(57)【要約】【課題】モノウレア誘導体を含む新規なゲル化剤を提供すること。【解決手段】下記式［１］で表される化合物からなるゲル化剤。【化１】2017099232.tif 000052（式中、Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）【選択図】図１
2017099232.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式［１］で表される化合物からなるゲル化剤。
【化１】
2017099232.tif 000050
（式中、
Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、
Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）
【請求項２】
Ｒ１が炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基である、
請求項１に記載のゲル化剤。
【請求項３】
Ｒ１が炭素原子数１４乃至２０の直鎖状アルキル基であり、
Ａｒが未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、ハロゲン原子、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよいフェニル基である、
請求項１又は請求項２に記載のゲル化剤。
【請求項４】
Ａｒがベンジル基で置換されたフェニル基である、請求項１乃至請求項３のうちいずれか一項に記載のゲル化剤。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のうちいずれか一項に記載のゲル化剤と、疎水性有機溶媒、親水性有機溶媒、親水性有機溶液、又はイオン液体よりなるゲル。
【請求項６】
前記疎水性有機溶媒は植物油、エステル類、シリコーン油及び炭化水素類からなる群から選択される少なくとも一種である、請求項５に記載のゲル。
【請求項７】
前記親水性有機溶媒はメタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール、ブタンジオール、プロピレングリコール、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドからなる群から選択される少なくとも一種である、請求項５に記載のゲル。
【請求項８】
前記親水性有機溶液は親水性有機溶媒と水との混合溶媒であり、
前記親水性有機溶媒はメタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール、ブタンジオール、プロピレングリコール、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドからなる群から選択される少なくとも一種である、請求項５に記載のゲル。
【請求項９】
前記イオン液体は、イミダゾリウム、ピリジニウム、ピペリジニウム、ピロリジニウム、ホスホニウム、アンモニウム及びスルホニウムからなる群から選択されるカチオン種と、ハロゲン、カルボキシレート、サルフェート、スルホネート、チオシアネート、ニトレート、アルミネート、ボレート、ホスフェート、アミド、アンチモネート、イミド及びメチドからなる群から選択されるアニオン種との組み合わせからなる、請求項５に記載のゲル。
【請求項１０】
下記式［１］で表される化合物。
【化２】
2017099232.tif 000051
（式中、
Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、
Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）
【請求項１１】
Ｒ１が炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表す、請求項１０に記載の化合物。
【請求項１２】
Ａｒが未置換の、又は炭素原子数１乃至５のアルキル基、クロロ基、ブロモ基、ニトロ基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基又は炭素原子数７乃至１０のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されたフェニル基である、請求項１０又は請求項１１に記載の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なゲル化剤に関し、詳細には、水以外の有機液体についてゲル形成可能である、モノウレア誘導体を含む新規なゲル化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ゲル形成能力を有する物質（以下ゲル化剤）により形成された三次元網目構造中に流体が含まれている構造体をゲルと呼び、一般に流体が水である場合をヒドロゲル（ハイドロゲル）、水以外の有機液体（有機溶媒や油等）の場合をオルガノゲル又はオイルゲルと呼んでいる。オイルゲル（オルガノゲル）は、化粧品、医薬品、農薬、食品、接着剤、塗料、樹脂等の分野において、化粧品や塗料の流動性の調整に利用されている。また、例えば、廃油をゲル化して固形物として水質汚染を防止したりする等、環境保全の分野においても幅広く利用されている。
ゲル化剤についての研究は、主に高分子化合物について行われてきたが、近年では、高分子化合物に比べて、多様な機能の導入が容易な低分子化合物についての研究開発が進められている。これまでにも、種々の有機溶剤に対して少量の添加量で安定性に優れるゲルを形成できる低分子ゲル化剤として種々の化合物が提案されている。その一例として、各種単糖類から誘導された糖誘導体を用いたゲル化剤（非特許文献１、特許文献１）、アルキルヒドラジド化合物からなるゲル化剤（特許文献２）等の報告がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１３／１３３４１９号
【特許文献２】特開２０１３−１５１６２８号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】S.Shinkai et al.,Chem.Eur.J.2001,7,No20,4327-4334
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述のように、オイルゲル（オルガノゲル）は幅広い分野で利用されており、今後も利用分野の拡大が期待されている。
本発明は、これまで提案されていない構造を有する新規なゲル化剤、特にオイルゲルを形成できる新規なゲル化剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意研究を行った結果、モノウレア誘導体をゲル化剤として適用したところ、驚くべきことに種々の溶媒に対してゲルを形成可能であることを見出し、本発明を完成させた。【０００７】
すなわち、本発明は、第１観点として、下記式［１］で表される化合物からなるゲル化剤に関する。
【化１】
2017099232.tif 000003
（式中、
Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、
Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）
第２観点として、Ｒ１が炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基である、第１観点に記載のゲル化剤に関する。
第３観点として、Ｒ１が炭素原子数１４乃至２０の直鎖状アルキル基であり、Ａｒが未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、ハロゲン原子、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよいフェニル基である、第１観点又は第２観点に記載のゲル化剤に関する。
第４観点として、Ａｒがベンジル基で置換されたフェニル基である、第１観点乃至第３観点のうちいずれか一項に記載のゲル化剤に関する。
第５観点として、第１観点乃至第４観点のうちいずれか一項に記載のゲル化剤と、疎水性有機溶媒、親水性有機溶液、又はイオン液体よりなるゲルに関する。
第６観点として、前記疎水性有機溶媒は植物油、エステル類、シリコーン油及び炭化水素類からなる群から選択される少なくとも一種である、第５観点に記載のゲルに関する。
第７観点として、前記親水性有機溶媒はメタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール、ブタンジオール、プロピレングリコール、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドからなる群から選択される少なくとも一種である、第５観点に記載のゲルに関する。
第８観点として、前記親水性有機溶液は親水性有機溶媒と水との混合溶媒であり、
前記親水性有機溶媒はメタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール、ブタンジオール、プロピレングリコール、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドからなる群から選択される少なくとも一種である、第５観点に記載のゲルに関する。
第９観点として、前記イオン液体は、イミダゾリウム、ピリジニウム、ピペリジニウム、ピロリジニウム、ホスホニウム、アンモニウム及びスルホニウムからなる群から選択されるカチオン種と、ハロゲン、カルボキシレート、サルフェート、スルホネート、チオシアネート、ニトレート、アルミネート、ボレート、ホスフェート、アミド、アンチモネート、イミド及びメチドからなる群から選択されるアニオン種との組み合わせからなる、第５観点に記載のゲルに関する。
第１０観点として、下記式［１］で表される化合物に関する。
【化２】
2017099232.tif 000004
（式中、
Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、
Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）
第１１観点として、Ｒ１が炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表す、第１０観点に記載の化合物に関する。
第１２観点として、Ａｒが未置換の、又は炭素原子数１乃至５のアルキル基、クロロ基、ブロモ基、ニトロ基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基又は炭素原子数７乃至１０のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されたフェニル基である、第１０観点又は第１１観点に記載の化合物に関する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のゲル化剤は、有機溶媒等をゲル化させてゲルを形成することができる。
特に本発明のゲル化剤は、疎水性有機溶媒、親水性有機溶液、又はイオン液体等の各種媒体についてゲル形成可能であり、これら媒体を含有するゲルを容易に提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施例２における、式１又は式２で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図２】図２は、実施例２における、式３又は式４で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図３】図３は、実施例２における、式５又は式６で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図４】図４は、実施例２における、式７又は式８で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図５】図５は、実施例２における、式９又は式１０で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図６】図６は、実施例２における、式１１又は式１２で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図７】図７は、実施例２における、式１３又は式１４で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図８】図８は、実施例２における、式１５又は式１６で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図９】図９は、実施例２における、式１７又は式１８で表される化合物の各媒体中でのゲル化挙動を示す写真である（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％ＥｔＯＨ）。
【図１０】図１０は、実施例５における、式１、式３又は式６で表される化合物のイオン液体中でのゲル化挙動を示す写真である。
【図１１】図１１は、実施例１で合成した式１乃至式１８で表される化合物の構造式を表す図である。
【図１２】図１２は、実施例１で合成した式１９乃至式３９で表される化合物の構造式を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
［ゲル化剤］
本発明のゲル化剤は、下記式［１］で表されるモノウレア化合物からなる。
【化３】
2017099232.tif 000005
（式中、
Ｒ１は、炭素原子数２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基を表し、
Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、フェニル基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよい、炭素原子数６乃至１８のアリール基を表す。）
【００１１】
上記Ｒ１における前記炭素原子数２乃至２０の直鎖状又は分岐状のアルキル基としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基及びエイコシル基等、並びにこれらの基が分岐されてなる基が挙げられる。
前記炭素原子数３乃至２０の環状のアルキル基としては、環状のアルキル基のみからなる基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、シクロウンデシル基、シクロドデシル基、シクロトリデシル基、シクロテトラデシル基、シクロペンタデシル基、シクロヘキサデシル基、シクロヘプタデシル基、シクロオクタデシル基、シクロノナデシル基、シクロエイコシル基等）だけでなく、シクロペンチル環、シクロヘキシル環等の環構造を有する直鎖状及び／又は分岐鎖状のアルキル基であって、炭素原子数が３乃至２０の基であるものも挙げられる。
前記炭素原子数１２乃至２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基としては、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等、並びにこれらの基が分岐されてなる基が挙げられる。
【００１２】
上記Ａｒとして表される前記炭素原子数６乃至１８のアリール基としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、４−フェナントリル基及び９−フェナントリル基等が挙げられる。
【００１３】
上記Ａｒの置換基としての前記炭素原子数１乃至１０のアルキル基としては、直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル基が挙げられ、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、シクロプロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、シクロブチル基、１−メチル−シクロプロピル基、２−メチル−シクロプロピル基、ｎ−ペンチル基、１−メチル−ｎ−ブチル基、２−メチル−ｎ−ブチル基、３−メチル−ｎ−ブチル基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピル基、１，２−ジメチル−ｎ−プロピル基、２，２−ジメチル−ｎ−プロピル基、１−エチル−ｎ−プロピル基、シクロペンチル基、１−メチル−シクロブチル基、２−メチル−シクロブチル基、３−メチル−シクロブチル基、１，２−ジメチル−シクロプロピル基、２，３−ジメチル−シクロプロピル基、１−エチル−シクロプロピル基、２−エチル−シクロプロピル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチル−ｎ−ペンチル基、２−メチル−ｎ−ペンチル基、３−メチル−ｎ−ペンチル基、４−メチル−ｎ−ペンチル基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチル基、１，２−ジメチル−ｎ−ブチル基、１，３−ジメチル−ｎ−ブチル基、２，２−ジメチル−ｎ−ブチル基、２，３−ジメチル−ｎ−ブチル基、３，３−ジメチル−ｎ−ブチル基、１−エチル−ｎ−ブチル基、２−エチル−ｎ−ブチル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロピル基、１，２，２−トリメチル−ｎ−プロピル基、１−エチル−１−メチル−ｎ−プロピル基、１−エチル−２−メチル−ｎ−プロピル基、シクロヘキシル基、１−メチル−シクロペンチル基、２−メチル−シクロペンチル基、３−メチル−シクロペンチル基、１−エチル−シクロブチル基、２−エチル−シクロブチル基、３−エチル−シクロブチル基、１，２−ジメチル−シクロブチル基、１，３−ジメチル−シクロブチル基、２，２−ジメチル−シクロブチル基、２，３−ジメチル−シクロブチル基、２，４−ジメチル−シクロブチル基、３，３−ジメチル−シクロブチル基、１−ｎ−プロピル−シクロプロピル基、２−ｎ−プロピル−シクロプロピル基、１−ｉ−プロピル−シクロプロピル基、２−ｉ−プロピル−シクロプロピル基、１，２，２−トリメチル−シクロプロピル基、１，２，３−トリメチル−シクロプロピル基、２，２，３−トリメチル−シクロプロピル基、１−エチル−２−メチル−シクロプロピル基、２−エチル−１−メチル−シクロプロピル基、２−エチル−２−メチル−シクロプロピル基、２−エチル−３−メチル−シクロプロピル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基等が挙げられる。
【００１４】
上前記炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基としては、上記アルキル基が酸素に結合した基が挙げられ、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｉ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ｎ−ペントキシ基、１−メチル−ｎ−ブトキシ基、２−メチル−ｎ−ブトキシ基、３−メチル−ｎ−ブトキシ基、１，１−ジメチル−ｎ−プロポキシ基、１，２−ジメチル−ｎ−プロポキシ基、２，２−ジメチル−ｎ−プロポキシ基、１−エチル−ｎ−プロポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、１−メチル−ｎ−ペンチルオキシ基、２−メチル−ｎ−ペンチルオキシ基、３−メチル−ｎ−ペンチルオキシ基、４−メチル−ｎ−ペンチルオキシ基、１，１−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、１，２−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、１，３−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、２，２−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、２，３−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、３，３−ジメチル−ｎ−ブトキシ基、１−エチル−ｎ−ブトキシ基、２−エチル−ｎ−ブトキシ基、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロポキシ基、１，２，２，−トリメチル−ｎ−プロポキシ基、１−エチル−１−メチル−ｎ−プロポキシ基、及び１−エチル−２−メチル−ｎ−プロポキシ基等が挙げられる。
【００１５】
前記炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基としては、上記アリール基が酸素に結合した基が挙げられ、例えばフェニルオキシ基（フェノキシ基）、α−ナフチルオキシ基、β−ナフチルオキシ基、１−アントリルオキシ基、２−アントリルオキシ基、９−アントリルオキシ基、１−フェナントリルオキシ基、２−フェナントリルオキシ基、３−フェナントリルオキシ基、４−フェナントリルオキシ基及び９−フェナントリルオキシ基等が挙げられる。
【００１６】
前記ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
【００１７】
前記炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基としては、前記アルキル基がカルボニル基に結合した基が挙げられ、例えば、メチルカルボニル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉ−プロピルカルボニル基、シクロプロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉ−ブチルカルボニル基、ｓ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、シクロブチルカルボニル基、１−メチル−シクロプロピルカルボニル基、２−メチル−シクロプロピルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、１−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、３−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、２，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１−エチル−ｎ−プロピルカルボニル基、シクロペンチルカルボニル基、１−メチル−シクロブチルカルボニル基、２−メチル−シクロブチルカルボニル基、３−メチル−シクロブチルカルボニル基、１，２−ジメチル−シクロプロピルカルボニル基、２，３−ジメチル−シクロプロピルカルボニル基、１−エチル−シクロプロピルカルボニル基、２−エチル−シクロプロピルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、１−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、２−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、３−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、４−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、３，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１−エチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２−エチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１，２，２−トリメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１−エチル−１−メチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１−エチル−２−メチル−ｎ−プロピルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、１−メチル−シクロペンチルカルボニル基、２−メチル−シクロペンチルカルボニル基、３−メチル−シクロペンチルカルボニル基、１−エチル−シクロブチルカルボニル基、２−エチル−シクロブチルカルボニル基、３−エチル−シクロブチルカルボニル基、１，２−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、１，３−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、２，２−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、２，３−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、２，４−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、３，３−ジメチル−シクロブチルカルボニル基、１−ｎ−プロピル−シクロプロピルカルボニル基、２−ｎ−プロピル−シクロプロピルカルボニル基、１−ｉ−プロピル−シクロプロピルカルボニル基、２−ｉ−プロピル−シクロプロピルカルボニル基、１，２，２−トリメチル−シクロプロピルカルボニル基、１，２，３−トリメチル−シクロプロピルカルボニル基、２，２，３−トリメチル−シクロプロピルカルボニル基、１−エチル−２−メチル−シクロプロピルカルボニル基、２−エチル−１−メチル−シクロプロピルカルボニル基、２−エチル−２−メチル−シクロプロピルカルボニル基及び２−エチル−３−メチル−シクロプロピルカルボニル基等が挙げられる。
【００１８】
前記炭素原子数７乃至１８のアラルキル基としては、上記アルキル基の水素原子をアリール基で置換した基、例えばベンジル基、フェネチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、α−ナフチルメチル基、β−ナフチルメチル基、１−アントリルメチル基、２−アントリルメチル基、９−アントリルメチル基、１−フェナントリルメチル基、２−フェナントリルメチル基、３−フェナントリルメチル基、４−フェナントリルメチル基、９−フェナントリルメチル基、α−ナフチルエチル基、β−ナフチルエチル基、１−アントリルエチル基、２−アントリルエチル基、９−アントリルエチル基、１−フェナントリルエチル基、２−フェナントリルエチル基、３−フェナントリルエチル基、４−フェナントリルエチル基及び９−フェナントリルエチル基等が挙げられる。
【００１９】
本発明のゲル化剤を用いて、後述の種々の溶媒を良好にゲル化させる観点から、前記式［１］において、上記Ｒ１は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基であることが好ましく、さらにＲ１は炭素原子数１４乃至２０の直鎖状アルキル基が好ましく、最も好ましくはｎ−オクタデシル基である。
また前記式［１］において、上記Ａｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、ハロゲン原子、炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよいフェニル基であることが好ましい。より好ましくは、Ａｒは未置換の、又は炭素原子数１乃至５のアルキル基、ハロゲン原子、炭素原子数７乃至１０のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されていてもよいフェニル基であることが好ましく、特により良好なゲル化能を発現する観点から、Ａｒは未置換のフェニル基、或いは、ｔｅｒｔ−ブチル基、ベンジル基又はブロモ基置換のフェニル基であることが好ましい。
なお、本発明のゲル化剤である式［１］で表される化合物は、後述の種々の溶媒に投入すると、自己集合化して、ファイバー状或いはラメラ状といった二次集合体を形成し、これらが溶媒のゲル化に寄与するものと考えられる。そのため、式［１］における上記Ｒ１及びＡｒとしては、ゲル化させる溶媒に対する前記二次集合体の親和性の高さや、ゲル化させる溶媒に対して式［１］で表される化合物としての溶解度の高さを考慮して、好適ないし最適な基を選択することができる。
【００２０】
なお上記式［１］で表される化合物も、本発明の対象である。
中でも好ましい化合物において、式［１］中のＲ１は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基、炭素原子数１２乃至２０の環状のアルキル基、又は炭素原子数１２乃至２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルケニル基であることが好ましく、さらにＲ１は炭素原子数１４乃至２０の直鎖状アルキル基が好ましく、最も好ましくはｎ−オクタデシル基である。
また好ましい化合物において、式［１］中のＡｒは未置換の、又は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基、炭素原子数６乃至１８のアリールオキシ基、クロロ基、ブロモ基、ニトロ基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基又は炭素原子数７乃至１８のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されたフェニル基であることが好ましい。
中でもＡｒは未置換の、又は炭素原子数１乃至５のアルキル基、クロロ基、ブロモ基、ニトロ基、炭素原子数２乃至１０のアルキルカルボニル基又は炭素原子数７乃至１０のアラルキル基からなる群から選択される少なくとも１つの置換基で置換されたフェニル基であることが好ましい。
特に好ましい化合物において、Ａｒは、未置換のフェニル基、或いは、ｔｅｒｔ−ブチル基、３，５−ジ−ｔ−ブチル基、ｏ−イソプロピル基、ｍ−イソプロピル基、３，５−ジメチル基、フェノキシ基、ｐ−クロロ基、ｐ−ブロモ基、ｏ−ブロモ基、ｐ−ニトロ基、ｎ−ペンチルカルボニル基又はベンジル基置換のフェニル基であることが好ましく、更に好ましくは、ベンジル基置換のフェニル基であり、最も好ましくは、ｏ−ベンジル基置換のフェニル基である。
【００２１】
式［１］で表される化合物は、例えばイソシアン酸の長鎖アルキル又は長鎖アルケニルエステル化合物（Ｒ１−ＮＣＯ、Ｒ１は式［１］の定義と同義である）と、アミノ基を有するアリール化合物（Ａｒ−ＮＨ２、Ａｒは式［１］の定義と同義である）とを有機溶媒中にて反応させる方法が簡便である。
本反応において、使用可能な有機溶媒としては、上記エステル化合物及びアリール化合物を溶解するものであれば特に限定されないが、例えばアルコール類（例えばエタノール、プロパノール、ブタノール、オクタノール等）、セロソルブ類（例えばメトキシエタノール、エトキシエタノール等）、非プロトン性極性有機溶媒類（例えばＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、テトラメチルウレア、スルホラン、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルイミダゾリジノン等）、エーテル類（例えばジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル（ＴＢＭＥ）、テトラヒドロフラン、ジオキサン等）、脂肪族炭化水素類（例えばペンタン、ヘキサン、シクロキサン、オクタン、デカン、デカリン、石油エーテル等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等）、ハロゲン化炭化水素類（例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン等）、低級脂肪族酸エステル（例えば酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等）、アルコキシアルカン類（例えばジメトキシエタン、ジエトキシエタン等）、ニトリル類（例えばアセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル等）等を使用することができる。
反応は、室温（２５℃前後）乃至上記反応に使用する有機溶媒の還流温度以下にて適宜選択され得、反応時間は１時間〜５日間程度から適宜選択され得る。
反応終了後、溶媒を留去し、必要に応じて各種クロマトグラフィー法、再結晶法、再沈殿法、蒸留法、洗浄等の公知の精製方法にて精製することができる。
【００２２】
［ゲル］
本発明のゲルは、上記ゲル化剤で溶媒をゲル化させることにより、得ることができる。具体的には、溶媒に所定量のゲル化剤を加熱溶解させ、冷却するという製造方法が例示される。通常、加熱溶解の際には、完全に溶解させることが好ましい。
なお、本明細書において、ゲル化とは、流動性のある液体が流動性を失った状態となることをいう。
溶媒をゲル化するに際し、本発明のゲル化剤の使用量は、本発明の効果を奏する限り特に限定されないが、ゲル化される溶媒の質量に対して通常０．００１乃至２０質量％、例えば０．０５乃至５質量％であり、また、ゲル化される溶媒の体積に対して通常０．００１乃至２０ｗ／ｖ％、例えば０．０５乃至５ｗ／ｖ％である。
【００２３】
前記溶媒としては、ゲル化を防げるものでなければ特に限定されないが、好ましい具体例として、疎水性有機溶媒、親水性有機溶媒、水と親水性有機溶媒の混合溶媒（本明細書において親水性有機溶液と称する。）、イオン液体等を挙げることができる。
本発明のゲルは、前記ゲル化剤と、疎水性有機溶媒、親水性有機溶媒、親水性有機溶液、又はイオン液体を含みて形成され得る。
【００２４】
前記疎水性有機溶媒の好ましい具体例としては、例えばオリーブ油、ヤシ油、ヒマシ油、ホホバ油又はヒマワリ油等の植物油；オクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル又はパルミチン酸イソプロピル等のエステル類；トルエン、キシレン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、オクタン、スクアラン、流動パラフィン（ミネラルオイル）、シリコーン油又は水添ポリイソブテン等の炭化水素類が挙げられる。
これらの中でも、前記疎水性有機溶媒としては、オリーブ油、ミリスチン酸イソプロピル、トルエン、シクロヘキサン、スクアラン、流動パラフィン、直鎖状シリコーン、環状シリコーン、アルキル変性シリコーン、フェニル変性シリコーン、ジメチコン又はジメチコノール等のシリコーン油及びオクタンが好ましい。
上記シリコーン油は、東レ・ダウコーニング（株）より入手し得る直鎖状シリコーン（商品名：２−１１８４）、環状シリコーン（デカメチルシクロペンタシロキサン（商品名：ＳＨ２４５）等）、アルキル変性シリコーン（商品名：ＳＳ−３４０８）、フェニル変性シリコーン（商品名：ＰＨ−１５５５）、ジメチコン（商品名：ＢＹ−１１−０シリーズ）、ジメチコノール（商品名：ＣＢ−１５５６）等、また信越シリコーン（株）より入手し得るデカメチルシクロペンタシロキサン（商品名：ＫＦ９９５）などを使用し得る。
【００２５】
前記親水性有機溶媒、並びに、前記親水性有機溶液における親水性有機溶媒は、水に任意の割合で溶解する有機溶媒であれば特に限定されず、アルコールや、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール及びジメチルスルホキシド等が挙げられる。
前記アルコールは、好ましくは水に自由に溶解する水溶性アルコールであり、より好ましくは炭素原子数１乃至９のアルコール、多価アルコール、高級アルコール、グリセライド類が挙げられる。
具体的には、炭素原子数１乃至９のアルコールとしては、メタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール等；多価アルコールとしては、ブタンジオール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ポリプロピレングリコール等；高級アルコールとしては、オクチルドデカノール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等；グリセライド類としてはトリオクタノイン、トリ（カプリルカプリル酸）グリセリル、ステアリン酸グリセリル等が挙げられる。
これらの中でも、前記親水性有機溶媒、並びに、前記親水性有機溶液に使用する親水性有機溶媒としては、メタノール、エタノール、２−プロパノール、ｉ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、１−オクタノール、イソオクタノール、アセトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、ジオキサン、グリセロール、ブタンジオール、プロピレングリコール、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドが好ましく、エタノールがより好ましい。
なお本発明で用いる親水性有機溶液における親水性有機溶媒の割合は特に限定されないが、例えば１０ｗｔ％乃至９０ｗｔ％とすることができる。
【００２６】
前記イオン液体としては、一般に「イオン液体」として既知のものを使用でき、例えばイミダゾリウム、ピリジニウム、ピペリジニウム、ピロリジニウム、ホスホニウム、アンモニウム及びスルホニウムからなる群から選択されるカチオン種と、ハロゲン、カルボキシレート、サルフェート、スルホネート、チオシアネート、ニトレート、アルミネート、ボレート、ホスフェート、アミド、アンチモネート、イミド及びメチドからなる群から選択されるアニオン種との組み合わせが挙げられる。
例えば、代表的なカチオン種としては、１，３−ジアルキルイミダゾリウムイオン、１，２，３−トリアルキルイミダゾリウムイオン、Ｎ−アルキルピリジニウムイオン、Ｎ−アルキルピロリジニウムイオン、Ｎ−アルキル−Ｎ−アルコキシアルキル−ピロリジニウムイオン、テトラアルキルアンモニウムイオン、トリアルキル−アルコキシアルキル−アンモニウムイオン、テトラアルキルホスホニウムイオン、トリアルキルスルホニウムイオンなどが挙げられる。
また、代表的なアニオン種としては、テトラフルオロボレート（ＢＦ４−）イオン、ヘキサフルオロホスフェート（ＰＦ６−）イオン、トリフルオロメタンスルホネート（ＣＦ３ＳＯ３−）イオン、ヘキサフルオロアンチモネート（ＳｂＦ６−）イオン、ビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド（（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ−）イオン、ビス（フルオロスルホニル）イミド（（ＦＳＯ２）２Ｎ−）イオン、トリス（トリフルオロメチルスルホニル）メチド（（ＣＦ３ＳＯ２）３Ｃ−）イオン、ニトレート（ＮＯ３−）イオン、トリフルオロメチルカルボキシレート（ＣＦ３ＣＯ２−）イオン、カルボキシレート（アセテート）（ＣＨ３ＣＯ２−）イオン、クロロアルミネート（Ａｌ２Ｃｌ７−）イオンなどが挙げられる。
【００２７】
本発明のゲル化剤は、媒体である前述の疎水性有機溶媒、親水性有機溶媒、親水性有機溶液又はイオン液体等に加え、必要に応じて加熱撹拌して溶解させた後、室温に放置することにより、ゲルを得ることができる。ゲル強度は、ゲル化剤の濃度により調整することが可能である。
【００２８】
なお、本発明のゲル化剤によって形成されるゲルは、ゲル化剤のゲル化能を阻害しない範囲において、その適用用途等、必要に応じて各種添加剤（界面活性剤、紫外線吸収剤、保湿剤、防腐剤、酸化防止剤、香料、生理活性物質（薬効成分）等の有機化合物や、酸化チタン、タルク、マイカ、水等の無機化合物等）を混合することができる。
【００２９】
本発明のゲル化剤は、上述のように種々の溶媒をゲル化でき、特に疎水性有機溶媒やイオン液体もゲル化できる。このため本発明のゲル化剤及びそれから得られるゲルは、化粧品基材又は医療用基材、ゲル電解質、細胞培養基材、細胞やタンパク質などの生体分子保存用基材、外用基材、生化学用基材、食品用基材、コンタクトレンズ、紙おむつ、人工アクチュエーター、乾燥地農業用基材など、様々な分野における材料に使用することができる。また、酵素などのバイオリアクター担体として、研究、医療、分析、各種産業に幅広く利用することができる。
【実施例】
【００３０】
以下に、本発明の特徴をさらに明らかにするため実施例を示すが、本発明はこれらの実施例によって制限されるものではない。【００３１】
下記実施例の合成原料として使用した試薬を以下に示す。
イソシアン酸オクタデシルは、東京化成工業株式会社より入手した。
アニリン、２−ナフチルアミン、２−ニトロアニリン、３−ニトロアニリン、４−ニトロアニリン、３，５−ジニトロアニリン、２−アミノジフェニルメタン、２−アミノジフェニルエーテル、３−アミノビフェニル、４−アミノジフェニルメタン、４−アミノヘキサノフェノン、３−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン、４−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン、３，５−ジ−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン、２−クロロアニリン、３−クロロアニリン、４−クロロアニリン、２−ブロモアニリン、３−ブロモアニリン、４−ブロモアニリン、２−イソプロピルアニリン、３−イソプロピルアニリン、４−イソプロピルアニリン、３，５−ジメチルアニリンは、東京化成工業株式会社、関東化学株式会社、シグマアルドリッチ社より入手した。
アセトニトリル、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエンは、東京化成工業株式会社、関東化学株式会社より入手した。
ＮＭＲ測定用に使用した重ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ−ｄ６）、重アセトン（アセトン−ｄ６）、１，２，２，２−テトラクロロエタン−ｄ２（ＣＤＣｌ２ＣＤＣｌ２）は、関東化学株式会社、シグマアルドリッチ社より入手した。【００３２】
下記ゲル化試験およびエマルション調製時に使用した溶媒および試薬を以下に示す。
流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、エタノールはナカライテスク株式会社、東京化成工業株式会社、松崎化成株式会社より入手し、ＳＨ２４５（デカメチルシクロペンタシロキサン）は東レダウコーニング株式会社より入手し、イオン液体は東京化成工業株式会社、関東化学株式会社より入手した。
酢酸エチル、塩化メチレン、クロロホルム、トルエン、ｎ−ヘキサンは関東化学株式会社より入手し、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、１，３−ブタンジオールは東京化成工業株式会社より入手した。
水は純水を使用した。【００３３】
また以下に各種測定、分析及び重合に用いた装置及び条件を示す。
（１）１Ｈ−ＮＭＲスペクトル
・装置：ＪＮＭ  ＥＣＡ−６００、日本電子株式会社製
（２）ボルテックスミキサー
・装置：ＶＯＲＴＥＸ３、ＩＫＡ社製
（３）薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）
ＴＬＣシリカゲル６０  Ｆ２５４  メルク社製【００３４】
［実施例１：ゲル化剤の合成］
＜式１で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化４】
2017099232.tif 000006
アルゴン雰囲気下、アニリン（０．７０ｍＬ、７．７２ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（２．６５ｍＬ、７．７２ｍｍｏｌ）を加え、９０℃にて２４時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
トリクロロメタン（ＣＨＣｌ３）を用いた再結晶法により精製を行い、式１で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：２．０３ｇ、収率：６８％）。
1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.40 (m, 2H), 3.04 (dt, J = 5.6, 6.8 Hz, 2H), 6.17 (t, J = 5.4 Hz, 1H), 6.86 (t, J = 7.3 Hz, 1H), 7.19 (dd, J = 7.3, 7.8 Hz, 2H), 7.36 (d, J = 7.8 Hz, 2H),8.44 (s, 1H).【００３５】
＜式２で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化５】
2017099232.tif 000007
アルゴン雰囲気下、２−ナフチルアミン（２８８ｍｇ、２．５０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．８５ｍＬ、２．５０ｍｍｏｌ）を加え、室温（およそ２５℃）にて１６時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ジクロロメタン−ヘキサン（ＣＨ２Ｃｌ２−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式２で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：５７１．３ｍｇ、収率：５２％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.46 (m, 2H), 3.14 (dt, J = 5.6, 6.8 Hz, 2H), 6.61 (t, J = 5.5 Hz, 1H), 7.40 (dd, J = 7.6, 7.9 Hz, 1H), 7.49-7.54 (m, 3H), 7.88 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 7.99 (d, J = 7.6 Hz, 1H), 8.07 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 8.50 (s, 1H).【００３６】
＜式３で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化６】
2017099232.tif 000008
アルゴン雰囲気下、２−ニトロアニリン（６３７ｍｇ、４．６０ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（１．５５ｍＬ、４．６０ｍｍｏｌ）を加え、還流下で２４時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ヘキサン（Ｈｅｘａｎｅ）を用いて粗生成物を洗浄することにより精製を行い、式３で表されるモノウレア化合物を黄色固体にて得た（収量：３００ｍｇ、収率：１５％）。
1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 7.3 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.41 (m, 2H), 3.08 (t, J = 6.8 Hz, 2H), 7.12 (dd, J = 8.3, 8.3 Hz, 1H), 7.51 (brs, 1H), 7.63 (dd, J = 8.3, 8.3 Hz, 1H), 8.05 (d, J = 8.3 Hz, 1H), 8.31 (d, J = 8.3 Hz, 1H), 9.33 (s, 1H).【００３７】
＜式４で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化７】
2017099232.tif 000009
アルゴン雰囲気下、３−ニトロアニリン（２８２ｍｇ、２．０４ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．７０ｍＬ、２．０４ｍｍｏｌ）を加え、９０℃にて２４時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
アセトン−ヘキサン（Ａｃｅｔｏｎｅ−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式４で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：６２０ｍｇ、収率：７０％）。
1H NMR (400 MHz, acetone-d6) δ0.87 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.30 (m, 30H), 1.51 (m, 2H), 3.21 (t, J = 6.8 Hz, 2H), 5.99 (brs, 1H), 7.48 (dd, J = 8.3, 8.3 Hz, 1H), 7.73-7.77 (m, 2H), 8.40 (brs, 1H), 8.62 (dd, J = 1.9, 2.2 Hz, 1H).【００３８】
＜式５で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化８】
2017099232.tif 000010
アルゴン雰囲気下、３，５−ジニトロアニリン（３８２ｍｇ、２．１０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．７１ｍＬ、２．０６ｍｍｏｌ）を加え、室温（およそ２５℃）にて２４時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
酢酸エチルを用いて粗生成物を洗浄することにより精製を行い、式６で表されるモノウレア化合物を黄色固体にて得た（収量：６０２ｍｇ、収率：６０％）。
1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ0.84 (t, J = 6.6 Hz, 3H), 1.22 (m, 30H), 1.43 (m, 2H), 3.09 (dt, J = 5.6, 6.3 Hz, 2H), 6.67 (brs, 1H), 8.32 (s, 1H), 8.69 (s, 2H), 9.57 (brs, 1H).【００３９】
＜式６で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化９】
2017099232.tif 000011
アルゴン雰囲気下、２−アミノジフェニルメタン（５００ｍｇ、１．８０ｍｍｏｌ）をトルエン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．６２ｍＬ、１．８０ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃にて３日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
アセトンを用いて生成物を洗浄することにより精製を行い、式７で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：４９８ｍｇ、収率：５５％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.40 (m, 2H), 3.05 (dt, J = 5.6, 6.9 Hz, 2H), 3.91 (s, 2H), 6.42 (t, J = 5.5 Hz, 1H), 6.90 (dd, J = 7.6, 7.6 Hz, 1H), 6.99 (d, J = 6.9 Hz, 1H), 7.11 (dd, J = 6.9, 6.9 Hz, 1H), 7.15-7.18 (m, 3H), 7.27 (dd, J = 7.6, 7.6 Hz, 2H), 7.69 (s, 1H), 7.73 (d, J = 7.6 Hz, 1H).【００４０】
＜式７で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１０】
2017099232.tif 000012
アルゴン雰囲気下、２−アミノジフェニルエーテル（３４８ｍｇ、２．０４ｍｍｏｌ）をトルエン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．７０ｍＬ、２．０４ｍｍｏｌ）を加え、１００℃にて１日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ジクロロメタン−ヘキサン（ＣＨ２Ｃｌ２−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式８で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：６２０ｍｇ、収率：７０％）。
1H NMR (600 MHz, acetone-d6) δ0.88 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.28 (m, 30H), 1.48 (m, 2H), 3.19 (dt, J = 5.5, 6.9 Hz, 2H), 6.22 (brs, 1H), 6.80 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 6.88 (dd, J = 8.2, 8.2 Hz, 1H), 6.95 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.07 (dd, J = 6.9, 8.2 Hz, 1H), 7.12 (dd, J = 6.8, 7.6, 1H), 7.37 (dd, J = 7.6, 8.3 Hz, 2H), 7.70 (s, 1H), 8.43 (d, J = 8.3 Hz, 1H).【００４１】
＜式８で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１１】
2017099232.tif 000013
アルゴン雰囲気下、４−アミノジフェニルメタン（４１６ｍｇ、２．２７ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．９ｍＬ、２．２７ｍｍｏｌ）を加え、９０℃で５日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
アセトン−ヘキサン（Ａｃｅｔｏｎｅ−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式１０で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：１７１．５ｍｇ、収率：１３％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.39 (m, 2H), 3.03 (dt, J = 6.2, 6.5 Hz, 2H), 3.38 (s, 2H), 6.07 (brs, 1H), 7.05 (d, J = 8.9 Hz, 2H), 7.16-7.19 (m, 3H), 7.26 (d, J = 8.2 Hz, 2H), 7.27 (d, J = 8.3 Hz, 2H), 8.31 (s, 1H).【００４２】
＜式９で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１２】
2017099232.tif 000014
アルゴン雰囲気下、３−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン（２９０ｍｇ、１．９４ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．６６ｍＬ、１．９４ｍｍｏｌ）を加え、７０℃で２０時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ジクロロメタン−ヘキサン（ＣＨ２Ｃｌ２−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式１２で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：８３０ｍｇ、収率：９６％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.86 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.26 (m, 39H), 1.43 (m, 2H), 3.07 (dt, J = 5.5, 6.9 Hz, 2H), 5.98 (t, J = 5.6 Hz, 1H), 6.91 (d, J = 7.6 Hz, 1H), 7.12 (dd, J = 7.6, 8.2 Hz, 1H), 7.21 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 7.38 (s, 1H), 8.22 (s, 1H).【００４３】
＜式１０で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１３】
2017099232.tif 000015
アルゴン雰囲気下、４−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン（３８２ｍｇ、２．５６ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．８７ｍＬ、２．５６ｍｍｏｌ）を加え、７０℃で１７時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ジクロロメタン−ヘキサン（ＣＨ２Ｃｌ２−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式１３で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：９３４ｍｇ、収率：８２％）。
1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.23 (m, 39H), 1.40 (m, 2H), 3.04 (dt, J = 5.9, 6.8 Hz, 2H), 6.02 (t, J = 5.9 Hz, 1H), 7.21 (d, J = 8.8 Hz, 2H), 7.27 (d, J = 8.8 Hz, 2H), 8.25 (s, 1H).【００４４】
＜式１１で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１４】
2017099232.tif 000016
アルゴン雰囲気下、３，５−ジ−（ｔｅｒｔ−ブチル）アニリン（２８７ｍｇ、１．４０ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（０．４８ｍＬ、１．４０ｍｍｏｌ）を加え、７０℃で２３時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
ジクロロメタン−ヘキサン（ＣＨ２Ｃｌ２−Ｈｅｘａｎｅ）を用いた再沈殿法により精製を行い、式１４で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：５９０ｍｇ、収率：８４％）。
1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ0.86 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.25 (m, 48H), 1.42 (m, 2H), 3.07 (dt, J = 5.7, 6.9 Hz, 2H), 5.93 (t, J = 5.6 Hz, 1H), 6.94 (s, 1H), 7.23 (s, 2H), 8.18 (s, 1H).【００４５】
＜式１２で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１５】
2017099232.tif 000017
アルゴン雰囲気下、３−クロロアニリン（１．２３ｍＬ、１２．０ｍｍｏｌ）をトルエン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（４．１２ｍＬ、１２．０ｍｍｏｌ）を加え、１００℃で１２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
酢酸エチルを用いた再結晶法により精製を行い、式１６で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：２．５０ｇ、収率：５０％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.40 (m, 2H), 3.05 (dt, J = 5.5, 6.9 Hz, 2H), 6.26 (t, J = 5.2 Hz, 1H), 6.91 (d, J = 8.3 Hz, 1H), 7.15 (d, J = 8.3 Hz, 1H), 7.21 (dd, J = 8.3, 8.3 Hz, 1H), 7.66 (s, 1H), 8.68 (s, 1H).【００４６】
＜式１３で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１６】
2017099232.tif 000018
アルゴン雰囲気下、４−クロロアニリン（６６６．５ｍｇ、５．２２ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（２．００ｍＬ、５．７０ｍｍｏｌ）を加え、室温（およそ２５℃）乃至１００℃で２．５日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
酢酸エチル−ヘキサンを用いた再結晶法により精製を行い、式１７で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：１．２１ｇ、収率：５４％）。
1H NMR (600 MHz, acetone-d6) δ0.87 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.28 (m, 30H), 1.50 (m, 2H), 3.19 (t, J = 6.8 Hz, 2H), 5.81 (brs, 1H), 7.21 (d, J = 8.9 Hz, 2H), 7.51 (d, J = 8.9 Hz, 2H), 8.00 (s, 1H).【００４７】
＜式１４で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１７】
2017099232.tif 000019
アルゴン雰囲気下、２−ブロモアニリン（１．１０ｇ、６．４０ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（２．１５ｍＬ、６．４０ｍｍｏｌ）を加え、還流下で１日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
トリクロロメタン（ＣＨＣｌ３）を用いた再結晶法により精製を行い、式１８で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：１．１４ｇ、収率：３８％）。
1H NMR (600 MHz, CDCl2CDCl2) δ0.88 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.28 (m, 30H), 1.54 (m, 2H), 3.24 (t, J = 7.6 Hz, 2H), 4.73 (brs, 1H), 6.66 (brs, 1H), 6.94 (dd, J = 8.2, 8.2 Hz, 1H), 7.30 (dd, J = 8.2, 8.2 Hz, 1H), 7.54 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 8.05 (d, J = 8.2 Hz, 1H).【００４８】
＜式１５で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１８】
2017099232.tif 000020
アルゴン雰囲気下、３−ブロモアニリン（０．４８ｍＬ、４．４２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（１．５３ｍＬ、４．４７ｍｍｏｌ）を加え、還流下で８時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
エタノールを用いた再結晶法により精製を行い、式１９で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：１．６７ｇ、収率：８０％）。
1H NMR (600 MHz, DMSO-d6) δ0.85 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.23 (m, 30H), 1.40 (m, 2H), 3.05 (dt, J = 5.5, 6.8 Hz, 2H), 6.25 (brs, 1H), 7.04 (d, J = 6.9 Hz, 1H), 7.15 (dd, J = 7.0, 8.8 Hz, 1H), 7.19 (d, J = 8.9 Hz, 1H), 7.81 (s, 1H), 8.66 (s, 1H).【００４９】
＜式１６で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化１９】
2017099232.tif 000021
アルゴン雰囲気下、２−イソプロピルアニリン（１．４５ｇ、１０．８ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（１．５３ｍＬ、４．４７ｍｍｏｌ）を加え、室温（およそ２５℃）で１日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
トリクロロメタン−ヘキサン（ＣＨＣｌ３−Ｈｅｘａｎｅ）を用いて粗生成物を再沈殿させた後、メタノール−アセトンを用いて粗生成物を洗浄することにより精製を行い、式２１で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：２．７４ｇ、収率：５９％）。
1H NMR (600 MHz, CDCl2CDCl2) δ0.85 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.21 (m, 36H), 1.41 (m, 2H), 3.14 (m, 3H), 4.48 (brs, 1H), 6.19 (brs, 1H), 7.21 (dd, J = 7.6, 7.6 Hz, 1H), 7.26 (m, 2H), 7.33 (d, J = 7.6 Hz, 1H).【００５０】
＜式１７で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２０】
2017099232.tif 000022
アルゴン雰囲気下、３−イソプロピルアニリン（９４１ｍｇ、７．０ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（２．３５ｍＬ、６．３４ｍｍｏｌ）を加え、還流下で１日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
トリクロロメタン（ＣＨＣｌ３）を用いた再結晶法により精製を行い、式２２で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：１．０８ｇ、収率：３６％）。
1H NMR (600 MHz, CDCl2CDCl2) δ0.88 (t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.25 (m, 36H), 1.50 (m, 2H), 2.88 (sep, J = 6.9 Hz, 1H), 3.21 (t, J = 7.6 Hz, 2H), 4.58 (brs, 1H), 6.34 (brs, 1H), 7.00 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 7.11-7.12 (m, 2H), 7.26 (dd, J = 8.3, 8.3 Hz, 1H).【００５１】
＜式１８で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２１】
2017099232.tif 000023
アルゴン雰囲気下、３，５−ジメチルアニリン（１．１６ｇ、９．６１ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶解し、ここにイソシアン酸オクタデシル（３．８０ｍＬ、１０．９ｍｍｏｌ）を加え、室温（およそ２５℃）で１日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を濃縮し、固体として析出した生成物をろ取した。
酢酸エチル−ヘキサンを用いて粗生成物を再沈殿させた後、メタノール−トリクロロエタン（ＣＨＣｌ３）を用いて粗生成物を洗浄することにより精製を行い、式２４で表されるモノウレア化合物を白色固体にて得た（収量：２．８５ｇ、収率：７１％）。
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ0.88 (t, J = 6.8 Hz, 3H), 1.25 (m, 30H), 1.50 (m, 2H), 2.28 (s, 6H), 3.23 (t, J = 7.3 Hz, 2H), 4.51 (brs, 1H), 6.19 (brs, 1H), 6.75 (s, 1H), 6.88 (s, 2H).【００５２】
＜式１９で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２２】
2017099232.tif 000024
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、アニリン（０．７ｍＬ、８．０３ｍｍｏｌ）、イソシアン酸オクチル（１．４ｍＬ、８．０３ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で１７時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、アセトニトリルで洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率８７％、１．７３ｇ）。
1H-NMR (CDCl3) δ: 7.33 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.29 (2H, d, J= 7.6 Hz), 7.12 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.25 (1H, s), 4.71 (1H, s), 3.25 (2H, t, J = 6.9 Hz), 1.54-1.49 (2H, m), 1.30 (10H, m), 0.89 (3H, t, J = 7.2 Hz).【００５３】
＜式２０で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２３】
2017099232.tif 000025
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、アニリン（０．６ｍＬ、６．５７ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ドデシル（１．６ｍＬ、６．５７ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、アセトニトリルで洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率９５％、１．９０ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.32 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.28 (2H, d, J = 7.6 Hz), 7.11 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.15 (1H, s), 4.64 (1H, s), 3.24 (2H, t, J = 6.9 Hz), 1.50-1.27 (20H, m), 0.88 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００５４】
＜式２１で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２４】
2017099232.tif 000026
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、アニリン（０．６ｍＬ，６．０１ｍｍｏｌ）、イソシアン酸テトラデシル（１．７ｍＬ、６．０１ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、クロロホルムから熱再結晶することで目的物の白色固体を得た（収率７９％、１．５７ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.33 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.27 (2H, d, J = 7.6 Hz), 7.11 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.11 (1H, s), 4.61 (1H, s), 3.24 (2H, d, J = 6.9 Hz), 1.50-1.27 (24H, m), 0.88 (3H, t, J = 7.2 Hz).【００５５】
＜式２２で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２５】
2017099232.tif 000027
装置（シュレンク管、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、アニリン（０．１ｍＬ、１．０２ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ペンタデシル（０．３ｍＬ、１．０２ｍｍｏｌ）の順にシュレンク管に入れ、９０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、トリクロロメタン（ＣＨＣｌ３）から熱再結晶することで目的物の白色固体を得た（収率３９％、１３９．３ｍｇ）。
1H-NMR (600MHz, DMSO-d6) δ = 8.42 (1H, s), 7.36 (2H, d, J = 7.6 Hz), 7.19 (2H, dd, J = 7.6, 7.6 Hz), 6.86 (1H, t, J = 7.2 Hz), 6.15 (1H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.4 Hz), 1.40-1.25 (26H, m), 0.85 (3H, t, J= 6.9 Hz).【００５６】
＜式２３で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２６】
2017099232.tif 000028
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、アニリン（０．５ｍＬ、５．５５ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ヘキサデシル（１．７ｍＬ、５．５５ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で４．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、クロロホルムから熱再結晶することで目的物の白色固体を得た（収率７３％、１．４６ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.33 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.27 (2H, d, J = 7.6 Hz), 7.11 (1H, t, J = 7.2 Hz), 6.13 (1H, s), 4.63 (1H, s), 3.24 (2H, t, J = 6.9 Hz), 1.50-1.29 (28H, m), 0.88 (3H, t, J= 7.2 Hz).【００５７】
＜式２４で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２７】
2017099232.tif 000029
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、４−ｔ−ブチルアニリン（０．９ｍＬ、５．５５ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ドデシル（１．４ｍＬ、５．５５ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で１６時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、アセトニトリルで洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率９６％、１．９２ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.35 (2H, d, J = 8.9 Hz), 7.17 (2H, d, J = 8.9 Hz), 6.04 (1H, s), 4.64 (1H, s), 3.23 (2H, t, J = 6.2 Hz), 1.49-1.27 (29H, m), 0.88 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００５８】
＜式２５で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２８】
2017099232.tif 000030
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、４−ｔ−ブチルアニリン（０．９ｍＬ、５．９１ｍｍｏｌ）、イソシアン酸テトラデシル（１．４ｍＬ、５．９１ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、アセトニトリルにて洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率９９％、１．９７ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.35 (2H, d, J = 8.9 Hz), 7.17 (2H, d, J = 8.9 Hz), 6.04 (1H, s), 4.64 (1H, s), 3.23 (2H, t, J = 6.9 Hz), 1.50-1.27 (33H, m), 0.88 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００５９】
＜式２６で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化２９】
2017099232.tif 000031
装置（シュレンク管、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、４−ｔ−ブチルアニリン（０．１ｍＬ、０．６８ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ペンタデシル（０．２ｍＬ、０．６８ｍｍｏｌ）の順にシュレンク管に入れ、９０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、クロロホルムから熱再結晶することで目的物の白色固体を得た（収率４９％、１３３ｍｇ）。
1H-NMR (600MHz, DMSO-d6) δ = 8.30 (1H, s), 7.27 (2H, d, J = 8.6 Hz), 7.21 (2H, d, J = 8.6 Hz), 6.07 (1H, s), 3.04 (2H, t, J = 6.6 Hz), 1.40-1.24 (35H, m), 0.85 (3H, t, J= 7.2 Hz).【００６０】
＜式２７で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３０】
2017099232.tif 000032
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（１．０８ｇ、５．９０ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸エチル（０．４７ｍＬ、５．９０ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で１３時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率６０％、収量０．８９ｇ）。
1HNMR (400 MHz, DMSO-d6) δ = 7.75 (1H, d, J = 8.3 Hz), 7.69 (1H, s), 7.28 (2H, t, J = 7.3 Hz), 7.17 (3H, m), 7.13-7.09 (1H, m), 6.99 (1H, dd, J= 7.3, 1.5 Hz), 6.91 (1H, td, J= 7.3, 1.5 Hz), 6.42 (1H, s), 3.91 (2H, s), 3.08 (2H, t, J = 7.0 Hz), 1.04 (3H, t, J = 7.1 Hz).【００６１】
＜式２８で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３１】
2017099232.tif 000033
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。氷冷下２−ベンジルアニリン（２．０５ｇ、１１．２ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸プロピル（１．０５ｍＬ、１１．２ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で３時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率８０％、収量２．４１ｇ）。
1HNMR (400 MHz, DMSO-d6) δ = 7.74 (2H, t, J = 9.5 Hz), 7.28 (2H, t, J = 7.8 Hz), 7.18 (3H, m), 7.11 (1H, t, J = 7.8 Hz), 6.99 (1H, d, J = 7.8 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.47 (1H, s), 3.91 (2H, s), 3.02 (2H, t, J = 6.3 Hz), 1.42 (2H, tq, J = 6.5, 7.6 Hz), 0.87 (3H, t, J = 7.6 Hz).【００６２】
＜式２９で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３２】
2017099232.tif 000034
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（０．９７ｇ、５．３１ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸ｎ−ブチル（０．６ｍＬ、５．３１ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で１３時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率８６％、収量１．２９ｇ）。
1HNMR (400 MHz, DMSO-d6) δ = 7.75 (1H, d, J = 8.3 Hz), 7.70 (1H, s), 7.27 (2H, t, J = 7.3 Hz), 7.18 (3H, dd, J = 7.8, 6.3 Hz), 7.11 (1H, t, J = 8.5 Hz), 6.99 (1H, d, J = 5.9 Hz), 6.90 (1H, m), 6.43 (1H, s), 3.91 (2H, s), 3.06 (2H, t, J = 6.3 Hz), 1.34 (4H, m), 0.89 (3H, t, J= 7.3 Hz).【００６３】
＜式３０で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３３】
2017099232.tif 000035
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。氷冷下２−ベンジルアニリン（１．８５ｇ、１０．１ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸ペンチル（１．３０ｍＬ、１０．１ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で二日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率５４％、収量１．６１ｇ）。
1HNMR (400 MHz, DMSO-d6) δ = 7.74 (1H, d, J= 8.3 Hz), 7.70 (1H, s), 7.27 (2H, dd, J= 8.3, 2.1 Hz), 7.18 (3H, m), 7.11 (1H, t, J = 6.8 Hz), 7.00 (1H, d, J= 7.3 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.3 Hz), 6.44 (1H, t, J = 5.6 Hz), 3.91 (2H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.3 Hz), 1.41-1.25 (6H, m), 0.87 (3H, t, J= 7.1 Hz).【００６４】
＜式３１で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３４】
2017099232.tif 000036
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。氷冷下２−ベンジルアニリン（１．７７ｇ、９．６６ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸ヘキシル（１．４０ｍＬ、９．６６ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率９１％、収量２．７４ｇ）。
1HNMR (400 MHz, DMSO-d6) δ = 7.73 (2H, t, J = 8.5 Hz), 7.27 (2H, t, J = 7.6 Hz), 7.18 (3H, m), 7.11 (1H, m), 7.00 (1H, d, J = 7.8 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.45 (1H, t, J = 5.6 Hz), 3.91 (2H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.5 Hz), 1.40-1.28 (8H, m), 0.87 (3H, t, J = 6.6 Hz).【００６５】
＜式３２で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３５】
2017099232.tif 000037
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。氷冷下２−ベンジルアニリン（１．７０ｇ、９．２５ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸へプチル（１．４８ｍＬ、９．２５ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で３時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトン／ヘキサンを用いて再沈殿することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率８９％、収量２．６６ｇ）。
1HNMR (400MHz, DMSO-d6) δ = 7.75 (2H, t, J = 6.8 Hz), 7.29 (2H, t, J = 7.6 Hz), 7.20 (3H, m), 7.13 (1H, t, J = 7.8 Hz), 7.01 (1H, d, J = 6.3 Hz), 6.92 (1H, t, J = 6.8 Hz), 6.47 (1H, t, J = 5.6 Hz), 3.93 (2H, s), 3.07 (2H, t, J = 6.3 Hz), 1.42-1.29 (10H, s), 0.88 (3H, t, J = 6.8 Hz).【００６６】
＜式３３で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３６】
2017099232.tif 000038
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（１．８ｇ、９．８０ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸オクチル（１．７ｍＬ、９．８０ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、アセトニトリルで洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率６７％、２．２３ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.41 (2H, d, J = 7.6 Hz), 7.28 (2H, m), 7.21 (2H, m), 7.14 (2H, d, J = 7.6 Hz), 5.74 (1H, s), 4.32 (1H, t, J = 5.2 Hz), 3.99 (2H, s), 3.08 (2H, t, J= 6.6 Hz), 1.41-1.36 (2H, m), 1.30-1.24 (10H, m), 0.88 (3H, t, J = 7.2 Hz).【００６７】
＜式３４で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３７】
2017099232.tif 000039
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（０．９３ｇ、５．０７ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸ドデシル（１．２ｍＬ、５．０７ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、クロロホルム／ヘキサンで再沈殿することで目的物の白色固体を得た（収率７２％、１．４３ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.42 (1H, d, J = 7.6 Hz), 7.28 (4H, m), 7.21 (2H, t, J = 6.9 Hz), 7.14 (2H, d, J = 6.9 Hz), 5.75 (1H, s), 4.32 (1H, t, J = 5.8 Hz), 3.99 (2H, s), 3.08 (2H, t, J = 6.6 Hz), 1.41-1.28 (20H, t, J = 19.9 Hz), 0.88 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００６８】
＜式３５で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３８】
2017099232.tif 000040
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（０．８７ｇ、４．７３ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸テトラデシル（１．３ｍＬ、４．７３ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、クロロホルムから熱再結晶することで目的物の白色固体を得た（収率７３％、１．４７ｇ）。
1H-NMR (600MHz, DMSO-d6) δ = 7.73 (2H, d, J = 9.6 Hz), 7.27 (2H, t, J = 7.6 Hz), 7.17 (3H, t, J = 6.9 Hz), 7.10 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.99 (1H, d, J = 6.2 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.9 Hz), 6.46 (1H, t, J = 5.5 Hz), 3.91 (2H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.4 Hz), 1.39-1.25 (24H, m), 0.85 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００６９】
＜式３６で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化３９】
2017099232.tif 000041
装置（シュレンク管、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。アセトニトリル、２−ベンジルアニリン（１２５ｍｇ、０．６８ｍｍｏｌ）、イソシアン酸ペンタデシル（０．２ｍＬ、０．６８ｍｍｏｌ）の順にシュレンク管に入れ、９０℃で２．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、得られた固体をろ取し、アセトニトリルにて洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率８７％、２５８ｍｇ）。
1H-NMR (600MHz, DMSO-d6) δ: 7.74 (1H, d, J = 8.2 Hz), 7.71 (1H, s), 7.27 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.18 (3H, t, J = 7.2 Hz), 7.11 (1H, t, J = 6.9 Hz), 6.99 (1H, d, J = 6.2 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.9 Hz), 6.45 (1H, t, J = 5.5 Hz), 3.91 (2H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.6 Hz), 1.39 -1.25 (26H, m), 0.85 (3H, t, J = 6.9 Hz).【００７０】
＜式３７で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化４０】
2017099232.tif 000042
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（０．８１ｇ、４．４４ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸ヘキサデシル（１．４ｍＬ、４．４４ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で４時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取し、クロロホルム／ヘキサンにて再沈殿することで目的物の白色固体を得た（収率５１％、１．０２ｇ）。
1H-NMR (600MHz, DMSO-d6) δ = 7.73 (2H, d, J = 10.3 Hz), 7.27 (2H, t, J = 7.9 Hz), 7.17 (3H, t, J = 7.6 Hz), 7.10 (1H, t, J = 7.6 Hz), 6.99 (1H, d, J = 6.2 Hz), 6.90 (1H, t, J = 6.9 Hz), 6.45 (1H, t, J = 5.5 Hz), 3.91 (2H, s), 3.05 (2H, t, J = 6.4 Hz), 1.39-1.25 (28H, m), 0.85 (3H, t, J = 7.2 Hz).【００７１】
＜式３８で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化４１】
2017099232.tif 000043
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。２−ベンジルアニリン（１．２ｇ、６．４８ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、イソシアン酸シクロヘキシル（０．８ｍＬ、６．４８ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、室温で１．５日間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、溶媒を減圧留去し、得られた固体をＴＨＦで洗浄することで目的物の白色固体を得た（収率６５％、１．３０ｇ）。
1H-NMR (600MHz, CDCl3) δ = 7.43 (1H, d, J = 7.6 Hz), 7.30 (3H, m), 7.26 (1H, s), 7.23-7.19 (2H, m), 7.15 (2H, d, J= 7.6 Hz), 5.73 (1H, s), 4.25 (1H, s), 4.00 (2H, s), 3.52 (1H, s), 1.86 (2H, dd, J = 12.7, 3.1 Hz), 1.66-1.63 (2H, m), 1.60 (1H, dd, J= 7.9, 3.8 Hz), 1.36-1.28 (2H, m), 1.10 (1H, m), 1.01 (2H, m).【００７２】
＜式３９で表されるモノウレア化合物の合成＞
【化４２】
2017099232.tif 000044
装置（反応フラスコ、三方コック、回転子、セプタム、ジムロート）を組み、ヒートガンを用いて装置内を乾燥した後、アルゴン置換を行った。氷冷下２−ベンジルアニリン（１．０８ｇ、５．９０ｍｍｏｌ）、アセトニトリル、イソシアン酸２−エチルヘキシル（１．１ｍＬ、５．９０ｍｍｏｌ）の順に反応フラスコに入れ、９０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の収束を確認した後、析出した固体をろ取した。アセトニトリルにて洗浄することで精製し、目的物の白色固体を得た（収率５６％、収量１．１２ｇ）。
1HNMR (400MHz, DMSO-d6) δ = 7.75 (2H, d, J = 7.8 Hz), 7.27 (2H, t, J = 7.3 Hz), 7.23-7.15 (3H, m), 7.11 (1H, t, J = 7.6 Hz), 7.00 (1H, d, J = 7.8 Hz), 6.90 (1H, t, J = 7.3 Hz), 6.42 (1H, t, J = 5.6 Hz), 3.91 (2H, s), 3.03 (2H, m), 1.40-1.16 (9H, m), 0.89-0.83 (6H, m).【００７３】
［実施例２：ゲル化剤のゲル形成能（１）］
実施例１で合成した３９種のモノウレア化合物をゲル化剤として、各種溶媒（流動パラフィン、スクアラン、ミリスチン酸イソプロピル、ＳＨ２４５、７０％エタノール水溶液）に対するゲル形成能の評価を行った。なお図１１及び図１２に、実施例１で合成した３９種のモノウレア化合物の構造式を示す。
ゲル化試験は次のように行った。２．０ｍＬのねじ口サンプル管に、ゲル化剤（５．０ｍｇ）を量り取り、ここに各種溶媒（５００μＬ）を加え、１２０℃のホットプレート上にて加熱し、溶解させた。その後、室温にて一晩静置し、ゲルの形成を観察した。式１〜式１８で表される化合物をゲル化剤として使用したゲル化試験の、静置後の各サンプル管におけるゲル化挙動を図１乃至図９に示す。
静置放冷後、溶液の流動性が失われて、サンプル管を倒置しても溶液が流れ落ちない状態を「ゲル化」と判断した。表中の符号は形成したゲルの状態を示し（以下、本明細書中の他の表も同様である）、透明なゲルは「Ｇ」、部分的にゲル化したものは「ＰＧ」、やわらかなゲルは「ＳＧ」、ゾル化したものは「Ｓ」、懸濁液の状態のものは「ＳＵＳ」と評価した。また、評価しなかったものについては「ｎｄ」とした。評価結果を［表１−１］及び［表１−２］に示す。
また、本試験において、透明なゲルが得られたものについて、ゲル化剤の添加量を変更して同様にゲル化試験を実施し、各種溶媒がゲル化する際に最低限必要なゲル化剤の量（最少ゲル化濃度）を確認した。［表１−１］及び［表１−２］において、括弧内（ｗ／ｖ％）に最少ゲル化濃度を示す。【００７４】
【表１】
2017099232.tif 000045
【表２】
2017099232.tif 000046
【００７５】
［実施例３：ゲル化剤のゲル形成能（２）］
実施例１で合成した式６、式２９、式３１、式３２、式３３、式３４、式３５又は式３６で表される各モノウレア化合物をゲル化剤として、各種疎水性有機溶媒（塩化メチレン（ジクロロメタン）、クロロホルム、トルエン、ヘキサン、酢酸エチル）に対するゲル形成能の評価を行った。ここで、疎水性有機溶媒とは、水と任意の割合で混和しないものとした。
ゲル化試験は［実施例２］の手順と同様に、２．０ｍＬのねじ口サンプル管に、ゲル化剤（５．０ｍｇ）を量り取り、ここに各種疎水性有機溶媒（５００μＬ）を加え、１２０℃のホットプレート上にて加熱し、溶解させた。その後、室温にて一晩静置し、ゲルの形成を観察した。静置放冷後、溶液の流動性が失われて、サンプル管を倒置しても溶液が流れ落ちない状態を「ゲル化」と判断し、透明なゲルは「Ｇ」、懸濁液の状態のものは「ＳＵＳ」と評価した。得られた結果を［表２］に示す。
また実施例２と同様に、透明なゲルが得られたものについて、ゲル化剤の添加量を変更してゲル化試験を実施し、各種溶媒がゲル化する際に最低限必要なゲル化剤の量（最少ゲル化濃度）を確認した。［表２］において、括弧内（ｗ／ｖ％）に最少ゲル化濃度を示す。【００７６】
【表３】
2017099232.tif 000047
【００７７】
［表２］に示すように、酢酸エチル、塩化メチレン、クロロホルムでは使用した８種のモノウレア化合物ではゲル形成に至らなかったが、トルエンでは式６及び式３４の物憂REA化合物が、ｎ−ヘキサンでは使用した８種のモノウレア化合物の全てにおいて、透明なゲル形成を確認できた。【００７８】
［実施例４：ゲル化剤のゲル形成能（３）］
実施例１で合成した式１、式４、式６、式１５、式２１、式２３、式２７、式３２、式３３、式３４、式３５、式３６又は式３７で表される各モノウレア化合物をゲル化剤として、各種親水性有機溶媒（ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル）及び、親水性有機溶液（水と親水性有機溶媒の混合溶媒：７０％エタノール水溶液、２０％１，３−ブタンジオール水溶液）に対するゲル形成能の評価を行った。ここで、親水性有機溶媒とは、前述したように、水と任意の割合で混和するものとした。
ゲル化試験は［実施例２］の手順と同様に、２．０ｍＬのねじ口サンプル管に、ゲル化剤（５．０ｍｇ）を量り取り、ここに各種親水性有機溶媒又は親水性有機溶液（５００μＬ）を加え、１２０℃のホットプレート上にて加熱し、溶解させた。その後、室温にて一晩静置し、ゲルの形成を観察した。静置放冷後、溶液の流動性が失われて、サンプル管を倒置しても溶液が流れ落ちない状態を「ゲル化」と判断し、透明なゲルは「Ｇ」、ゾル化したものは「Ｓ」、懸濁液の状態のものは「ＳＵＳ」と評価した。得られた結果を［表３］に示す。
また実施例２と同様に、透明なゲルが得られたものについて、ゲル化剤の添加量を変更してゲル化試験を実施し、各種溶媒／溶液がゲル化する際に最低限必要なゲル化剤の量（最少ゲル化濃度）を確認した。［表３］において、括弧内（ｗ／ｖ％）に最少ゲル化濃度を示す。【００７９】
【表４】
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【００８０】
［実施例５：ゲル化剤のゲル形成能（４）］
実施例１で合成した式１、式３、式６、式３２、式３３、式３４、式３５、式３６又は式３７で表される各モノウレア化合物をゲル化剤として、各種イオン液体に対するゲル形成能の評価を行った。なおイオン液体としては、以下の６種を用いた。
［Ｍｅ３ＰｒＮ］［Ｔｆ２Ｎ］：トリメチルプロピルアンモニウム  ビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド
［ＥｔＭｅＩｍ］［ＡｃＯ］：１−エチル−３−メチルイミダゾリウム  アセテート
［ＥｔＭｅＩｍ］［ＴｆＯ］：１−エチル−３−メチルイミダゾリウム  トリフルオロメタンスルホネート
［ＥｔＭｅＩｍ］［Ｔｆ２Ｎ］：１−エチル−３−メチルイミダゾリウム  ビス［トリフルオロメチルスルホニル］イミド
［ＢｕＭｅＩｍ］［ＢＦ４］：１−ブチル−３−メチルイミダゾリウム  テトラフルオロボレート
［（ＭｅＯＭｅ）ＭｅＰｙｒ］［Ｔｆ２Ｎ］：Ｎ−メトキシメチル−Ｎ−メチルピロリジニウム  ビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド
ゲル化試験は［実施例２］の手順と同様に、２．０ｍＬのねじ口サンプル管に、ゲル化剤（５．０ｍｇ）を量り取り、ここに各種イオン液体（５００μＬ）を加え、１２０℃のホットプレート上にて加熱し、溶解させた。その後、室温にて一晩静置し、ゲルの形成を観察した。得られた結果を［表４］に示す。また、静置後の各サンプル管におけるゲル化挙動の一部（ゲル化剤：式１、式３、式６で表されるモノウレア化合物）を図１０に示す。
またゲル化剤として式３２、式３３、式３４、式３５、式３６又は式３７で表されるモノウレア化合物を使用した例については、実施例２と同様に、透明なゲルが得られたものについて、ゲル化剤の添加量を変更してゲル化試験を実施し、各種イオン液体がゲル化する際に最低限必要なゲル化剤の量（最少ゲル化濃度）を確認した。［表４］において、括弧内（ｗ／ｖ％）に最少ゲル化濃度を示す。【００８１】
【表５】
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【００８２】
実施例２乃至実施例５に示すように、本発明のゲル化剤は、疎水性有機溶媒、親水性有機溶媒、親水性有機溶液、又はイオン液体に対してゲル形成が確認された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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