(57)【要約】  足裏から足の後面を通り下腿の下端部の後面に沿って延びる第１部と、下腿の下端部の前面を覆う第２部とを備え、着用時に第１部および第２部は足および下腿に沿った長手方向に沿って伸張し、５０％伸張時における長手方向についての第１部の単位幅当たりの弾性率が第２部のそれよりも大きく、下腿のうちの外果の下端から上方に向かって長手方向の１／４の領域の下腿の後面を第１部が覆う。
2017115445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
運動用のウェアであって、
足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒにおけるアキレス腱Ｔの内側および外側の肌面Ｌｓの少なくとも一部に非接触で前記下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成されていることを特徴とする、運動用ウェア。
【請求項２】
請求項１において、前記第１部１は前記アキレス腱Ｔの真後の少なくとも一部において前記肌面Ｌｓに非接触である、運動用のウェア。
【請求項３】
請求項１もしくは２において、前記長手方向Ｄｙに交差する周方向Ｄｒの５０％伸張時における弾性率については、前記第２部２の前記周方向Ｄｒの弾性率Ｅｒが前記第１部１のそれよりも小さい運動用のウェア。
【請求項４】
請求項１，２もしくは３において、前記第１部１は無負荷の非着用状態において少なくとも前記長手方向Ｄｙに８ｃｍの長さを有し、８ｃｍの前記第１部１が４ｃｍ伸びる引張荷重Ｗの値を前記４ｃｍの伸びλで除した値Ｃｓが１．０Ｎ／ｃｍ−４．８Ｎ／ｃｍであることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項において、前記第１部１が前記長手方向Ｄｙに５０％伸張した状態の前記弾性率Ｅｙが０．５Ｎ／ｃｍ−４．８Ｎ／ｃｍである、運動用のウェア。
【請求項６】
請求項５において、前記第２部２が前記周方向Ｄｒに５０％伸張した状態の前記弾性率Ｅｒが０．０００１Ｎ／ｃｍ−０．５Ｎ／ｃｍである、運動用のウェア。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項において、前記第１部１の遠位端１Ｅが前記足ＦのアーチＦＡから踵Ｈまでの間に配置されていることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項８】
運動用のウェアであって、
足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成され、
前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの伸びが５０％である場合において前記第１部１は弾性変形を呈する部材であることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項９】
運動用のウェアであって、長手方向Ｄｙに延びる筒状の筒状部３を備え、
前記筒状部３は伸張した状態で下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆うことができるように適合された第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うことができるように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った方向に沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成され、
前記第１部１の遠位端１Ｅが前記足ＦのアーチＦＡから踵Ｈまでの間に配置されていることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１０】
請求項９において、前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの伸びが５０％である場合において前記第１部１は弾性変形を呈する部材であることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１１】
請求項８，９もしくは１０において、前記第１部１は無負荷の非着用状態において少なくとも前記長手方向Ｄｙに８ｃｍの長さを有し、８ｃｍの前記第１部１が４ｃｍ伸びる引張荷重Ｗの値を前記４ｃｍの伸びλで除した値Ｃｓが１．０Ｎ／ｃｍ−４．８Ｎ／ｃｍであることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１２】
請求項１１において、５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力が４Ｎ以上で、
５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力が１９.２Ｎ以下であることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか１項において、前記運動用ウェアはストッキング状で、
前記ウェアの近位端部４Ｅに配置され履き口４０を定義する円環状のベルト部４と、
前記ベルト部４に連なり下方に向かって前記長手方向Ｄｙに延び前記ウェアの遠位端部３Ｅにおいて裾開口３０を定義する筒状の筒状部３とを備え、
前記筒状部３は前記第１部１および第２部２を包含する、運動用のウェア。
【請求項１４】
ストッキング状の運動用のウェアであって、
前記ウェアの近位端部４Ｅに配置され履き口４０を定義する円環状のベルト部４と、
前記ベルト部４に連なり下方に向かって長手方向Ｄｙに延び裾開口３０を定義する筒状の筒状部３とを備え、
前記筒状部３は伸張した状態で着用者の踵Ｈの底面Ｈｂ、足Ｆの後面Ｆｒおよび下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆うことができるように適合された第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うことができるように適合された第２部２とを備え、
前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの弾性率Ｅｙが前記第２部２の前記長手方向Ｄｙのそれよりも大きく、
前記第１部１が２重に重なるように、かつ、前記第２部２が２重に重なるように前記ウェアを折った状態の前記第１部１の折りライン１１が前記第２部２に向かって凹となるように湾曲した第１湾曲ライン１ｃを包含し、
前記ウェアを折った状態の前記第２部２の折りライン２１が前記第１部１に向かって凸となるように湾曲した第２湾曲ライン２ｃを包含し、
前記第１湾曲ライン１ｃが前記裾開口３０に近い前記ウェアの遠位端部３Ｅに配置され、
前記第１湾曲ライン１ｃから前記長手方向Ｄｙに離間し前記遠位端部３Ｅと前記近位端部４Ｅとの間の中間部３１に前記第２湾曲ライン２ｃが配置されている、運動用ウェア。
【請求項１５】
請求項１３もしくは１４において、前記裾開口３０が前記足Ｆのアーチから前記踵Ｈまでの間に配置されるように適合されていることを特徴とする、運動用ウェア。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか１項において、前記第１部１は縦糸１ｆが前記長手方向Ｄｙに伸びる第１織物で構成され、
前記縦糸１ｆの伸びが５０％である場合において前記縦糸１ｆは弾性変形を呈する伸縮性を有することを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１７】
請求項１６において、前記第２部２は第２織物で構成され、
前記長手方向Ｄｙに伸びる縫合部５において前記１部１と前記第２部２とが互いに周方向Ｄｒに連なっている、運動用のウェア。
【請求項１８】
請求項１３もしくは１４において、前記ベルト部４は膝ＫｎとふくらはぎＣＡとの間に配置されるように適合されていることを特徴とする、運動用のウェア。
【請求項１９】
請求項１３もしくは１４において、前記履き口４０と前記裾開口３０との間の中間点Ｏｃから前記裾開口３０までの領域３２において、無負荷状態における前記第２部２の周方向Ｄｒの全周に対する割合が４０〜８０％に設定されている、運動用のウェア。
【請求項２０】
請求項１３もしくは１４において、前記裾開口３０は前記ウェアの非着用状態において、前記第２部２の遠位端２Ｅの縁が上方に向かって凸形に湾曲して形成されている、運動用のウェア。
【請求項２１】
請求項１３もしくは１４において、前記第１部１の部材における前記遠位端部３Ｅの内表面にはスベリ止メ用の部材が設けられている、運動用のウェア。
【請求項２２】
請求項１３もしくは１４のウェアの使用方法であって、
前記履き口４０から前記足Ｆを挿入し前記裾開口３０から前記足Ｆの一部が突出し、前記遠位端部３Ｅにおける前記第１部１が着用者の踵Ｈの底面Ｈｂに係合した状態となるように、かつ、前記ベルト部４が着用者の膝ＫｎとふくらはぎＣＡとの間のくびれた部位ＫＣを締め付けた状態となるように前記ウェアを着用する工程と、
前記ウェアを着用した状態で走行する工程と、を備える使用方法。
【請求項２３】
請求項２２において、前記着用する工程において、前記ウェアの前記第１部１が少なくとも前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆う部位において着用者の踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを作用させるように、前記第１部１が伸張した状態で着用する、使用方法。
【請求項２４】
請求項２２において、前記着用者の足Ｆを包む靴下６を予め着用する工程を更に備え、
前記靴下６の着用後に前記ウェアを着用することを特徴とする使用方法。
【請求項２５】
運動用のウェアであって、
足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合されていることを特徴とする、運動用のウェア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はソックス、ストッキング、タイツなどの運動用のウェアおよびその使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、足首等に着用するサポータや補助具あるいはストッキングが開発されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＪＰ２００９−２８７１５１Ａ（フロントページ）
【特許文献２】ＪＰ２００７−３３２４７０Ａ（フロントページ）
【特許文献３】ＷＯ２０１０−１３９９３９Ａ（フロントページ）
【特許文献４】ＪＰ１１−１９６９０２Ａ（フロントページ）
【０００４】
ＪＰ２００９−２８７１５１Ａには、足首や足の甲を周方向に締め付けるバンド部を有する靴下が開示されている。この靴下は非着用状態において踵を覆う部位が屈曲していない。【０００５】
ＪＰ２００７−３３２４７０Ａには、装着時に足をサポートでき、フィット性の高いサポータが開示されている。【０００６】
ＷＯ２０１０−１３９９３９Ａには、足の背屈を支援する弾力性パネルを備えた矯正用靴下が開示されている。【０００７】
ＪＰ１１−１９６９０２Ａには以下の内容が開示されている。【０００８】
人が走行する際には、足先を地面に近付ける方向に足関節（踝の関節）を回転させることにより、つまり、足関節を底屈させることにより、脚部の筋力を足に伝達して地面を蹴り出す。したがって、速く走ったり高く跳ぶためには、足関節を底屈させる底屈力を大きくすることが必要となる。底屈力は、足関節の角度により異なる。走行時においては前記足関節の角度が１３０〜１６０度程度の際に底屈力が最大となる。したがって、運動時に前記底屈力が大きい至適可動域を保つためには、足関節の角度を制御する必要がある。【０００９】
足関節の角度が何ら制御されていない場合、足の接地後に鉛直荷重が最大となる時に、荷重により踵の落ち込み（背屈）が発生する。そのため、足関節の角度が至適可動域よりも小さな角度となる。このように至適可動域を外れると、底屈力が小さくなり、地面を蹴り出す力が小さくなるうえ、踵の落ち込みに伴い、接地時間が長くなり、動作が緩慢となる。したがって、運動機能が低下する。【００１０】
この先行文献に開示された運動機能補助構造は、アキレス腱の下部を後方から覆い隠すような位置に足の踵から足首にわたって配設され、走行の際の前足部の接地後に、荷重を受けて伸びることで足の踵の落ち込みを抑制する高弾性の落込抑制部材を有する。【００１１】
前記先行文献の落込抑制部材を構成する素材のヤング率は、着用する人の脚力や目的によっても異なるが、５〜３００ｋｇ／ｃｍ２（４９〜２９４０Ｎ／ｃｍ２）程度が好ましい。また、落込抑制部材の最大破断伸度は１０％以上が好ましい。また、落込抑制部材のバネ定数（引張荷重／伸び）としては１５〜９００ｋｇ／ｃｍ（１４７〜８８２０Ｎ／ｃｍ）程度が好ましい。
【発明の概要】
【００１２】
前記先行文献に開示されているように、前記高弾性の落込抑制部材の引張力は、踵の落込を抑制でき、足関節の角度が至適可動範囲に保たれるだろう。そのため、底屈力の低下が抑制されると共に接地時間が長くなるのが抑制されるだろう。また、背屈動作に伴って伸張した落込抑制部材に蓄積された弾性エネルギーは、足を蹴り出す際に開放されて、底屈力が増大するだろう。
【００１３】
しかし、前記先行文献において、ある落込抑制部材は樹脂ベルトで靴に固定するための複雑な構造となっている。すなわち、手軽に着用できるウェアではない。そのため、靴の構造が特殊な構造となったり、運動機能補助構造が複雑な構造になるのは避けられない。
【００１４】
図１６Ａおよび図１６Ｂは前記先行文献に開示された他の先行例を示す。
この先行例は素足に着用する靴下状の構造を有する。この靴下において、爪先から踵および足首の背面にわたって一体の高弾性の部材１０５が配置されている。
【００１５】
前記高弾性の部材１０５は足首の上方において、図１６Ｂのように、足首の全周にわたる折返部１０３とベルト部１０４とで押さえ付けられて、自由な伸縮はできないだろう。つまり、下腿の下端に極く近い部分でのみ伸縮する。そのため、伸び量が小さいだろう。
【００１６】
前記先行文献の発明では踵の落ち込み抑制を主目的としており、そのため、前記高弾性の部材のバネ定数は１４７〜８８２０Ｎ／ｃｍと著しく大きい。以下に説明するように、かかるバネ定数の大きい部材は、靴や靴下の着用感の著しい劣化等を招き、運動機能が十分に向上しない要因となり得る。
【００１７】
例えば、前記高弾性の部材１０５は足首の上方の部位において、ベルト部１０４と全周にわたる折返部１０３とを有している。そのため、前記折返部１０３において前記部位を緊締するだろう。したがって、当該部位の部材１０５は殆ど伸びないだろう。
【００１８】
また、前記高弾性の部材１０５は、足関節の近傍において、上方に向かうに従いテーパ状に広がっており、矢印１００で示すように、踵に対し斜め前方に向かう力を発揮するだろう。そのため、高弾性の部材１０５が踵から前記折返部１０３までの部位においてアキレス腱の背面に密着するだろう。
そのため、この場合、前記高弾性の部材１０５の伸縮時に足の表面に摩擦力が生じ前記高弾性の部材１０５の収縮時のエネルギーが損失したり、前記高弾性の部材１０５の縮む速度が小さいために、底屈力の減退を招くだろう。
【００１９】
更に、前記先行文献の発明は走行時の足関節の角度を至適可動範囲（１３０〜１６０度程度）に保つことを主目的としているから、足が背屈しにくかったり、あるいは、足の背屈を著しく阻害するだろう。
【００２０】
例えば、足の踵から足趾の先端までを覆う高弾性の部材１０５は前後方向に圧縮する力が足に作用し、そのため、母趾の趾節間関節Ｂ１１を二点鎖線で示すように上方に大きく屈曲させることが判明した。また、前記高弾性の部材１０５は爪先と踵との間の足のアーチに圧縮力を作用させ、足のアーチが上方に向かって凸となるように変形させることが判明した。これらは、運動のパフォーマンスや着用感を著しく劣化させる。
しかも、爪先と踵との間において収縮力を作用させる高弾性の部材１０５の張力は足裏全体に対し後方Ｄｂに向かう力を発揮しにくいだろう。そのため、足裏において底屈方向のモーメントが生じにくいだろう。
【００２１】
本発明の目的は、簡易な構造で実現でき、着用感が大幅に低下することなく、走行中の足の底屈力を高め、これにより運動機能が高まる運動用のウェアおよびその使用方法を提供することである。
【００２２】
本運動用のウェアの第１の発明において前記ウェアは、足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きい。すなわち、５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第２部２の単位幅当たりの弾性率が前記第１部１の弾性率Ｅyよりも小さい。ここにおいて、第１の発明は、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合されていることを特徴としている。
【００２３】
長手方向Ｄｙの弾性率Ｅｙが大きい第１部１は、足の踝（内果および外果）のまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを発生させる。すなわち、第１部１が足裏Ｆｂから下腿Ｌの下端部Ｌｅに向かって引っ張られることで、足裏Ｆｂには後方Ｄｂに向かう外力が負荷され、一方、足の後面Ｆｒには長手方向Ｄｙの上方に向かう外力が負荷される。これらの外力は前記踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを足に作用させる。そのため、短距離走の接地から離地に至る間において、第１部は足を底屈方向に回転させる力を足に付与する。
【００２４】
後述する試験の結果において述べるように、下腿のうちの外果の下端から上方に向かって１／４の第１領域Ｌ１の後面は背屈から底屈する間に特に大きく伸縮する。そのため、かかる領域を第１部が覆っていることで、大きな底屈トルクが発生し得る。
【００２５】
好ましくは、第１部は下腿のうちの外果の下端から上方に向かって少なくとも１／３の第２領域の後面を前記第１部が伸縮自在な状態で覆うように適合される。
【００２６】
後述する試験の結果において述べるように、下腿のうちの外果の下端から上方に向かって１／３の第２領域の後面は背屈から底屈する間に比較的大きく伸縮する。そのため、かかる第２領域Ｌ２を第１部が覆っていることで、更に大きな底屈トルクが発生し得る。
【００２７】
本発明において、「第１部が連続的に延びる」とは、第１部が不完全に連なっている場合を含み、弾性率の小さい部材が部分的に設けられていてもよい。
【００２８】
「下腿」とは、外果の下端から膝の下までの部位を意味する。また、「下腿の下端部」とは、外果の下端から上方に向かって１／３の第２領域Ｌ２を意味する。
「底屈方向Ｄ１」とは、踝を中心に爪先が下方に向かって回転する方向を意味する。
【００２９】
前記第１の発明の第１の態様の運動用のウェアは、足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸長時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒにおけるアキレス腱Ｔの内側および外側の肌面Ｌｓの少なくとも一部に非接触で前記下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成されていることを特徴とする。
【００３０】
第１部は足首の後面におけるアキレス腱の内側および外側の肌面に対し、少なくとも一部において非接触であり、そのため、第１部は踝から遠い位置に配置され、第１部の前記モーメントの腕の長さが大きく、底屈トルクの増大を図ることができる。
特に、第１部は長手方向に大きい弾性率を有しているにもかかわらず前述のように足首の後面において肌面に対し、少なくとも一部において非接触であり、そのため、足首を周方向に殆ど締め付けないだろう。その結果、足首の関節群の自由な動作を妨げにくく、前記パフォーマンスや着用感が向上するだろう。
【００３１】
前記第１の発明における第２の態様の運動用のウェアは、足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って連続的に延びる第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成され、
前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの伸びが５０％である場合において前記第１部１は弾性変形を呈する部材であることを特徴とする。
【００３２】
本態様において、「前記第１部の長手方向の伸びが５０％である場合において前記第１部は弾性変形を呈する」とは、実質的な弾性限度が５０％以上であることを意味するが、金属と異なり、織物などの繊維の場合、応力を取り除いた後に、若干の永久変形が生じ易く、したがって、本発明においては５％以下の永久変形が残る場合を含むと解さなければならない。５％程度の小さな永久変形は第１部の弾力性を阻害しないだろう。したがって、着用感や底屈力が低下しにくいだろう。
【００３３】
走行中に足は５０°程度の底屈と２０°程度の背屈とを繰り返す。この走行中に下腿の下端部Ｌｅにおいて前記第１部は５０％程度伸びが変化することが確認されている。したがって、前記弾性限度が５０％以上である場合、走行中に第１部は５０％伸びて第１部は前記底屈トルクを発揮し得る。
また、かかる理由から弾性率Ｅｙは５０％伸張時の値を採用した（基準とした）。
【００３４】
かかる実質的な弾性限度は８０％〜３０００％であるのが更に好ましい。また、第１部の素材は縮む際に底屈方向のトルクを発生し、そのため、収縮時のエネルギーが大きいゴム様の弾力性を備えているのが好ましい。この場合、第１部の伸びが小さい足の最大底屈時にも足に底屈トルクを与えて、路面を強く蹴る力が生じるだろう。
【００３５】
前記第１の発明における第３の態様の運動用のウェアは、長手方向Ｄｙに延びる筒状の筒状部３を備え、
前記筒状部３は伸張した状態で下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆うことができるように適合された第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うことができるように適合された第２部２とを備え、
着用状態において前記第１部１および第２部２は足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張し、
５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙが前記第２部２のそれよりも大きく、ここにおいて、
前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合され、
前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成され、
前記第１部１の遠位端１Ｅが前記足ＦのアーチＦＡから踵Ｈまでの間に配置されていることを特徴とする。
【００３６】
この場合静止立位の状態でも底屈トルクを発揮し、そのため、路面を蹴る力積が増大するだろう。
【００３７】
特に、第１部の遠位端１Ｅはアーチから踵の間に配置されており、アーチよりも前方に第１部は配置されていない。そのため、第１生地が足を前後に圧縮するおそれがなく、着用感が低下しないだろう。
【００３８】
第２の発明はストッキング状の運動用のウェアであって、
前記ウェアの近位端部４Ｅに配置され履き口４０を定義する円環状のベルト部４と、
前記ベルト部４に連なり下方に向かって長手方向Ｄｙに延び裾開口３０を定義する筒状の筒状部３とを備え、
前記筒状部３は伸張した状態で着用者の踵Ｈの底面Ｈｂ、足Ｆの後面Ｆｒおよび下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆うことができるように適合された第１部１と、
前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆを覆うことができるように適合された第２部２とを備え、
前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの弾性率Ｅｙが前記第２部２の前記長手方向Ｄｙのそれよりも大きく、
前記第１部１が２重に重なるように、かつ、前記第２部２が２重に重なるように前記ウェアを折った状態の前記第１部１の折りライン１１が前記第２部２に向かって凹となるように湾曲した第１湾曲ライン１ｃを包含し、
前記ウェアを折った状態の前記第２部２の折りライン２１が前記第１部１に向かって凸となるように湾曲した第２湾曲ライン２ｃを包含し、
前記第１湾曲ライン１ｃが前記裾開口３０に近い前記ウェアの遠位端部３Ｅに配置され、
前記第１湾曲ライン１ｃから前記長手方向Ｄｙに離間し前記遠位端部３Ｅと前記近位端部４Ｅとの間の中間部３１に前記第２湾曲ライン２ｃが配置されている。
【００３９】
裾開口３０の近くの第１湾曲ライン１ｃは裾開口３０を小さくし、着用中に裾開口３０が足の後半部に係合し易い。そのため、着用感が向上する。
一方、第１湾曲ライン１ｃから長手方向Ｄｙに離間した第２湾曲ライン２ｃは足首の近傍において筒状部３を細くし、筒状部３が下腿Ｌの前面に沿い易いだろう。そのため、着用感が向上すると共に、走行中の空気抵抗の増大を抑制するだろう。
【００４０】
本発明のウェアの使用方法は、前記履き口４０から前記足Ｆを挿入し前記裾開口３０から前記足Ｆの一部が突出し、前記遠位端部３Ｅにおける前記第１部１が着用者の踵Ｈの底面Ｈｂに係合した状態となるように、かつ、前記ベルト部４が着用者の膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間のくびれた部位ＫＣを締め付けた状態となるように前記ウェアを着用する工程と、
前記ウェアを着用した状態で走行する工程と、を備える。
【００４１】
この場合、前記ウェアを着用して走行することで、前記走行中に前記着用した前記ウェアの前記第１部１が少なくとも下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面を覆う部位や踵Ｈの底面Ｈｂにおいて着用者の踝Ａｎのまわりに底屈方向のモーメントＭを作用させる。そのため、路面を蹴る際の力積が増大し、走行のパフォーマンスが向上するだろう。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】図１Ａは靴下の上に本発明の実施例１にかかるウェアを着用した状態を静止立位で示す足および下腿の内側面図、図１Ｂは図１ＡのＢ−Ｂ線断面図、図１Ｃは図１ＡのＣ−Ｃ線断面図である。なお、図１Ｂおよび図１Ｃにおいて下腿の断面にはドット模様が付され、ウェアの断面にはハッチングが施されている。また、図１Ａおよび図１Ｃにおいては、図を見易くするために、ウェア１と肌面Ｌｓとの間の隙間が大きく描かれている。
【図２】図２は図１Ａと同様の着用状態で示す足および下腿の外側面図である。
【図３】図３は同静止立位における同ウェアの斜視図である。
【図４】図４Ａは図１Ａと同様の着用状態でウェアを着用したときの底屈状態を示す足および下腿の平面図、図４Ｂは同底面図である。
【図５】図５Ａおよび図５Ｂは、それぞれ、第１部が２重に重なるように、かつ、第２部が２重に重なるように折った状態のウェアの内側面図および外側面図である。なお、これらの図において、弾性率の大きい生地には細かいメッシュ模様が付され、弾性率の小さい生地には粗いメッシュ模様が付されている。
【図６】図６Ａおよび図６Ｂは、それぞれ、後身頃と前身頃とが互いに重なるように折った状態のウェアを示す背面図および正面図、図６Ｃは同ウェアを裏返した状態でウェアの内面を示すウェアの背面図である。
【図７】図７Ａはウェアの背面図、図７Ｂ、図７Ｃおよび図７Ｄは、それぞれ、試験の様子を示す着用状態のウェアの背面図である。
【図８】図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃおよび図８Ｄは、それぞれ、ウェアの実施例２〜５を着用した状態で示す下腿の背面図、図８Ｅ、図８Ｆ、図８Ｇおよび図８Ｈは、それぞれ、ウェアの無負荷の状態における第１部および第２部の周方向の領域を示す模式的な平面図である。
【図９】図９Ａ、図９Ｂ、図９Ｃおよび図９Ｄは、それぞれ、前記ウェアの実施例２〜５を折った無負荷の状態で示す背面図である。
【図１０】図１０Ａは他の例を図１Ａと同様の状態で示す足および下腿の外側面図、図１０Ｂおよび図１０Ｃは、それぞれ、第２部および第１部の編構造を模式的に示す拡大図である。
【図１１】図１１は更に他の例を図１Ａと同様の状態で示す足および下腿の内側面図である。
【図１２】図１２は第１部または第２部の生地の伸びに対する単位幅当たりの荷重を示す特性図で、図１２Ａ、図１２Ｂ、図１２Ｃおよび図１２Ｄは、それぞれ、第１部の縦方向、第１部の周方向、第２部の縦方向および第２部の周方向についての特性図である。なお、引張試験は試験片を２０ｃｍ／分で伸びが１００％となるまで引っ張り、その後、２０ｃｍ／分で試験片の伸びが０％となるまで戻し、その間の単位幅当りの荷重を示した。図中の矢印は伸張した後に収縮した流れを示す。
【図１３】図１３Ａ、図１３Ｂ、図１３Ｃ、図１３Ｄおよび図１３Ｅは、それぞれ、被験者Ａ、Ｂ、Ｃ、ＤおよびＥについての官能試験の結果を示すグラフである。
【図１４】図１４Ａは走行時の底屈方向のトルクの変化を示す特性図、図１４Ｂは走行時の足の底屈の角度の変化を示す特性図である。
【図１５】図１５Ａおよび図１５Ｂは、それぞれ、底屈時および背屈時の足の形状を示す概略内側面図、図１５Ｃは下腿の脛骨および腓骨を示す概略正面図である。
【図１６】図１６Ａおよび図１６Ｂは、それぞれ、ＪＰ１１−１９６９０２Ａに開示された靴下の着用方法および着用後の足および下腿の下端部を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
前記第１の態様において、好ましくは、前記第１部１は前記アキレス腱Ｔの真後の少なくとも一部において前記肌面Ｌｓに非接触である。
このようにアキレス腱Ｔの真後の少なくとも一部において肌面に非接触である場合、前記底屈トルクが増大し、また、足首の関節群の自由な動作が更に妨げられにくい。
【００４４】
好ましくは、前記長手方向Ｄｙに交差する周方向Ｄｒの５０％伸張時における弾性率については、前記第２部２の前記周方向Ｄｒの弾性率Ｅｒが前記第１部１のそれよりも小さい。すなわち、前記長手方向Ｄｙに交差する周方向Ｄｒの５０％伸張時における第１部１の弾性率は前記第２部２の弾性率Ｅｒよりも大きい。
【００４５】
生地による下腿や足の周方向の締付力が過大であると、下腿や足の筋肉および腱の動きが妨げられる。これに関し、本好ましい態様の場合、５０％伸張時の第２部の周方向の弾性率が第１部のそれよりも小さく、そのため、下腿や足の筋肉や腱の自由な動きが妨げられにくい。
一方、ウェアが下腿にフィットしていないと、空気抵抗の増大や着用感の劣化を招く。これに関し、本好ましい態様の場合、周方向の弾性率が大きい第１部により第２部が下腿にフィットし易いだろう。
【００４６】
好ましくは、前記第１部１は無負荷の非着用状態において少なくとも前記長手方向Ｄｙに８ｃｍの長さを有し、８ｃｍの前記第１部１が４ｃｍ伸びる引張荷重Ｗの値を前記４ｃｍの伸びλで除した値Ｃｓは１．０Ｎ／ｃｍ−４．８Ｎ／ｃｍである。
【００４７】
前記値Ｃｓは、前記８ｃｍの部位のバネ定数に相当する。１ｋｇｆ＝９．８Ｎであり、かかるバネ定数の相当値Ｃｓは前記先行例において好ましいとされる値に比べ著しく小さく、そのため、走行中に自然に生じる足の背屈動作を許容し易い。したがって、着用感が著しく向上する。
【００４８】
前記値Ｃｓが１．０Ｎ／ｃｍよりも小さいと、足を底屈させる力が不足し、底屈力の増大が不十分となり易い。一方、前記値Ｃｓが４．８Ｎ／ｃｍを超えると、爪先の上げづらさを感じ、着用感が劣化するかもしれない。
【００４９】
好ましくは、前記第１部１が前記長手方向Ｄｙに５０％伸張した状態の前記弾性率Ｅｙは０．５Ｎ／ｃｍ−４．８Ｎ／ｃｍである。
【００５０】
弾性率Ｅｙの値が０．５Ｎ／ｃｍよりも小さい場合、第１部１の周方向の幅を大きくしても、前記バネ定数の相当値Ｃｓが１．０Ｎ／ｃｍよりも小さくなり易い。一方、弾性率Ｅｙの値が４．８Ｎ／ｃｍよりも大きい場合、第１部１の周方向の幅を小さくしても前記バネ定数の相当値Ｃｓが４．８Ｎ／ｃｍよりも大きくなり易い。
【００５１】
好ましくは、前記第２部２が前記周方向Ｄｒに５０％伸張した状態の前記弾性率Ｅｒは０．０００１Ｎ／ｃｍ−０．５Ｎ／ｃｍである。
【００５２】
前記弾性率Ｅｒが０．０００１Ｎ／ｃｍよりも小さい素材は伸びが大きくなりすぎて用いにくいだろう。前記弾性率Ｅｒが０．５Ｎ／ｃｍよりも大きいとウェアが足首や足関節の自由な動作を妨げ易いだろう。
【００５３】
好ましくは、前記第１部１の遠位端１Ｅが前記足ＦのアーチＦＡから踵Ｈまでの間に配置されている。
【００５４】
アーチＦＡから踵Ｈまでの間に第１部の遠位端１Ｅが配置されている場合、前記踵Ｈにおいて踵Ｈに作用する第１部１の張力は足の後方Ｄｂに向かう。そのため、前記足裏Ｆｂにおいても底屈トルクを発揮することができる。
【００５５】
足のアーチから足趾の先端までを覆っていない第１部１は、母趾の趾節間関節を上方に大きく湾曲させることがない。また、かかる第１部１は爪先と踵との間のアーチに圧縮力を作用させることがなく、足のアーチが上方に向かって凸となるように変形させるおそれがない。これらは着用感や運動のパフォーマンスを著しく向上させる。
【００５６】
本第１発明において、好ましくは、５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力が４Ｎ以上で、
５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力が１９.２Ｎ以下である。
【００５７】
後述の官能試験の結果から分かるように、個人差があるものの前記引張荷重Ｗが４Ｎよりも小さいと、足を底屈させる力が不足し、底屈力の増大が不十分となる場合があるだろう。一方、前記引張荷重Ｗが１９．２Ｎを超えると、爪先の上げづらさを感じ、着用感が低下する場合があるだろう。
【００５８】
本第１発明において好ましくは、前記運動用ウェアはストッキング状で、
前記ウェアの近位端部４Ｅに配置され履き口４０を定義する円環状のベルト部４と、
前記ベルト部４に連なり下方に向かって前記長手方向Ｄｙに延び前記ウェアの遠位端部３Ｅにおいて裾開口３０を定義する筒状の筒状部３とを備え、
前記筒状部３は前記第１部１および第２部２を包含する。
【００５９】
この場合、ストッキングとしての本ウェアを他のウェアと組み合わせて着用することができる。
【００６０】
前記ストッキング状のウェアは、前記裾開口３０が前記足Ｆのアーチから前記踵Ｈまでの間に配置されるように適合されている。
【００６１】
この場合、高弾性の第１部１の遠位端１ＥもアーチＦＡから踵Ｈの間に配置される。アーチＦＡから踵Ｈの間に遠位端１Ｅが配置されている場合、前記踵Ｈに作用する第１部１の張力は足の後方Ｄｂに向かう。そのため、前記足裏Ｆｂにおいても底屈トルクを発揮することができる。
【００６２】
また、一般に、足はアーチから踵Ｈに向かって周囲長が長く変化している。そのため、足のアーチＦＡから踵Ｈの間に配置された裾開口３０は足に係合し易く、ウェアの着用状態が安定する。
【００６３】
好ましくは、前記第１部１は縦糸１ｆが前記長手方向Ｄｙに伸びる第１織物で構成され、
前記縦糸１ｆの伸びが５０％である場合において前記縦糸１ｆは弾性変形を呈する伸縮性を有する。
【００６４】
第１部１は織物、編物、フィルム状の伸縮性シートなど種々の素材を用いることができる。弾性限界が大きい縦糸１ｆで織物が構成されている場合、第１部１は前記縦糸１ｆの伸縮性を利用して伸縮し、そのため、編物の編構造と異なり長手方向Ｄｙに伸縮し易く、かつ、伸縮速度が大きく、走行のサイクルに対し伸縮速度の遅れが生じにくい。
【００６５】
好ましくは、前記第２部２は第２織物で構成され、
前記長手方向Ｄｙに伸びる縫合部５において前記１部１と前記第２部２とが互いに周方向Ｄｒに連なっている。
この場合、大きく弾性の異なる２種類の織物を用いることで、設計の自由度が著しく向上する。
【００６６】
好ましくは、前記ベルト部４は膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間に配置されるように適合されている。
この場合、ベルト部は膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間の脚の括れた部位に係合する。そのため、第１部１がズレて下がったりしにくく、第１部１による底屈トルクが発揮され易い。
【００６７】
好ましくは、前記履き口４０と前記裾開口３０との間の中間点Ｏｃから前記裾開口３０までの領域３２において、無負荷状態における前記第２部２の周方向Ｄｒの全周に対する割合が４０〜８０％に設定されている。
【００６８】
前記割合が４０％よりも小さいと踝のまわりのモーメントが相殺されるおそれがあり、一方、前記割合が８０％を超えると第１部による底屈力が低下し易い。
【００６９】
好ましくは、前記裾開口３０は前記ウェアの非着用状態において、前記第２部２の遠位端２Ｅの縁が上方に向かって凸形に湾曲して形成されている。
【００７０】
この場合、第２部２に比べ第１部１が長くなる。これにより、脚から足の短いラインに沿って、第２部２が脚および足にフィットし、一方、足裏から踵後面を通る第１部１の長さを十分に確保できる。そのため、安定した着用感と底屈トルクを発揮し得る。
【００７１】
好ましくは、前記第１部１の部材における前記遠位端部３Ｅの内表面にはスベリ止メ用の部材が設けられている。
【００７２】
ウェアの着用時に第１部１を上方に向かって引っ張り上げるため、第１部１の遠位端部３Ｅは踵の後方に向かってズレるおそれがある。これに対し、遠位端部３Ｅにスベリ止メ用の部材を設けた場合、前記ズレを抑制することができる。そのため、着用状態が安定する。
【００７３】
更に、遠位端部３Ｅに設けられたスベリ止メ用の部材は靴下や足裏にも係合し、踵の底面においても底屈方向のモーメントが発生し易い。そのため、足先までを高弾性の素材で覆った前記先行例よりも大きな底屈トルクを得易い。
【００７４】
本ウェアは以下のように使用することができる。
すなわち、前記履き口４０から前記足Ｆを挿入し前記裾開口３０から前記足Ｆの一部が突出し、前記遠位端部３Ｅにおける前記第１部１が着用者の踵Ｈの底面Ｈｂに係合した状態となるように、かつ、前記ベルト部４が着用者の膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間のくびれた部位ＫＣを締め付けた状態となるように前記ウェアを着用する工程と、
前記ウェアを着用した状態で走行する工程と、を備える。
【００７５】
好ましい使用方法においては、前記着用する工程において、前記ウェアの前記第１部１が少なくとも前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆う部位において着用者の踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを作用させるように、前記第１部１が伸張した状態で着用する。
【００７６】
好ましい使用方法においては、前記着用者の足Ｆを包む靴下６を予め着用する工程を更に備え、
前記靴下６の着用後に前記ウェアを着用する。
この場合、本ウェアとは別に着用者の好みに応じた靴下を着用することができる。
この場合、本ウェアではなく靴下の外表面にスベリ止メ用部材を設けてもよい。
【００７７】
１つの前記各実施態様または下記の実施例に関連して説明および／または図示した特徴は、１つまたはそれ以上の他の実施態様または他の実施例において同一または類似な形で、および／または他の実施態様または実施例の特徴と組み合わせて、または、その代わりに利用することができる。
【実施例】
【００７８】
本発明は、添付の図面を参考にした以下の好適な実施例の説明からより明瞭に理解されるであろう。しかし、実施例および図面は単なる図示および説明のためのものであり、本発明の範囲を定めるために利用されるべきものではない。本発明の範囲は請求の範囲によってのみ定まる。添付図面において、複数の図面における同一の部品番号は、同一または相当部分を示す。【００７９】
本ウェアの着用状態について説明する。
図１Ａにおいて、本ウェアはストッキング状で筒状部３およびベルト部４を備える。【００８０】
図３に明示するように、前記ベルト部４は円環状で前記ウェアの近位端部４Ｅに配置され履き口４０を定義する。前記筒状部３は筒状で、前記ベルト部４に連なり下方に向かって、図５Ａの前記長手方向Ｄｙに延び前記ウェアの遠位端部３Ｅにおいて図３の裾開口３０を定義する。前記筒状部３は第１部１、第２部２および縫合部５を包含する。【００８１】
図１の前記ベルト部４は伸縮性を有し、周方向に下腿Ｌの上端部を締め付けてウェアを下腿Ｌに固定する。前記ベルト部４は膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間に配置されるように適合されている。【００８２】
図１において、前記第１部１は足裏Ｆｂから足Ｆの後面Ｆｒを通り下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒに沿って脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡよりも上方の前記ベルト部４の下端まで連続的に延びる。前記第２部２は足の甲の一部や足首の前面から前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの前面Ｌｆおよび脛に沿って前記ベルト部４の下端までを覆うように適合されている。【００８３】
着用状態において前記第１部１および第２部２は前記足Ｆおよび前記下腿Ｌに沿った長手方向Ｄｙに沿って伸張している。５０％伸張時における前記長手方向Ｄｙについての前記第１部１の単位幅当たりの弾性率Ｅｙは前記第２部２のそれよりも大きい。【００８４】
本例の場合、図５Ａおよび図５Ｂの縦糸１ｆが前記長手方向Ｄｙに伸びる第１織物で前記第１部１が構成され、前記第２部２は別の縦糸２ｆが長手方向Ｄｙに伸びる第２織物で構成されている。前記長手方向Ｄｙに伸びる縫合部５において、図１Ｂおよび図１Ｃのように前記１部１と前記第２部２とは互いに周方向Ｄｒに連なっている。
図５Ａの前記縦糸１ｆおよび２ｆの伸びが５０％である場合において、それぞれ、前記縦糸１ｆおよび２ｆは弾性変形を呈する伸縮性を有する。【００８５】
図１Ａの本ウェアが下腿Ｌに固定され易いように、下腿Ｌのベルト部４に連なる補助ベルト部４２が設けられてもよい。補助ベルト部４２は前身頃の一部を構成し、たとえば、第１部１と同じ素材が用いられてもよい。第１部１または第２部２と補助ベルト部４２との間も同様に縫合部５で連なっている。なお、前記補助ベルト部４２は脹ら脛（ふくらはぎ）の最も太い部分よりも上方に配置されていてもよい。【００８６】
前記裾開口３０の第１部の遠位端１Ｅおよび第２部の遠位端２Ｅは足ＦのアーチＦＡから踵Ｈまでの間に配置されるように適合されている。本例の場合、前記裾開口３０、第１部の遠位端１Ｅおよび第２部の遠位端２Ｅは、第１趾のリスフラン関節Ｊｒから踵Ｈまでの間に配置されている。なお、裾開口３０は周知の端末処理が施されている。【００８７】
本例のように、第１部１はベルト部４よりも下方の下腿Ｌの全長にわたって設けられていてもよい。図２の前記下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方に向かって前記長手方向Ｄｙの少なくとも１／４の領域Ｌ１、より好ましくは少なくとも１／３の領域Ｌ２の前記下腿Ｌの後面Ｌｒを前記第１部１が伸縮可能な状態で覆うように適合されていてもよい。【００８８】
本例の場合、図１Ａおよび図１Ｃのように、前記第１部１は着用中の静止立位の伸張した状態で、前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒにおけるアキレス腱Ｔの真後、内側および外側の肌面Ｌｓの少なくとも一部に非接触で前記下端部Ｌｅの後方Ｄｂにおいて踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを前記足Ｆに作用させるように構成されている。すなわち、第１部１に作用する張力は踵Ｈを上方に引き上げる力を発揮し、前記底屈方向Ｄ１のモーメントＭを発生させる。【００８９】
前記第１部１が着用中の静止立位の伸張した状態で、踵Ｈの底面Ｈｂには後方Ｄｂに向かう第１部１の摩擦力が作用し、これにより、前記底屈方向Ｄ１のモーメントＭを内果Ａ１（踝Ａｎ）のまわりに発生させる。【００９０】
本例の場合、前記第１部１の部材における前記遠位端部３Ｅの内表面にはスベリ止メ用の部材７が設けられている。そのため、前記踵Ｈの底面Ｈｂに作用するモーメントＭが大きくなり得る。【００９１】
本ウェアの非着用状態における構造について説明する。
本例の場合、図５Ａの内側面側と図５Ｂの外側面側とは概ね鏡対称（線対称）の形状である。【００９２】
図５Ａおよび図５Ｂは前記第１部１が２重に重なるように、かつ前記第２部２が２重に重なるように前記ウェアを折った状態を示す。この状態の前記第１部１の折りライン１１は前記第２部２に向かって凹となるように湾曲した第１湾曲ライン１ｃを包含する。一方、前記ウェアを折った状態の前記第２部２の折りライン２１は前記第１部１に向かって凸となるように湾曲した第２湾曲ライン２ｃを包含する。【００９３】
第１湾曲ライン１ｃは前記裾開口３０に近い前記ウェアの遠位端部３Ｅに配置されている。前記第１湾曲ライン１ｃから前記長手方向Ｄｙに離間し前記遠位端部３Ｅと前記近位端部４Ｅとの間の中間部３１に前記第２湾曲ライン２ｃが配置されている。【００９４】
前記第１湾曲ライン１ｃが形成する外角θ１は１９０度〜２２５度程度が好ましく、１９０度〜２１０度が更に好ましい。一方、前記第２湾曲ライン２ｃが形成する外角θ２は１３５度〜１５０度程度が好ましい。第１部１が下腿Ｌの最も細い部分にフィットし易いからである。また、θ１＞θ２となるのが一般に好ましい。【００９５】
図６Ａ〜図６Ｃに示すように、特に図６Ｂに明示するように、本ウェアは近位端部４Ｅと第１部の遠位端１Ｅとの中間部３１が括れている。本ウェアは近位端部４Ｅで最も幅Ｗ１が大きく、一方、裾開口３０において最も幅Ｗ４が小さい。
前記筒状部３の遠位端部３Ｅの最大幅Ｗ３は前記中間部３１の最小幅Ｗ２よりも大きい。これにより、足首や踵において本ウェアの大きなダブつきを防止し得る。【００９６】
図６Ｂに示すように、前記裾開口３０は前記ウェアの非着用状態において、前記第２部２の遠位端２Ｅの縁が上方に向かって凸形に湾曲して形成されている。したがって、図６Ｂの正面図においては、第１部１の内面が若干見える。【００９７】
図５Ａおよび図５Ｂの非着用状態に示すように、第１部１の幅は前記中間部３１から前記遠位端部３Ｅに向かって、徐々に増大していてもよい。逆に、第２部２の幅は前記中間部３１から前記遠位端部３Ｅに向かって、徐々に減少していてもよい。
図１Ａおよび図２に示すように、着用状態では第２部２が周方向に大きく伸張し、脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡの最も太い部分から踝Ａｎまで、第２部２の周方向の長さが第１部１の周方向の長さよりも大きい。これにより、高弾性の第１部１により下腿が周方向に締め付けられるのを抑制され、着用感が向上する。【００９８】
図１Ａおよび図２の着用状態に示すように、前記幅の大きい第１部１の遠位端部３Ｅは、踵Ｈの底面Ｈｂだけでなく、踵Ｈの側面を覆う。これにより、縫合部５が荷重の負荷されにくい踵Ｈの側面に配置される。
図２の外果Ａ２の中央や図１Ａの内果Ａ１の中央よりも後方に前記第１部１の前縁が配置されていてもよい。踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを発生させるためである。【００９９】
次に、走行中の足の底屈の動作について説明する。【０１００】
図１５Ａに示すように、足の底屈時には足Ｆは踝Ａｎの回転中心Ａｏのまわりに爪先が踵Ｈの底部に対し下方となるように下方に向かって回転する。一方、図１５Ｂに示すように、足の背屈時には足Ｆは踝Ａｎの回転中心Ａｏのまわりに爪先が踵Ｈの底部に対し上方となるように上方に向かって回転する。【０１０１】
図１４Ａに高速での走動作時の底屈トルクの時系列データを示す。同図に示すように、高速での走動作時には常に底屈方向であるプラス方向に力が発揮され、背屈方向には力が発揮されないことが分かる。【０１０２】
図１４Ｂに高速での走動作時の足の底屈の角度の変化を示す。走行中の接地から離地までの間において、接地直後に前傾姿勢による走行の慣性で足は一旦約２０°程度近くまで背屈する。その後、離地に至るまで足は約５０°程度近くまで底屈する。【０１０３】
したがって、走速度を上げるには、接地から離地に至るまで、つまり、背屈２０°から底屈５０°までの間において、足に底屈トルクを与えて路面を蹴る力積の増大を図ることが重要であることが分かる。【０１０４】
次に、本発明者等が本実施例のウェアを制作する前の試験サンプルと試験結果について説明する。
市販のストッキングの背面に縦方向に伸縮するゴムバンドを配置し、着用者の足が常に底屈方向にトルクを受けるように設定した。成人男性３名を被験者とし、２４（ｋｍ／
ｈ）走動作時の地面反力を測定した。その結果、ゴムバンドのない通常のストッキングの場合に比べゴムバンド有の場合は路面を蹴る力である力積が約２０％程度増大した。【０１０５】
次に、本発明者等が行ったＶＡＳ（Ｖｉｓｕａｌ  Ａｎａｌｏｇ  Ｓｃａｌｅ）に基づく官能試験および結果について説明する。
この試験は図１のウェアの第１部１の長手方向Ｄｙの弾性率Ｅｙや周方向Ｄｒの弾性率Ｅｒの好ましい値を知るために行われた。【０１０６】
図１Ａ〜図６Ｃの実施例１のストッキングを用い第１部１の生地の伸びが静止立位で１５％〜１４０％程度となるようにベルト部４の高さを変化させて、被験者（サブジェクト）Ａ〜Ｅが着用した。【０１０７】
図１３Ａ〜図１３Ｅは前記官能試験の結果を示す。
これらの図において、縦軸は下記の２項目の点数を示す。
（１）底屈方向に張力を感じたか（白ヌキの正方形で示す）
（２）爪先の上げづらさを感じたか（黒い小さい点で示す）【０１０８】
図１３Ａ〜図１３Ｅの白ヌキの四角が示す値に着目すると、静止立位における第１部１の伸びが１００％を超える場合は、例えば、試験者Ａ，Ｂ，ＣおよびＥのように底屈方向への力の違いを感じにくかった。【０１０９】
また、図１３Ａ〜図１３Ｅの黒丸に着目すると、静止立位における第１部１の伸びが１００％を超える場合は、被験者Ｃ，ＤおよびＥのように爪先の上げづらさを感じた。【０１１０】
図１２Ａは第１部の長手方向についての伸びに対する単位幅当りの荷重を示す。図１２Ａから分かるように、前記伸びが１００％の場合の単位幅当たりの張力は約２．４Ｎ／ｃｍであり、一方、第１部１の幅は約８ｃｍである。したがって、静止立位において、５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力は２．４Ｎ／ｃｍ＊８ｃｍ＝１９．２Ｎ以下であるのが好ましい。【０１１１】
前記第１部１（図１）は無負荷の非着用状態において少なくとも前記長手方向Ｄｙに８ｃｍの長さを有し、８ｃｍの前記第１部１が４ｃｍ伸びる前記引張荷重Ｗの値１９．２Ｎを前記４ｃｍの伸びλで除したバネ定数の相当値Ｃｓは１９．２Ｎ／４ｃｍ＝４．８Ｎ／ｃｍ以下であるのが好ましい。【０１１２】
図１２Ａの伸び１００％時の弾性率は２．４Ｎ／ｃｍを１００％で除した約２．４Ｎ／ｃｍである。しかし、第１部１の幅１Ｗを図８Ｃのように４ｃｍ程度まで小さく設定することができる。したがって、伸び５０％時の弾性率Ｅｙは４．８Ｎ／ｃｍ以下が好ましい。【０１１３】
図１３Ａ〜図１３Ｅの白ヌキの四角が示す値に着目すると、静止立位における第１部１の伸びが２５％未満の場合は、例えば、被験者ＣおよびＤのように、底屈方向への力を感じにくかった。【０１１４】
図１２Ａの前記２５％時は足が底屈方向へ向かう時であり、その値は試験片が収縮する際の値を用いるべきであり、したがって、単位幅当たりの張力は約０．５Ｎ／ｃｍである。一方、第１部１の幅は約８ｃｍであり、したがって、５０％の伸びにおける前記第１部１の前記長手方向Ｄｙの張力は０．５Ｎ／ｃｍ＊８ｃｍ＝４Ｎ以上であるのが好ましい。
前記第１部１は無負荷の非着用状態において少なくとも前記長手方向Ｄｙに８ｃｍの長さを有し、８ｃｍの前記第１部１が４ｃｍ伸びる引張荷重Ｗの値を前記４ｃｍの伸びλで除したバネ定数の相当値Ｃｓは、４Ｎ／４ｃｍ＝１．０Ｎ／ｃｍ以上であるのが好ましい。【０１１５】
図１２Ｂおよび図１２Ｄから分かるように、前記長手方向Ｄｙに交差（直交）する周方向Ｄｒの弾性率については、前記第２部２の前記周方向Ｄｒの弾性率Ｅｒが前記第１部１のそれよりも小さい。たとえば、前記第２部２が前記周方向Ｄｒに５０％伸張した状態の前記弾性率Ｅｒは０．０００１Ｎ／ｃｍ−０．５Ｎ／ｃｍ程度が好ましい。【０１１６】
つぎに、本発明者等が行った種々のテストについて説明する。
本発明者は以下の方法で足の底背屈の角度と前記ウェアの第１部１の伸び（率）との関係を測定した。被験者がウェアを着用し、立位で背屈２０度および底屈５０度におけるウェアの第１部１の伸びを色画像で測定した。この結果、下腿Ｌの下端部Ｌｅにおいて前記第１部１の伸びが大きく、背屈２０度で約８０％の伸びが認められ、底屈５０度で約３０％の伸びが認められた。【０１１７】
つぎに、前記底背屈の角度と前記ウェアの第１部１の伸びとの関係を図７Ａ〜図７Ｄを用いて分かり易く説明する。
まず、図７Ａのように、テストサンプルとなるウェアの第１部１に等間隔でマークＮ１〜Ｎ１３を付し、ウェアのデジタル画像を撮像した。つぎに、被験者が同ウェアを着用し、図７Ｂの底屈位（５０度）、図７Ｃの静止立位および図７Ｄの背屈位（２０度）において、各々、デジタル画像を撮像した。【０１１８】
図７Ｂ〜図７Ｄにおいて、第１領域Ｌ１は下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅ（図１５Ｃ）から上方に向かって長手方向Ｄｙの約１／４の領域である。一方、第２領域Ｌ２は下腿Ｌのうちの外果Ａ２の下端Ａ２ｅ（図１５Ｃ）から上方に向かって長手方向Ｄｙの約１／３の領域である。【０１１９】
これらの図から分かるように、第１および第２領域Ｌ１，Ｌ２は、マークＮ８よりも上方の領域に比べ第１部１の伸びが大きいことが分かる。特に、外果Ａ２の下端Ａ２ｅから上方の第１領域Ｌ１は更に大きく伸縮していることが分かる。【０１２０】
ここで、前記第１および第２領域Ｌ１，Ｌ２は、それぞれ、図７Ａの点Ｎ２−Ｎ６および点Ｎ２−Ｎ８で、約８ｃｍまたは約１２ｃｍの長さである。また、着用時の前記点Ｎ２は図１５Ｃの腓骨Ｂ２０の（外果Ａ２の）下端Ａ２ｅに相当する。【０１２１】
図１５Ｃにおいて、腓骨Ｂ２０と脛骨Ｂ１０は下腿Ｌ（図１）の一部を構成する。下腿Ｌとは前記腓骨Ｂ２０（外果Ａ２）の下端Ａ２ｅから脛骨Ｂ１０の上端（膝の下）の位置までを意味する。【０１２２】
つぎに、本ウェアの使用方法の一例について説明する。
まず、図１の着用者の足Ｆを包む靴下６を予め着用する。前記靴下６の着用後に前記ウェアを以下のように着用する。【０１２３】
すなわち、前記履き口４０から前記足Ｆを挿入し前記裾開口３０から前記足Ｆの一部が突出し、前記遠位端部３Ｅにおける前記第１部１が着用者の踵Ｈの底面Ｈｂに係合した状態となるように、かつ、前記ベルト部４が着用者の膝Ｋｎと脹ら脛（ふくらはぎ）ＣＡとの間のくびれた部位ＫＣを締め付けた状態となるように前記ウェアを着用する。この際、ウェアの第１部には静止立位で５０％程度の伸びが生じるように第１部１を長手方向Ｄｙに引っ張る。【０１２４】
すなわち、前記ウェアの前記第１部１が前記下腿Ｌの下端部Ｌｅの後面Ｌｒを覆う部位と、踵Ｈの底面Ｈｂにおいて着用者の踝Ａｎのまわりに底屈方向Ｄ１のモーメントＭを作用させるように、前記第１部１が伸張した状態で着用する。前記ウェアを着用した状態で走行する。【０１２５】
前記走行時に、一般に、スプリンタは踵を接地することなく爪先で接地し、かつ、爪先で離地するが、踵接地の場合にも本発明は適用される。【０１２６】
前記走行時において、図７Ｂ〜図７Ｄおよび図１４Ｂに示すように、足の底屈―背屈―底屈のサイクルを繰り返す。この際、本ウェアは足に底屈方向Ｄ１のモーメントＭを付与している。そのため、運動機能が向上する。【０１２７】
つぎに、他の例について説明する。
図８Ａ〜図８Ｄに示すように、前記第１部１が伸縮性フィルムのような素材である場合、これを伸縮性を有する接着剤でベース生地の外面又は内面に貼り付けてもよい。図９Ａ〜図９Ｄのように前記第１部１の非着用時の長さは、例えば８ｃｍ〜１６ｃｍ程度であってもよい。【０１２８】
これらの場合、図８Ｅ〜図８Ｈのように前記第１部１および第２部２の周方向の長さは種々の長さに設定できる。例えば、図９Ａの前記履き口４０と前記裾開口３０との間の中間点Ｏｃから前記裾開口３０までの領域３２において、無負荷状態における前記第１部１の周方向の全周に対する割合は、図８Ｅ〜図８Ｈのように、２０〜６０％程度に設定されてもよく、この場合、第２部２の周方向の全周に対する割合は４０〜８０％程度に設定されていてもよい。【０１２９】
図８Ａ〜図８Ｄおよび図９Ａ〜図９Ｄにおいて、第１部１にはドット模様を付しており、弾性率Ｅｙが大きい程ドットを密に図示している。
図８Ａのように、第１部１が縦方向Ｄｙおよび周方向Ｄｒに大きい場合、第１部１の弾性率Ｅｙは小さな値に設定される。一方、図８Ｃのように、第１部１が縦方向Ｄｙおよび周方向Ｄｒに小さい場合、第１部１の弾性率Ｅｙは大きな値に設定される。【０１３０】
図９Ａ〜図９Ｄの場合、後身頃のうちの第１部１の上方または下方の部位に第１部１よりも縦方向の弾性率が大きい又は小さい部材が配置されてもよい。【０１３１】
図１０Ａのウェアは第１部１および第２部２が編物で構成されている。この場合も、織物と同様に、図１０Ｂおよび図１０Ｃの縦糸１ｆ，２ｆが弾性糸であるのが好ましい。この例の場合、第１部１の糸１ｆは第２部２の糸２ｆよりも太い糸が用いられる。なお、図１０Ａの二点鎖線は第１部１と第２部２との境界を示す。【０１３２】
図１１の例のように、通常のストッキングと同様に、ウェアは爪先を覆っていてもよい。この場合においても、第１部１の遠位端１Ｅは足のアーチＦＡと踵Ｈとの間に配置されるのが望ましい。足の甲および爪先は第２部２と同じ素材で覆われていてもよい。【０１３３】
前記６Ａおよび図６Ｃに示す前記すべり止メ７としては、シリコーンなどのゴムや種々の熱可塑性の樹脂による小さな膨らみをプリントしたものを採用することができる。この場合、すべり止メ７は散点状でもよいし、ライン状ないし格子状であってもよい。【０１３４】
また、すべり止メ７として、シリコーンプリント等に代えて該当部位にナノファイバーの生地や雄面ファスナを付着してもよい。【０１３５】
以上のとおり、図面を参照しながら好適な実施例を説明したが、当業者であれば本発明を見て、自明な範囲で種々の変更および修正を容易に想定するであろう。
第２部で形成される前身頃に通気用の孔部を設けてもよい。
また、前身頃の部分はベルト状などでもよい。
第１部は生地に樹脂を含浸させて形成されてもよく、一方、第２部は生地に含浸させた樹脂を溶かして形成されてもよい。
近位端が腰まであるタイツ状やトップスとつながったつなぎ状になっていてもよい。
したがって、そのような変更および修正は請求の範囲から定まる本発明の範囲内のものと解釈される。
【産業上の利用可能性】
【０１３６】
本発明はストッキング状、タイツ状などの運動用ウェアに適用することができる。
【符号の説明】
【０１３７】
１：第１部  １１：第１部の折りライン  １ｃ：第１湾曲ライン  １Ｅ：第１部の遠位端
１ｆ：縦糸
２：第２部  ２１：第２部の折りライン  ２ｃ：第２湾曲ライン  ２Ｅ：第２部の遠位端
３：筒状部  ３０：裾開口  ３１：中間部  ３Ｅ：遠位端部
４：ベルト部  ４０：履き口  ４Ｅ：近位端部
５：縫合部    ６：靴下    ７：すべり止メ
Ａｎ：踝  Ａ１：内果  Ａ２：外果  Ａ２ｅ：下端  Ａｏ：回転中心
Ｄ１：湾曲方向  Ｄｂ：後方  Ｄｒ：周方向  Ｄｙ：長手方向
Ｆ：足  ＦＡ：アーチ  Ｆｂ：足裏  Ｆｒ：後面
Ｈ：踵  Ｈｂ：底面  Ｋｎ：膝  ＫＣ：くびれた部位
Ｌ：下腿  Ｌｅ：下端部  Ｌｆ：下腿の前面  Ｌｒ：下腿の後面  Ｌｓ：肌面
Ｍ：モーメント  Ｔ：アキレス腱
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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