(57)【要約】  物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなり、変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１が負の屈折力を有するレンズ成分からなる。これにより、良好な光学性能を備えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供する。
2016194775.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなり、
変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化し、
前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなる変倍光学系。
【請求項２】
前記第１レンズ群は、少なくとも１つの負レンズと、少なくとも１つの正レンズとを有し、
以下の条件式を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
０．６８＜（−ｆｎ）／ｆｐ＜１．００
ただし、
ｆｎ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズのうち、最も像側に配置された負レンズの焦点距離
ｆｐ：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのうち、最も像側に配置された正レンズの焦点距離
【請求項３】
以下の条件式を満足する請求項１又は請求項２に記載の変倍光学系。
１．００＜ｆＧ１／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＧ１：前記第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．６０＜ｆ２／（−ｆ３）＜２．００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とからなる請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ成分は、負レンズと正レンズとの接合レンズからなる請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記第１レンズ成分は、ガラスレンズの像側面に樹脂材料により非球面を形成されている請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１．００＜ｆＮ／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＮ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズ成分のうち、最も負の屈折力が大きなレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項９】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなる請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とからなる請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群とからなる請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
前記後群に含まれるレンズ群は３以上であり、
変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合うレンズ群同士の空気間隔が変化し、
変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合わないレンズ群同士の空気間隔の少なくとも１つが変化しない請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
前記第２レンズ群中の少なくとも１つのレンズ成分が光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動する請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
請求項１から請求項１３のいずれか一項に記載の変倍光学系を有する光学装置。
【請求項１５】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなる変倍光学系の製造方法であって、
変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化するようにし、
前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなるようにする変倍光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている。例えば、特開２０１４−３２３５８号公報を参照。しかしながら、特許文献１のような変倍光学系は、光学性能が不十分であるという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−３２３５８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第１の形態は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなり、
変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化し、
前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなる変倍光学系を提供する。
【０００５】
また本発明の第２の形態は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなる変倍光学系の製造方法であって、
変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化するようにし、
前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなるようにする変倍光学系の製造方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図２】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図４】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図６】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図８】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図１０】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図１２】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図１４】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１５】第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図１６】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１７】第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図１８】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１９】第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図２０】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２１】第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図２２】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２３】第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態の断面図である。
【図２４】Ａ、Ｂ及びＣはそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２５】変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図２６】変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、本実施形態の変倍光学系、光学装置及び変倍光学系の製造方法について説明する。
本実施形態の変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなり、変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化し、前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなる。
【０００８】
上記のように本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなる。この構成により、倍率色収差を良好に補正することができる。なお、倍率色収差をより良好に補正するために、負の屈折力を有するレンズ成分の少なくとも１面に非球面を形成することがより好ましい。また、製造性を考慮すると、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズ成分の像側面に非球面を形成することがより好ましい。また、第１レンズ群に正レンズ成分を配置する必要がないので、レンズ枚数を削減することができる。また、第１レンズ群の最も物体側に大径の正レンズ成分を配置する必要もないので、第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの径を小さくすることができ、本実施形態の変倍光学系の小型軽量化を達成することができる。なお、本明細書においてレンズ成分とは単レンズ又は接合レンズをいう。
以上の構成により、良好な光学性能を備えた変倍光学系を実現することができる。
【０００９】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群は、少なくとも１つの負レンズと、少なくとも１つの正レンズとを有し、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
（１）  ０．６８＜（−ｆｎ）／ｆｐ＜１．００
ただし、
ｆｎ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズのうち、最も像側に配置された負レンズの焦点距離
ｆｐ：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのうち、最も像側に配置された正レンズの焦点距離
【００１０】
条件式（１）は第１レンズ群中の最も像側の負レンズの焦点距離に対する第１レンズ群中の最も像側の正レンズの焦点距離を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（１）を満足することにより、小型化を図りながら倍率色収差、像面湾曲及び望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。本実施形態の変倍光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群中の最も像側の負レンズの焦点距離が小さくなるとともに第１レンズ群中の最も像側の正レンズの焦点距離が大きくなる。これにより、倍率色収差や望遠端状態における球面収差を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．７０とすることが好ましい。一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群中の最も像側の負レンズの焦点距離が大きくなるとともに第１レンズ群中の最も像側の正レンズの焦点距離が小さくなる。これにより、本実施形態の変倍光学系の全長が大きくなり、像面湾曲を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．９０とすることが好ましい。
【００１１】
また本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  １．００＜ｆＧ１／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＧ１：前記第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【００１２】
条件式（２）は、第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の屈折力を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（２）を満足することにより、小型化を図りながら像面湾曲や望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。本実施形態の変倍光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の焦点距離が小さくなるとともに第１レンズ群の焦点距離が大きくなる。これにより、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１．２０とすることが好ましい。一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の焦点距離が大きくなるとともに第１レンズ群の焦点距離が小さくなる。これにより、本実施形態の変倍光学系の全長が大きくなり、像面湾曲を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２．００とすることが好ましい。
【００１３】
また本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  ０．６０＜ｆ２／（−ｆ３）＜２．００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【００１４】
条件式（３）は第２レンズ群の焦点距離に対する第３レンズ群の焦点距離を規定するものである。本実施形態の変倍光学系は、条件式（３）を満足することにより、第１〜第３レンズ群の径の小型化を図りながら望遠端状態における球面収差や広角端状態における像面湾曲を良好に補正することができる。本実施形態の変倍光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の焦点距離が小さくなるとともに第３レンズ群の焦点距離が大きくなる。これにより、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．７０とすることが好ましい。一方、本実施形態の変倍光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の焦点距離が大きくなるとともに第３レンズ群の焦点距離が小さくなる。これにより、第１〜第３レンズ群の径が大きくなる。また、広角端状態において像面湾曲を補正することが困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を１．９０とすることが好ましい。
【００１５】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群が２つ又は３つのレンズ成分からなることが望ましい。この構成により、諸収差、特に球面収差、像面湾曲及び歪曲収差の補正と、本実施形態の変倍光学系の小型化とを両立することができる。
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群が少なくとも１枚の正レンズと１枚の負レンズとを有しかつ全体で負の屈折力を有するレンズ成分を有することが好ましい。この構成により、諸収差、特に球面収差、像面湾曲及び歪曲収差を良好に補正することができる。
【００１６】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とからなることが望ましい。この構成により、レンズ枚数を少なくしつつ、所定の変倍比を確保することができる。また、広角端状態における像面湾曲や望遠端状態における球面収差を効果的に補正することができる。
【００１７】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、前記第２レンズ成分は、負レンズと正レンズとの接合レンズからなることが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、前記第１レンズ成分は、ガラスレンズの像側面に樹脂材料により非球面を形成されていることが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式を満足することが望ましい。
１．００＜ｆＮ／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＮ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズ成分のうち、最も負の屈折力が大きなレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
また本実施形態の変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなることが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とからなることが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群とからなることが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、前記後群に含まれるレンズ群は３以上であり、変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合うレンズ群同士の空気間隔が変化し、変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合わないレンズ群同士の空気間隔の少なくとも１つが変化しないことが望ましい。つまり、前記後群に含まれかつ隣り合わないレンズ群同士であって、変倍時に一体で移動するレンズ群同士を有することが望ましい。
また本実施形態の変倍光学系は、前記第２レンズ群中の少なくとも１つのレンズ成分が光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動することが望ましい。この構成により、手ぶれや振動等に起因する像ぶれの補正即ち防振を行うことができる。また、変倍時に像面湾曲の変動を効果的かつ効率的に補正することができる。
【００１８】
また、本実施形態の変倍光学系は、前記後群が２つ以上のレンズ群を含むことが望ましい。この構成により、所望の変倍比を容易に確保することができる。
【００１９】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群と最も像側のレンズ群の少なくとも一方が非球面を備えることが望ましい。この構成により、コマ収差を補正することができる。
【００２０】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群中のレンズ成分が非球面を備えることが望ましい。この構成により、広角端状態における像面湾曲や望遠端状態における球面収差をより効率的に補正することができる。特に、本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群中の最も物体側のレンズの像側のレンズ面を非球面とすることが望ましい。この構成により、歪曲収差を補正し、低コストや小型化を図ることができる。第１レンズ群中の最も物体側のレンズは、負メニスカスレンズであることが望ましい。この構成により、前玉径（最も物体側のレンズ面の径）を小さくすることができる。
【００２１】
また本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群が接合レンズを有することが望ましい。この構成により、広角端状態において各波長のコマ収差を効果的に補正することができる。また、当該接合レンズは全体として物体側に凸面を向けたメニスカス形状又は両凹形状であることが望ましい。当該接合レンズは物体側から順に負レンズと正レンズとからなることが望ましい。当該接合レンズ中の負レンズはメニスカス形状であることが望ましい。当該接合レンズ中の正レンズはメニスカス形状であることが望ましい。これらの条件を当該接合レンズがより多く満足するほど、当該接合レンズでの収差の発生が少なくなり、また高い取り付け精度が必要ないため製造上の無駄がない。
【００２２】
また本実施形態の変倍光学系は、前記第４レンズ群が単レンズと接合レンズとを有することが望ましい。この構成により、球面収差や軸上色収差を補正することができる。
【００２３】
また本実施形態の変倍光学系は、最も像側のレンズ群中にプラスチックレンズを備えることが好ましい。これにより、低コスト化を図ることができる。また、プラスチックレンズには非球面をコストアップすることなく設けることができ、これによってコマ収差を良好に補正することができる。なお、本実施形態の変倍光学系を交換レンズとした場合、最も像側のレンズは使用者が簡単に触れることができるため、プラスチックレンズに比して耐久性の高いガラスレンズにすることが望ましい。
【００２４】
本実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を有する。これにより、良好な光学性能を備えた光学装置を実現することができる。
【００２５】
本実施形態の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなる変倍光学系の製造方法であって、変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化するようにし、前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなるようにする。これにより、良好な光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【００２６】
以下、本実施形態の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。なお、図１及び後述する図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、図１５、図１７、図１９、図２１及び図２３中の矢印は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍時の各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００２７】
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【００２８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹形状の負レンズＬ５２との接合レンズからなる。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ６１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００２９】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔、及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が変化するように、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４、第６レンズ群Ｇ２、Ｇ４、Ｇ６は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【００３０】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
【００３１】
以下の表１に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス即ち最も像側のレンズ面と像面との光軸上の距離を示す。
［面データ］において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第n面（nは整数）と第n+1面との間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りＳは開口絞りＳをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。非球面は面番号に「*」を付して曲率半径ｒの欄に近軸曲率半径の値を示している。
【００３２】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］＋A4ｈ４＋A6ｈ６＋A8ｈ８
ここで、ｈを光軸に垂直な方向の高さ、ｘを高さｈにおける非球面の頂点の接平面から当該非球面までの光軸方向に沿った距離（サグ量）、κを円錐定数、A4，A6，A8を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。なお、「E−n」（nは整数）は「×10−ｎ」を示し、例えば「1.23456E-07」は「1.23456×10−７」を示す。２次の非球面係数A2は０であり、記載を省略している。
【００３３】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬは本実施例に係る変倍光学系の全長即ち第１面から像面までの光軸上の距離、ｄnは第n面と第n+1面との可変の間隔、ＧＲｆは後群の焦点距離をそれぞれ示す。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、本実施例に係る変倍光学系の各条件式の対応値を示す。
【００３４】
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ及びその他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００３５】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          80.72   2.00   1.58913   61.22
2          18.88   0.17   1.56093   36.64
*3          17.05   9.35   1.00000
4         240.48   1.40   1.62299   58.12
5          17.63   5.00   1.84666   23.80
6          32.74   可変   1.00000
7         164.19   1.65   1.48749   70.31
8         -48.23   可変   1.00000
9         -30.49   0.80   1.77250   49.62
10         -87.64   可変   1.00000
11          46.43   3.05   1.48749   70.31
12         -31.99   0.10   1.00000
13          25.50   4.20   1.48749   70.31
14         -25.50   0.80   1.84666   23.80
15         -60.79   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -43.88   2.27   1.75520   27.57
18         -13.90   0.80   1.70154   41.02
19          38.98   可変   1.00000
20          81.93   1.30   1.52444   56.21
*21          91.62   1.60   1.00000
22        -179.92   2.30   1.51680   63.88
23         -21.95   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.43618E-05   3.23919E-08  -6.25295E-11   2.95784E-13
21    0.0000   2.43150E-05  -6.35221E-09   2.24760E-10  -3.95108E-12
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.64    4.62    5.88
２ω     80.60   45.84   30.70
ＴＬ    134.86  128.74  136.72
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.51   11.32    3.41
ｄ8       6.23    7.18    7.40
ｄ10      2.96    2.00    1.78
ｄ16      1.70    5.67    9.57
ｄ19      9.07    5.10    1.20
Ｂｆ     43.85   59.92   75.82
ＧＲｆ   33.22   30.68   27.82
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -24.58
2       7      76.67
3       9     -60.89
4      11      22.86
5      17     -31.47
6      20      46.90
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7813
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.5
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.2591
【００３６】
図２Ａ、図２Ｂ及び図２Ｃはそれぞれ、本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００３７】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。詳しくは、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーＦＮＯの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高Ｙの最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、各収差図において、ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各像高Ｙにおけるコマ収差を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３８】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３９】
（第２実施例）
図３は本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【００４０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１からなる。
第６レンズ群Ｇ６は、両凹形状の負レンズＬ６１からなる。
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に、正レンズＬ７１と、両凸形状の正レンズＬ７２とからなる。なお、正レンズＬ７１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００４１】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔、及び第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との空気間隔が変化するように、第１〜第７レンズ群Ｇ１〜Ｇ７が光軸に沿って移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【００４２】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表２に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００４３】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1         200.00   2.00   1.58913   61.22
2          19.96   0.17   1.56093   36.64
*3          16.93   9.32   1.00000
4          98.10   1.40   1.62299   58.12
5          21.99   4.89   1.84666   23.80
6          43.70   可変   1.00000
7        1523.20   1.62   1.48749   70.31
8         -39.11   可変   1.00000
9         -27.04   0.80   1.77250   49.62
10         -93.01   可変   1.00000
11          45.46   2.73   1.60311   60.69
12         -51.42   0.10   1.00000
13          26.47   4.21   1.48749   70.31
14         -25.23   0.80   1.80518   25.45
15         -74.49   0.80   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -68.89   1.63   1.80518   25.45
18         -28.29   可変   1.00000
19         -30.06   0.80   1.74400   44.81
20          42.20   可変   1.00000
21         100.00   1.30   1.52444   56.21
*22         100.00   1.42   1.00000
23        1520.63   2.32   1.48749   70.31
24         -24.28   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   9.23892E-06   9.19334E-09   6.82199E-12   1.52803E-15
22    0.0000   2.63777E-05   6.32291E-08  -1.38338E-09   1.18222E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.63    4.60    5.88
２ω     80.59   45.94   30.87
ＴＬ    134.92  129.26  136.72
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      36.76   10.71    3.40
ｄ8       5.58    9.28    6.84
ｄ10      3.44    2.67    1.78
ｄ16      1.70    4.21    6.63
ｄ18      1.00    1.22    1.40
ｄ20      7.32    3.98    1.21
Ｂｆ     42.82   60.88   79.17
ＧＲｆ   30.80   29.03   27.46
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -27.90
2       7      78.25
3       9     -49.63
4      11      24.38
5      17      58.58
6      19     -23.49
7      21      49.21
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.6707
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.1
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.5768
【００４４】
図４Ａ、図４Ｂ及び図４Ｃはそれぞれ、本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００４５】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４６】
（第３実施例）
図５は本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００４７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４４と両凹形状の負レンズＬ４５との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ４６とからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ５１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００４８】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が変化するように、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５が光軸に沿って移動する。
【００４９】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表３に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００５０】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1         200.00   2.00   1.77250   49.62
2          25.76   0.17   1.56093   36.64
*3          22.20   9.67   1.00000
4        -170.65   1.40   1.60300   65.44
5          34.92   4.88   1.84666   23.80
6         164.87   可変   1.00000
7        -228.70   1.97   1.48749   70.31
8         -33.44   可変   1.00000
9         -22.06   0.80   1.77250   49.62
10         -70.40   可変   1.00000
11          37.95   2.90   1.60311   60.69
12         -59.79   0.10   1.00000
13          20.00   4.82   1.48749   70.31
14         -22.46   0.80   1.79504   28.69
15         -53.68   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    1.18   1.00000
17        -140.06   2.16   1.84666   23.80
18         -18.88   0.80   1.60342   38.03
19          43.49   1.20   1.00000
20         -46.54   0.80   1.85026   32.35
21          41.66   可変   1.00000
22          80.00   1.30   1.52444   56.21
*23         100.00   1.05   1.00000
24          55.99   2.76   1.48749   70.31
25         -23.72   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.57126E-06  -4.01560E-09   2.48503E-12   7.35013E-15
23    0.0000   5.16993E-05   1.06268E-07  -1.41581E-09   1.12654E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.58    4.60    5.88
２ω     80.58   46.69   31.19
ＴＬ    135.31  126.75  137.82
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.66   10.67    3.13
ｄ8       9.68    7.88    6.52
ｄ10      4.94    2.69    1.50
ｄ21      4.10    2.18    1.20
Ｂｆ     41.42   61.82   83.95
ＧＲｆ   28.27   27.20   26.69
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -31.31
2       7      80.09
3       9     -41.90
4      11      41.45
5      22      33.32
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.6592
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.1
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.9114
【００５１】
図６Ａ、図６Ｂ及び図６Ｃはそれぞれ、本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００５２】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５３】
（第４実施例）
図７は本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【００５４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５５とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ５４はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００５５】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が変化するように、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５が光軸に沿って移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【００５６】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表４に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００５７】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          91.29   2.00   1.6968    55.52
2          20.16   0.17   1.56093   36.64
*3          17.52   9.38   1.00000
4         256.60   1.40   1.804     46.6
5          23.16   5.46   1.84666   23.8
6          88.16   可変   1.00000
7        -559.65   2.04   1.48749   70.31
8         -36.71   可変   1.00000
9         -21.56   0.80   1.7725    49.62
10         -43.48   可変   1.00000
11          58.96   3.47   1.60311   60.69
12         -28.12   0.10   1.00000
13          34.90   4.31   1.58913   61.22
14         -23.25   0.80   1.84666   23.8
15         -58.83   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -29.21   2.10   1.7552    27.57
18         -14.00   0.80   1.83481   42.73
19         -82.86   2.95   1.00000
20          67.12   0.80   1.7725    49.62
21          23.28   2.23   1.00000
22         100.00   1.30   1.52444   56.21
*23          80.00   1.92   1.00000
24         -56.13   2.45   1.48749   70.31
25         -16.02   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.57126E-06  -4.01560E-09   2.48503E-12   7.35013E-15
23    0.0000   5.16993E-05   1.06268E-07  -1.41581E-09   1.12654E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.57    4.69    5.88
２ω     80.58   45.39   30.32
ＴＬ    135.32  132.96  136.28
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      25.19    5.65    3.26
ｄ8       7.43   11.44    7.48
ｄ10     13.11    6.88    1.50
ｄ21      1.82    3.98    7.60
Ｂｆ     42.56   59.79   71.24
ＧＲｆ   32.15   30.54   28.17
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -26.63
2       7      80.49
3       9     -56.24
4      11      19.91
5      17     -66.02
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.8887
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.2
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.4311
【００５８】
図８Ａ、図８Ｂ及び図８Ｃはそれぞれ、本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００５９】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６０】
（第５実施例）
図９は本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には、開口絞りＳが配置されている。
後群は、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００６１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ４１はプラスチックレンズであり、正メニスカスレンズＬ４２の像側のレンズ面は非球面である。
【００６２】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４レンズ群Ｇ２、Ｇ４は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００６３】
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の負メニスカスレンズＬ２２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表５に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００６４】
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          70.11   2.00   1.58913   61.22
2          18.88   0.17   1.56093   36.64
*3          17.05   9.35   1.00000
4       -2481.05   1.40   1.62299   58.12
5          18.03   5.00   1.84666   23.80
6          32.74   可変   1.00000
7          90.12   1.65   1.48749   70.31
8         -48.23   6.23   1.00000
9         -30.43   0.80   1.77250   49.62
10         -87.64   2.96   1.00000
11          43.72   3.05   1.48749   70.31
12         -32.08   0.10   1.00000
13          25.50   4.20   1.48749   70.31
14         -25.50   0.80   1.84666   23.80
15         -60.79   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -44.35   2.27   1.75520   27.57
18         -13.14   0.80   1.70154   41.02
19          38.98   可変   1.00000
20          81.93   1.30   1.52444   56.21
21          91.62   1.60   1.00000
22         -93.48   2.30   1.51680   63.88
*23         -21.95   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.67499E-05   2.00068E-08  -5.26097E-12   2.70529E-13
23    0.0000   2.72442E-05   8.63364E-08  -1.90704E-09   1.39737E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.65    4.65    5.96
２ω     80.64   45.85   30.71
ＴＬ    132.42  126.38  134.26
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.51   11.32    3.41
ｄ16      1.70    5.67    9.57
ｄ19      9.07    5.10    1.20
Ｂｆ     41.41   57.56   73.36
ＧＲｆ   53.25   53.25   53.25
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -23.01
2       7      24.76
3      17     -31.50
4      20      53.25
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7007
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.7
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 0.7860
【００６５】
図１０Ａ、図１０Ｂ及び図１０Ｃはそれぞれ、本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００６６】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６７】
（第６実施例）
図１１は本実施形態の第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には、開口絞りＳが配置されている。
後群は、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、開口絞りＳとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ４１はプラスチックレンズであり、正メニスカスレンズＬ４２の像側のレンズ面は非球面である。
【００６９】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４レンズ群Ｇ２、Ｇ４は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００７０】
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の負メニスカスレンズＬ２２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表６に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００７１】
（表６）第６実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          77.10   2.00   1.58913   61.22
2          18.88   0.17   1.56093   36.64
*3          17.05   9.35   1.00000
4         534.62   1.40   1.62299   58.12
5          18.71   5.00   1.84666   23.80
6          32.74   可変   1.00000
7          88.62   1.65   1.48749   70.31
8         -48.23   0.00   1.00000
9         -28.98   0.80   1.77250   49.62
10         -87.64   2.96   1.00000
11          44.36   3.05   1.48749   70.31
12         -33.31   0.10   1.00000
13          24.99   4.20   1.49782   82.57
14         -25.35   0.50   1.00000
15         -24.49   0.80   1.85026   32.35
16         -60.43   0.75   1.00000
17(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
18         -55.04   2.27   1.75520   27.57
19         -20.28   0.80   1.70154   41.02
20          38.98   可変   1.00000
21          81.93   1.30   1.52444   56.21
22          91.62   1.60   1.00000
23         -84.15   2.30   1.51680   63.88
*24         -21.95   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.55471E-05   2.80770E-08  -3.49740E-11   2.62530E-13
24    0.0000   2.36026E-05   2.68745E-07  -5.43216E-09   3.82798E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.65    4.60    6.01
２ω     80.77   45.80   30.69
ＴＬ    131.27  125.73  134.21
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.51   11.32    3.41
ｄ17      1.70    5.67    9.57
ｄ20      9.07    5.10    1.20
Ｂｆ     39.77   56.41   72.81
ＧＲｆ   54.97   54.97   54.97
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -23.18
2       7      25.27
3      18     -33.97
4      21      54.97
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7030
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.6
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 0.7440
【００７２】
図１２Ａ、図１２Ｂ及び図１２Ｃはそれぞれ、本実施形態の第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００７３】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７４】
（第７実施例）
図１３は本実施形態の第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には、開口絞りＳが配置されている。
後群は、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００７５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、開口絞りＳとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。なお、正レンズＬ４１はプラスチックレンズであり、正メニスカスレンズＬ４２の像側のレンズ面は非球面である。
【００７６】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４レンズ群Ｇ２、Ｇ４は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００７７】
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の負メニスカスレンズＬ２２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表７に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００７８】
（表７）第７実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          71.53   2.00   1.58913   61.22
2          18.88   0.17   1.56093   36.64
*3          17.05   9.35   1.00000
4         442.27   1.40   1.62299   58.12
5          18.94   5.00   1.84666   23.80
6          32.74   可変   1.00000
7          58.18   1.65   1.48749   70.31
8         -48.23   0.00   1.00000
9         -27.12   0.80   1.77250   49.62
10         -87.64   2.96   1.00000
11          44.86   3.05   1.48749   70.31
12         -35.37   0.10   1.00000
13          26.42   4.20   1.49782   82.57
14         -24.88   0.50   1.00000
15         -24.79   0.80   1.85026   32.35
16         -60.43   0.75   1.00000
17(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
18         -66.48   2.27   1.75520   27.57
19         -23.38   0.80   1.70154   41.02
20          38.98   可変   1.00000
21         135.53   1.30   1.52444   56.21
22        -100.00   1.60   1.00000
23         -34.76   2.30   1.51680   63.88
*24         -21.95   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.58111E-05   3.32055E-08  -6.52732E-11   3.07200E-13
24    0.0000   2.92777E-05  -5.70229E-08   5.23833E-09  -5.90093E-11
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.61    4.46    5.83
２ω     80.59   45.84   30.70
ＴＬ    128.48  123.03  131.75
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.51   11.32    3.41
ｄ17      1.70    5.67    9.57
ｄ20      9.07    5.10    1.20
Ｂｆ     36.97   53.72   70.34
ＧＲｆ   56.12   56.12   56.12
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -23.66
2       7      25.83
3      18     -36.53
4      21      56.12
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.6989
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.6
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 0.7070
【００７９】
図１４Ａ、図１４Ｂ及び図１４Ｃはそれぞれ、本実施形態の第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００８０】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８１】
（第８実施例）
図１５は本実施形態の第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には、開口絞りＳが配置されている。
後群は、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ４１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００８３】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４レンズ群Ｇ２、Ｇ４は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００８４】
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の負メニスカスレンズＬ２２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表８に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００８５】
（表８）第８実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          56.54   2.00   1.58913   61.22
2          18.89   0.17   1.56093   36.64
*3          17.07   9.80   1.00000
4        4680.27   1.40   1.62299   58.12
5          17.59   5.00   1.84666   23.80
6          32.17   可変   1.00000
7         314.41   1.65   1.48749   70.31
8         -43.40   6.28   1.00000
9         -33.68   0.80   1.77250   49.62
10        -108.08   3.13   1.00000
11          41.57   3.05   1.48749   70.31
12         -34.99   0.10   1.00000
13          25.27   4.20   1.48749   70.31
14         -26.52   0.80   1.84666   23.80
15         -67.76   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -45.11   2.27   1.75520   27.57
18         -14.01   0.80   1.70154   41.02
19          39.30   可変   1.00000
20         121.72   1.30   1.53110   55.91
*21         199.72   1.60   1.00000
22        -110.04   2.30   1.51680   63.88
23         -21.37   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.62830E-05   4.23083E-08  -1.01669E-10   4.96506E-13
21    0.0000   2.44938E-05   4.06380E-08  -6.00632E-10   2.19027E-12
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.63    4.61    5.88
２ω     80.56   45.83   30.69
ＴＬ    136.02  128.87  136.72
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      34.08   10.90    2.85
ｄ16      1.61    5.51    9.36
ｄ19      9.05    5.14    1.29
Ｂｆ     43.89   59.91   75.81
ＧＲｆ   47.21   47.21   47.21
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -24.60
2       7      26.10
3      17     -32.08
4      20      47.21
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7156
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.7
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 0.8136
【００８６】
図１６Ａ、図１６Ｂ及び図１６Ｃはそれぞれ、本実施形態の第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００８７】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８８】
（第９実施例）
図１７は本実施形態の第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には、開口絞りＳが配置されている。
後群は、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。なお、正メニスカスレンズＬ４１はプラスチックレンズであり、正メニスカスレンズＬ４２の像側のレンズ面は非球面である。
【００９０】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が変化するように、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４レンズ群Ｇ２、Ｇ４は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００９１】
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の負メニスカスレンズＬ２２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表９に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００９２】
（表９）第９実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          76.10   1.30   1.51680   63.88
2          19.00   0.15   1.56093   36.64
*3          17.00  10.80   1.00000
4         352.67   1.20   1.63854   55.34
5          18.36   5.00   1.84666   23.80
6          33.84   可変   1.00000
7         120.63   1.70   1.48749   70.31
8         -59.23   0.00   1.00000
9         -35.23   0.79   1.77250   49.62
10         -98.25   1.50   1.00000
11         136.12   2.80   1.48749   70.31
12         -27.24   0.10   1.00000
13          19.98   4.00   1.48749   70.31
14         -36.18   0.80   1.84666   23.80
15        -160.37   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -46.91   2.10   1.75520   27.57
18         -15.49   0.75   1.70154   41.02
19          40.10   可変   1.00000
20          85.01   1.37   1.52444   56.21
21         100.01   1.71   1.00000
22        -176.72   2.30   1.51680   63.88
*23         -21.86   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.50225E-05   4.72449E-08  -1.16195E-10   4.13814E-13
23    0.0000   2.50198E-05  -1.55055E-08   3.95374E-10  -4.11533E-12
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.52    4.55    5.88
２ω     80.58   45.86   30.70
ＴＬ    136.43  128.85  136.58
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      35.48   11.33    2.99
ｄ16      1.70    5.32    9.14
ｄ19      8.68    5.06    1.24
Ｂｆ     43.45   60.02   76.10
ＧＲｆ   46.32   46.32   46.32
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -25.51
2       7      27.03
3      17     -32.79
4      20      46.32
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7355
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.7
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 0.8245
【００９３】
図１８Ａ、図１８Ｂ及び図１８Ｃはそれぞれ、本実施形態の第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【００９４】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９５】
（第１０実施例）
図１９は本実施形態の第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【００９６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、開口絞りＳと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹形状の負レンズＬ５２との接合レンズからなる。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ６１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【００９７】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔、及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が変化するように、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６が光軸に沿って移動する。詳しくは、変倍時に第２、第４、第６レンズ群Ｇ２、Ｇ４、Ｇ６は一体的に移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５と一体的に移動する。
【００９８】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表１０に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００９９】
（表１０）第１０実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          58.61   1.30   1.51680   63.88
2          18.70   0.15   1.56093   36.64
*3          16.70  12.36   1.00000
4        -539.76   1.20   1.63854   55.34
5          21.43   5.00   1.84666   23.78
6          43.93   可変   1.00000
7          76.20   1.70   1.48749   70.31
8         -74.28   可変   1.00000
9         -33.55   0.79   1.77250   49.62
10        -126.41   可変   1.00000
11          49.80   3.33   1.48749   70.31
12         -30.52   0.10   1.00000
13          23.62   3.51   1.48749   70.31
14         -29.49   0.80   1.84666   23.80
15         -75.25   可変   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    1.50   1.00000
17         -51.95   2.42   1.75520   27.57
18         -15.57   0.90   1.70154   41.02
19          45.98   可変   1.00000
20          96.48   1.37   1.52444   56.21
*21          88.50   1.50   1.00000
22         -58.97   2.38   1.51680   63.88
23         -21.70   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.72915E-05   4.86464E-08  -1.24525E-10   4.71298E-13
21    0.0000   3.10082E-05   1.62502E-09  -1.14900E-10   1.87133E-13
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.64    4.70    5.84
２ω     80.61   45.83   30.72
ＴＬ    135.29  129.95  136.93
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      35.50   13.00    3.00
ｄ8       6.10    9.67   10.06
ｄ10      5.11    1.55    1.15
ｄ15      0.95    3.60    6.50
ｄ19      6.85    4.20    1.30
Ｂｆ     40.47   57.64   74.61
ＧＲｆ   31.76   29.91   27.89
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -27.41
2       7      77.45
3       9     -59.34
4      11      22.44
5      17     -37.49
6      20      67.25
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7192
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.6
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.3051
【０１００】
図２０Ａ、図２０Ｂ及び図２０Ｃはそれぞれ、本実施形態の第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【０１０１】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０２】
（第１１実施例）
図２１は本実施形態の第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹形状の負レンズＬ５２との接合レンズからなる。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ６１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【０１０４】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔、及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が変化するように、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６が光軸に沿って移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【０１０５】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表１１に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０６】
（表１１）第１１実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          79.69   2.00   1.58913   61.22
2          20.75   0.17   1.56093   36.64
*3          19.00   9.65   1.00000
4         416.05   1.40   1.60311   60.69
5          17.31   5.19   1.84666   23.80
6          28.95   可変   1.00000
7        -396.42   1.63   1.48749   70.31
8         -34.31   可変   1.00000
9         -24.55   0.80   1.77250   49.62
10         -67.66   可変   1.00000
11          53.51   2.86   1.60311   60.69
12         -36.03   0.10   1.00000
13          26.08   4.26   1.48749   70.31
14         -23.14   0.80   1.84666   23.80
15         -52.27   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -45.51   2.28   1.84666   23.80
18         -14.24   0.80   1.74950   35.25
19          41.61   可変   1.00000
20         100.00   1.30   1.52444   56.21
*21          97.03   1.55   1.00000
22        -306.68   2.44   1.48749   70.31
23         -21.59   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   9.56997E-06   2.46213E-08  -3.67381E-11   1.68777E-13
21    0.0000   2.66274E-05   2.95181E-08  -8.46694E-11  -4.35134E-12
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.64    4.60    5.88
２ω     80.59   45.80   30.69
ＴＬ    134.92  128.32  136.32
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      33.91   11.51    3.67
ｄ8       5.54    6.25    6.51
ｄ10      2.36    1.94    1.78
ｄ16      1.70    5.75    9.71
ｄ19      9.61    5.26    1.20
Ｂｆ     43.82   59.63   75.47
ＧＲｆ   31.12   28.57   25.87
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -24.72
2       7      76.93
3       9     -50.29
4      11      21.61
5      17     -33.17
6      20      48.02
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7099
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.7
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.5299
【０１０７】
図２２Ａ、図２２Ｂ及び図２２Ｃはそれぞれ、本実施形態の第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【０１０８】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０９】
（第１２実施例）
図２３は本実施形態の第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における断面図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する後群とから構成されている。
後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されており、ズーム全域で正の屈折力を有している。なお、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の間には、開口絞りＳが配置されている。
【０１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１はガラスレンズであり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面には樹脂材料により非球面が形成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１からなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズと、開口絞りＳとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹形状の負レンズＬ５２との接合レンズからなる。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ６１はプラスチックレンズであり、像側のレンズ面が非球面である。
【０１１１】
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔、及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が変化するように、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６が光軸に沿って移動する。なお、変倍時に開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【０１１２】
本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
以下の表１２に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１３】
（表１２）第１２実施例
[面データ]
面番号         ｒ      ｄ     ｎｄ     νｄ
物面          ∞
1          56.24   2.00   1.69680   55.52
2          20.35   0.17   1.56093   36.64
*3          18.69   9.97   1.00000
4       -2982.47   1.40   1.60300   65.44
5          18.31   5.00   1.84666   23.80
6          32.46   可変   1.00000
7        -620.57   1.63   1.48749   70.31
8         -35.68   可変   1.00000
9         -25.12   0.80   1.77250   49.62
10         -71.26   可変   1.00000
11          54.96   2.89   1.60311   60.69
12         -35.02   0.10   1.00000
13          25.68   4.30   1.48749   70.31
14         -23.22   0.80   1.84666   23.80
15         -52.65   0.75   1.00000
16(絞りＳ)    ∞    可変   1.00000
17         -45.18   2.27   1.84666   23.80
18         -14.36   0.80   1.74950   35.25
19          41.64   可変   1.00000
20         100.05   1.30   1.52444   56.21
*21          80.01   1.54   1.00000
22        -416.31   2.37   1.48749   70.31
23         -21.63   Ｂｆ   1.00000
像面          ∞
［非球面データ］
面番号   κ         A4            A6            A8            A10
3    0.0000   1.09721E-05   2.63109E-08  -3.94901E-11   1.79030E-13
21    0.0000   2.64794E-05   1.52619E-08   5.85840E-11  -4.79996E-12
［各種データ］
変倍比    2.89
Ｗ      Ｍ      Ｔ
ｆ       18.50   35.00   53.40
ＦＮＯ    3.63    4.60    5.88
２ω     80.59   45.83   30.72
ＴＬ    134.92  128.32  136.32
Ｙ       14.25   14.25   14.25
ｄ6      34.40   11.79    3.56
ｄ8       5.58    6.27    6.52
ｄ10      2.36    1.87    1.82
ｄ15      1.70    5.48    9.09
ｄ19      8.98    5.00    1.20
Ｂｆ     43.82   59.84   76.07
ＧＲｆ   30.86   28.39   25.84
［レンズ群データ］
群    始面      ｆ
1       1     -24.76
2       7      77.60
3       9     -50.59
4      11      21.42
5      17     -32.97
6      20      49.70
［条件式対応値］
（１）  （−ｆｎ）／ｆｐ ＝ 0.7067
（２）  ｆＧ１／ｆ１ ＝ 1.7
（３）  ｆ２／（−ｆ３） ＝ 1.5337
【０１１４】
図２４Ａ、図２４Ｂ及び図２４Ｃはそれぞれ、本実施形態の第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【０１１５】
各収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１６】
上記各実施例によれば、小型軽量で、変倍時の収差変動を抑え、優れた光学性能を備えた変倍光学系を実現することができる。
【０１１７】
なお、上記各実施例は本実施形態の一具体例を示しているものであり、本実施形態はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本実施形態の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１１８】
本実施形態の変倍光学系の数値実施例として４〜７群構成のものを示したが、本実施形態はこれに限られず、その他の群構成（例えば、８群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、上記各実施例の変倍光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。また、上記各実施例の変倍光学系の最も像側のレンズ群を２つに分割し、これらの間隔が変倍時に変化する構成としてもよい。
【０１１９】
また、上記各実施例の変倍光学系は、いずれも広角端状態から望遠端状態への変倍時に、各レンズ群が光軸に沿って移動する構成である。しかしながら上記各実施例の変倍光学系は、少なくとも１つのレンズ群、例えば最も像側のレンズ群等の位置を固定としてもよい。また、第１レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍時の移動軌跡は、一旦像側に移動した後に物体側に移動するＵターン形状であるのが好ましい。また、隣り合わないレンズ群の変倍時の移動軌跡を同じにすることで、複数のレンズ群をリンクさせて一体的に移動させることができる。複数のレンズ群をリンクさせて一体的に移動させることにより、鏡筒内のレンズ群保持構造を簡略化することができ、小型化に寄与する。
また、上記各実施例の変倍光学系は、レンズ同士の間隔をさらに小さくした縮筒状態をとることとしてもよい。上記各実施例の変倍光学系は、縮筒状態をとることにより、携帯性を良くすることができる。上記各実施例の変倍光学系は、最もレンズ群同士の間隔が大きい第１レンズ群と第２レンズ群との間を小さくして縮筒状態に変化させるのが好ましい。
【０１２０】
また、上記各実施例の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、上記各実施例の変倍光学系が５〜７群構成の場合には第３レンズ群を合焦レンズ群とすることが望ましい。また、上記各実施例の変倍光学系が４群構成の場合には第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが望ましい。斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１２１】
また、上記各実施例の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、防振を行う構成とすることもできる。特に、上記各実施例の変倍光学系では第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。なお、上記各実施例の変倍光学系が５〜７群構成の場合には第５レンズ群を防振レンズ群としてもよい。また、上記各実施例の変倍光学系が４群構成の場合には第３レンズ群を防振レンズ群としてもよい。
【０１２２】
また、上記各実施例の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１２３】
また、上記各実施例の変倍光学系において開口絞りは第２レンズ群と第３レンズ群の間、第４レンズ群と第５レンズ群の間、又は第４レンズ群中に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１２４】
また、上記各実施例の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。特に、上記各実施例の変倍光学系は最も像側のレンズ群に含まれるレンズの物体側のレンズ面に反射防止膜を施すことが好ましい。
【０１２５】
次に、本実施形態の変倍光学系を備えたカメラを図２５に基づいて説明する。
図２５は、本実施形態の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたレンズ交換式のデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、被写体である不図示の物体からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１２６】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る変倍光学系は、上述のように小型で良好な光学性能を備えている。即ち本カメラ１は、小型化と良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第１２実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る変倍光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１２７】
最後に、本実施形態の変倍光学系の製造方法の概略を図２６に基づいて説明する。
図２６は、本実施形態の変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
図２６に示す本実施形態の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなる変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１、Ｓ２を含むものである。
ステップＳ１：第１〜第３レンズ群及び後群を準備し、各レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。そして、公知の移動機構を鏡筒に設けることにより、変倍時に、隣り合う前記レンズ群どうしの空気間隔が変化するようにする。
ステップＳ２：第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなるようにする。
斯かる本実施形態の変倍光学系の製造方法によれば、小型で良好な光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年1月23日(2018.1.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、少なくとも１つのレンズ群を含み全体として正の屈折力を有する後群とからなり、
変倍時に、隣り合う前記レンズ群同士の空気間隔が変化し、
前記第１レンズ群が負の屈折力を有するレンズ成分からなる変倍光学系。
【請求項２】
前記第１レンズ群は、少なくとも１つの負レンズと、少なくとも１つの正レンズとを有し、
以下の条件式を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
０．６８＜（−ｆｎ）／ｆｐ＜１．００
ただし、
ｆｎ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズのうち、最も像側に配置された負レンズの焦点距離
ｆｐ：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのうち、最も像側に配置された正レンズの焦点距離
【請求項３】
以下の条件式を満足する請求項１又は請求項２に記載の変倍光学系。
１．００＜ｆＧ１／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＧ１：前記第１レンズ群中の最も物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．６０＜ｆ２／（−ｆ３）＜２．００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とからなる請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ成分は、負レンズと正レンズとの接合レンズからなる請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズとの接合レンズを有する請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
前記第１レンズ群に含まれる正レンズの数は１つである請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、３枚のレンズからなる請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記第１レンズ成分は、ガラスレンズの像側面に樹脂材料により非球面を形成されている請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
以下の条件式を満足する請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１．００＜ｆＮ／ｆ１＜３．００
ただし、
ｆＮ：前記第１レンズ群に含まれる負レンズ成分のうち、最も負の屈折力が大きなレンズ成分の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項１２】
変倍時に、前記第１レンズ群は移動する請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
変倍時に、前記第１レンズ群は、一旦像側に移動した後に物体側に移動する請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
変倍時に、前記第２レンズ群は、物体側に移動する請求項１から請求項１３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１５】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなる請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１６】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とからなる請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１７】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群とからなる請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１８】
前記後群に含まれるレンズ群は３以上であり、
変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合うレンズ群同士の空気間隔が変化し、
変倍時に、前記後群に含まれかつ隣り合わないレンズ群同士の空気間隔の少なくとも１つが変化しない請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１９】
前記第２レンズ群中の少なくとも１つのレンズ成分が光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動する請求項１から請求項１８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２０】
請求項１から請求項１９のいずれか一項に記載の変倍光学系を有する光学装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】削除
【補正の内容】
【国際調査報告】
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