）。さらに、上記条件式（１）および（２）または、条件式（１Ａ）および（３Ａ）または、条件式（２Ａ）および（５Ａ)等を満足するように構成する（ステップＳＴ３）。
【００６０】
以上のような本実施形態に係る製造方法によれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００６１】
以下、本実施形態の実施例に係るズームレンズＺＬを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９は第１〜第５実施例に係るズームレンズＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（５）｝の構成等を示す断面図である。各断面図には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の、各レンズ群の位置が記載されている。これらの図の中間部に示す矢印は、広角端状態から望遠端状態にズーミング（変倍動作）するときにおける第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４の移動方向を示している。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【００６２】
これらの図において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。【００６３】
以下に表１〜表５を示すが、これは第１〜第５実施例における各諸元データを示す表である。【００６４】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とす
るアッベ数を、それぞれ示す。面番号は、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球面であ
る場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。【００６５】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。【００６６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  ・・・（ａ）【００６７】
［全体諸元］の表にはズームレンズ全体の諸元を示し、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦNo はＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位は「°（度）」）を示す。Ｂｆは無限
遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示し、ＴＬはレンズ全長で、光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えた距離を示す。なお、これらの値は、広角端状態（Ｗide）、中間焦点距離（Ｍiddle）、望遠端状態（Ｔele）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。【００６８】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号ｉにおける次の面までの面間隔Ｄｉを示す。例えば、第１実施例では、面番号５，１３，２１，２３での面間隔Ｄ５，Ｄ１３，Ｄ２１，Ｄ２３を示す。【００６９】
［レンズ群データ］の表においては、第１〜第５レンズ群における群初面（最も物体側の面）の面番号と、各群の焦点距離と、レンズ構成長を示す。【００７０】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値を示す。【００７１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。【００７２】
以上、全ての実施例に共通する事項の説明であり、以下における各実施例での重複する説明は省略する。【００７３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１および図２並びに表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（１）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示す。【００７４】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３とは独立して配置されているが第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されている。【００７５】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図１において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。このため、面間隔Ｄ５，Ｄ１３，Ｄ２１，Ｄ２３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の表に示している。【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および両凸形状の正レンズＬ１２の接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。【００７７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。【００７８】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【００７９】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。【００８０】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。この両凸形状の正レンズＬ５１は、物体側の面が非球面である。【００８１】
ズームレンズＺＬ（１）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。【００８２】
ズームレンズＺＬ（１）においては、第３レンズ群Ｇ３の全部もしくは少なくとも一部（第３レンズ群Ｇ３全体であっても、これを構成するレンズＬ３１〜Ｌ３４のどれかもしくはこれらの組み合わせであっても良い）が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。【００８３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、４つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ４を移動させる。具体的には、図中に矢印で示すように、上記変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を一旦像側に移動させ、その後物体側へ移動させる。開口絞りＳは、変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動させる。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【００８４】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００８５】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号     Ｒ        Ｄ        ｎｄ      νｄ
1       19.71912   0.21445   1.801000   34.92
2        7.61617   0.83521   1.497000   81.73
3      -51.61073   0.02258
4        8.12988   0.58691   1.603000   65.44
5      136.27818    D5(可変) 
6      29.81441    0.11287   1.788000   47.35
7       1.46108    0.79007
8      -3.21279    0.12415   1.903658   31.31
9      14.58795    0.02257
10      3.53665    0.58691   1.922860   20.88
11     -3.53643    0.07111
12     -2.52745    0.12415   1.804400   39.61
13    129.75512     D13(可変) 
14       ∞        0.15801 (絞りS)
*15     1.65103    0.49661   1.497103   81.56
*16    -5.88131    0.02257
17      1.75951    0.49661   1.531720   48.78
18  -1316.98524    0.09029   1.910822   35.25
19      1.36799    0.14673
20      3.69061    0.38375   1.497000   81.73
21     -3.69039     D21(可変) 
22      3.21095    0.13544   1.497000   81.73
23      1.46240     D23(可変) 
*24     3.02088    0.49661   1.531100   55.90
25    -10.85897    0.13544
26        ∞       0.16027   1.516800   63.88
27        ∞
［非球面データ］
κ          A4          A6            A8          A10
第15面  -0.62150  2.81952E-04  0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第16面   0.00000  1.71338E-02 -3.18963E-03  0.00000E+00  0.00000E+00
第24面   4.09980  8.89882E-04  0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
Wide      Middle      Tele
ズーム比  32.84422
f         1.00000     5.71106    32.84422
FNo       3.51252     5.31961     7.20866
ω       43.64080     8.71165     1.57082
TL       15.27866    18.44632    22.54470
Bf        0.19187     0.19188     0.19189
［可変間隔データ］
Wide        Middle      Tele
D5      0.15801      5.32566     9.14383
D13     5.98317      1.77271     0.38375
D21     0.63102      3.60864     3.37272
D23     2.10126      1.33410     3.23919
［レンズ群データ］
群番号    群初面      群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１       1        12.50461      1.65915
Ｇ２       6        -1.38854      1.83183
Ｇ３      15         2.70627      1.79458
Ｇ４      22        -5.54602      0.13544
Ｇ５      24         4.50593      0.79232
［条件式対応値］
条件式（１）、（１Ａ）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ２．１８２
条件式（２）、（２Ａ）  −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．９６８
条件式（３）、（３Ａ）  −ｆ５／ｆ４  ＝  ０．８１２
条件式（４）          −ｆ２／ｆｗ  ＝  １．３８９
条件式（５）、（５Ａ）  Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．１９９
条件式（６）          ωｗ＝  ４３．６４０８０
条件式（７）          ωｔ＝  １．５７０８２【００８６】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図１に示す第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、上記条件式（１）〜（７）の全てを満たしている。【００８７】
図２（ａ）、図２（ｂ）および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。なお、歪曲収差は撮像後の画像処理により補正可能であり、光学的な補正は必要としない。【００８８】
図２において、ＦＮＯはＦナンバー、ωは各像高に対する半画角（単位は「°」）をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）、ＣはＣ線（波長656.3nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）における収差をそれぞれ示す。球面収差図、非点収差図およびコマ収差図において実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面の収差を示す。この説明については、以下の各実施例の収差図全て同様であり、以下における重複する説明は省略する。【００８９】
（第２実施例）
第２実施例について、図３および図４並びに表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（２）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。第３レンズ群Ｇ３の物体側に開口絞りＳが配置され、第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。【００９０】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図３において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。このため、面間隔Ｄ５，Ｄ１３，Ｄ２１，Ｄ２４が可変であり、その値を［可変間隔データ］の表に示している。【００９１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および両凸形状の正レンズＬ１２の接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。【００９２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【００９３】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【００９４】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１および両凹形状の負レンズＬ４２の接合レンズから構成される。【００９５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成される。この正メニスカスレンズＬ５１は、物体側の面が非球面である。【００９６】
ズームレンズＺＬ（２）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。また、第３レンズ群Ｇ３の全部もしくは少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。【００９７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させる。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【００９８】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。【００９９】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号     Ｒ       Ｄ         ｎｄ      νｄ
1       17.30731    0.21445    1.850260   32.35
2        8.20516    0.81264    1.497000   81.73
3      -54.40637    0.02257
4        8.16855    0.59819    1.603000   65.44
5       59.30568     D5(可変) 
6       16.23347    0.11287    1.834810   42.73
7        1.53193    0.80587
8       -2.81111    0.11287    1.834810   42.73
9       20.54140    0.02257
10       4.42377    0.48533    1.922860   20.88
11      -4.48371    0.11287
*12     -2.90243    0.11287    1.743300   49.32
*13    -60.00784     D13(可変) 
14        ∞        0.15801   (絞りS)
*15      1.50262    0.56433    1.618810   63.86
*16     -6.71840    0.02257
17       3.52986    0.38375    1.497000   81.73
18      -6.42953    0.09029    1.881000   40.15
19       1.33738    0.09932
20       1.94854    0.42889    1.497000   81.73
21      -3.57352     D21(可変) 
22       3.09640    0.32731    1.755200   27.57
23     -27.06478    0.09029    1.834000   37.18
24       1.75812     D24(可変) 
*25      2.44724    0.47404    1.531100   55.91
26      45.14673    0.13544
27         ∞       0.17610    1.516800   63.88
28         ∞
［非球面データ］
κ        A4          A6            A8          A10
第12面  0.00000 -1.21411E-02  -3.11751E-03  0.00000E+00 0.00000E+00
第13面  0.00000 -1.22432E-02  -7.31472E-04  0.00000E+00 0.00000E+00
第15面 -0.29020 -9.58411E-03   0.00000E+00  0.00000E+00 0.00000E+00
第16面  0.00000  2.01896E-02  -1.97926E-03  0.00000E+00 0.00000E+00
第25面  2.28820 -6.53820E-03   0.00000E+00  0.00000E+00 0.00000E+00
［全体諸元］
Wide      Middle       Tele
ズーム比  32.91198
f         1.00000     5.71106     32.91198
FNo       3.49744     5.36903      7.20657
ω       43.35795     8.75048      1.55310
TL       15.27652    18.24208     22.52451
Bf        0.18143     0.18143      0.18141
［可変間隔データ］
Wide        Middle      Tele
D5        0.15757     5.17089      9.19724
D13       6.00017     1.70681      0.38458
D21       0.33848     3.21853      3.12792
D24       2.23541     1.60096     3.26990
［レンズ群データ］
群番号    群初面      群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１       1       12.69752      1.64786
Ｇ２       6       -1.37396     1.76524
Ｇ３      15        2.65677     1.74718
Ｇ４      22       -4.85327     0.41761
Ｇ５      25        4.85327     0.78558
［条件式対応値］
条件式（１）、（１Ａ）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ２．２１３
条件式（２）、（２Ａ）  −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．８４６
条件式（３）、（３Ａ）  −ｆ５／ｆ４  ＝  １．０００
条件式（４）          −ｆ２／ｆｗ  ＝  １．３７４
条件式（５）、（５Ａ）  Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．１８０
条件式（６）          ωｗ＝  ４３．３５７９５
条件式（７）          ωｔ＝  １．５５３１０【０１００】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図３に示す第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、上記条件式（１）〜（７）の全てを満たしている。【０１０１】
図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。【０１０２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（３）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。第３レンズ群Ｇ３の物体側に開口絞りＳが配置され、第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。【０１０３】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図５において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。このため、面間隔Ｄ５，Ｄ１３，Ｄ２１，Ｄ２３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の表に示している。【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【０１０６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【０１０７】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。この負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。【０１０８】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。この両凸形状の正レンズＬ５１は、物体側の面が非球面である。【０１０９】
ズームレンズＺＬ（３）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。また、第３レンズ群Ｇ３の全部もしくは少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。【０１１０】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させる。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【０１１１】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。【０１１２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ       Ｄ        ｎｄ      νｄ
1     17.27752   0.22516    1.850260   32.35
2      8.24227   0.85326    1.497000   81.73
3    -68.02316   0.02370    1.000000
4      8.41690   0.62809    1.603000   65.44
5     69.25706    D5(可変) 
* 6  114.76917   0.11851    1.790630   45.01
* 7    1.54607   0.93384
8     -3.62291   0.11851    1.834810   42.73
9     43.32976   0.02370
10     3.86387   0.51581    1.922860   20.87
11    -6.04005   0.09955
12    -3.37816   0.11851    1.785900   44.17
13    22.40315    D13(可変) 
14      ∞       0.16591   (絞りS)
*15    1.61841   0.60377    1.618806   63.85
*16   -6.20745   0.02370
17     2.99653   0.45033    1.497000   81.73
18    -5.12171   0.09481    1.881003   40.14
19     1.40762   0.07848
20     2.14473   0.46265    1.497000   81.73
21    -4.27260    D21(可変) 
22     4.35903   0.16591    1.497103   81.56
*23    1.73554    D23(可変) 
*24    2.84164   0.47926    1.531100   56.14
25   -29.19401   0.14221
26       ∞      0.16828    1.516800   63.88
27       ∞
［非球面データ］
κ        A4           A6            A8            A10
第6面   0.00000   7.89275E-03  -3.01708E-03  6.36519E-04 -6.97691E-05
第7面   0.00000   3.30991E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第15面 -0.34390  -7.38987E-03  -1.50897E-04  0.00000E+00  0.00000E+00
第16面  0.00000   1.53603E-02  -2.27791E-03  4.59659E-04  0.00000E+00
第23面  0.00000  -2.72857E-03   1.25833E-02 -9.30300E-03  0.00000E+00
第24面 -0.67490  -3.57076E-03   1.95051E-02  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
Wide     Middle      Tele
ズーム比  33.01367
f         1.00000     5.91986   33.01367
FNo       3.44290     5.55406    7.18618
ω       44.50553     8.82866    1.62101
TL       15.92929    18.86334   23.29864
Bf       0.20146      0.20146    0.20146
［可変間隔データ］
Wide        Middle      Tele
D5        0.16591      5.18302     9.42391
D13       6.31044      1.76185     0.40293
D21       0.35369      3.42225     3.43503
D23       2.40383      1.80081     3.34136
［レンズ群データ］
群番号    群初面      群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１       1        13.08327      1.73021
Ｇ２       6        -1.41938      1.92843
Ｇ３      15         2.72764      1.87965
Ｇ４      22        -5.92539      0.16591
Ｇ５      24         4.90132      0.78975
［条件式対応値］
条件式（１）、（１Ａ）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ２．２７７
条件式（２）、（２Ａ）  −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  １．０３１
条件式（３）、（３Ａ）  −ｆ５／ｆ４  ＝  ０．８２７
条件式（４）          −ｆ２／ｆｗ  ＝  １．４１９
条件式（５）、（５Ａ）  Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．１６３
条件式（６）          ωｗ＝  ４４．５０５５３
条件式（７）          ωｔ＝  １．６２１０１【０１１３】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図５に示す第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、上記条件式（１）〜（７）の全てを満たしている。【０１１４】
図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。【０１１５】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（４）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。第３レンズ群Ｇ３の物体側に開口絞りＳが配置され、第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。【０１１６】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図７において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。このため、面間隔Ｄ５，Ｄ１３，Ｄ２１，Ｄ２３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の表に示している。【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および両凸形状の正レンズＬ１２の接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【０１２０】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。この負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。【０１２１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成される。この正メニスカスレンズＬ５１は、物体側の面が非球面である。【０１２２】
ズームレンズＺＬ（４）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。また、第３レンズ群Ｇ３の全部もしくは少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。【０１２３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群を像側に移動させる。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【０１２４】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。【０１２５】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ        ｎｄ      νｄ
1     16.70322    0.22458     1.850260   32.35
2      8.14611    0.82738     1.497000   81.73
3    -84.03805    0.02364
4      8.38065    0.62645     1.603000   65.44
5     68.95895    D5(可変)
* 6   63.57118    0.11820     1.790630   44.98
* 7    1.54056    0.93140
8     -3.04603    0.11820     1.834810   42.73
9    -39.87200    0.02364
10     4.48765    0.50825     1.922860   20.88
11    -5.31701    0.09929
12    -3.16089    0.11820     1.785900   44.17
13   115.44226    D13(可変) 
14      ∞        0.16548     (絞りS)
*15    1.58783    0.57917     1.618806   63.85
*16   -6.95530    0.02364
17     2.70168    0.41369     1.497000   81.73
18    -6.50256    0.09456     1.881003   40.14
19     1.35782    0.09456
20     2.16368    0.46097     1.497000   81.73
21    -4.45314    D21(可変) 
22     5.04296    0.16548     1.497000   81.73
*23    1.77689    D23(可変) 
*24    2.56283    0.49643     1.531100   55.90
25    47.27909    0.14184
26       ∞       0.16784     1.516800   63.88
27       ∞       0.20093
［非球面データ］
κ        A4             A6            A8            A10
第6面   0.00000   2.81267E-03  -2.34332E-04 -7.72363E-05  6.22987E-06
第7面   0.00000  -2.80003E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第15面 -0.33620  -6.93015E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第16面  0.00000   1.51906E-02  -1.52515E-03  4.59659E-04  0.00000E+00
第23面  0.00000  -2.35558E-04   6.55486E-04 -9.30300E-03  0.00000E+00
第24面  2.29230  -8.46026E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
Wide     Middle      Tele
ズーム比  32.96535
f         1.00000     5.98080     32.96535
FNo       3.42015     5.34657      7.20300
ω       44.95510     8.72693      1.62031
TL       15.95433    18.77230     23.23767
Bf        0.20093     0.20094      0.20093
［可変間隔データ］
Wide        Middle      Tele
D5       0.16548      5.36157      9.39664
D13      6.38832      1.72210      0.40187
D21      0.39352      3.44973      3.18905
D23      2.38321      1.61509      3.62632
［レンズ群データ］
群番号    群初面      群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１       1       13.07674       1.70205
Ｇ２       6       -1.43313       1.91717
Ｇ３      15        2.72168       1.83206
Ｇ４      22       -5.61475       0.16548
Ｇ５      24        5.08250       0.80611
［条件式対応値］
条件式（１）、（１Ａ）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ２．２７８
条件式（２）、（２Ａ）  −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．９７８
条件式（３）、（３Ａ）  −ｆ５／ｆ４  ＝  ０．９０５
条件式（４）          −ｆ２／ｆｗ  ＝  １．４３３
条件式（５）、（５Ａ）  Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．２１７
条件式（６）          ωｗ＝  ４４．９５５１０
条件式（７）          ωｔ＝  １．６２０３１【０１２６】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図７に示す第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、上記条件式（１）〜（７）の全てを満たしている。【０１２７】
図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。【０１２８】
（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（５）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。第３レンズ群Ｇ３の物体側に開口絞りＳが配置され、第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。【０１２９】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図９において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。このため、面間隔Ｄ５，Ｄ１１，Ｄ１９，Ｄ２１が可変であり、その値を［可変間隔データ］の表に示している。【０１３０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２の接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。【０１３１】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。両凹形状の負レンズＬ２１は、物体側の面が非球面である。【０１３２】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。【０１３３】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。この負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。【０１３４】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。この正レンズＬ５１は、物体側の面が非球面である。【０１３５】
ズームレンズＺＬ（５）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。また、第３レンズ群Ｇ３の全部もしくは少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。【０１３６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させる。なお、第５レンズ群Ｇ５は静止保持される。【０１３７】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。【０１３８】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ       Ｄ        ｎｄ    νｄ
1     12.48687   0.21440   1.850260  32.35
2      6.20885   0.74474   1.497000  81.73
3    895.84648   0.02257 
4      7.23066   0.57548   1.603110  60.69
5    296.15291   D5(可変) 
* 6  -59.44010   0.13541   1.743300  49.26
7     1.40642    0.86210 
8    -3.11726    0.12412   1.772500  49.62
9     9.19918    0.04514 
10    3.73558    0.36109   1.945950  17.98
11   41.38655    D11(可変) 
12      ∞       0.15798   (絞りS)
*13   1.69538    0.49650   1.592010  67.05
*14  -7.40012    0.02257 
15    1.43543    0.45136   1.497000  81.73
16  -17.71365    0.09027   1.881000  40.15
17    1.18114    0.15798 
18    3.80264    0.33852   1.497000  81.73
19   -4.73674    D19(可変) 
20    4.51978    0.15798   1.497100  81.49
*21   1.67590    D21(可変) 
*22   2.36964    0.55292   1.531100  55.91
23  -14.37779    0.13992 
24      ∞       0.18054   1.516800  63.88
25      ∞
［非球面データ］
κ            A4          A6            A8          A10
第6面   0.00000   1.53111E-03  -5.29962E-04  2.79967E-05  0.00000E+00
第13面  0.03530  -9.40131E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第14面  0.00000   1.66370E-02   1.70818E-03  0.00000E+00  0.00000E+00
第21面  0.00000  -7.27088E-05   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
第22面  1.69840  -4.38768E-03   0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
Wide      Middle       Tele
ズーム比  28.14298
f           1.00000     5.26819    28.14298
FNo         3.49292     5.24406     7.19777
ω         43.27155     9.43590      1.82423
TL         15.16451    16.49611     20.17095
Bf          0.19184     0.19219      0.19194
［可変間隔データ］
Wide        Middle      Tele
D5         0.16238     4.14650     7.53733
D11        6.44128     1.86580     0.38271
D19        0.34196     3.11922     2.51099
D21        2.19548     1.34083     3.71641
［レンズ群データ］
群番号    群初面      群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１       1         10.94022     1.55719
Ｇ２       6         -1.48579     1.52785
Ｇ３      13          2.67403     1.71517
Ｇ４      20         -5.45875     0.15798
Ｇ５      22          3.87483     0.87338
［条件式対応値］
条件式（１）、（１Ａ）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ２．０６２
条件式（２）、（２Ａ）  −ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  １．０２９
条件式（３）、（３Ａ）  −ｆ５／ｆ４  ＝  ０．７１０
条件式（４）          −ｆ２／ｆｗ  ＝  １．４８６
条件式（５）、（５Ａ）  Ｄｍ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  ０．２８７
条件式（６）          ωｗ＝  ４３．２７１５５
条件式（７）          ωｔ＝  １．８２４２３【０１３９】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図９に示す第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、上記条件式（１）〜（７）の全てを満たしている。【０１４０】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。【０１４１】
上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。【０１４２】
以下の内容は、本実施形態のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。【０１４３】
本実施形態のズームレンズの実施例として５群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、６群等）のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本実施形態のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。【０１４４】
単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。【０１４５】
レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。【０１４６】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。【０１４７】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。【０１４８】
開口絞りは第３レンズ群近傍又は中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。【０１４９】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【符号の説明】
【０１５０】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群                    ＦＬ  フィルタ群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
2017131223.tif 000003
【図２】
2017131223.tif 000004
【図３】
2017131223.tif 000005
【図４】
2017131223.tif 000006
【図５】
2017131223.tif 000007
【図６】
2017131223.tif 000008
【図７】
2017131223.tif 000009
【図８】
2017131223.tif 000010
【図９】
2017131223.tif 000011
【図１０】
2017131223.tif 000012
【図１１】
2017131223.tif 000013
【図１２】
2017131223.tif 000014
【国際調査報告】
2017131223.tif 000015
2017131223.tif 000016
2017131223.tif 000017
2017131223.tif 000018
2017131223.tif 000019
2017131223.tif 000020
2017131223.tif 000021
2017131223.tif 000022
2017131223.tif 000023
2017131223.tif 000024
2017131223.tif 000025
2017131223.tif 000026
2017131223.tif 000027