(57)【要約】  高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供する。  摩擦プーリ（５０）は、外周に溝（４）を有する回転可能な回転輪（４０）と、溝（４）内に収容可能に形成されたゴム環（３）とを備える。溝（４）は、一対の側面（１６、２６）を有しており、ゴム環（３）は、外周に動力伝達のために回転部材に圧接される接触面（３３）と溝（４）に対応する一対の面である摩擦面（３１、３２）とを備え、ゴム環（３）は、少なくとも、接触部（３３）が動力伝達のために回転部材に圧接されている動力伝達状態において、摩擦面（３１、３２）が溝（４）の側面（１６、２６）に押しつけられており、ゴム環（３）が溝（４）から外方へ離反すること防止する離反防止手段（５１、５３）を備えることを特徴とする。
2017033964.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転する回転部材の外周において圧接されて動力を伝達する摩擦プーリであって、
外周に内周側に凹む溝を有する軸線について回転可能な回転輪と、
前記回転輪の前記溝内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環とを備え、
前記溝は、前記軸線方向において対向する内周側から外周側に延びる環状の一対の側面を有しており、
前記ゴム環は、前記溝内に収容されており、外周に動力伝達のために前記回転部材に圧接される接触面と前記溝の一対の側面に対応する一対の面である摩擦面とを備え、前記ゴム環は、少なくとも、前記接触面が動力伝達のために前記回転部材に圧接されている動力伝達状態において、前記摩擦面が前記溝の側面に押しつけられており、
前記ゴム環が前記溝から外方へ離反することを防止する離反防止手段を備えることを特徴とする摩擦プーリ。
【請求項２】
前記離反防止手段は、前記ゴム環に形成されたアンカー部と、前記溝に延設して前記回転輪に形成され前記アンカー部を外周側で係止可能に収容するアンカー収容部とを備えることを特徴とする請求項１記載の摩擦プーリ。
【請求項３】
前記離反防止手段は、前記溝に収容された前記ゴム環の部分と前記アンカー部とを連結するリブ部と、前記アンカー収容部と前記溝との間に前記回転輪に形成された前記リブ部を収容するリブ収容部とを備えることを特徴とする請求項２記載の摩擦プーリ。
【請求項４】
前記アンカー収容部は前記溝がある側と反対側に隙間を形成して前記アンカー部を収容し、前記リブ収容部は隙間をおいて前記リブ部を収容していることを特徴とする請求項３記載の摩擦プーリ。
【請求項５】
前記離反防止手段は、前記ゴム環を貫通し前記回転輪に取り付けられるピン部材を備えることを特徴とする請求項１記載の摩擦プーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦プーリに関し、特に、車両や産業機械において動力の伝達のために用いられる摩擦プーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば車両の内燃機関において、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するための動力伝達機構には、プーリやベルトが用いられている。従来の動力伝達機構は、クランクシャフトと全ての補機がベルト及びプーリによって連結されており、クランクシャフトから全ての補機に動力が伝達される構成となっている。このため、このような動力伝達機構を備えた内燃機関においては、発生したエネルギーの損失が大きくなっていた。これに対して、近年、クランクシャフトと補機との間の連結及び切断を選択可能にする構成を有する動力伝達機構が提案されている（例えば、特許文献１，２参照）。【０００３】
特許文献１においては、クランクシャフトに取り付けられたベルトが巻き掛けられたプーリと、ウォータポンプに取り付けられた支持ディスクとこの支持ディスクの外周に設置されたエラストマー材料からなる摩擦輪とを有する摩擦プーリと、これらプーリ及び摩擦プーリ間を連結及び分離可能にするアイドラプーリを有する動力伝達機構が開示されている。この従来の動力伝達機構においては、アイドラプーリが、クランクシャフト及びウォータポンプの各プーリに接触して、クランクシャフトとウォータポンプとが連結され、また、各プーリから離間して、クランクシャフトとウォータポンプとの間の連結が切断され、動力伝達路の選択が可能になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００６／０５１０９４号
【特許文献２】国際公開第２０１４／０３８５５４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の動力伝達路の選択が可能な従来の動力伝達機構における摩擦プーリにおいては、摩擦輪と支持ディスクとの間の接合強度が高くなく、高いトルクが伝達される場合に、摩擦輪と支持ディスクとの間の接合が壊れて、摩擦輪と支持ディスクとが分離されて摩擦輪がたわむ場合があった。このため、８０〜１００Ｎｍの高いトルクの伝達が必要となるスタータモータ等には上記摩擦プーリを用いることができなかった。【０００６】
このため、従来から、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリの構造が求められていた。【０００７】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明に係る摩擦プーリは、回転する回転部材の外周において圧接されて動力を伝達する摩擦プーリであって、外周に内周側に凹む溝を有する軸線について回転可能な回転輪と、前記回転輪の前記溝内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環とを備え、前記溝は、前記軸線方向において対向する内周側から外周側に延びる環状の一対の側面を有しており、前記ゴム環は、前記溝内に収容されており、外周に動力伝達のために前記回転部材に圧接される接触面と前記溝の一対の側面に対応する一対の面である摩擦面とを備え、前記ゴム環は、少なくとも、前記接触面が動力伝達のために前記回転部材に圧接されている動力伝達状態において、前記摩擦面が前記溝の側面に押しつけられており、前記ゴム環が前記溝から外方へ離反することを防止する離反防止手段を備えることを特徴とする。【０００９】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記離反防止手段は、前記ゴム環に形成されたアンカー部と、前記溝に延設して前記回転輪に形成され前記アンカー部を外周側で係止可能に収容するアンカー収容部とを備えることを特徴とする。【００１０】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記離反防止手段は、前記溝に収容された前記ゴム環の部分と前記アンカー部とを連結するリブ部と、前記アンカー収容部と前記溝との間に前記回転輪に形成された前記リブ部を収容するリブ収容部とを備えることを特徴とする。【００１１】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記アンカー収容部は前記溝がある側と反対側に隙間を形成して前記アンカー部を収容し、前記リブ収容部は隙間をおいて前記リブ部を収容していることを特徴とする。【００１２】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記離反防止手段は、前記ゴム環を貫通し前記回転輪に取り付けられるピン部材を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る摩擦プーリによれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの断面図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る摩擦プーリの各構成が分離された状態で示された軸線に沿う断面における摩擦プーリの分解断面図である。
【図３】本発明の第１の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図４】本発明の第２の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図５】本発明の第３の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図６】本発明の第４の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図７】図１及び図２に示す本発明の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図８】本発明の第５の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分の分解部分断面図である。
【図９】本発明の第６の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【図１０】本発明の第７の改良した実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの上部分を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に実施の形態について図面を参照しながら説明する。
図１は、本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ１の概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリ１の断面図であり、図２は、本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ１の各構成が分離された状態で示された軸線に沿う断面における摩擦プーリ１の分解断面図である。以下、説明の便宜上、軸線ｘから離れる方向（図１，２の矢印ａ参照）を外周側又は外周方向とし、軸線ｘに近づく方向（図１，２の矢印ｂ参照）を内周側又は内周方向とする。また、図１，２において、軸線ｘ方向における左側（図１，２の矢印ｃ参照）を前側又は前方とし、軸線ｘ方向における右側（図１，２の矢印ｄ参照）を後側又は後方とする。
【００１６】
図１，２に示すように、摩擦プーリ１は、回転輪としての基体２と、基体２の外周側に取り付けられたゴム環３とを備えている。基体２は、環状の外周面を有しており、例えば後述するように軸線ｘを中心とする中空の円盤状又は円柱状の形状を呈している。ゴム環３は、ゴム製の環状の部材であり、環状の外周面を有している。基体２を形成するための材料には、種々の材料を用いることができ、例えば、基体２は、樹脂或いは金属から形成されている。ゴム環３のゴム材料としては種々のゴム材料を用いることができ、例えばニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、ウレタン等が挙げられ、要求に応じた物性を有するゴム材料が選択される。
【００１７】
基体２は、軸線ｘに対して外周方向に広がる第１基体部としての前方ディスク１０と、軸線ｘに対して外周方向に広がる第２基体部としての後方ディスク２０とを有している。前方ディスク１０は、環状の外周面を有しており、前方ディスク１０において軸線ｘ方向における一方の側（後側）の側面に、外周面に沿って延びる環状の段部である前方段部１１を有している。また、後方ディスク２０は、同様に、環状の外周面を有しており、後方ディスク２０において軸線ｘ方向における一方の側（前側）の側面に、外周面に沿って延びる環状の段部である後方段部２１を有している。
【００１８】
基体２において、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、各々の一方の側の側面において対向しており、つまり、前方ディスク１０の後側の側面と後方ディスク２０の前側の側面とが互いに対向しており、基体２の外周側の部分において、前方ディスク１０の前方段部１１と後方ディスク２０の後方段部２１とは互いに対向して環状の溝４を形成している。溝４の軸線ｘ方向における幅は、ゴム環３の軸線ｘ方向の幅よりも小さく、ゴム環３は、ゴム環３の外周面が前方ディスク１０の外周面及び後方ディスク２０の外周面よりも外周側に位置して、基体２の溝４に圧縮されて挟持されている。
【００１９】
基体２において、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、軸線ｘ方向において不動に、つまり軸線ｘ方向において互いに相対運動不能に固定されている。また、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、軸線ｘについて互いに相対回動不能に固定されている。
【００２０】
前方ディスク１０は、具体的には、図１，２に示すように、中空円盤状の形状を有しており、前方段部１１と、外周面１２と、内周面１３と、前側側面１４と、後側側面１５とによって画定されている。外周面１２は、軸線ｘを中心とする円柱面であり、内周面１３は、同様に軸線ｘを中心とする円柱面であり、外周面１２よりも内周側において延びており、また、外周面１２よりも長く軸線ｘ方向に延びている。前側側面１４は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば軸線ｘに直交する方向（以下、径方向ともいう。）に延びる円盤面であり、外周面１２と内周面１３との間に広がっている。後側側面１５は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面であり、内周面１３と前方段部１１との間に広がっている。
【００２１】
前方段部１１は、後側側面１５の外周側の部分において、前方に凹んでおり、後側側面１５の外周側端と外周面１２の後側端との間に広がっている。具体的には、図１，２に示すように、前方ディスク１０の前方段部１１は、環状の傾斜する面である傾斜面としての前方傾斜面（側面）１６を有しており、この前方傾斜面１６は軸線ｘ方向において後側から前側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されている。また、前方段部１１は、後側側面１５と前方傾斜面１６との間に延びる環状の面である段差面１７と、前方傾斜面１６と外周面１２との間に延びる環状の面であるフランジ面１８とを有している。段差面１７は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、また、フランジ面１８は、具体的には、軸線ｘを中心とする中空円盤面である。
【００２２】
後方ディスク２０は、具体的には、図１，２に示すように、中空円盤状の形状を有しており、後方段部２１と、外周面２２と、内周面２３と、前側側面２４と、後側側面２５とによって画定されている。外周面２２は、軸線ｘを中心とする円柱面であり、内周面２３は、同様に軸線ｘを中心とする円柱面であり、外周面２２よりも内周側において延びており、また、外周面２２よりも長く軸線ｘ方向に延びている。前側側面２４は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面であり、内周面２３と後方段部２１との間に広がっている。後側側面２５は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面であり、外周面２２と内周面２３との間に広がっている。
【００２３】
後方段部２１は、前側側面２４の外周側の部分において、後方に凹んでおり、前側側面２４の外周側端と外周面２２の前側端との間に広がっている。具体的には、図１，２に示すように、後方ディスク２０の後方段部２１は、環状の傾斜する面である傾斜面としての後方傾斜面（側面）２６を有しており、この後方傾斜面２６は軸線ｘ方向において前側から後側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されている。また、後方段部２１は、前側側面２４と後方傾斜面２６との間に延びる環状の面である段差面２７と、後方傾斜面２６と外周面２２との間に延びる環状の面であるフランジ面２８とを有している。段差面２７は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、また、フランジ面２８は、具体的には、軸線ｘを中心とする中空円盤面である。
【００２４】
基体２においては、図１に示すように、前方ディスク１０の前方傾斜面１６は、後方ディスク２０の後方傾斜面２６に対向しており、略Ｖ字形の溝４を形成している。具体的には、前方ディスク１０の前方傾斜面１６及びフランジ面１８と後方ディスク２０の後方傾斜面２６及びフランジ面２８とは、軸線ｘ方向において互いに対向しており、略Ｖ字形の溝４の側面を形成している。また、前方ディスク１０の段差面１７と後方ディスク２０の段差面２７とは、軸線ｘに沿って互いに面一に接続しており、略Ｖ字形の溝４の内周側の底面を形成している。なお、前方ディスク１０の前方段部１１はフランジ面１８を有していなくてもよく、後方ディスク２０の後方段部２１はフランジ面２８を有していなくてもよい。
【００２５】
基体２において、溝４は、前方ディスク１０側の部分と後方ディスク２０側の部分とが、軸線ｘに直交する断面に関して面対称となっている。また、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、軸線ｘ方向における相対位置が不動となるように固定されており、溝４の形状が不変となっている。また、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、軸線ｘに関して相対回動不能に固定されている。溝４の径方向における各点での軸線ｘ方向における幅が夫々所定の値となるように、軸線ｘ方向における前方ディスク１０と後方ディスク２０との間の相対位置が決められている。基体２は、前方ディスク１０と後方ディスク２０とを軸線ｘ方向において相対位置不動とするための図示しない固定手段を有しており、固定手段としては、ボルトによる固定等、種々の手段を用いることができる。また、前方ディスク１０と後方ディスク２０とを軸線ｘに関して相対回動不能にするための固定には、ボルトによる固定やピン等による係止等、種々の手段を用いることができる。
【００２６】
溝４の軸線ｘ方向の幅は、摩擦プーリ１において、ゴム環３が軸線ｘ方向において所定の幅（圧縮しろ）圧縮され、溝４とゴム環３との接触面との間に所定の圧力の接触面圧が発生し、基体２とゴム環３との間に所望の摩擦力が発生するような値に設定されている。
【００２７】
本実施の形態においては、図１に示すように、前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、前方ディスク１０の後側側面１５が後方ディスク２０の前側側面２４に接触した状態に保持されて固定されている。前方ディスク１０と後方ディスク２０とは、前方ディスク１０の後側側面１５と後方ディスク２０の前側側面２４とが軸線ｘ方向に一定の間隔を空けた状態に保持されて固定されていてもよい。この場合、前方ディスク１０の後側側面１５と後方ディスク２０の前側側面２４との間の軸線ｘ方向における間隔は、摩擦プーリ１においてゴム環３が上記圧縮しろを圧縮されるように、溝４の軸線ｘ方向における幅が所定の幅となるような間隔になっている。
【００２８】
前方ディスク１０の前方段部１１の前方傾斜面１６及びフランジ面１８の表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、後方ディスク２０の後方段部２１の後方傾斜面２６及びフランジ面２８の表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、前方傾斜面１６及び後方傾斜面２６の傾斜角度や形状は、基体２とゴム環３との間に所望の摩擦力が発生するように設定されている。また、前方ディスク１０の段差面１７及び後方ディスク２０の段差面２７も、前方傾斜面１６、後方傾斜面２６、及びフランジ面１８，２８と同様の表面性状や形状に設定されていてもよい。前方ディスク１０の前方段部１１において、前方傾斜面１６、段差面１７、及びフランジ面１８は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、いずれか１つの面が異なる表面性状を有していてもよく、また、夫々異なる表面性状を有していてもよい。同様に、後方ディスク２０の後方段部２１において、後方傾斜面２６、段差面２７、及びフランジ面２８は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、いずれか１つの面が異なる表面性状を有していてもよく、また、夫々異なる表面性状を有していてもよい。例えば、溝４の側面である、前方傾斜面１６、後方傾斜面２６、及びフランジ面１８，２８が粗い表面粗さを有しており、溝４の底面である、段差面１７，２７が鏡面のような滑らかな表面粗さを有していてもよい。
【００２９】
基体２において、図１に示すように、前方ディスク１０の内周面１３と後方ディスク２０の内周面２３とは、軸線ｘに沿って互いに面一に接続しており、軸線ｘを中心とする円柱面を形成している。基体２において、前方ディスク１０の内周面１３と後方ディスク２０の内周面２３とによって形成される円柱面が形成する貫通孔には、補機の軸や軸に取り付けられた部材等の、摩擦プーリ１が用いられる装置や構成等の取り付け用の部材、軸受等が圧入若しくは固定される。固定はボルトやナット等の図示しない公知の手段によって行われる。前方ディスク１０の内周面１３と後方ディスク２０の内周面２３とは、摩擦プーリ１が取り付けられる対象に応じた形所を有しており、互いに異なる形状を有していてもよい。また、前方ディスク１０の内周面１３と後方ディスク２０の内周面２３とは、摩擦プーリ１が取り付けられる装置や構成の有する軸が取り付けられる若しくは挿通される軸孔を形成してもよい。また、前方ディスク１０は内周面１３を有していない、中実部材であってもよく、また、後方ディスク２０は内周面２３を有していない、中実部材であってもよい。
【００３０】
前方ディスク１０と後方ディスク２０とは同一の又は相似する形状に形成されていてもよく、異なった形状に形成されていてもよい。
【００３１】
ゴム環３は、図１，２に示すように、内周側に、基体２の溝４に対応した形状を有しており、前側の側面に円錐面状の第１側面としての前側傾斜面（摩擦面）３１を有しており、後側の側面に円錐面状の第２側面としての後側傾斜面（摩擦面）３２を有している。また、ゴム環３は、環状の外周面（接触面）３３と、外周面３３の前端及び後端から内周側に向かって夫々延びる前側側面３４及び後側側面３５と、外周面よりも内周側において延びている環状の内周面３６とを有している。外周面３３は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面である。前側側面３４は、外周面３３の前端と前側傾斜面３１の外周側端との間に延びており、具体的には、径方向に延びる円盤面である。後側側面３５は、外周面３３の後端と後側傾斜面３２の外周側端との間に延びており、具体的には、径方向に延びる円盤面である。内周面３６は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、前側傾斜面３１の内周側端と後側傾斜面３２の内周側端との間に延びている。このように、ゴム環３は、前側傾斜面３１、後側傾斜面３２、外周面３３、前側側面３４、後側側面３５、及び内周面３６によって画成されている。
【００３２】
上述のように、ゴム環３は、内周側に、基体２の溝４に対応した形状を有しており、前側傾斜面３１及び前側側面３４が、溝４の前側の側面である前方ディスク１０の前方傾斜面１６及びフランジ面１８に夫々対応しており、後側傾斜面３２及び後側側面３５が、溝４の後側の側面である後方ディスク２０の後方傾斜面２６及びフランジ面２８に夫々対応しており、内周面３６が溝４の底面である段差面１７，２７に対応している。具体的には、図２に示すように、軸線ｘに基づいて、ゴム環３の前側傾斜面３１は、前方ディスク１０の前方傾斜面１６に平行に延びており、また、ゴム環３の後側傾斜面３２は、後方ディスク２０の後方傾斜面２６に平行に延びている。
【００３３】
ゴム環３は、前側傾斜面３１及び後側傾斜面３２の部分において、径方向における各点での軸線ｘ方向における幅が、溝４に対して夫々一定の圧縮しろを有するように設定されている。
【００３４】
溝４の軸線ｘ方向の幅は、摩擦プーリ１において、ゴム環３が前側傾斜面３１及び後側傾斜面３２に沿って一様に軸線ｘ方向において所定の幅（圧縮しろ）を圧縮され、溝４とゴム環３との接触面との間に所定の圧力の接触面圧が発生し、基体２とゴム環３との間に所望の摩擦力が発生するような値に設定されている。
【００３５】
ゴム環３は、図１に示すように、摩擦プーリ１において、内周側の部分が基体２の溝４に挟持されて圧縮されており、前側傾斜面３１が前方ディスク１０の前方傾斜面１６に押圧されて接触しており、後側傾斜面３２が後方ディスク２０の後方傾斜面２６に押圧されて接触しており、内周面３６は前方ディスク１０及び後方ディスク２０の段差面１７，２７に押圧されて接触している。
【００３６】
摩擦プーリ１の組み立ての際には、図２に示すように、前方ディスク１０と後方ディスク２０とを軸線ｘ方向において互いに近づけていくと、前方ディスク１０の前方傾斜面１６がゴム環３の前側傾斜面３１に接触し、後方ディスク２０の後方傾斜面２６がゴム環３の後側傾斜面３２に接触し、ゴム環３が軸線ｘ方向において圧縮されていく。そして、前方ディスク１０と後方ディスク２０とが、後側側面１５と前側側面２４とにおいて接触すると、ゴム環３が所望の幅の圧縮しろを圧縮されて、ゴム環３と基体２との間に所望の摩擦力が発生するようになる。摩擦力は、主として、前方ディスク１０の前方傾斜面１６とゴム環３の前側傾斜面３１との間、後方ディスク２０の後方傾斜面２６とゴム環３の後側傾斜面３２との間、および、溝４の底面（前方ディスク１０及び後方ディスク２０の段差面１７，２７）とゴム環３の内周面３６との間に発生する。
【００３７】
図１に示すように、摩擦プーリ１において、ゴム環３の外周側の部分は基体２の外周面から外周側に突出しており、ゴム環３の外周面３３は、基体２の外周面（前方ディスク１０及び後方ディスク２０の外周面１２，２２）よりも外周側に位置している。これにより、回転駆動されるベルトやプーリ等の回転部材の周面に、摩擦プーリ１のゴム環３の外周面３３が当接可能になっており、摩擦プーリ１はゴム環３の外周面３３が回転部材の周面に圧接され、外周面３３と回転部材の周面との間の摩擦力により、摩擦プーリ１と回転部材との間の動力伝達が可能になる。
【００３８】
上述のように、本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ１においては、ゴム環３が前方ディスク１０と後方ディスク２０との間で圧縮された状態で、基体２の溝４内に挟持されている。従って、ゴム環３と溝４との間の接触面に摩擦力を発生させることができ、ゴム環３の圧縮しろを大きくすることにより、ゴム環３と溝４との間の接触面に発生する摩擦力を大きくすることができる。このため、ゴム環３が基体２に対して滑ることなく受けることができるゴム環３の外周面３３に沿う方向の荷重を大きくすることができ、摩擦プーリ１が伝達可能なトルクを従来よりも増大させることができる。また、接着剤により得られる接着力よりも、ゴム環３と溝４との間の接触面に発生する摩擦力を大きくすることができる。
【００３９】
また、摩擦プーリ１は、動力を伝達する状態において、ゴム環３は、外周面３３の回転部材との接触部材において、内周方向へ押圧される。この押圧により、ゴム環３は、溝４内において、内周方向に圧縮されて変形し、軸線ｘ方向に広がる。この押圧による軸線ｘ方向の変形により、ゴム環３の前側傾斜面３１、後側傾斜面３２は動力が伝達されない状態において溝４の前方傾斜面１６、後方傾斜面２６に接触している部分が更に前方傾斜面１６、後方傾斜面２６に押し付けられ、前側傾斜面３１、後側傾斜面３２に動力が伝達されていない状態において発生している前方傾斜面１６、後方傾斜面２６への押付力に加えて更なる押付力が発生する。また、溝４の一対の前方傾斜面１６、後方傾斜面２６は、内周側に向かって互いに間隔が狭まるＶ字状に斜めに延びており、押付によってゴム環３は、更に狭い溝４の部分に押し込まれ、ゴム環３が更に圧縮されて更なる押付力が前側傾斜面３１、後側傾斜面３２に発生する。このため、摩擦プーリ１は、前方傾斜面１６、後方傾斜面２６に対するより大きな押付力を発生させることができる。
【００４０】
次に、図３乃至図７を参照して、図１及び図２を参照して前述した実施の形態をさらに改良した実施の形態について説明する。
【００４１】
図７は、図１及び図２を参照して説明した前述の実施の形態に係る摩擦プーリ１の上部分を概略的に示す図である。図７において、溝４は略Ｖ字形の形状を有し、符号４０は回転輪としてのディスクを示し、ディスク４０は互いに分割された前方ディスク１０と後方ディスク２０とで構成されている例が示されている。なお、以下に説明する改良した実施の形態においては、溝４は略Ｖ字形の形状に限らず例えば矩形の形状等の他の形状であってもよく、また、ディスク４０は互いに分割された前方ディスク１０と後方ディスク２０とで構成されている例に限らず、ディスク４０は単一体として構成されていてもよい。また、ディスク４０は複数のゴム環３及び溝４を各々有してもよい。この場合、ディスク４０が分解されたディスクから構成される場合は、ディスク４０は溝４の数に応じて分割された複数のディスクから構成される。
【００４２】
図１及び図２を参照して前述した実施の形態においては、次のような課題が想定され得る。
【００４３】
動力伝達の相手部材である図示しない回転部材に動力を伝達するために、図７に示す摩擦プーリ１が回動駆動され、摩擦プーリ１の外周面３３が相手部材である回転部材を押圧させながら回動し回転部材に動力を伝達する場合を想定する。この場合、溝４内に圧縮された状態で収納されているゴム環３の前方傾斜面３１及び後方傾斜面３２と、溝４の前方傾斜面１６及び後方傾斜面２６側壁面との間には摩擦力が生じており、この摩擦力に基づいてゴム環３は、摩擦プーリ１の外周面３３で相手部材である回転部材を押圧しながらディスク４０と一体的に回動し、動力が回転部材に伝達される。
【００４４】
ここで、ゴム環３とディスク４０とが回転体として互いに完全に一体的に回動することが維持されなくなる場合が起こり得るのであり、このことは、特に摩擦プーリ１の回動速度に頻繁な変動等がある場合に生じ得ることが想定される。この場合、ゴム環３が溝４から離反しゴム環３が回動方向の下流側においてディスク４０から浮き上がり、ゴム環３にたわみが生じるという現象が生じる恐れがある。
【００４５】
次に、図３を参照して、ゴム環３の離反を抑制する第１の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ５０について説明する。摩擦プーリ５０はゴム環３が溝４から外方（矢印ａ方向）へ離反することを防止する離反防止手段を備えている。以下、同様の構成には同一の符号を付し説明を省略し、異なる構成についてのみ説明する。
【００４６】
図３に示すように、摩擦プーリ５０のゴム環３は、離反防止手段を構成するアンカー部としての埋設部５１を備えている。埋設部５１はゴム環３の内周面３６（図７参照）の内周側にゴム環３の一部としてゴム環３の他の部分と一体的に設けられている。埋設部５１は、軸線ｘの回りに環状に形成されており、図３に示すように断面においては軸線ｘ方向に細長い矩形状に延びて形成されている。なお、埋設部５１はゴム環３の他の部分と同様に環状に形成されていてもよく、あるいは環状形状に連続的無端に形成される代わりに例えば埋設部５１は内周面３６の周方向に一部に延びており複数の埋設部５１が等角度間隔に分布して形成されていてもよい。
【００４７】
ディスク４０には、溝４から延設して、離反防止手段を構成するアンカー収容部としての収容部５３が、埋設部５１が収容される形状に形成されている。収容部５３は埋設部５１を外周側で係止可能に収容可能に形成されている。収容部５３は軸線ｘの回りに環状に形成された空間であり、図３に示すように埋設部５１と同様に断面においては軸線ｘ方向に細長い矩形状に延びて形成されている。摩擦プーリ５０において、埋設部５１は図３に示すように収容部５３内に収容されている。埋設部５１は断面において軸線ｘ方向に細長い矩形状に延びて形成されているので、収容部５３に収容された埋設部５１は、ゴム環３が外周方向（矢印ａ方向）に引っ張られても収容部５３から抜けにくくなっている。
【００４８】
ディスク４０が互いに分割された前方ディスク１０と後方ディスク２０とで構成されている場合には、ゴム環３を前方ディスク１０と後方ディスク２０とで挟み、収容部５３に埋設部５１が収容されるようにすることによって、摩擦プーリ５０をより簡易に組み立てることが可能になる。
【００４９】
以上、第１の改良した実施の形態によれば、摩擦プーリ５０は離反防止手段として埋設部５１と埋設部５１を収容する収容部５３を備え、埋設部５１はゴム環３が外周方向に引っ張られても収容部５３から抜けにくいように形成されているので、ゴム環３が溝４から離反することがなくなり、ゴム環３とディスク４０とを常に一体的に回動させることが可能になり、摩擦プーリ５０の回動速度に頻繁な変動等がある場合においてもゴム環３の外周面３３が回動方向の下流側においてディスク４０から浮き上がりたわむという現象が生じる恐れを無くすることができる。
【００５０】
また、摩擦プーリ５０において、ゴム環３は埋設部５１を有するので、より大きな接触面積でディスク４０と接触することになり、ディスク４０との間で生じる摩擦力を大きくすることができ、ゴム環３とディスク４０とを一体的に回動させるようにすることができる。
【００５１】
次に、図４を参照して第２の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ６０について説明する。
【００５２】
図４に示すように、摩擦プーリ６０のゴム環３は、図３に示す埋設部５１に加えてさらにリブ部５２を備えている。リブ５２は軸線ｘの回りに環状に形成されており、図４に示すように断面においては軸線ｘ方向に直交する方向に細長く矩形状に延びるように形成されている。リブ部５２の外周側の部位はゴム環３の内周面３６（図７参照）に結合されており、リブ部５２の内周側の部位は埋設部５１の外周側の部位に結合されており、リブ部５２及び埋設部５１はゴム環３の一部としてゴム環３の他の部分と一体的に形成さている。なお、リブ部５２及び埋設部５１はゴム環３の他の部分と同様に環状に形成されていてもよく、あるいは環状形状に連続的無端に形成される代わりに例えば埋設部５１及びリブ部５２は内周面３６の周方向に一部に延びており埋設部５１及びリブ部５２が等角度間隔に分布して形成されていてもよい。
【００５３】
ディスク４０には、溝４に延設して、リブ部５２が収容される形状に空間を形成するためのリブ収容部としての収容部５４と、埋設部５１が収容される形状に空間を形成する収容部５３とが形成されている。
【００５４】
図３に示した場合と同様に、埋設部５１は断面において軸線ｘ方向に延びる細長に矩形状に形成されているので、収容部５３に収容された埋設部５１は、ゴム環３が外周方向（矢印ａ方向）に引っ張られても収容部５３から抜けにくくなっている。また、埋設部５１は、リブ部５２を介してゴム環３の内周面３６（図７参照）に結合されているので、収容部５３に収容された埋設部５１が収容部５３から抜けないように突っ張る作用は、リブ部５２を介してゴム環３の内周面３６及び外周面３３に伝達されるようになっている。
【００５５】
図３に示す摩擦プーリ５０の場合と同様に、ディスク４０が互いに分割された前方ディスク１０と後方ディスク２０とで構成されている場合には、摩擦プーリ６０を簡易に組み立てることが可能になる。
【００５６】
以上、第２の改良した実施の形態によれば、摩擦プーリ５０の場合と同様に、摩擦プーリ６０は離反防止手段としての埋設部５１と埋設部５１を収容する収容部５３を備え、埋設部５１はゴム環３が外周方向に引っ張られても収容部５３から抜けにくく形成されているので、ゴム環３が溝４から離反することを抑制でき、ゴム環３とディスク４０とを常に一体的に回動させることが可能になり、摩擦プーリ６０の回動速度に頻繁な変動等がある場合においてもゴム環３が回動方向の下流側においてディスク４０からたわむという現象が生じる恐れを無くすることができる。
【００５７】
また、摩擦プーリ６０のゴム環３はリブ部５２を備えており、埋設部５１はリブ部５２を介してゴム環３の内周面３６（図７参照）に結合されているので、収容部５３に収容された埋設部５１が収容部５３から抜けないように埋設部５１が突っ張る力は、埋設部５１から直接的にではなく非剛性的にリブ部５２を介してゴム環３の内周面３６及び外周面３３に伝達される。この結果、ゴム環３の外周面３３の近傍部等に応力が過度に局所的に集中した応力集中部が形成されることを回避することができ、ゴム環３の寿命を長く維持することが可能になる。
【００５８】
また、摩擦プーリ６０のゴム環３はリブ部５２を備えているので、溝４に収容されたゴム環３の収容部５３からの距離が長くなり、溝４に収容されたゴム環３のたわみ方向の断面２次モーメントを大きくして剛性を向上させることができ、溝４に収容されたゴム環３をたわみにくくすることができる。
【００５９】
次に、図５を参照して第３の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ７０について説明する。
【００６０】
図５に示すように、摩擦プーリ７０は、図４に示す摩擦プーリ６０と比較すると、埋設部５１を収容する収容部５３の代わりに収容部５５が設けられ、リブ部５２を収容する収容部５４の代わりに収容部５６が設けられている点で摩擦プーリ６０と異なる。
【００６１】
収容部５５は、埋設部５１との間に内周側に隙間５７をおくとともに軸線ｘ方向の両側に隙間５８をおき、外周側で埋設部５１の外周側の面に接触するように、埋設部５１を収容している。このように、埋設部５１が外周側に引っ張られる場合に収容部５５に引っ掛かるようになっている。また、収容部５６は、軸線ｘ方向の両側にリブ部５２との間に隙間５９をおいてリブ部５２を収容している。このように、リブ部５２は埋設部５６に何ら拘束されることなく収容されている。
【００６２】
以上、第３の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ７０によれば、第２の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ６０の場合と同様の効果を奏することに加えてさらに次のような効果を奏することができる。
【００６３】
すなわち、摩擦プーリ７０において、リブ部５２は、拘束されることなく隙間５９をおいて収容部５６に収容されており、また、埋設部５１は、外周側で収容部５５に係止し内周側に隙間５７をおくとともに軸線ｘ方向の両側に隙間５８をおいて収容部５５に収容されているので、収容部５５に収容された埋設部５１が収容部５５から抜けないように埋設部５１が突っ張る力は、埋設部５１から直接的にではなくリブ部５２を介して、摩擦プーリ６０の場合に比べてより非剛性的にゴム環３の内周面３６及び外周面３３に伝達される。この結果、摩擦プーリ７０は、ゴム環３の外周面３３の近傍部等に応力が過度に局所的に集中した応力集中部が形成されることを摩擦プーリ６０の場合に比べてより回避することができ、ゴム環３の寿命を長く維持することが可能になる。
【００６４】
また、リブ部５２は隙間５９をおいて収容部５６に収容されており、また、埋設部５１は隙間５７及び隙間５８をおいて収容部５５に収容されているので、ゴム環３の形状や大きさに多少の製造ばらつきがある場合においても支障が無いようにすることができる。
【００６５】
第３の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ７０は、第１の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ５０は例えばウォータポンプの場合のように伝達力が小さい場合に有用であることに対し、摩擦プーリ７０による伝達力が大きい場合に特に有用である。摩擦プーリ７０においては、ゴム環３が回転部材に圧接されて外周側から押圧された場合に、隙間５７，５８，５９にゴム環３の一部を逃がすことができ、ゴム環３が過度に圧縮されることを回避することができる。このため、伝達力が大きい場合に、摩擦プーリ７０は特に有用である。
【００６６】
次に、図６を参照して第４の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ８０について説明する。本実施の形態は、ゴム環３が溝４から外方へ離反することを防止する離反防止手段を構成するピン部材６１を備えている。
【００６７】
図６に示すように、例えば金属製あるいは樹脂製のピン部材６１がゴム環３を軸線ｘ方向に貫通しており、ピン部材６１は、その両端に有する留め具６１ａによってディスク４０の両側面に取り付けられる。ゴム環３は、例えば等角度間隔をおいた複数箇所で複数のピン部材６１によってディスク４０の両側面に取り付けられている。ゴム環３のゴム材としては、ゴム環３が貫通するピン部材６１によって引っ張られても破断しないようにするために、強度の高いゴム材が好ましい。強度の高いゴム材としては、例えば、ウレタンゴムや水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）がある。
【００６８】
以上、第４の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ８０によれば、ゴム環３は貫通するピン部材６１によってディスク４０に取り付けられているので、ゴム環３の内周面３６が溝４の段差面１７、２７から離反することを抑制でき、ゴム環３とディスク４０とを常に一体的に回動させることが可能になり、摩擦プーリ８０の回動速度に頻繁な変動等がある場合においてもゴム環３の外周面３３が回動方向の下流側においてディスク４０からたわむという現象が生じる恐れを無くすることができる。
【００６９】
なお、上述の説明において、基体２の溝４の形状は上述の略Ｖ字形の形状に限定されるものではない。例えば、前方ディスク１０の前方段部１１の前方傾斜面１６及び後方ディスク２０の後方段部２１の後方傾斜面２６は、円錐面状ではなく、軸線ｘに沿う断面において、曲線の輪郭を有する形状であってもよい。また、同様に、ゴム環３の形状は、基体２の溝４に対応して略Ｖ字形の形状に限定されるものではない。例えば、ゴム環３の前側傾斜面３１及び後側傾斜面３２は、円錐面状ではなく、軸線ｘに沿う断面において、曲線の輪郭を有する形状であってもよい。また、基体２の溝４の断面形状は、Ｕ字状や矩形、円弧状であってもよく、同様に、ゴム環３の断面形状は、Ｕ字状や矩形、円形であってもよく、ゴム環３の外周面３３は中央が外周側に突出する曲面状であってもよい。また、ゴム環は、圧縮しろを有しておらず、または、部分的に圧縮しろを有しており、動力伝達時にゴム環３が溝４に押し付けられて、ゴム環３の前側傾斜面３１及び後側傾斜面３２が溝４の前方傾斜面１６及び後方段部２１の後方傾斜面２６に押し付けられて、前方傾斜面３１及び後方傾斜面３２と前方傾斜面１６及び後方段部２１との間に所望する摩擦力が発生するようにしてもよい。
【００７０】
次に、図８乃至図１０を参照して、図１及び図２を参照して前述した実施の形態をさらに改良した実施の形態について説明する。以下の改良した実施の形態に係る摩擦プーリにおいては、ゴム環３が径方向（図１，２の矢印ａ及び矢印ｂ参照）にずれて溝４からはみ出ることを防止するはみ出し防止突起を備えている。以下、前述した実施の形態に係る摩擦プーリ１に対して同様の構成には同一の符号を付し説明を省略し、異なる構成についてのみ説明する。
【００７１】
まず、図８を参照して、はみ出し防止突起を備える第５の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ１０１について説明する。図８は、本発明の第５の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ１０１の概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリ１０１の上部分の分解部分断面図である。
【００７２】
図８に示すように、ディスク４０の前方ディスク１０及び後方ディスク２０は、前方段部１１１及び後方段部１２１を有している。この前方段部１１１と後方段部１２１とは互いに対向して環状の溝１０４を形成している。
【００７３】
前方段部１１１は、内側側面１５の外周側の部分において、外側（前方）に凹んでおり、内側側面１５の外周側端と外周面１２の内側（後側）端との間に広がっている。具体的には、前方段部１１１は、外側に傾斜する傾斜面である左溝傾斜面１１６ａと、左溝傾斜面１１６ａと外周面１２との間に延びる面である左溝側面１１６ｂと、内側側面１５と左溝傾斜面１１６ａとの間に延びる面である段差面１１７とを有している。また、前方段部１１１は、軸線ｘ方向に突出したはみ出し防止突起１１９を有している。はみ出し防止突起１１９は、左溝側面１１６ｂの一部が内側に向かって突出することにより形成されており、左溝側面１１６ｂから外周側に傾斜する傾斜面であるフランジ面１１８を形成している。はみ出し防止突起１１９は、例えば、図８に示すように外周面１２と連続しており、左溝側面１１６ｂの外周側の端部分に形成されている。
【００７４】
後方段部１２１は、内側側面２４の外周側の部分において、外側（後方）に凹んでおり、内側側面２４の外周側端と外周面２２の内側（前側）端との間に広がっている。具体的には、後方段部１２１は、外側に傾斜する傾斜面である右溝傾斜面１２６ａと、右溝傾斜面１２６ａと外周面２２との間に延びる面である右溝側面１２６ｂと、内側側面２４と右溝傾斜面１２６ａとの間に延びる面である段差面１２７とを有している。また、後方段部１２１は、軸線ｘ方向に突出したはみ出し防止突起１２９を有している。はみ出し防止突起１２９は、右溝側面１２６ｂの一部が内側に向かって突出することにより形成されており、右溝側面１２６ｂから外周側に傾斜する傾斜面であるフランジ面１２８を形成している。はみ出し防止突起１２９は、例えば、図８に示すように外周面２２と連続しており、右溝側面１２６ｂの外周側の端部に形成されている。
【００７５】
回転輪としての基体２の外周に取り付けられたゴム環１０３は、前述のゴム環３の外周面３３と前側側面３４及び後側側面３５とが夫々形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれたテーパ面１３７，１３８が形成されている。具体的には、ゴム環１０３は、内周側に、基体２の溝１０４に対応した形状を有しており、前側（左側）及び後側（右側）の側面に概略円錐面状の左傾斜面１３１及び右傾斜面１３２と、環状の面である外周面１３３と、左傾斜面１３１及び右傾斜面１３２から外周側に向かって夫々延びる面である前側側面１３４及び後側側面１３５と、外周面１３３よりも内周側において延びる面である内周面１３６と、外周面１３３と前側側面１３４及び後側側面１３５の間に延びて傾斜した傾斜面であるテーパ面１３７，１３８とを有している。
【００７６】
上記の摩擦プーリ１０１は、ゴム環１０３の左傾斜面１３１及び前側側面１３４が溝１０４の左溝傾斜面１１６ａ及び左溝側面１１６ｂに夫々対応しており、ゴム環１０３の右傾斜面１３２及び後側側面１３５が溝１０４の右溝傾斜面１２６ａ及び右溝側面１２６ｂに夫々対応している。そして、溝１０４とゴム環１０３との接触面（左傾斜面１３１と左溝傾斜面１１６ａ、前側側面１３４と左溝側面１１６ｂ、右傾斜面１３２と右溝傾斜面１２６ａ、後側側面１３５と右溝側面１２６ｂ）との間に所定の圧力の接触面圧が発生する。
【００７７】
上記のゴム環１０３が溝１０４内に収容された状態において、はみ出し防止突起１１９，１２９は、ゴム環１０３において前側側面１３４とテーパ面１３７とが交差する部分である交差部１３９ａと、後側側面１３５とテーパ面１３８とが交差する部分である交差部１３９ｂが、軸線ｘ方向において溝１０４の左溝側面１１６ｂ及び右溝側面１２６ｂが広がる位置に夫々位置するように形成されている。また、左溝側面１１６ｂ及び右溝側面１２６ｂは、径方向において、フランジ面１１８，１２８の下方であって、軸線ｘ方向において少なくともフランジ面１１８，１２８が広がる範囲に夫々位置している。これにより、ゴム環１０３が径方向にずれた場合でもゴム環１０３の交差部１３９ａ，１３９ｂ及びテーパ面１３７，１３８がはみ出し防止突起１１９，１２９に当接する。
【００７８】
以上、第５の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ１０１によれば、前述した実施の形態に係る摩擦プーリ１の場合と同等の効果を奏することに加えて、次のような効果を奏することができる。
【００７９】
摩擦プーリ１０１において、溝１０４には、離反防止手段としてのはみ出し防止突起１１９，１２９が形成されているので、ゴム環１０３が径方向にずれた場合にゴム環１０３が内周側からはみ出し防止突起１１９，１２９に接触する。これにより、ゴム環１０３が溝１０４内から抜けにくくすることができる。
【００８０】
また、摩擦プーリ１０１において、はみ出し防止突起１１９，１２９は、溝１０４の外周側において軸線ｘ方向に突出しており、ゴム環１０３に外周側から接触するようになっているので、ゴム環１０３が回転部材に圧接された際、ゴム環１０３が溝１０４内において内周側へ沈み込むことが抑制されていない。このため、はみ出し防止突起１１９，１２９は、ゴム環１０３の溝１０４内への沈み込みによる伝達力の増大作用を維持しつつ、ゴム環１０３の抜け防止を図ることができる。
【００８１】
さらに、摩擦プーリ１０１において、外周面１２，２２から軸線ｘ方向に突出させることによりはみ出し防止突起１１９，１２９を形成したため、ゴム環１０３を溝１０４内から抜けにくくするための部品を増加させることがない。また、容易に組み立てをすることができる。
【００８２】
なお、上記の摩擦プーリ１０１は、左溝側面１１６ｂと右溝側面１２６ｂ、前側側面１３４と後側側面１３５が形成されていなくてもよい。すなわち、前方段部１１１において、左溝傾斜面１１６ａからフランジ面１１８が延びており、後方段部１２１において、右溝傾斜面１２６ａからフランジ面１２８が延びており、ゴム環１０３において、左傾斜面１３１からテーパ面１３７、右傾斜面１３２からテーパ面１３８が延びていてもよい。
【００８３】
次に、図９を参照して、はみ出し防止突起を備える第６の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ２０１について説明する。図９は、本発明の第６の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ２０１の概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリ２０１の上部分を示す断面図である。
【００８４】
図９に示すように、ディスク４０の前方ディスク１０及び後方ディスク２０は、前方段部２１１及び後方段部２２１を有している。この前方段部２１１と後方段部２２１とは互いに対向して環状の溝２０４を形成している。
【００８５】
前方段部２１１は、内側側面１５の外周側の部分において、外側（前方）に凹んでおり、内側側面１５の外周側端と外周面１２の内側（後側）端との間に広がっている。具体的には、前方段部２１１は、内周側から外周側に延びる面である左溝側面２１６と、内側側面１５と左溝側面２１６との間に延びる面である段差面２１７と、離反防止手段としてのはみ出し防止突起２１９とを有している。はみ出し防止突起２１９は左溝側面２１６の一部が内側に向かって突出することにより形成されている。はみ出し防止突起２１９は、例えば、図９に示すように、左溝側面２１６の外周側の端部分に形成されている。
【００８６】
後方段部２２１は、内側側面２４の外周側の部分において、外側（後方）に凹んでおり、内側側面２４の外周側端と外周面２２の内側（前側）端との間に広がっている。具体的には、後方段部２２１は、内周側から外周側に延びる面である右溝側面２２６と、内側側面２４と右溝側面２２６との間に延びる面である段差面２２７と、離反防止手段としてのはみ出し防止突起２２９とを有している。はみ出し防止突起２２９は右溝側面２２６の一部が内側に向かって突出することにより形成されている。はみ出し防止突起２２９は、例えば、図９に示すように、右溝側面２２６の外周側の端部分に形成されている。
【００８７】
回転輪としての基体２の外周に取り付けられたゴム環２０３は、前述のゴム環３の外周面３３と前側側面３４及び後側側面３５とが夫々形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれ、はみ出し防止突起２１９，２２９が軸線ｘ方向において当接する切り欠き側面２３７，２３８が形成されている。具体的には、ゴム環２０３は、内周側に、基体２の溝２０４に対応した形状を有しており、前側及び後側の側面に概略円環面状の左側面２３１及び右側面２３２と、環状の面である外周面２３３と、左側面２３１及び右側面２３２の上端部から後側及び前側に夫々延びる面である突起当接面２３４，２３５と、外周面２３３よりも内周側において延びる面である内周面２３６と、突起当接面２３４，２３５から夫々外周側に延びる切り欠き側面２３７，２３８とを有している。切り欠き側面２３７，２３８は、突起当接面２３４，２３５を形成するためにゴム環２０３が切り欠かれてできた面である。
【００８８】
上記の摩擦プーリ２０１は、突起当接面２３４と切り欠き側面２３７とによって環状の空間である溝部２３９ａが形成されている。また、突起当接面２３５と切り欠き側面２３８とによって環状の空間である溝部２３９ｂが形成されている。そして、溝部２３９ａ，２３９ｂは、摩擦プーリ２０１においてはみ出し防止突起２１９，２２９が夫々位置するように形成されている。具体的には、はみ出し防止突起２１９，２２９が突起当接面２３４，２３５に内周側から当接可能に溝部２３９ａ，２３９ｂに位置するように形成されている。
【００８９】
また、上記の摩擦プーリ２０１は、ゴム環２０３の左側面２３１が溝２０４の左溝側面２１６に対応しており、ゴム環２０３の右側面２３２が溝２０４の右溝側面２２６に対応している。そして、溝２０４とゴム環２０３との接触面（左溝側面２１６と左側面２３１、右溝側面２２６と右側面２３２）との間に所定の圧力の接触面圧が発生する。
【００９０】
なお、前方段部２１１及び後方段部２２１は、突起当接面２３４とはみ出し防止突起２１９との間、突起当接面２３５とはみ出し防止突起２２９との間に夫々隙間２４０ａ，２４０ｂをおいてゴム環２０３を溝２０４に収容している。このため、ゴム環２０３の形状や大きさに多少の製造ばらつきがある場合においても支障が無いようにすることができる。また、ゴム環２０３が回転部材に圧接されて外周側から押圧された場合に、隙間２４０ａ，２４０ｂにゴム環２０３の一部を逃がすことができ、ゴム環２０３が過度に圧縮されることを回避することができる。
【００９１】
以上、第６の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ２０１によれば、前述した実施の形態に係る摩擦プーリ１の場合と同等の効果を奏することに加えて、次のような効果を奏することができる。
【００９２】
摩擦プーリ２０１において、溝２０４には、離反防止手段としてのはみ出し防止突起２１９，２２９が形成されているので、ゴム環２０３が径方向にずれた場合にゴム環２０３が内周側からはみ出し防止突起２１９，２２９に接触する。これにより、ゴム環２０３が溝２０４内から抜けにくくすることができる。
【００９３】
また、摩擦プーリ２０１において、はみ出し防止突起２１９，２２９は、溝２０４の外周側において軸線ｘ方向に突出しており、ゴム環２０３に外周側から接触するようになっているので、ゴム環２０３が回転部材に圧接された際、ゴム環２０３が溝２０４内において内周側へ沈み込むことが抑制されていない。このため、はみ出し防止突起２１９，２２９は、ゴム環２０３の溝２０４内への沈み込みによる伝達力の増大作用を維持しつつ、ゴム環２０３の抜け防止を図ることができる。
【００９４】
さらに、摩擦プーリ２０１において、外周面１２，２２から軸線ｘ方向に突出させることによりはみ出し防止突起２１９，２２９を形成したため、ゴム環２０３を溝２０４内から抜けにくくするための部品を増加させることがない。また、容易に組み立てをすることができる。
【００９５】
次に、図１０を参照して、はみ出し防止突起を備える第７の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ３０１について説明する。図１０は、本発明の第７の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ３０１の概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリ３０１の上部分を示す断面図である。
【００９６】
図１０に示すように、ディスク４０の前方ディスク１０及び後方ディスク２０は、前方段部３１１及び後方段部３２１を有している。この前方段部３１１と後方段部３２１とは互いに対向して環状の溝３０４を形成している。
【００９７】
前方段部３１１は、内側側面１５の外周側の部分において、外側（前方）に凹んでおり、内側側面１５の外周側端と外周面１２の内側（後側）端との間に広がっている。具体的には、前方段部３１１は、内周側から外周側に延びる面である左溝側面３１６と、内側側面１５と左溝側面３１６との間に延びる面である段差面３１７と、離反防止手段としてのはみ出し防止突起３１９とを有している。はみ出し防止突起３１９は、左溝側面３１６の一部が内側に向かって突出することにより形成されており、傾斜する面である傾斜面としての左溝傾斜面３１８を有している。はみ出し防止突起３１９は、例えば、図１０に示すように、左溝側面３１６の外周側の端部分に形成されている。
【００９８】
後方段部３２１は、内側側面２４の外周側の部分において、外側（後方）に凹んでおり、内側側面２４の外周側端と外周面２２の内側（前側）端との間に広がっている。具体的には、後方段部３２１は、内周側から外周側に延びる面である右溝側面３２６と、内側側面２４と右溝側面３２６との間に延びる面である段差面３２７と、離反防止手段としてのはみ出し防止突起３２９とを有している。はみ出し防止突起３２９は、右溝側面３２６の一部が内側に向かって突出することにより形成されており、傾斜する面である傾斜面としての右溝傾斜面３２８を有している。はみ出し防止突起３２９は、例えば、図１０に示すように、右溝側面３２６の外周側の端部分に形成されている。
【００９９】
回転輪としての基体２の外周に取り付けられたゴム環３０３は、前述のゴム環３の外周面３３と前側側面３４及び後側側面３５とが夫々形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれてテーパ面３３７，３３８が形成されている。具体的には、ゴム環３０３は、内周側に、基体２の溝３０４に対応した形状を有しており、前側及び後側の側面に概略円環平面状の左側面３３１及び右側面３３２と、環状の面である外周面３３３と、外周面３３３よりも内周側において延びる面である内周面３３６と、左側面３３１及び右側面３３２と外周面３３３との間に夫々延びて傾斜する面である傾斜面としてのテーパ面３３７，３３８とを有している。
【０１００】
上記の摩擦プーリ３０１は、ゴム環３０３の左側面３３１が溝３０４の左溝側面３１６に対応しており、ゴム環３０３の右側面３３２が溝３０４の右溝側面３２６に対応している。そして、溝３０４とゴム環３０３との圧接面（左溝側面３１６と左側面３３１、右溝側面３２６と右側面３３２）との間に所定の圧力の接触面圧が発生する。
【０１０１】
以上、第７の改良した実施の形態に係る摩擦プーリ３０１によれば、前述した実施の形態に係る摩擦プーリ１の場合と同等の効果を奏することに加えて、次のような効果を奏することができる。
【０１０２】
すなわち、摩擦プーリ３０１において、溝３０４には、離反防止手段としてのはみ出し防止突起３１９，３２９が形成されているので、ゴム環３０３が径方向にずれた場合にゴム環３０３が内周側からはみ出し防止突起３１９，３２９に接触する。これにより、ゴム環３０３が溝３０４内から抜けにくくすることができる。
【０１０３】
また、摩擦プーリ３０１において、はみ出し防止突起３１９，３２９は、溝３０４の外周側において軸線ｘ方向に突出しており、ゴム環３０３の外周側から接触するようになっているので、ゴム環３０３が回転部材に圧接された際、ゴム環２０３が溝３０４内において内周側へ沈み込むことが抑制されていない。このため、はみ出し防止突起３１９，３２９は、ゴム環３０３の溝３０４内への沈み込みによる伝達力の増大作用を維持しつつ、ゴム環３０３の抜け防止を図ることができる。
【０１０４】
さらに、摩擦プーリ３０１において、外周面１２，２２から軸線ｘ方向に突出させることによりはみ出し防止突起３１９，３２９を形成したため、ゴム環３０３を溝３０４内から抜けにくくするための部品を増加させることがない。また、容易に組み立てをすることができる。
【０１０５】
なお、上記の摩擦プーリ３０１は、左溝傾斜面３１８とテーパ面３３７との間、右溝傾斜面３２８とテーパ面３３８との間に隙間を有してゴム環３０３を溝３０４に収容可能に形成されていてもよい。
【０１０６】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に係る摩擦プーリに限定されるものではなく、本発明の概念及び特許請求の範囲に含まれるあらゆる態様を含む。また、上述した効果の少なくとも一部を奏するように、各構成を適宜選択的に組み合わせてもよい。例えば、上記実施の形態における各構成要素の形状、材料、配置、サイズ等は、本発明の具体的使用態様によって適宜変更され得る。
【符号の説明】
【０１０７】
１，５０，６０，７０，８０，１０１，２０１，３０１  摩擦プーリ
２  基体
３，１０３，２０３，３０３  ゴム環
４，１０４，２０４，３０４  溝
１０  前方ディスク
１１，１１１，２１１，３１１  前方段部
１２，２２  外周面
１３，２３  内周面
１４，２５  前側側面（外側側面）
１５，２４  後側側面（内側側面）
１６  前方傾斜面（左溝傾斜面）
１７，２７，１１７，１２７，２１７，２２７，３１７，３２７  段差面
１８，２８  フランジ面
２０  後方ディスク
２１，１２１，２２１，３２１  後方段部
２６  後方傾斜面（左溝傾斜面）
３１  前側傾斜面（左傾斜面）
３２  後側傾斜面（右傾斜面）
３３，１３３，２３３，３３３  外周面
３４，１３４  前側側面
３５，１３５  後側側面
３６，１３６，２３６，３３６  内周面
４０  ディスク
５１  埋設部
５２  リブ部
５３，５４，５５，５６  収容部
５７，５８，５９，２０４ａ，２０４ｂ  隙間
１１６ａ，３１８  左溝傾斜面
１１６ｂ，２１６，３１６  左溝側面
１１８，１２８  フランジ面
１１９，１２９，２１９，２２９，３１９，３２９  はみ出し防止突起
１２６ａ，３２８  右溝傾斜面
１２６ｂ，２２６，３２６  右溝側面
１３１  左傾斜面
１３２  右傾斜面
１３４  前側側面
１３５  後側側面
１３７，１３８  テーパ面
１３９ａ，１３９ｂ  交差部
２４０ａ，２４０ｂ  隙間
２３１，３３１  左側面
２３２，３３２  右側面
２３４，２３５  突起当接面
２３７，２３８  切り欠き側面
２３９ａ，２３９ｂ  溝部
３３７，３３８  テーパ面
ｘ  軸線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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