(57)【要約】  履物は、内層編地5と外層編地4とが履口6において編目列により接続されている。履物の内層編地と外層編地とで、編地のウェール方向が異なるか、及びあるいは、外層編地は孔がある編成組織50から成る部位を備え、部位の内側の内層編地は内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織60，80から成る。二重構造の編地を備える履物に対し、縦横の方向による伸縮性の差を小さくし、あるいは履物での部位による伸縮性の差を小さくする。
2017033540.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内層編地と外層編地とが、履口において、内層編地と外層編地とが編目列により接続されている、二重構造の編地を備える履物において、
内層編地と外層編地とで、編地のウェール方向が異なるか、及びあるいは、外層編地は孔がある編成組織から成る部位を備え、かつ前記部位の内側の内層編地は内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織から成ることを特徴とする、二重構造の編地を備える履物。
【請求項２】
内層編地と外層編地とで、編地のウェール方向が異なり、かつ外層編地は孔がある編成組織から成る部位を備え、前記部位の内側の内層編地は内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織から成ることを特徴とする、請求項１の二重構造の編地を備える履物。
【請求項３】
内層編地と外層編地との一方ではウェール方向が爪先と踵とを結ぶ方向に平行で、他方ではウェール方向が履口と底を結ぶ方向に平行であると共に、
履口において、内層編地と外層編地とが、ウェール方向が交差するように前記編目列で接続されていることを特徴とする、請求項１または２の二重構造の編地を備える履物。
【請求項４】
内層編地あるいは外層編地が、接着剤の塗布器具を挿入するに適した開口を備えていることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかの二重構造の編地を備える履物。
【請求項５】
前記履口で、外層編地は表目の平編み組織を備えかつウェール方向が履口の周方向に平行で、内層編地は表目の平編み組織を備えかつウェール方向が履口の周方向に直角で、外層編地と内層編地は履口の内側へ向かってカールしていることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかの二重構造の編地を備える履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は二重構造の編地を備える履物に関し、例えばシューズアッパーに関する。
【背景技術】
【０００２】
出願人は内外２層の編地から成るシューズアッパーを提案した（特許文献１  ＷＯ２０１３／１０８５０６Ａ、特許文献２  ＷＯ２０１４／２０３５８５Ａ）。これらのシューズアッパーは、筒状の内層編地と筒状の外層編地とが履口で接続され、内層編地を外層編地の中へ入れることにより、２層のシューズアッパーとなる。そして外層編地の編糸に熱融着糸を含めることにより、内層編地と外層編地を接着できる。【０００３】
編地にはウェール方向とコース方向とがあり、一般に編地はウェール方向よりもコース方向に伸びやすい。ところで特許文献１，２のシューズアッパーでは、ウェール方向は内層編地も外層編地も同じである。このためシューズアッパーの伸縮に方向性があり、人が履いて力が加わった際に、伸びやすい方向と伸びにくい方向とが生じ、履き心地や足の踏ん張りを支える性能などに問題が生じる。【０００４】
これとは別に、二重構造の編地では通気性が低くなるので、メッシュ組織等の通気性組織をシューズアッパーに設けることが考えられる。しかしながらメッシュ組織等の組織は、他の組織に比べて、伸縮しやすいので、伸縮性がシューズアッパーの部位により異なることになる。このことも、履き心地や足の踏ん張りを支える性能などに影響を及ぼすことがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】ＷＯ２０１３／１０８５０６Ａ
【特許文献２】ＷＯ２０１４／２０３５８５Ａ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
この発明の課題は、二重構造の編地を備える履物に対し、縦横の方向による伸縮性の差を小さくすること、あるいは履物での部位による伸縮性の差を小さくすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、内層編地と外層編地とが、履口において、内層編地と外層編地とが編目列により接続されている、二重構造の編地を備える履物において、
内層編地と外層編地とで、編地のウェール方向が異なるか、及びあるいは、外層編地は孔がある編成組織から成る部位を備え、かつ前記部位の内側の内層編地は内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織から成ることを特徴とする。【０００８】
ウェール方向が異なる内層編地と外層編地とを重ねると、履物の伸縮性が一様に近づき、人が履いて力が加わった際に特定の方向にだけ伸びることがない。このため履き心地が改善し、また力が加わった際に過剰に変形せず、さらに耐久性が向上する。また、通気性の改善等のために、開口がある編成組織を設けると、編地は伸縮しやすくなる。そこでこの部位に向き合うように、伸縮性が他の部位よりも低い編成組織を設けると、履物の伸縮性を部位によらずに一様にできる。いずれの場合も、履物の伸縮性を一様に近づけることができる。なお、内層編地と外層編地とが編目列により接続されているとは、例えば、内層編地と外層編地の共通の編目列により２つの編地を接続すること、あるいは内層編地の境界の編み列と外層編地の境界の編目列とが、編目間の係止により、互いに接続されていることなどを意味する。また編目列は履物を構成する編地において、列状に配置されている編目を意味し、1コースで編成された編目の列には限らない。【０００９】
好ましくは、内層編地と外層編地との一方ではウェール方向が爪先と踵とを結ぶ方向に平行で、他方ではウェール方向が履口と底を結ぶ方向に平行であると共に、履口において、内層編地と外層編地とが、ウェール方向が交差するように前記編目列で接続されている。内層編地と外層編地とでウェール方向が異なり、かつ無縫製で内層編地と外層編地の履口が接続されている。    【００１０】
好ましくは、内層編地と外層編地とで、編地のウェール方向が異なり、かつ外層編地は孔がある編成組織から成る部位を備え、前記部位の内側の内層編地は内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織から成る。このようにすると、人が履いた際に特定の方向にだけ伸びることがなく、かつ履物の伸縮性が部位によらずに一様になる。【００１１】
好ましくは、内層編地あるいは外層編地が、接着剤の塗布器具を挿入するに適した開口を備えている。この開口からノズル、ローラ等を挿入し、接着剤を塗布すると、外層編地と内層編地との間に接着剤が塗布された履物を提供できる。【００１２】
好ましくは、前記履口で、外層編地は表目の平編み組織を備えかつウェール方向が履口の周方向に平行で、内層編地は表目の平編み組織を備えかつウェール方向が履口の周方向に直角で、外層編地と内層編地は履口の内側へ向かってカールしている。履口が内側へカールすると、内層編地と外層編地の境界部分が自然と隠される。【００１３】
また好ましくは、外層編地は孔がある編成組織から成る部位を備え、内層編地は、前記部位の内側に、内層編地の他の部位に比べ伸縮性が低い編成組織から成る部位を備えている。通気性の改善等のために、孔がある編成組織を設けると、編地は伸縮しやすくなる。そこでこの部位に向き合うように、伸縮性が他の部位よりも低い編成組織を設けると、履物の伸縮性を部位によらずに一様にできる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１の実施例での履物のウェール方向を示す平面図
【図２】第２の実施例での履物のウェール方向を示す平面図
【図３】第３の実施例での履物のウェール方向を示す平面図
【図４】接着剤の塗布用の開口を示す、実施例の履物の平面図
【図５】孔がある編成組織の例を示す図
【図６】伸縮性を制限した孔がある編成組織の例を示す図
【図７】伸縮性を制限した編成組織の例を示す図
【図８】履口が内側にカールする機構を示す図で、(1)は個別の編地毎のカールの方向を、(2)は接続後のカールの方向を示す
【図９】第４の実施例の履物を示す平面図
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、発明を実施するための最適実施例を示す。
【実施例】
【００１６】
図１〜図９に実施例とその変形を示し、各変形例は、特に指摘する点以外は、実施例と同様である。図１は実施例の二重構造の編地を備える履物２を示し、４は外層編地、５は内層編地で、これらは筒状の履口６で接続されている。編地４，５は各々筒状で、筒状の編地４，５を平らに畳んだ状態を図示する。なお編地４，５は、図示する面と図示しない面とが例えば対称である。また内層編地５は履口６から外層編地４の内部に入れて外層編地４と重ねることができ、内層編地５は外層編地４よりもやや小さい。【００１７】
外層編地４は甲８と爪先１０，底１２，踵１４を備え、内層編地５は甲９と爪先１１，底１３，踵１５を備えている。そして外層編地４は孔がある編成組織５０を備え、編成組織５０に向き合う位置に、内層編地５は、他の部位に比べて、伸縮性を制限した編成組織８０を備えている。なおこれらの組織５０，８０の構造は図５〜図７を参照して後述し、組織５０，８０は、互いに向き合うことを除いて、位置と有無は任意である。また編成組織８０は、図６の編成組織６０等でも良い。【００１８】
図１〜図３において、白抜き矢印はウェールの方向を示し、矢印の向きに沿って、前後に針床を備える横編機で編成する。図１の履物２は、編出し部Ｓから爪先１０を筒状に編成し、増目により編幅を拡げながら甲８等を筒状に編成しながら外層編地４を編成していく。履口６の爪先側の端部まで編成すると、筒状の周回編成から、履口６側で開口するＣ字状の往復編成に切り替える。Ｃ字状の編成で形成した編目列を、Ｃ字の両端の編目を除いて、目移しにより底１２側に１目分寄せる。編目が移されて空き針となった履口６側の編針に対して掛け目を形成しながら、掛目が両端となるように、新たにＣ字状の編目列を編成する。これらの編成工程を繰り返すことで、履口６の開口部を成す編目列（掛け目の列）が針床の針に並んで保持される状態となる。そして、踵１４の後端部を編み終わり部Ｅ’として伏目して、外層編地４を編み終える。編成組織５０を踵１４等に設ける場合は、Ｃ字状の編成の間に形成し、甲８に設ける場合は、周回編成の途中に形成する。また甲８にシューズタンを配置するための開口を設ける場合は、開口が有る部分を、筒状の周回編成ではなく、開口を端部とするＣ字状に編成する。【００１９】
履口６の開口部（外層編地の編目列）を成す編目列は針床の針に保持されている。甲９の部分に新たな編出し部Ｓ’を形成し、これと履口６の編目列とを合わせた編幅で、図１の左から右へ、即ち、履口６の周方向に直角な方向へ、白抜き矢印のウェール方向に沿って、内層編地５を編出す。内層編地５は、コース方向が踵１５と爪先１１を通るように、筒状に編成する。そして伸縮性を制限した編成組織８０等を編成し、底１３の編み終わり部Ｅで伏目し、編成を終了する。以上のように編成すると、履物２では外層編地４でのウェール方向は履物２の長手方向に平行で、かつ履口６の周方向に平行である。また内層編地５のウェール方向は履物２を人が履く際の高さ方向に平行で、かつ履口６の周方向に直角である。【００２０】
内層編地５と外層編地４とでウェール方向が異なると、これらを重ねた際に履物２の伸縮性は、力が加わる方向によらずに一様に近づき、特にウェール方向が直交するとほぼ完全に一様となる。このため特定の方向に伸びることがなく、また履物２の耐久性が向上する。さらに、外層編地４のウェール方向が履口６の周方向に平行で、内層編地５のウェール方向が履口６の周方向に直角で、かつ外層編地４，内層編地５共に、履口６が主として表目の平編み組織から成ると、内層編地５を外層編地４の内部に重ねたときに、履口６が開口の内側にカールする。このため外層編地４と内層編地５との境界が隠れる。なお、内層編地５の爪先１１から編出し、外層編地４の底１２で編成を終えても良い。この場合、履口６は外側へカールする。  【００２１】
同様の履物を、図１とは異なる手順で編成できる。図２，図３の履物２２，３２はこのような例を示し、図１と同じ記号は同じものを表す。図２の履物２２では、内層編地２５を、底１３の長手方向に沿った中心線を編出し部Ｓとして、筒状に編成する。甲９の部分で編幅を段階的に減らしながら筒状の編成を続け、甲９の終端を伏目して編み終わり部Ｅとすると共に、内層編地２５での履口２６ｂの編目列を横編機の針床の針に保持しておく。以上の編成により、内層編地２５のウェール方向は、履口２６ｂの周方向に直角になる。続けて、踵１５の後端に編出し部Ｓ’を形成し、履物２２の長手方向に平行な方向をウェール方向として、外層編地２４を踵１４から爪先１０に向けて編成する。この間に、外層編地２４での履口２６ａの編目を、内層編地２５での履口２６ｂの編目と重ねながら、新たな編目を重ね目上に形成して接続する編成を繰り返して、履口２６ａ、２６ｂを接続する。履口２６ａ,２６ｂを接続すると、内層編地２５の編目と外層編地２４の編目との重ね目から成る編目列が得られる。そして甲８の部分で減らし目により編幅を段階的に減らし、爪先１０を編み終わり部Ｅ’として伏目する。これらの編成の間に、編成組織５０，８０を履物２と同様に互いに向き合う位置に編成する。またウェール方向は、内層編地２５と外層編地２４とで直角である。履口２６の周囲で、外層編地２４ではウェール方向が履口の周方向に平行、内層編地２５ではウェール方向が履口の周方向に直角で、編成組織は表目の平編み組織である。このため内層編地２５を外層編地２４の内部へ収容すると、履口２６は内側へカールする。なお、外層編地２４の底１２から編出し、内層編地２５の爪先１１で編成を終えても良い。この場合、履口２６は外側へカールする。【００２２】
図３の履物３２では、内層編地３５の底１３の長手方向に沿った中心線を編出し部Ｓとし、履口３６へ向けて踵１５と爪先１１とを通る筒状に編成する。甲９の部分で編幅を段階的に減らしながら筒状の編成を続け、甲９の終端を伏目して編み終わり部Ｅ’とすると共に、履口３６の内層編地３５側の編目列を横編機の針床の針に保持しておく。そして、これらの編成の間に、伸縮性を制限した編成組織８０等を編成する。【００２３】
横編機の針床には履口３６の編目列が筒状に保持されている。履口３６の編目列を針に保持したままで、履口３６の踵１５側端部の編目列に続けて、外層編地３４の踵１４の高さ方向に延びる帯状の部位３７を編成する。部位３７でのウェール方向は、履口３６から底１２への向きである。部位３７の編成では、履口３６の踵１４側で折り返すＣ字状の編成を行う。Ｃ字状の編成で形成した編目列を、Ｃ字の両端の編目を除いて、目移しにより針床での編幅の外側へ向けて１目分寄せる。編目が移されて空き針となった編針に対して掛け目を形成しながら、掛目が両端となるように、新たにＣ字状の編目列を編成する。これらの編成工程を繰り返しながら部位３７を先端まで編成し、先端を伏目すると、部位３７の両側端の編目列（掛け目列）が針床の針に並んで保持される状態となる。針床には部位３７の編目列と、部位３７の編幅分を除く履口３６の編目列とが保持されている。部位３７の編目列に続けて、図３に示すように爪先１０へ向けて編成し、その過程で履口３６の編目と重ねながら新たな編目を形成して接続する編成により、履口３６で内層編地３５と外層編地３４とが接続される。なお、この間に編成組織５０を編成組織８０と向き合う位置に形成する。そして甲８の部分で減らし目により編幅を減らしながら、爪先１０が編み終わり部Ｅとなるように編成し、伏目すると、履物３２が得られる。【００２４】
図３の場合も、履口３６では、外層編地３４のウェール方向が、部位３７を除いて履口３６の周方向に平行で、内層編地３５のウェール方向は履口３６の周方向に直角で、履口３６は表目の平編み組織から成る。このため内層編地３５を外層編地３４の内部へ収容すると、履口３６は内側へカールする。部位３７を除いて、内層編地３５と外層編地３４とはウェール方向が直交するので、履物３２の伸縮性は力が加わる方向によらずに一様である。【００２５】
履物２，２２，３２では、内層編地５，２５，３５を、履口６，２６ａ，ｂ，３６から、外層編地４，２４，３４の中に入れて、外層編地４，２４，３４と重ねる。これによって２層の編地から成る履物２，２２，３２が得られる。内層編地５，２５，３５と外層編地４，２４，３４を接着するため、例えば外層編地４，２４，３４の編糸に熱融着性の繊維を配合し、編成後に熱処理により接着する。熱融着性の繊維を融着させると外層編地４，２４，３４のテクスチャーが変化する。そこで好ましくは、内層編地５，２５，３５と外層編地４，２４，３４との間に、接着剤をスプレー、ローラ等により塗布する。塗布する面は、図１〜図３では隠れている筒状編地の内部の面である。【００２６】
接着剤を塗布するための開口４０〜４４を図４に示し、これらのいずれかの開口を設ければよい。開口４０〜４４から接着剤を塗布するためのノズル、ローラ等を、内層編地５と外層編地４の間に挿入することができる。なお図４では、履物２を例にするが、履物２２，３２でも同様である。開口４０は、外層編地４にシューズタンを設ける場合に、利用する開口の例である。このような開口が無い場合、底１２，１３，踵１４，１５等のいずれかに開口４１〜４４を設け、ノズル、ローラ等を挿入する。開口４１〜４４は例えば後で接続し、あるいはソール、ヒールカウンタ等に接着して開口を塞ぐ。このようにすると、履物２のデザインにも強度にも影響せずに、開口４１〜４４を設けることができる。【００２７】
図５は、メッシュ組織から成る、孔のある編成組織５０の例を示す。編目５１，５２を重ねて孔５６を形成し、編目５３，５４を重ねて孔５７を形成する。なお編成組織５０は、図６，図７の伸縮性を制限した編成組織６０，８０に比べ伸縮性が高くかつ通気性が高い。そこで編成組織５０を外層編地４，２４，３４に、編成組織６０，８０を内層編地５，２５，３５に用いることが好ましい。【００２８】
図６は、通気性がありかつ伸縮性を制限した編成組織６０を示し、編成組織６０はタックとスムース編みとを組み合わせて編成する。二重構造の編地を備える履物は通気性が低いので、外層編地４，２４，３４は、通気性のある編成組織の部位を含むことが好ましい。またデザイン上の理由で、内層編地５，２５，３５を透けて見せるために、外層編地４，２４，３４に孔がある編成組織の部位を含ませることもある。６１〜６８は編目列、７０は編目列６２の１目置きの編目であって、編目列６８が形成されるまでに多重のタックが行われる編目、７１は編目７０の周囲に生じる孔である。スムース編みでは１コースの編目列を、２つの編目列を重ねて実現し、図６では編目列６２，６３が重なって１コースの編目列となり、同様に編目列６４，６５が重なり、編目列６６，６７が重なっている。編目列６２の編目７０に、編目列６４〜６７を編成する際に複数回、例えば４回タック行い、続けて編目列６８の編成時に新たな編目を形成すると、編目７０は図６の上方に引き延ばされて、孔７１が生じる。【００２９】
スムース編みのため、編成組織６０は図６の左右方向には伸び難い。これは、編目間に屈曲していないため伸び難くかつ長い渡り糸（ミスの目）があるためである。編目７０に多重にタックしているため、編目７０は図６の上下方向に引き伸ばされており、編成組織６０は図６の上下方向にも伸びにくい。このように、編成組織６０はコース方向（図６の左右方向）にもウェール方向（図６の上下方向）にも伸び難く、しかも孔７１を備えているため通気性に優れる。【００３０】
図７は、伸縮性を制限した編成組織８０の例を示す。編成組織８０はスムース編みにより編成され、編目列８１，８２が重なり、編目列８３，８４が重なり、編目列８５，８６が重なっている。編地は元々ウェール方向には伸びにくい。さらにスムース編みではミスの目が多いため、編目が伸びるための糸が少なく、ウェール方向にもコース方向にも伸縮性が制限される。このため編成組織８０は、コース方向にもウェール方向にも伸縮性が制限される。編成組織８０を編成組織５０と向かい合うように、内層編地５，２５，３５に配置する。編成組織５０は孔があるため伸びやすいが、編成組織８０により編成組織５０の伸縮性が相殺され、履物２，２２，３２での伸縮性が部位によらずに一様になる。なお編成組織８０の代わりに、編成組織６０を用いても良い。【００３１】
図８は、図１の履物編地を左右反転させて、履口６の付近を部分的に抜き出したものであり、履口６等のカールの機構を示す。平編み組織の特性として、編地のコース方向の端部（左右の端部）では、表目の面から裏目の面に向けてカールする傾向にあり、編地のウェール方向の端部（上下の端部）では、裏目の面から表目の面に向けてカールする傾向にある。図８の(1)において、外層編地４と内層編地５は共に表目の面を示している。白抜き矢印はウェール方向を示し、履口６において、外層編地４のコース方向の端部と内層編地５のウェール方向の端部とが編成により接続されている。このため、外層編地４の端部は、図の上から見た場合に、図のＸ−Ｘ軸に対して時計回りにカールしやすく、内層編地５の端部は図のＹ−Ｙ軸に対して時計回りにカールしやすい。図８の(2)に示すように、これらの編地を外層編地４が外側となるように重ねると、編地は履口６の内側へカールする。【００３２】
なお内外の編地を重ねる前の図１〜図４の状態では、外層編地４，２４，３４は履口６，２６，３６の内側へカールし、内層編地５，２５，３５は履口６，２６，３６の外側へカールする。内層編地５，２５，３５は、外層編地４，２４，３４の内側へ入れられると、表裏が逆になり、カールの向きも逆になるため、履口６，２６，３６の内側へカールする。【００３３】
図９は、外層編地９４の孔のある編成組織５０と、内層編地９５の伸縮性を制限した編成組織８０とを、重ねて設けた履物９２を示す。図１〜図３の履物２，２２，３２との違いは、外層編地９４と内層編地９５のウェール方向が同じである点である。例えば外層編地９４の底１２から図の白抜き矢印の向きに筒状に編成し、甲の長手方向に沿った中心線９６で伏目しながら、筒状の履口６まで編成する。筒状の内層編地９５を履口６から編成すると共に、甲の長手方向に沿った中心線９７から編出すことにより筒状編成の編幅を拡大し、底１３で編成を終了する。編成は、内層編地９５の底１３から開始して外層編地９４の底１２で終了しても良い。また爪先１０，１１から編成して踵１４，１５で編成を終了しても、逆に踵１４，１５から編成して爪先１０，１１で編成を終了しても良い。【００３４】
実施例ではシューズアッパーとなる履物２，２２，３２,９２を示したが、スリッパ、サンダル、靴下等の履物でも良い。
【符号の説明】
【００３５】
２，２２，３２  履物    ４，２４，３４  外層編地
５，２５，３５  内層編地    ６，２６，３６  履口
８，９  甲    １０，１１  爪先    １２，１３  底
１４，１５  踵    ３７  部位    ４０〜４４  開口
５０  孔のある編成組織    ５１〜５４  編目
５６，５７，７１  孔    ６１〜６８  編目列
７０  編目    ６０，８０  伸縮性を制限した編成組織
８１〜８８  編目列    ９２  履物    ９４  外層編地
９５  内層編地    ９６，９７  甲の長手方向に沿った中心線
Ｓ，Ｓ’  編出し部    Ｅ，Ｅ’  編み終わり部
Ｘ，Ｙ  カールの軸        
【図１】
2017033540.tif 000003
【図２】
2017033540.tif 000004
【図３】
2017033540.tif 000005
【図４】
2017033540.tif 000006
【図５】
2017033540.tif 000007
【図６】
2017033540.tif 000008
【図７】
2017033540.tif 000009
【図８】
2017033540.tif 000010
【図９】
2017033540.tif 000011
【国際調査報告】
2017033540.tif 000012
2017033540.tif 000013
2017033540.tif 000014
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