(57)【要約】  高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供する。  摩擦プーリ（１）は、外周に内周側に凹む溝（１１）を有している軸線（ｘ）について回転可能な回転輪（１０）と、回転輪（１０）の溝（１１）内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環（２０）とを備えている。溝（１１）は、断面矩形の形状を有しており、ゴム環（２０）は、回転輪（１０）の溝（１１）に収容されていない自由状態において、回転輪（１０）の溝（１１）に対応して、矩形の断面形状を有している。ゴム環（２０）が回転輪（１０）の溝（１１）に収容された取付状態において、ゴム環（２０）は溝（１１）によって軸線（ｘ）方向において圧縮されており、ゴム環（２０）の摩擦面（２２）は、対向する溝（１１）の側面（１２）に対して押圧されている。
2017006914.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転する回転部材に外周において圧接されて動力を伝達する摩擦プーリであって、
外周に内周側に凹む溝を有する軸線について回転可能な回転輪と、
前記回転輪の溝内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環とを備え、
前記溝は、前記軸線方向において対向する内周側から外周側に延びる環状の一対の側面を有しており、
前記ゴム環は、前記溝内に収容されており、外周に動力伝達のために前記回転部材に圧接される接触面と、前記溝の一対の側面に対応する一対の面である摩擦面とを備え、前記ゴム環は、少なくとも、前記接触面が動力伝達のために前記回転部材に圧接されている動力伝達状態において、前記摩擦面が前記溝の側面に押し付けられていることを特徴とする摩擦プーリ。
【請求項２】
前記ゴム環は、前記接触面が前記回転部材に圧接されていない非動力伝達状態においても、前記摩擦面が前記溝の側面に押し付けられて前記溝内に収容されていることを特徴とする請求項１記載の摩擦プーリ。
【請求項３】
前記ゴム環の前記摩擦面の間の間隔は、前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において、対応する前記溝の前記側面の間の間隔よりも少なくとも部分的に大きくなっており、前記ゴム環は前記溝の前記側面に押圧された状態で前記溝内に収容されていることを特徴とする請求項２記載の摩擦プーリ。
【請求項４】
前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記側面の間の間隔は一定であり、
前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において一定であり、前記ゴム環の底面は前記溝の底面に当接していることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【請求項５】
前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記一対の側面の間の間隔は内周側から外周側に向かって広がっており、
前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において内周側から外周側に向かうに連れて広がっており、前記ゴム環の底面は前記溝の底面に当接していることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【請求項６】
前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記一対の側面の間の間隔は内周側から外周側に向かって広がっており、
前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において内周側から外周側に向かうに連れて広がっており、
前記接触面が前記回転部材に圧接されていない非動力伝達状態において、前記ゴム環の底面と前記溝の底面と間には空間が形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【請求項７】
前記摩擦面及び前記側面は円錐面であることを特徴とする請求項５又は６記載の摩擦プーリ。
【請求項８】
前記ゴム環を複数有しており、
前記回転輪は前記ゴム環と同数の前記溝を有しており、前記複数のゴム環の各々は対応する前記複数の溝の各々に夫々収容されていることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【請求項９】
前記回転輪は、前記軸線から外周に向かって広がる複数の円盤状の分割体から形成されており、前記溝は、前記分割体を前記軸線方向において重ね合わせることにより形成されていることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦プーリに関し、特に、車両や産業機械において動力の伝達のために用いられる摩擦プーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の内燃機関において、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するための動力伝達機構には、プーリやベルトが用いられている。従来の動力伝達機構は、クランクシャフトと全ての補機がベルト及びプーリによって連結されており、クランクシャフトから全ての補機に動力が伝達される構成となっている。このため、このような動力伝達機構を備えた内燃機関においては、発生したエネルギーの損失が大きくなっていた。これに対して、近年、クランクシャフトと補機との間の連結及び切断を選択可能にする構成を有する動力伝達機構が提案されている（例えば、特許文献１，２参照）。【０００３】
特許文献１においては、クランクシャフトに取り付けられたベルトが巻き掛けられたプーリと、ウォータポンプに取り付けられた支持ディスクとこの支持ディスクの外周に設置されたエラストマー材料からなる摩擦輪とを有する摩擦プーリと、これらプーリ及び摩擦プーリ間を連結及び分離可能にするアイドラプーリを有する動力伝達機構が開示されている。この従来の動力伝達機構においては、アイドラプーリが、クランクシャフト及びウォータポンプの各プーリに接触して、クランクシャフトとウォータポンプとが連結され、また、各プーリから離間して、クランクシャフトとウォータポンプとの間の連結が切断され、動力伝達路の選択が可能になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００６／０５１０９４号
【特許文献２】国際公開第２０１４／０３８５５４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の動力伝達路の選択が可能な従来の動力伝達機構における摩擦プーリにおいては、円柱状の支持ディスクの外周に摩擦輪が設置されており、摩擦輪と支持ディスクとの間の接合強度が高くなく、高いトルクが伝達される場合に、摩擦輪と支持ディスクとの間の接合が壊れて、摩擦輪と支持ディスクとが分離されてしまう場合があった。摩擦輪と支持ディスクとが分離されると、摩擦輪と支持ディスクとの間を結合する力がなくなり、摩擦輪がトルク伝達部分の後方において支持ディスクから分離してたわみ、摩擦輪が支持ディスクから脱落してしまうおそれがあった。このため、８０〜１００Ｎｍの高いトルクの伝達が必要となる内燃機関の始動に用いられるモータ等には上記摩擦プーリを用いることができなかった。このため、従来から、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリの構造が求められていた。【０００６】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明に係る摩擦プーリは、回転する回転部材に外周において圧接されて動力を伝達する摩擦プーリであって、外周に内周側に凹む溝を有する軸線について回転可能な回転輪と、前記回転輪の溝内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環とを備え、前記溝は、前記軸線方向において対向する内周側から外周側に延びる環状の一対の側面を有しており、前記ゴム環は、前記溝内に収容されており、外周に動力伝達のために前記回転部材に圧接される接触面と、前記溝の一対の側面に対応する一対の面である摩擦面とを備え、前記ゴム環は、少なくとも、前記接触面が動力伝達のために前記回転部材に圧接されている動力伝達状態において、前記摩擦面が前記溝の側面に押し付けられていることを特徴とする。【０００８】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記ゴム環は、前記接触面が前記回転部材に圧接されていない非動力伝達状態においても、前記摩擦面が前記溝の側面に押し付けられて前記溝内に収容されている。【０００９】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記ゴム環の前記摩擦面の間の間隔は、前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において、対応する前記溝の前記側面の間の間隔よりも少なくとも部分的に大きくなっており、前記ゴム環は前記溝の前記側面に押圧された状態で前記溝内に収容されている。【００１０】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記側面の間の間隔は一定であり、前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において一定であり、前記ゴム環の底面は前記溝の底面に当接している。【００１１】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記一対の側面の間の間隔は内周側から外周側に向かって広がっており、前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において内周側から外周側に向かうに連れて広がっており、前記ゴム環の底面は前記溝の底面に当接している。【００１２】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記溝は、内周側において前記側面の間に延びる底面を有しており、前記一対の側面の間の間隔は内周側から外周側に向かって広がっており、前記ゴム環は、内周側において前記摩擦面の間に延びる面である底面を有しており、前記摩擦面の間の間隔は前記ゴム環が前記溝に収容されていない状態において内周側から外周側に向かうに連れて広がっており、前記接触面が前記回転部材に圧接されていない非動力伝達状態において、前記ゴム環の底面と前記溝の底面と間には空間が形成されている。【００１３】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記摩擦面及び前記側面は円錐面である。【００１４】
本発明の一態様に係る摩擦プーリは、前記ゴム環を複数有しており、前記回転輪は前記ゴム環と同数の前記溝を有しており、前記複数のゴム環の各々は対応する前記複数の溝の各々に夫々収容されている。【００１５】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記回転輪は、前記軸線から外周に向かって広がる複数の円盤状の分割体から形成されており、前記溝は、前記分割体を前記軸線方向において重ね合わせることにより形成されている。【００１６】
また、上記目的を達成するために、本発明に係る摩擦プーリは、軸線に対して外周方向に広がる第１基体部と前記軸線に対して外周方向に広がる第２基体部とを有する基体と、前記基体の外周側の部分に取り付けられた、環状の外周面を有するゴム製の環状のゴム環とを備え、前記第１基体部は、環状の外周面を有しており、前記軸線方向における一方の側の側面に、前記外周面に沿って延びる環状の段部を備え、前記第２基体部は、環状の外周面を有しており、前記軸線方向における一方の側の側面に、前記外周面に沿って延びる環状の段部を備え、前記基体において、前記第１基体部と前記第２基体部とは、各々の前記一方の側の側面において互いに対向しており、前記基体の外周側において、前記第１基体部の前記段部と前記第２基体部の前記段部とは互いに対向して環状の溝を形成しており、前記基体の前記溝の前記軸線方向における幅は、前記ゴム環の前記軸線方向における幅よりも小さく、前記ゴム環は、該ゴム環の外周面が前記第１基体部の外周面及び前記第２基体部の外周面よりも外周側に位置して、前記基体の溝に圧縮されて挟持されていることを特徴とする。【００１７】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記第１基体部の前記段部は環状の傾斜する面である傾斜面を有しており、該傾斜面は前記軸線方向において前記一方の側から他方の側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されており、前記第２基体部の前記段部は環状の傾斜する面である傾斜面を有しており、該傾斜面は前記軸線方向において前記一方の側から他方の側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されており、前記基体において、前記第１基体部の前記傾斜面は、前記第２基体部の前記傾斜面に対向している。【００１８】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記ゴム環は、前記第１基体部側に円錐面状の第１側面を有しており、前記第２基体部側に円錐面状の第２側面を有しており、前記第１側面と前記第２側面とは内周側に向かうに連れて互いに近づくように形成されており、前記ゴム環の第１側面及び第２側面は、前記第１基体部の前記傾斜面及び前記第２基体部の前記傾斜面に夫々圧接されている。【００１９】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記ゴム環の前記第１側面は前記第１基体部の前記傾斜面に平行であり、前記ゴム環の前記第２側面は前記第２基体部の前記傾斜面に平行である。【００２０】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記第１基体部の前記外周面は前記軸線を中心とする円柱面であり、前記第２基体部の前記外周面は前記軸線を中心とする円柱面であり、前記ゴム環の前記外周面は前記軸線を中心とする円柱面である。【００２１】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記基体は、前記基体において前記第１基体部及び前記第２基体部を前記軸線方向において不動に固定する固定手段を有する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係る摩擦プーリによれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図であり、図１（ａ）は、摩擦プーリの側面図であり、図１（ｂ）は、摩擦プーリの軸線ｘに沿う断面における断面図である。
【図２】図１に示す摩擦プーリの断面の部分拡大図である。
【図３】図１に示す摩擦プーリにおけるゴム環の回転輪の溝に収容されていない自由状態での軸線に沿う断面における断面図である。
【図４】動力伝達状態における図１に示す摩擦プーリの断面図である。
【図５】本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図であり、摩擦プーリの軸線に沿う断面における断面図である。
【図６】図５に示す摩擦プーリにおけるゴム環の回転輪の溝に収容されていない自由状態での軸線に沿う断面における断面図である。
【図７】動力伝達状態における図５に示す摩擦プーリの断面図である。
【図８】本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図であり、摩擦プーリの軸線に沿う断面における断面図である。
【図９】図８に示す摩擦プーリの変形例の概略構成を示すための断面図である。
【図１０】本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリの断面図である。
【図１１】本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリの各構成が分離された状態で示された軸線に沿う断面における摩擦プーリの分解断面図である。
【図１２】本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図であり、摩擦プーリの軸線に沿う断面における断面図である。
【図１３】図１２に示す本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリの変形例の概略構成を示すための図であり、摩擦プーリの軸線に沿う断面における断面図である。
【図１４】図１２に示す本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリの他の変形例の概略構成を示すための図であり、摩擦プーリの軸線に沿う断面における断面図である。
【図１５】ゴム環の変形例を概略的に示すためのゴム環の自由状態での軸線に沿う断面における断面図であり、図１５（ａ）は、図６に示すゴム環の変形例を示すための断面図であり、図１５（ｂ）は、図１１に示すゴム環の変形例を示すための断面図である。
【図１６】ゴム環の変形例を概略的に示すためのゴム環の自由状態での軸線に沿う断面における断面図であり、図１６（ａ）は、図１１に示すゴム環の変形例を示すための断面図であり、図１６（ｂ）は、図１１に示すゴム環の他の変形例を示すための断面図であり、図１６（ｃ）は、図３に示すゴム環の変形例を示すための断面図であり、図１６（ｄ）は、図６に示すゴム環の変形例を示すための断面図である。
【図１７】図１６（ａ）に示すゴム環を備える本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリの変形例の軸線に沿う断面における部分断面図であり、図１７（ａ）は、摩擦プーリの各構成が分離された状態で示された分解部分断面図であり、図１７（ｂ）は、動力伝達状態における摩擦プーリの部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明に実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００２５】
図１は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１の概略構成を示すための図であり、図１（ａ）は、摩擦プーリ１の側面図であり、図１（ｂ）は、摩擦プーリ１の軸線ｘに沿う断面における断面図である。本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１は、その外周において、回転する回転部材に圧接されて動力を伝達するために用いられる。摩擦プーリ１は、例えば車両の内燃機関において、クランクシャフトに取り付けられた回転部材としてのプーリに直接又はこのプーリに巻き掛けられた回転部材としてのタイミングベルトに外周において圧接されてモータの動力をクランクシャフトに伝達し、内燃機関を始動するために用いられる。摩擦プーリ１は、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するために、または、補機と補機との間の動力の伝達のために用いられてもよい。また、摩擦プーリ１は、回転部材に圧接されて動力を伝達可能な位置にある動力伝達状態と、回転部材に圧接されていない動力を伝達しない位置にある非動力伝達状態とに、駆動装置やバネ等の付勢部材を用いて選択移動可能に取り付けられていてもよい。
【００２６】
図１（ａ），（ｂ）に示すように、摩擦プーリ１は、外周に内周側（図１（ｂ）の矢印ａ方向）に凹む溝である溝１１を有している、軸線ｘについて回転可能な回転輪１０と、回転輪１０の溝１１内に収容可能に形成されたゴム製の環状のゴム環２０とを備えている。溝１１は、軸線ｘ方向において対向する、内周側から外周側に延びる環状の一対の側面１２を有しており、摩擦プーリ１において、ゴム環２０は溝１１内に収容されている。
【００２７】
ゴム環２０は、外周に動力伝達のために回転部材Ｒに圧接される部分である接触面２１と、溝１１の一対の側面１２に対応する一対の面である摩擦面２２とを有している。摩擦面２２は、軸線ｘ方向において互いに背向している。摩擦プーリ１は、動力を伝達するための使用状態において、接触面２１が動力伝達のために回転部材Ｒに圧接される。ゴム環２０は、少なくとも動力伝達状態において、摩擦面２２が溝１１の側面１２に押し付けられている。
【００２８】
ゴム環２０は、接触面２１が回転部材Ｒに圧接されていない非動力伝達状態においても、摩擦面２２が溝１１の側面１２に夫々押し付けられて溝１１内に収容されていてもよい。この場合、ゴム環２０が溝１１に収容されていない外力が加えられていない状態（以下、「自由状態」という。）におけるゴム環２０の摩擦面２２の間の間隔ｄ０は（図１（ｂ）、図３参照）、溝１１の側面１２の間の間隔ｄ１よりも大きくなっており、ゴム環２０は摩擦面２２が溝１１の側面１２に押圧された状態で溝１１内に収容されている。
【００２９】
また、溝１１は、内周側において側面１２の間に延びている面である底面１３を有しており、側面１２の間の間隔ｄ１は一定となっている。ゴム環２０は、内周側において摩擦面２２の間に延びる面である底面２３を有しており、自由状態において摩擦面２２の間の間隔ｄ０は一定となっている（図３参照）。摩擦プーリ１においてゴム環２０の底面２３は溝１１の底面１３に当接している。
【００３０】
具体的には、回転輪１０は、軸線ｘ方向に所定の幅を有している軸線ｘを中心とする円盤状の又は円柱状の部材であり、外周に、内周側に凹む環状の溝１１を有している。溝１１は、図１（ｂ）に示すように、軸線ｘに沿う断面（以下、単に「断面」ともいう。）において矩形の形状を有しており、側面１２は、内周側から外周側（図１（ｂ）の矢印ｂ方向）に軸線ｘに直交して延びる円環状の平面となっている。溝１１の一対の側面１２は、軸線ｘ方向において互いに対向して平行に延びており、一対の側面１２の間の間隔ｄ１は、内周側から外周側に亘って一定となっている。また、溝１１の底面１３は、軸線ｘを中心とする円柱面となっている。
【００３１】
また、摩擦プーリ１の断面の部分拡大図である図２に示すように、回転輪１０において、回転輪１０の外周側の端面である円柱面状の外周面１４の各々と側面１２の各々とを接続する面である移行面１５は曲面となっている。移行面１５は、例えば、側面１２と外周面１４との接続部分を丸面取りすることにより形成される。
【００３２】
また、回転輪１０は、図１（ａ），（ｂ）に示すように、溝１１よりも内周側に軸線ｘ方向に延びる貫通孔１６を有しており、軸線ｘを中心とする円柱面である内周面１７を有している。この貫通孔１６には、図示しないモータの軸やこの軸に取り付けられた部材が圧入されて嵌合され若しくは固定される。摩擦プーリ１の使用方法に応じて、回転輪１０の貫通孔１６には、摩擦プーリ１が用いられる内燃機関の補機等の装置や構成等の取り付け用の部材等（軸等）が圧入されて嵌合され若しくは固定される。固定はボルトやナット等の図示しない公知の手段によって行われる。摩擦プーリ１がアイドラプーリとして用いられる場合は、回転輪１０の貫通孔１６に回転軸が挿通され、または、ベアリングが取り付けられる。また、貫通孔１６が回転輪１０の回転支持のために用いられるのではなく、固定用の孔として用いられる場合は、貫通孔１６は、軸線ｘを中心として形成されていなくてもよく、また、複数設けられていてもよい。貫通孔１６は、摩擦プーリ１が取り付けられる対象に応じた形状を有している。また、回転輪１０は貫通孔１６を有していない中実部材であってもよい。
【００３３】
ゴム環２０は、回転輪１０の溝１１に収容されていない自由状態において、図３に示すように、回転輪１０の溝１１に対応して、矩形の断面形状を有しており、摩擦面２２は、溝１１の側面１２に対応しており、内周側から外周側に軸線ｘに直交して延びる円環状の平面となっている。一対の摩擦面２２は、軸線ｘ方向において互いに背向して平行に延びており、一対の摩擦面２２の間の間隔ｄ０は、内周側から外周側に亘って一定となっている。接触面２１は、外周側において一対の摩擦面２２の間に延びており、軸線ｘを中心とする円柱面となっている。また、摩擦面２２の底面２３も、軸線ｘを中心とする円柱面となっている。
【００３４】
自由状態におけるゴム環２０の摩擦面２２の間の間隔ｄ０は、溝１１の側面１２の間の間隔ｄ１よりも大きくなっており（ｄ０＞ｄ１）、図１（ｂ）に示すように、ゴム環２０が回転輪１０の溝１１に収容された取付状態において、ゴム環２０は溝１１によって軸線ｘ方向において圧縮されており、ゴム環２０の摩擦面２２は、対向する溝１１の側面１２に対して押圧されている。ゴム環２０は、取付状態において、摩擦面２２の間の間隔が間隔ｄ０から間隔ｄ２になるまで圧縮されている。このように、非動力伝達状態における摩擦プーリ１において、回転輪１０の溝１１に収容されたゴム環２０は、摩擦面２２が溝１１の側面１２に対して押し付けられている。また、取付状態において、ゴム環２０の底面２３は溝１１の底面１３に接触している。ゴム環２０の底面２３は、溝１１の底面１３を緊迫する締め付け力を持って溝１１の底面１３に接触していてもよい。
【００３５】
また、ゴム環２０は、図１（ａ），（ｂ）に示すように、接触面２１が回転輪１０の外周面１４から外周側に飛び出している。
【００３６】
回転輪１０は、金属又は樹脂から形成されており、また、ゴム環２０のゴム材料としては種々のゴム材料を用いることができ、要求に応じた物性を有するゴム材料が選択される。ゴム環２０のゴム材料は、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）やウレタンゴムである。ゴム環２０の回転輪１０への取り付けは、例えば、回転輪１０の溝１１に収容可能な大きさ（半径）に仮成形したゴム環２を回転輪１０の溝１１に収容し、二次加硫によってゴム環２を所望の大きさに収縮して成形することによってなされる。または、ゴム環２０は、最終の形状に成形された後に、引っ張りによって弾性変形させられて回転輪１０の溝１１に収容されて取り付けられる。
【００３７】
次いで、上述の構成を有する摩擦プーリ１の作用について説明する。
【００３８】
摩擦プーリ１は、図１（ａ）に示すように、動力伝達状態において、回転部材Ｒに押し付けられている。具体的には、ゴム環２０の外周面である接触面２１が回転部材Ｒに押し付けられて圧接されて、回転部材Ｒに動力が伝達され、または、回転部材Ｒの動力が伝達される。このとき、図４に示すように、ゴム環２０は、接触面２１の回転部材Ｒとの接触部分において、押圧力ｆによって内周方向に押圧される。この押圧力ｆにより、ゴム環２０は、溝１１内において、内周方向に圧縮されて変形し、軸線ｘ方向に広がる。この押圧力ｆによる軸線ｘ方向の変形により、ゴム環２０の摩擦面２２は更に溝１１の側面１２に押し付けられ、摩擦面２２に非動力伝達状態において発生している側面１２への押付力に加えて新たな押付力ｐが発生する。このように、摩擦プーリ１の動力伝達状態においては、ゴム環２０の摩擦面２２には、ゴム環２０の接触面２１が押圧されていない非動力伝達状態において摩擦面２２に発生している摩擦面２２を溝１１の側面１２に対して押し付ける押付力よりも大きな押付力が発生している。このため、摩擦プーリ１の動力伝達状態においては、ゴム環２０の摩擦面２２と溝１１の側面１２との間に大きな摩擦力を発生させることができる。これにより、従来のような接着剤により得られる接着力よりも、ゴム環２０と溝１１との間に発生する摩擦力を大きくすることができる。このため、動力伝達状態において、ゴム環２０が溝１１を摺動することを抑制することができ、ゴム環２０が溝１１において外周方向にずれてゴム環２０がたわむことを抑制することができる。たわみの抑制により、ゴム環２０と回転輪１０との間の摺動が抑制され、ゴム環２０と回転輪１０との間の発熱を抑制することができ、ゴム環２０の耐久性を向上させることができる。
【００３９】
また、動力伝達状態において、ゴム環２０の接触面２１が押圧されると、図４に示すように、ゴム環２０の溝１１から突出した摩擦面２２の外周側の部分（図４の部分ｓ）が側方に変形して突出する。このとき、ゴム環２０の突出部分ｓの付け根は、回転輪１０の溝１１の側面１２と外周面１４との間の移行面１５に押し付けられる。ゴム環２０の突出部分ｓの付け根が押し付けられる回転輪１０の移行面１５は、上述のように、曲面となっており（図２参照）、ゴム環２０の突出部分ｓの付け根は、移行面１５に沿って外側に逃げる（変形する）ことができる。このため、動力伝達状態におけるゴム環２０の変形によって、ゴム環２０が、移行面１５に押し付けられるゴム環２０の突出部分ｓの付け根において、大きな応力を有することが抑制されており、ゴム環２０の亀裂や破損の防止を図ることができる。
【００４０】
また、ゴム環２０の摩擦面２２の間の間隔ｄ０と溝１１の側面１２の間の間隔ｄ１との関係を調整することにより、摩擦プーリ１においてゴム環２０が回転輪１０に対して滑り始める滑りトルクの大きさを容易に調整することができる。このため、摩擦プーリ１が取り付けられる装置に応じて、滑りトルクを設定することにより、この装置に過大なトルクが加わらないようにすることができ、摩擦プーリ１が取り付けられる装置の損傷の予防を図ることができる。
【００４１】
摩擦プーリ１においては、ゴム環２０は回転輪１０に接着剤によって接着されておらず、接着強度確保のためにゴム環２０に使用できるゴム材料の種類が制限されることはなく、種々のゴム材料を用いてゴム環２０を作製することができ、ゴム環２０のゴム材料の選択肢を大きく広げることができる。
【００４２】
上述のように、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【００４３】
なお、ゴム環２０は、非動力伝達状態において、溝１１内で軸線ｘ方向に圧縮されていなくてもよい。つまり、自由状態におけるゴム環２０の摩擦面２２の間の間隔ｄ０が溝１１の側面１２の間の間隔ｄ１よりも小さく（ｄ０＜ｄ１）、非動力伝達状態において、溝１１内でゴム環２０の摩擦面２２が溝１１の側面１２に対して押し付けられていなくてもよい（ｄ２＝ｄ０）（図１（ｂ）、図３参照）。但し、この場合、動力伝達状態において、ゴム環２０の接触面２１への押圧力ｆによるゴム環２０の変形によって、ゴム環２０の摩擦面２２が溝１１の側面１２に押し付けられて、摩擦面２２に所望する押付力ｐが発生するように、側面１２の間の間隔ｄ１に対して摩擦面２２の間の間隔ｄ０が設定される。また、ゴム環２０の接触面２１の形状は平面に限らず曲面であってもよく、断面において、曲線の輪郭、例えば円弧の輪郭を有するものであってもよい。ゴム環２０の底面２３や溝１１の底面１３の形状も同様に、平面に限らず曲面であってもよい。
【００４４】
また、溝１１の側面１２の表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、側面１２の形状は、回転輪１０とゴム環２０との間に所望の摩擦力が発生するように設定されていてもよい。また、溝１１の底面１３も、側面１２と同様の表面性状に設定されていてもよい。溝１１において、側面１２及び底面１３は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、異なる表面性状を有していてもよい。例えば、溝１１の側面１２が粗い表面粗さを有しおり、溝１１の底面１３が鏡面のような滑らかな表面粗さを有していてもよい。
【００４５】
次いで、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２について説明する。図５は、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２の概略構成を示すための図であり、摩擦プーリ２の軸線に沿う断面における断面図である。以下、上述の本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１に対して同一の又は類似する構成については同一の符号を付してその説明を省略し、異なる部分についてのみ説明する。
【００４６】
本実施の形態に係る摩擦プーリ２は、上述の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１の回転輪１０の溝１１及びゴム環２０に対して、異なる断面形状の溝３０及びゴム環４０を有している。図５に示すように、回転輪１０の溝３０の断面形状は略Ｖ字状になっており、ゴム環４０の断面形状は、溝３０に対応して、略Ｖ字状の部分を有している。
【００４７】
具体的には、図５に示すように、回転輪１０の溝３０の一対の側面３１は、上述の摩擦プーリ１の溝１１の側面１２とは異なり、一対の側面３１の間の間隔ｄ３が内周側から外周側に向かって広がっている。より具体的には、側面３１は、軸線ｘを中心とする環状の円錐面状の面となっており、一対の側面３１の間の軸線ｘ方向における間隔ｄ３は、内周側から外周側に向かうに連れて大きくなっており、且つ一定の割合で大きくなっている。
【００４８】
図６は、自由状態におけるゴム環４０の軸線ｘに沿う断面図である。ゴム環４０は、図６に示すように、一対の摩擦面４１が、上述の摩擦プーリ１のゴム環２０の摩擦面２２とは異なり、溝３０の側面３１に対応して、摩擦面４１の間の間隔ｄ４が内周側から外周側に向かって広がっている。より具体的には、摩擦面４１は、軸線ｘを中心とする環状の円錐面状の面となっており、一対の摩擦面４１の間の軸線ｘ方向における間隔ｄ４は、内周側から外周側に向かうに連れて大きくなっており、且つ一定の割合で大きくなっている。
【００４９】
摩擦面４１の挟角は、溝３１の側面３１の挟角と同じであってもよく、また、異なっていてもよい。本実施の形態においては、図５に示すように、摩擦面４１の挟角は、溝３０の側面３１の挟角と同一になっている。また、ゴム環４０が回転輪１０の溝３０内に収容された状態において、ゴム環４０は、摩擦面４１が溝３０の側面３１に接触して軸線ｘ方向において圧縮されており、側面３１に沿って一様に圧縮されている。ゴム環４０の摩擦面４１は、自由状態において、その間隔ｄ４が対応する溝３０の部分の側面３１の間隔ｄ３よりも広くなっており、非動力伝達状態における摩擦プーリ２において、回転輪１０の溝３０に収容されたゴム環４０は、摩擦面４１が溝３０の側面３１の全体に押し付けられている。
【００５０】
また、図６に示すように、ゴム環４０は、各摩擦面４１の外周側の端部と接触面２１の軸線ｘ方向における端部とを接続する面である突出面４２を有している。突出面４２は、図５に示すように、非動力伝達状態において、溝３０の外周側に飛び出しており、摩擦プーリ２において回転輪１０の外周面１４よりも外周側に位置している。なお、非動力伝達状態において、摩擦面４１の外周端部側の部分も溝３０から外周側に飛び出していてもよく、摩擦面４１は溝３０から外周側に飛び出していなくてもよい。突出面４２は、例えば、円盤面状の環状の面である。また、取付状態において、ゴム環４０の底面２３は溝３０の底面１３に接触している。ゴム環４０の底面２３は、溝３０の底面１３を緊迫する締め付け力を持って溝３０の底面１３に接触していてもよい。
【００５１】
次いで、上述の構成を有する摩擦プーリ２の作用について説明する。
【００５２】
摩擦プーリ２は、動力伝達状態において、図７に示すように、ゴム環４０は、接触面２１の回転部材Ｒとの接触部分において、押圧力ｆによって内周方向に押圧される。この押圧力ｆにより、ゴム環４０は、溝３０内において、内周方向に圧縮されて変形し、軸線ｘ方向に広がる。この押圧力ｆによる軸線ｘ方向の変形により、ゴム環４０の摩擦面４１は、更に溝３０の側面３１に押し付けられ、摩擦面４１に非動力伝達状態において発生している側面３１への押付力に加えて更なる押付力が発生する。このように、摩擦面４１には、摩擦面４１に非動力伝達状態において発生している側面３１への押付力に加えて更なる押付力が発生する。
【００５３】
また、溝３０の一対の側面３１は、内周側に向かって互いの間隔ｄ３が狭まるように斜めに延びており、押圧力ｆの押し付けによってゴム環４０は、更に狭い溝３０の部分に押し込まれ、ゴム環４０が更に圧縮されて更なる押付力が摩擦面４１に発生する。このように、摩擦プーリ２の動力伝達状態においては、ゴム環４０の摩擦面４１に、ゴム環４０の接触面２１が押圧されていない非動力伝達状態において摩擦面４１に発生している摩擦面４１を溝３０の側面３１に押し付ける押付力に加えて、押圧力ｆによって発生する上記摩擦プーリ１の摩擦面２２に発生する押圧力ｐよりも大きな押付力ｐ１が新たに発生している。このため、摩擦プーリ２は、摩擦プーリ１の摩擦面２２に発生する側面１２への押付力よりも大きな押付力を摩擦面４１に発生させることができる。
【００５４】
また、溝３０の側面３１は、軸線ｘに直交する方向から傾斜しており、このため、径方向の深さが同じ場合の溝１１と溝３０とにおいて、溝３０の側面３１は、溝１１の側面１１よりも面積を大きくすることができる。
【００５５】
このように、摩擦プーリ２においては、上述の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１よりも、摩擦面４１に発生する側面３１に対する押付力を大きくすることができると共に、溝３０の側面３１の面積を大きくすることができる。このため、摩擦プーリ２の動力伝達状態においては、ゴム環４０の摩擦面４１と溝３０の側面３１との間に、摩擦プーリ１よりも大きな摩擦力を発生させることができる。これにより、動力伝達状態において、ゴム環４０が溝３０を摺動することをより抑制することができ、ゴム環４０が溝３０において外周方向にずれてゴム環４０がたわむことをより抑制することができる。
【００５６】
また、動力伝達状態において、ゴム環４０の接触面２１が押圧されると、図７に示すように、ゴム環４０の突出面４２、又は突出面４２と摩擦面４１の外周側の部分が側方に変形して突出する。摩擦プーリ２においても摩擦プーリ１と同様に、回転輪１０の側面３１と外周面１４との間の移行面１５は、曲面となっており（図７参照）、動力伝達状態におけるゴム環４０の変形によって、ゴム環４０が、移行面１５に押し付けられる部分において、大きな応力を有することが抑制されており、ゴム環４０の亀裂や破損の防止を図ることができる。
【００５７】
上述のように、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【００５８】
なお、ゴム環４０の摩擦面４１の挟角は、溝３０の側面３１の挟角よりも大きくてもよく、側面３１の挟角よりも小さくてもよい。この場合、ゴム環４０の摩擦面４１は、非動力伝達状態において、溝３０の側面３１全体に接触していなくてもよく、側面３１に内周側又は外周側の部分において部分的に接触して、摩擦面４１に内周側又は外周側の部分において部分的に側面３１への押付力が発生するようになっていてもよい。また、この場合、動力伝達状態において、ゴム環４０が回転部材Ｒの押圧力によって圧縮され、摩擦面４１が溝３０の側面３１の全体に押し付けられて、摩擦面４１に所望する押付力ｐ１が発生するように、側面３１の間の間隔ｄ３に対して摩擦面４１の間の間隔ｄ４が設定されている。
【００５９】
また、ゴム環４０は、非動力伝達状態において、溝３０内で軸線ｘ方向に圧縮されていなくてもよい。つまり、自由状態におけるゴム環４０の摩擦面４１の間の間隔ｄ４が対応する溝３０の部分の側面３１の間の間隔ｄ３よりも小さく（ｄ４＜ｄ３）、非動力伝達状態において、溝３０内でゴム環４０の摩擦面４１が溝３０の側面３１に押し付けられていなくてもよい（図５，６参照）。但し、この場合、動力伝達状態において、ゴム環４０の接触面２１への押圧力ｆによるゴム環４０の変形によって、ゴム環４０の摩擦面４１が溝３０の側面３１に押し付けられて、摩擦面４１に所望する押付力ｐ１が発生するように、側面３１の間の間隔ｄ３に対して摩擦面４１の間の間隔ｄ４が設定されている。
【００６０】
また、溝３０の側面３１及びゴム環４０の摩擦面４１は、上述のように円錐面状ではなく、曲面であってもよく、例えば、外側に向かって凹の、または、内側に向かって凸の曲面であってもよい。また、ゴム環４０の接触面２１の形状は平面に限らず曲面であってもよく、断面において、曲線の輪郭、例えば円弧の輪郭を有するものであってもよい。ゴム環４０の底面２３や溝３０の底面１３の形状も同様に、平面に限らず曲面であってもよい。
【００６１】
また、溝３０の側面３１及びゴム環４０の摩擦面４１は、外周側から内周側に向かって間隔ｄ３，ｄ４が漸次大きくなる形状であってもよい。この場合、上記効果と同様の効果を奏することができると共に、ゴム環４０の形状によってゴム４０が溝３０から抜け難くすることができる。また、ゴム環４０は、突出面４２を有していなくてもよい。
【００６２】
次いで、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３について説明する。図８は、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３の概略構成を示すための図であり、摩擦プーリ３の軸線に沿う断面における断面図である。以下、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２に対して同一の又は類似する構成については同一の符号を付してその説明を省略し、異なる部分についてのみ説明する。
【００６３】
本実施の形態に係る摩擦プーリ３は、上述の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２の回転輪１０の溝３０に対して、異なる溝３５を有している。図８に示すように、非動力伝達状態において、回転輪１０の溝３５は、底面１３においてゴム環４０の底面２３とは当接しておらず、溝３５において、溝３５の底面１３とゴム環４０の底面２３との間には、環状の空間３６が形成されている。
【００６４】
次いで、上述の構成を有する摩擦プーリ３の作用について説明する。
【００６５】
摩擦プーリ３は、動力伝達状態において、ゴム環４０の接触面２１が回転部材Ｒからの押圧力ｆによって内周方向に押圧されると（図７参照）、軸線ｘ方向への変形に加えて、ゴム環４０の下方に空間３６が形成されているため、ゴム環４０は圧縮されて空間３６内に進入するように変形する。このため、摩擦プーリ２におけるゴム環４０よりも、押圧力ｆの押圧によってゴム環４０は、より狭い溝３０の部分に押し込まれる。このため、摩擦プーリ３においては、上述の摩擦プーリ２において摩擦面４１に発生する側面３１に対する押付力よりも、より大きな押付力を摩擦面４１に発生させることができる。
【００６６】
このように、摩擦プーリ３においては、摩擦プーリ２よりも、摩擦面４１に発生する側面３１に対する押付力を大きくすることができ、摩擦プーリ３の動力伝達状態において、ゴム環４０の摩擦面４１と溝３５の側面３１との間に、摩擦プーリ２よりも大きな摩擦力を発生させることができる。
【００６７】
上述のように、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【００６８】
次いで、上述の本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３の変形例について説明する。図９は、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３の変形例に係る摩擦プーリ３´の概略構成を示すための断面図である。図９に示すように、摩擦プーリ３´は、上述の摩擦プーリ３の溝３５とは異なる溝３７を有している。具体的には、摩擦プーリ３´の溝３７は、摩擦プーリ３の溝３５の空間３６とは異なる形状の空間３８が形成されるようになっている。
【００６９】
図９に示すように、溝３７は、非動力伝達状態において、ゴム環４０の底面２３との間に空間３８が画成されるように形成されている。空間３８は、断面形状が矩形であり、溝３７の空間３８に対応する部分は、溝３７の側面３１の内周側の端部から軸線ｘに向かって延びる一対の対向する環状の面と、この一対の環状の面に内周側の端部で接続する面とによって画成されている。溝３７において空間３８に対応する部分を画成する面は、例えば、軸線ｘに直交して延びる一対の円環状の平面と、この一対の円環状の平面の内周側の端部に接続する軸線ｘ方向に延びる円柱面状の曲面である。
【００７０】
本第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３の変形例に係る摩擦プーリ３´によれば、動力伝達状態において、溝３０の側面３１を超えて内周側に押圧されたゴム環４０の先端側の部分は、空間３８に進入するため、このゴム環４０の先端側の部分が上記摩擦プーリ３のように更に側面３１によって圧縮されることはない。このため、ゴム環４０の先端側の部分の摩擦面４１に過度の押付力が発生することを防止することができ、動力伝達状態から非動力伝達状態に戻した際に、ゴム環４０が溝３０の中に押し込まれた状態のままとなってしまうことを防止することができる。
【００７１】
なお、摩擦プーリ３´においては、空間３８は、摩擦プーリ３の有する空間３６に続いて形成されていてもよい。また、空間３８の形状は矩形に限るものではなく、一対の側面３１の間の空間が内周側に向かうに連れて更に狭まっていくことをなくす形状であればよい。例えば、空間３８は、湾曲する曲面によって画成される空間であってもよい。
【００７２】
次いで、本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリ４について説明する。本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリ４は、上記第１〜３の実施の形態係る摩擦プーリ１〜３に対して、回転輪が複数の分割体から形成されている点において異なる。回転輪は、軸線ｘから外周に向かって広がる複数の円盤状の分割体から形成されており、溝は、分割体を軸線ｘ方向において重ね合わせることにより形成されている。以下、詳細に説明する。
【００７３】
図１０は、本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリ４の概略構成を示すための軸線に沿う断面における摩擦プーリ４の断面図であり、図１１は、本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリ４の各構成が分離された状態で示された軸線に沿う断面における摩擦プーリ４の分解断面図である。以下、説明の便宜上、軸線ｘから離れる方向（図１０，１１の矢印ｂ参照）を外周側又は外周方向とし、軸線ｘに近づく方向（図１０，１１の矢印ａ参照）を内周側又は内周方向とする。また、図１０，１１において、軸線ｘ方向における左側（図１０，１１の矢印ｃ参照）を前側又は前方とし、軸線ｘ方向における右側（図１０，１１の矢印ｄ参照）を後側又は後方とする。
【００７４】
図１０，１１に示すように、摩擦プーリ４は、回転輪としての基体１０２と、基体１０２の外周側に取り付けられたゴム環１０３とを備えている。基体１０２は、環状の外周面を有しており、例えば後述するように軸線ｘを中心とする中空の円盤状又は円柱状の形状を呈している。ゴム環１０３は、ゴム製の環状の部材であり、環状の外周面を有している。基体１０２を形成するための材料には、種々の材料を用いることができ、例えば、基体１０２は、樹脂或いは金属から形成されている。ゴム環１０３のゴム材料としては種々のゴム材料を用いることができ、要求に応じた物性を有するゴム材料が選択される。ゴム環１０３のゴム材料は、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）やウレタンゴムである。
【００７５】
基体１０２は、軸線ｘに対して外周方向に広がる第１基体部（分割体）としての前方ディスク１１０と、軸線ｘに対して外周方向に広がる第２基体部（分割体）としての後方ディスク１２０とを有している。前方ディスク１１０は、環状の外周面を有しており、前方ディスク１１０において軸線ｘ方向における一方の側（後側）の側面に、外周面に沿って延びる環状の段部である前方段部１１１を有している。また、後方ディスク１２０は、同様に、環状の外周面を有しており、後方ディスク１２０において軸線ｘ方向における一方の側（前側）の側面に、外周面に沿って延びる環状の段部である後方段部１２１を有している。
【００７６】
基体１０２において、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、各々の一方の側の側面において対向しており、つまり、前方ディスク１１０の後側の側面と後方ディスク１２０の前側の側面とが互いに対向しており、基体１０２の外周側の部分において、前方ディスク１１０の前方段部１１１と後方ディスク１２０の後方段部１２１とは互いに対向して環状の溝１０４を形成している。溝１０４の軸線ｘ方向における幅は、ゴム環１０３の軸線ｘ方向の幅よりも小さく、ゴム環１０３は、ゴム環１０３の外周面が前方ディスク１１０の外周面及び後方ディスク１２０の外周面よりも外周側に位置して、基体１０２の溝１０４に圧縮されて挟持されている。
【００７７】
基体１０２において、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、軸線ｘ方向において不動に、つまり軸線ｘ方向において互いに相対運動不能に固定されている。また、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、軸線ｘについて互いに相対回動不能に固定されている。
【００７８】
前方ディスク１１０は、具体的には、図１０，１１に示すように、中空円盤状の形状を有しており、前方段部１１１と、外周面１１２と、内周面１１３と、前側側面１１４と、後側側面１１５とによって画定されている。外周面１１２は、軸線ｘを中心とする円柱面であり、内周面１１３は、同様に軸線ｘを中心とする円柱面であり、外周面１１２よりも内周側において延びており、また、外周面１１２よりも長く軸線ｘ方向に延びている。前側側面１１４は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば軸線ｘに直交する方向（以下、径方向ともいう。）に延びる円盤面又は円環状の平面であり、外周面１１２と内周面１１３との間に広がっている。後側側面１１５は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面又は円環状の平面であり、内周面１１３と前方段部１１１との間に広がっている。
【００７９】
前方段部１１１は、後側側面１１５の外周側の部分において、前方に凹んでおり、後側側面１１５の外周側端と外周面１１２の後側端との間に広がっている。具体的には、図１０，１１に示すように、前方ディスク１１０の前方段部１１１は、環状の傾斜する面である傾斜面としての前方傾斜面（側面）１１６を有しており、この前方傾斜面１１６は軸線ｘ方向において後側から前側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されている。また、前方段部１１１は、後側側面１１５と前方傾斜面１１６との間に延びる環状の面である段差面１１７と、前方傾斜面１１６と外周面１１２との間に延びる環状の面であるフランジ面１１８とを有している。段差面１１７は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、また、フランジ面１１８は、具体的には、軸線ｘを中心とする中空円盤面又は円環状の平面である。
【００８０】
後方ディスク１２０は、具体的には、図１０，１１に示すように、中空円盤状の形状を有しており、後方段部１２１と、外周面１２２と、内周面１２３と、前側側面１２４と、後側側面１２５とによって画定されている。外周面１２２は、軸線ｘを中心とする円柱面であり、内周面１２３は、同様に軸線ｘを中心とする円柱面であり、外周面１２２よりも内周側において延びており、また、外周面１２２よりも長く軸線ｘ方向に延びている。前側側面１２４は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面又は円環状の平面であり、内周面１２３と後方段部１２１との間に広がっている。後側側面１２５は、軸線ｘ方向に交差する方向に、例えば径方向に延びる円盤面又は円環状の平面であり、外周面１２２と内周面１２３との間に広がっている。
【００８１】
後方段部１２１は、前側側面１２４の外周側の部分において、後方に凹んでおり、前側側面１２４の外周側端と外周面１２２の前側端との間に広がっている。具体的には、図１０，１１に示すように、後方ディスク１２０の後方段部１２１は、環状の傾斜する面である傾斜面としての後方傾斜面（側面）１２６を有しており、この後方傾斜面１２６は軸線ｘ方向において前側から後側に向かうに連れて拡径する円錐面状に形成されている。また、後方段部１２１は、前側側面１２４と後方傾斜面１２６との間に延びる環状の面である段差面１２７と、後方傾斜面１２６と外周面１２２との間に延びる環状の面であるフランジ面１２８とを有している。段差面１２７は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、また、フランジ面１２８は、具体的には、軸線ｘを中心とする中空円盤面又は円環状の平面である。
【００８２】
基体１０２においては、図１０に示すように、前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６は、後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６に対向しており、略Ｖ字形の溝１０４を形成している。具体的には、前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６及びフランジ面１１８と後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６及びフランジ面１２８とは、軸線ｘ方向において互いに対向しており、略Ｖ字形の溝１０４の側面を形成している。また、前方ディスク１１０の段差面１１７と後方ディスク１２０の段差面１２７とは、軸線ｘに沿って互いに面一に接続しており、略Ｖ字形の溝１０４の内周側の底面を形成している。なお、前方ディスク１１０の前方段部１１１はフランジ面１１８を有していなくてもよく、後方ディスク１２０の後方段部１２１はフランジ面１２８を有していなくてもよい。
【００８３】
基体１０２において、溝１０４は、前方ディスク１１０側の部分と後方ディスク１２０側の部分とが、軸線ｘに直交する断面に関して面対称となっている。また、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、軸線ｘ方向における相対位置が不動となるように固定されており、溝１０４の形状が不変となっている。また、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、軸線ｘに関して相対回動不能に固定されている。溝１０４の径方向における各点での軸線ｘ方向における幅が夫々所定の値となるように、軸線ｘ方向における前方ディスク１１０と後方ディスク１２０との間の相対位置が決められている。基体１０２は、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とを軸線ｘ方向において相対位置不動とするための図示しない固定手段を有しており、固定手段としては、ボルトによる固定等、種々の手段を用いることができる。また、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とを軸線ｘに関して相対回動不能にするための固定には、ボルトによる固定やピン等による係止等、種々の手段を用いることができる。
【００８４】
溝１０４の軸線ｘ方向の幅は、摩擦プーリ４において、ゴム環１０３が軸線ｘ方向において所定の幅（圧縮しろ）が圧縮され、溝１０４とゴム環１０３との接触面との間に所定の圧力の接触面圧（押付力）が発生し、基体１０２とゴム環１０３との間に所望の摩擦力が発生するような値に設定されている。
【００８５】
本実施の形態においては、図１０に示すように、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、前方ディスク１１０の後側側面１１５が後方ディスク１２０の前側側面１２４に接触した状態に保持されて固定されている。前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは、前方ディスク１１０の後側側面１１５と後方ディスク１２０の前側側面１２４とが軸線ｘ方向に一定の間隔を空けた状態に保持されて固定されていてもよい。この場合、前方ディスク１１０の後側側面１１５と後方ディスク１２０の前側側面１２４との間の軸線ｘ方向における間隔は、摩擦プーリ４においてゴム環１０３が上記圧縮しろを圧縮されるように、溝１０４の軸線ｘ方向における幅が所定の幅となるような間隔になっている。
【００８６】
前方ディスク１１０の前方段部１１１の前方傾斜面１１６及びフランジ面１１８の表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、後方ディスク１２０の後方段部１２１の後方傾斜面１２６及びフランジ面１２８の表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、前方傾斜面１１６及び後方傾斜面１２６の傾斜角度や形状は、基体１０２とゴム環１０３との間に所望の摩擦力が発生するように設定されている。また、前方ディスク１１０の段差面１１７及び後方ディスク１２０の段差面１２７も、前方傾斜面１１６、後方傾斜面１２６、及びフランジ面１１８，１２８と同様の表面性状や形状に設定されていてもよい。前方ディスク１１０の前方段部１１１において、前方傾斜面１１６、段差面１１７、及びフランジ面１１８は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、いずれか１つの面が異なる表面性状を有していてもよく、また、夫々異なる表面性状を有していてもよい。同様に、後方ディスク１２０の後方段部１２１において、後方傾斜面１２６、段差面１２７、及びフランジ面１２８は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、いずれか１つの面が異なる表面性状を有していてもよく、また、夫々異なる表面性状を有していてもよい。例えば、溝１０４の側面である、前方傾斜面１１６、後方傾斜面１２６、及びフランジ面１１８，１２８が粗い表面粗さを有しおり、溝１０４の底面である、段差面１１７，１２７が鏡面のような滑らかな表面粗さを有していてもよい。
【００８７】
基体１０２において、図１０に示すように、前方ディスク１１０の内周面１１３と後方ディスク１２０の内周面１２３とは、軸線ｘに沿って互いに面一に接続しており、軸線ｘを中心とする円柱面を形成している。基体１０２において、前方ディスク１１０の内周面１１３と後方ディスク１２０の内周面１２３とによって形成される円柱面が形成する貫通孔には、上記本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１の貫通孔１６と同様に、モータや補機の軸や軸に取り付けられた部材等の、摩擦プーリ４が用いられる装置や構成等の取り付け用の部材等が圧入若しくは固定される。固定はボルトやナット等の図示しない公知の手段によって行われる。前方ディスク１１０の内周面１１３と後方ディスク１２０の内周面１２３とは、摩擦プーリ４が取り付けられる対象に応じた形状を有しており、互いに異なる形状を有していてもよい。また、前方ディスク１１０の内周面１１３と後方ディスク１２０の内周面１２３とは、摩擦プーリ４が取り付けられる装置や構成の有する軸が取り付けられる若しくは挿通される軸孔を形成してもよい。また、前方ディスク１１０は内周面１１３を有していない、中実部材であってもよく、また、後方ディスク１２０は内周面１２３を有していない、中実部材であってもよい。
【００８８】
前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とは同一の又は相似する形状に形成されていてもよく、異なった形状に形成されていてもよい。
【００８９】
ゴム環１０３は、図１０，１１に示すように、内周側に、基体１０２の溝１０４に対応した形状を有しており、前側の側面に円錐面状の第１側面としての前側傾斜面（摩擦面）１３１を有しており、後側の側面に円錐面状の第２側面としての後側傾斜面（摩擦面）１３２を有している。また、ゴム環１０３は、環状の外周面（接触面）１３３と、外周面１３３の前端及び後端から内周側に向かって夫々延びる前側側面１３４及び後側側面１３５と、外周面よりも内周側において延びている環状の内周面（底面）１３６とを有している。外周面１３３は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面である。前側側面１３４は、外周面１３３の前端と前側傾斜面１３１の外周側端との間に延びており、具体的には、径方向に延びる円盤面又は円環状の平面である。後側側面１３５は、外周面１３３の後端と後側傾斜面１３２の外周側端との間に延びており、具体的には、径方向に延びる円盤面又は円環状の平面である。内周面１３６は、具体的には、軸線ｘを中心とする円柱面であり、前側傾斜面１３１の内周側端と後側傾斜面１３２の内周側端との間に延びている。このように、ゴム環１０３は、前側傾斜面１３１、後側傾斜面１３２、外周面１３３、前側側面１３４、後側側面１３５、及び内周面１３６によって画成されている。
【００９０】
上述のように、ゴム環１０３は、内周側に、基体１０２の溝１０４に対応した形状を有しており、前側傾斜面１３１及び前側側面１３４が、溝１０４の前側の側面である前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６及びフランジ面１１８に夫々対応しており、後側傾斜面１３２及び後側側面１３５が、溝１０４の後側の側面である後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６及びフランジ面１２８に夫々対応しており、内周面１３６が溝１０４の底面である段差面１１７，１２７に対応している。具体的には、図１１に示すように、軸線ｘに基づいて、ゴム環１０３の前側傾斜面１３１は、前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６に平行に延びており、また、ゴム環１０３の後側傾斜面１３２は、後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６に平行に延びている。
【００９１】
ゴム環１０３は、前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２の部分において、径方向における各点での軸線ｘ方向における幅が、溝１０４に対して夫々一定の圧縮しろを有するように設定されている。
【００９２】
溝１０４の軸線ｘ方向の幅は、摩擦プーリ４において、ゴム環１０３が前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２に沿って一様に軸線ｘ方向において所定の幅（圧縮しろ）を圧縮され、溝１０４とゴム環１０３との接触面との間に所定の圧力の接触面圧が発生し、基体１０２とゴム環１０３との間に所望の摩擦力が発生するような値に設定されている。
【００９３】
ゴム環１０３は、図１０に示すように、摩擦プーリ４において、内周側の部分が基体１０２の溝１０４に挟持されて圧縮されており、前側傾斜面１３１が前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６に押圧されて押し付けられて接触しており、後側傾斜面１３２が後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６に押圧されて押し付けられて接触しており、内周面１３６は前方ディスク１１０及び後方ディスク１２０の段差面１１７，１２７に押圧されて押し付けられて接触している。
【００９４】
摩擦プーリ４の組み立ての際には、図１１に示すように、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とを軸線ｘ方向において互いに近づけていくと、前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６がゴム環１０３の前側傾斜面１３１に接触し、後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６がゴム環１０３の後側傾斜面１３２に接触し、ゴム環１０３が軸線ｘ方向において圧縮されていく。そして、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とが、後側側面１１５と前側側面１２４とにおいて接触すると、ゴム環１０３が所望の幅の圧縮しろを圧縮されて、ゴム環１０３と基体１０２との間に所望の摩擦力が発生するようになる。摩擦力は、主として、前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６とゴム環１０３の前側傾斜面１３１との間、後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６とゴム環１０３の後側傾斜面１３２との間、および、溝１０４の底面（前方ディスク１１０及び後方ディスク１２０の段差面１１７，１２７）とゴム環１０３の内周面１３６との間に発生する。
【００９５】
図１０に示すように、摩擦プーリ４において、ゴム環１０３の外周側の部分は基体１０２の外周面から外周側に突出しており、ゴム環１０３の外周面１３３は、基体１０２の外周面（前方ディスク１１０及び後方ディスク１２０の外周面１１２，１２２）よりも外周側に位置している。これにより、回転駆動されるベルトやプーリ等の回転部材Ｒ（図１（ａ）参照）の側面に、摩擦プーリ４のゴム環１０３の外周面１３３が当接可能になっており、摩擦プーリ４はゴム環１０３の外周面１３３が回転部材Ｒの側面に押圧され、外周面１３３と回転部材Ｒの側面との間の摩擦力により、摩擦プーリ４と回転部材Ｒとの間の動力伝達が可能になる。
【００９６】
上述のように、本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ４においては、ゴム環１０３が前方ディスク１１０と後方ディスク１２０との間で圧縮された状態で、基体１０２の溝１０４内に挟持されている。従って、上述の本発明の第１〜３の実施の形態に係る摩擦プーリ１〜３の奏する効果と同様に、ゴム環１０３と溝１０４との間の接触面に摩擦力を発生させることができ、ゴム環１０３の圧縮しろを大きくすることにより、ゴム環１０３と溝１０４との間の接触面に発生する摩擦力を大きくすることができる。このため、ゴム環１０３が基体１０２に対して滑ることなく受けることができるゴム環１０３の外周面１３３に沿う方向の荷重を大きくすることができ、摩擦プーリ４が伝達可能なトルクを従来よりも増大させることができる。また、接着剤により得られる接着力よりも、ゴム環１０３と溝１０４との間の接触面に発生する摩擦力を大きくすることができる。
【００９７】
また、基体１０２とゴム環１０３とは、傾斜する前方傾斜面１１６及び後方傾斜面１２６と、傾斜する前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２とが夫々接触して摩擦力を発生しているので、基体１０２とゴム環１０３との間の接触面を大きくすることができ、基体１０２とゴム環１０３との間の接触面に発生する摩擦力をより大きくすることができる。
【００９８】
また、ゴム環１０３を前方ディスク１１０と後方ディスク１２０との間に挟持させることにより、接着処理を行うことなく、また、二次加硫処理や引張工程を行うことなく、摩擦プーリ４を組み立てることができる。このため、ゴム環１０３のゴム材料がどのような硬度や伸び等の特性を有していたとしても、また、どのような形状を有していたとしても、ゴム環１０３に追加の処理をすることなく、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０との間にゴム環１０３を挟持させるだけで容易に摩擦プーリ４を作製することができる。
【００９９】
また、ゴム環１０３の圧縮しろを容易に調整することができ、摩擦プーリ４においてゴム環１０３が基体１０２に対して滑り始める滑りトルクの大きさを容易に調整することができる。このため、摩擦プーリ４が取り付けられる装置に応じて、滑りトルクを設定することにより、この装置に過大なトルクが加わらないようにすることができ、摩擦プーリ４が取り付けられる装置の損傷の予防を図ることができる。上記本発明の第１〜３の実施の形態に係る摩擦プーリ１〜３，３´についても同様である。
【０１００】
摩擦プーリ４においては、ゴム環１０３は基体１０２に接着されておらず、接着強度確保のためにゴム環１０３に使用できるゴム材料の種類が制限されることはなく、種々のゴム材料を用いてゴム環１０３を作製することができ、ゴム環１０３のゴム材料の選択肢を大きく広げることができる。上記本発明の第１〜３の実施の形態に係る摩擦プーリ１〜３，３´についても同様である。
【０１０１】
また、摩擦プーリ４においては、ゴム環１０３は基体１０２に接着されておらず、接着工程が不要であり、製造工程を簡易にすることができ、生産性を向上させることができる。上記本発明の第１〜３の実施の形態に係る摩擦プーリ１〜３，３´についても同様である。
【０１０２】
また、摩擦プーリ４において、ゴム環１０３と基体１０２の溝１０４との間の摩擦力は、ゴム環１０３に使用されるゴム材料の物性や溝１０４の表面性状によって決まるため、予めゴム材料の物性や溝１０４の表面性状を検査しておくことにより、摩擦プーリ４の品質を摩擦プーリ４を破壊することなく検査することができる。ゴム環と基体とが接着剤によって接着されている摩擦プーリにおいては、接着不良がある場合に、この接着されていない部分からゴム環の亀裂が早い段階で発展していき、ゴム環の破損に至る。このため、ゴム環と基体との間に接着剤による接着が用いられている摩擦プーリにおいては、接着不良の検出が重要であるが、摩擦プーリを分割することなく検査をすることは困難であった。これに対し、本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ４は、破壊することなしに検査でき、摩擦プーリ１の品質管理を容易にすることができる。上記本発明の第１〜３の実施の形態に係る摩擦プーリ１〜３，３´についても同様である。
【０１０３】
なお、基体１０２の溝１０４の形状は上述の略Ｖ字形の形状に限定されるものではない。例えば、前方ディスク１１０の前方段部１１１の前方傾斜面１１６及び後方ディスク１２０の後方段部１２１の後方傾斜面１２６は、円錐面状ではなく、軸線ｘに沿う断面において、曲線の輪郭を有する形状であってもよい。また、同様に、ゴム環１０３の形状は、基体１０２の溝１０４に対応して略Ｖ字形の形状に限定されるものではない。例えば、ゴム環１０３の前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２は、円錐面状ではなく、軸線ｘに沿う断面において、曲線の輪郭を有する形状であってもよい。また、基体１０２の溝１０４の断面形状は、Ｕ字状や矩形、円形であってもよく、同様に、ゴム環３の断面形状は、Ｕ字状や矩形、円形であってもよい。ゴム環１０３及び溝１０４の形態は夫々、上述の摩擦プーリ１〜３，３´が備えるゴム環２０，４０及び溝１１，３０，３５，３７の形態であってもよい。
【０１０４】
また、前方ディスク１１０及び後方ディスク１２０は夫々、段差面１１７，１２７を有していなくてもよい。この場合、基体１０２において、前方ディスク１１０と後方ディスク１２０とを軸線ｘ方向において所定の間隔を空けて固定することにより、ゴム環１０３が上記所定の圧縮しろを圧縮されて溝１０４に挟持される。これにより、ゴム環１０３の前側傾斜面１３１が前方ディスク１１０の前方傾斜面１１６に圧接され、ゴム環１０３の後側傾斜面１３２が後方ディスク１２０の後方傾斜面１２６に圧接され、基体１０２とゴム環１０３との間に所望とする摩擦力が発生する。
【０１０５】
上述のように、本発明の第４の実施の形態に係る摩擦プーリ４によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【０１０６】
次いで、本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリ５ついて説明する。図１２は、本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリ５の概略構成を示すための図であり、摩擦プーリ５の軸線に沿う断面における断面図である。本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリ５は、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２に対して、回転輪１０とは異なる回転輪１４０を有している。以下、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２に対して同一の構成又は類似する構成については説明を省略し、異なる構成についてのみ説明する。
【０１０７】
図１２に示すように、摩擦プーリ５の回転輪１４０は、軸線ｘ方向において並列に形成された２つの溝３０を有しており、摩擦プーリ５は、２つの溝３０の各々に夫々収容された２つのゴム環４０を有している。
【０１０８】
本発明の第５の実施の形態に係る摩擦プーリ５によれば、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ２の奏する効果に加えて、２つのゴム環４０によってより大きな動力の伝達をすることができる。また、２つのゴム環４０によって、摩擦プーリ５に加わる力を分散させることができ、各ゴム環４０に加わる力を低減させることができ、各ゴム環４０に発生する応力を低減させることができる。これにより、摩擦プーリ５の耐久性を向上させることができる。
【０１０９】
なお、摩擦プーリ５の回転輪１４０は、軸線ｘ方向において並列に形成された３つ以上の複数の溝３０を有していてもよく、摩擦プーリ５は、複数の溝３０の各々に夫々収容された同数の複数のゴム環４０を有していてもよい。また、摩擦プーリ５の回転輪１４０は、溝３０に変えて上記摩擦プーリ１，３，３´の溝１１，３５，３７を有していてもよく、また、ゴム環４０に変えて上記摩擦プーリ１のゴム環２０を有していてもよい。
【０１１０】
また、摩擦プーリ５の回転輪１４０は、上記摩擦プーリ４のように、分割体としての複数のディスクが重ね合わされて形成されるようにしてもよい。例えば、図１３に示すように、摩擦プーリ５の変形例としての摩擦プーリ６の回転輪１４０は、３つの分割体としての側方ディクス１４１、中央ディスク１４２、側方ディスク１４３とが軸線ｘ方向において上記図１０の摩擦プーリ４のように重ね合わせされることにより形成されるものであってもよい。側方ディスク１４１と中央ディスク１４２との接合面１４４は、例えば、外周側において一方の側（図１３において左側）の溝３０の底面１３を分割している。同様に、側方ディスク１４３と中央ディスク１４２との接合面１４５は、例えば、外周側において一方の側（図１３において右側）の溝３０の底面１３を分割している。
【０１１１】
摩擦プーリ６の回転輪１４０は、３つ以上の複数の溝３０を有していてもよい。この場合、摩擦プーリ６は、溝３０の数に対応して同数のゴム環４０を有しており、また、溝３０の数に対応した数のディクスを有している。互いに隣接するディスクは、各溝３０の底面１３を分割している。また、側方ディスク１４１と中央ディスク１４２とは、また、側方ディスク１４３と中央ディスク１４２とは、互いに重ね合わせられる段差を有していてもよい。この段差によって、側方ディスク１４１，１４３と中央ディスク１４２とを互いに容易に位置決めすることができる。
【０１１２】
また、上述の摩擦プーリ５の変形例としての摩擦プーリ６は、上述のように溝３０に変えて他の形態の溝を有していてもよい。例えば、図１４に示すように、摩擦プーリ５の変形例としての摩擦プーリ７は、摩擦プーリ６と同様に、回転輪１４０が、３つの分割体としての側方ディクス１４１、中央ディスク１４２、側方ディスク１４３とが軸線ｘ方向において重ね合わせされることにより形成されており、また、回転輪１４０は、２つの溝３０に変えて上記本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ３の溝３５（図８参照）を２つ有している。図１４に示すように、摩擦プーリ７において、側方ディスク１４１と中央ディスク１４２との接合面１４４は、例えば、外周側において一方の側（図１４において左側）の溝３５の底面１３を分割している。同様に、側方ディスク１４３と中央ディスク１４２との接合面１４５は、例えば、外周側において一方の側（図１４において右側）の溝３５の底面１３を分割している。また、非動力伝達状態における各溝３５において、ゴム環４０の底面２３は底面１３に当接しておらず、溝３５の底面１３とゴム環４０の底面２３との間には、環状の空間３６が形成されている。摩擦プーリ７の回転輪１４０は、上記摩擦プーリ６と同様に、３つ以上の複数の溝３５を有していてもよく、また、側方ディスク１４１と中央ディスク１４２とは、また、側方ディスク１４３と中央ディスク１４２とは、互いに重ね合わせられる段差を有していてもよい。
【０１１３】
上述の摩擦プーリ１，２，３，３´，４，５，６，７において、ゴム環２０，４０，１０３は、内部に環状の芯線が埋設されていてもよい。芯線は、例えば、金属や樹脂材料から形成された無端のワイヤである。芯線が埋め込まれることにより、ゴム環２０，４０，１０３が伸びることを抑制することができ、ゴム環２０，４０，１０３のたわみの発生を抑制することができる。また、ゴム環２０，４０，１０３においてその延び方向の引っ張りひずみが発生することを抑制することができ、ゴム環２０，４０，１０３の耐久性を向上させることができる。
【０１１４】
また、上述の摩擦プーリにおいて、ゴム環４０，１０３は、図１５に示すように、夫々その底面２３又は内周面１３６に内周側に向かって延びる環状のリブ６０が形成されていてもよい。リブ６０は、軸線ｘ周りに環状の円環状の部分であり、例えば、軸線ｘを中心とした中空円盤状の部分である。リブ６０は、摩擦プーリの回転輪の溝の形状に応じて、その形状やサイズが設定されている。若しくは、リブ６０の形状やサイズに対応して、摩擦プーリの回転輪の溝の形状やサイズが設定されている。リブ６０のサイズとしては、例えば、径方向の寸法があり、リブ６０の内周側の端面（内周端面６１）と回転輪の溝の底面との間に空間ができるように、若しくは、リブ６０の内周端面６１と回転輪の溝の底面とが接触するように、各寸法が設定されている。また、例えば、リブ６０の軸線ｘ方向の幅は均一若しくは略均一になっている。
【０１１５】
例えば、図１５（ａ）に示すように、ゴム環４０の変形例としてのゴム環５０は、底面２３から内周側に突出するように、断面形状が矩形又は略矩形の、底面２３と軸線ｘ方向の幅が同じ又は略同じであるリブ６０が形成されている。ゴム環５０において、リブ６０の軸線ｘ方向の幅は、底面２３の軸線ｘ方向の幅よりも狭くてもよい。また、例えば、図１５（ｂ）に示すように、ゴム環１０３の変形例としてのゴム環５１は、内周面１３６から内周側に突出するように、断面形状が矩形又は略矩形の、軸線ｘ方向の幅が内周面１３６の幅と同じ又は略同じであるリブ６０が形成されている。ゴム環５１において、リブ６０の軸線ｘ方向の幅は、内周面１３６の軸線ｘ方向の幅よりも狭くてもよい。
【０１１６】
リブ６０が形成されたゴム環５０，５１は、断面二次モーメントを大きくすることができ、曲げモーメントによって発生するゴム環５０，５１の曲げひずみの低減を図ることができる。このため、動力伝達状態において、ゴム環５０，５１にたわみが発生することを抑制することができる。これにより、ゴム環５０，５１の伸縮を又は繰り返しの変形を抑制することができ、または、ゴム環５０，５１の伸縮の際の変形量を又は繰り返しの変形の際の変形量を低減させることができ、動力伝達時のゴム環５０，５１の発熱を抑制することができる。また、リブ６０は、底面２３又は内周面１３６から延びており、ゴム環５０，５１の摩擦面４１や前側傾斜面１３１、後側傾斜面１３２に影響を与えることなく、つまりゴム環５０，５１と回転輪１０，１４０との間の力の伝達機能に影響を与えることなく、ゴム環４０，１０３の補強を図ることができる。
【０１１７】
ゴム環５０，５１は、ゴム環４０，１０３の底面２３又は内周面１３６との間に空間（空間３６，３８）が形成される溝形状（溝３５，３７）を有する回転輪１０，１０２，１４０に用いられることが好ましい。なお、上述のゴム環５０，５１において、上述のゴム環４０，１０３と同一の又は類似する機能を有する部分には同一の符号を付している。
【０１１８】
また、上述の摩擦プーリにおいて、ゴム環２０，４０，１０３は、図１６に示すように、その外周側の両隅部が切り欠かれて、回転輪の溝との間に隙間が形成されるように逃げ部が形成されていてもよい。逃げ部の形状は、隅部が角面取りされて形成された形状又は丸面取りされて形成された形状等がある。逃げ部を有するゴム環を供える摩擦プーリにおいては、動力伝達状態においてゴム環が内周側に押圧されて変形しても、図４，７に示すようにゴム環の外周側の両隅部が溝を超えて軸線方向に押し出されることはなく溝内にておいて変形し、ゴム環が溝の上側の端部に押し付けられてゴム環のこの部分に応力集中が発生することを防止することができる。
【０１１９】
例えば、図１６（ａ）に示すように、ゴム環１０３の変形例としてのゴム環５２は、ゴム環１０３の外周面１３３と前側側面１３４及び後側側面１３５とが夫々形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれて逃げ部５３が形成されている。逃げ部５３は、内周側において、前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２に夫々交差するように形成されていてもよく、前側側面１３４及び後側側面１３５に夫々交差するように形成されていてもよい。図１６（ａ）においては、前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２に夫々交差するように形成された逃げ部５３が図示されている。逃げ部５３は、ゴム環５２が回転輪としての基体１０２の溝１０４内に収容された状態において、逃げ部５３と前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２とが夫々交差する部分である交差部５３ａが径方向において溝１０４の前方傾斜面１１６及び後方傾斜面１２６が広がる位置に夫々位置するように形成されている。このため、図１７（ｂ）に示すように、動力伝達状態においてゴム環５２が内周側に押圧されて変形しても、ゴム環５２の外周側の隅部は溝１０４を超えて軸線ｘ方向に押し出されることはなく溝１０４内にておいて変形し、ゴム環５２が、外周面１１２とフランジ面１１８とが交差する溝１０４の外周側の端部、及び外周面１２２とフランジ面１２８とが交差する溝１０４の外周側の端部に夫々押し付けられてゴム環５２のこの部分に応力集中が発生することを防止することができる。このため、ゴム環５２の亀裂や破損の防止を図ることができる。動力伝達状態においてゴム環５２が溝１０４内を超えて軸線ｘ方向に押し出されることがなく溝１０４内において変形するのであれば、ゴム環５２の交差部５３ａは、径方向においてフランジ面１１８，１２８が広がる範囲内に夫々位置するようにしてもよい。
【０１２０】
逃げ部５３は、例えば、図１６（ａ）に示すように断面において直線状又は略直線状に延びる、軸線ｘを中心又は略中心とする円錐面状又は略円錐面状の形状を有している。逃げ部５３の形状は、円錐面状又は略円錐面状の形状に限らず、断面において円弧状、弧状、又は他の曲線状に延びる、軸線ｘを中心又は略中心とする環状の面であってもよい。逃げ部５３の断面における形状が曲線状である場合、逃げ部５３の断面における形状は、丸面取りされた形状や、図１６（ｂ）に示すように円弧の曲率が徐々に滑らかに変化する徐変Ｒ形状等がある。
【０１２１】
前方ディスク１１０及び後方ディスク１２０において、フランジ部１１８，１２８は、図１７（ａ）に示すように、溝１０４の外側に向かって広がるテーパー面であってもよい。このテーパー面は、トランペット状の面等の曲面であっても円錐面又は略円錐面であってもよい。図１７（ｂ）に示すように、フランジ部１１８，１２８がテーパー面である方が、動力伝達状態の際にゴム環５３の外周側の端部が溝１０４内において、軸線ｘ方向に溝１０４の外側に向かって広がる空間を大きくすることができ好ましい。また、前側傾斜面１３１及び後側傾斜面１３２とフランジ部１１８，１２８との夫々の間は滑らかに接続されていることが好ましい。
【０１２２】
また、例えば、図１６（ｃ）に示すように、ゴム環２０の変形例としてのゴム環５４は、ゴム環２０の接触面２１と摩擦面２２とが形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれて逃げ部５５が形成されている。逃げ部５５は、ゴム環５４が回転輪１０の溝１１内に収容された状態において、逃げ部５５と摩擦面２２とが交差する部分である交差部５５ａが径方向において溝１１の側面１２が広がる位置に位置するように形成されている。このため、上記ゴム環５２と同様に、動力伝達状態においてゴム環５４が内周側に押圧されて変形しても、ゴム環５４の外周側の両隅部は溝１１を超えて軸線ｘ方向に押し出されることはなく溝１１内にておいて変形し、ゴム環５４が移行部１５に押し付けられてゴム環５４のこの部分に応力集中が発生することを防止することができる。このように、移行部１５の作用に加えて、逃げ部５５の作用も加わり、ゴム環５４の亀裂や破損の防止の効果をより高くすることができる。
【０１２３】
逃げ部５５は、上記ゴム環５２の逃げ部５３と同様に、例えば、軸線ｘを中心又は略中心とする円錐面状又は略円錐面状の形状を有している。また、逃げ部５５の形状は、上記逃げ部５３と同様に、丸面取りされた形状や徐変Ｒ形状等、断面において円弧状、弧状、又は他の曲線状に延びる、軸線ｘを中心又は略中心とする環状の面であってもよい。
【０１２４】
また、例えば、図１６（ｄ）に示すように、ゴム環４０の変形例としてのゴム環５６は、ゴム環４０の接触面２１と摩擦面４１とが形成する外周側の隅部の両方が切り欠かれて逃げ部５７が形成されている。逃げ部５７は、ゴム環５６が回転輪１０，１４０の溝３０，３５，３７内に収容された状態において、逃げ部５７と摩擦面４１とが交差する部分である交差部５７ａが径方向において夫々溝３０，３５，３７の側面３１が広がる範囲内に位置するように形成されている。このため、動力伝達状態においてゴム環５６が内周側に押圧されて変形しても、ゴム環５６の外周側の両隅部は夫々溝３０，３５，３７を超えて軸線ｘ方向に押し出されることはなく夫々溝３０，３５，３７内にておいて変形し、ゴム環５６が移行部１５に押し付けられてゴム環５６のこの部分に応力集中が発生することを防止することができる。このように、移行部１５の作用に加えて、逃げ部５７の作用も加わり、ゴム環５６の亀裂や破損の防止の効果をより高くすることができる。
【０１２５】
逃げ部５６は、上記ゴム環５２の逃げ部５３と同様に、例えば、軸線ｘを中心又は略中心とする円錐面状又は略円錐面状の形状を有している。また、逃げ部５６の形状は、上記逃げ部５３と同様に、丸面取りされた形状や徐変Ｒ形状等、断面において円弧状、弧状、又は他の曲線状に延びる、軸線ｘを中心又は略中心とする環状の面であってもよい。
【０１２６】
なお、上述のゴム環５２，５４，５６において、上述のゴム環１０３，２０，４０と同一又は類似する機能を有する部分には同一の符号を付している。
【０１２７】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に係る摩擦プーリに限定されるものではなく、本発明の概念及び特許請求の範囲に含まれるあらゆる態様を含む。また、上述した効果の少なくとも一部を奏するように、各構成を適宜選択的に組み合わせてもよい。例えば、上記実施の形態における各構成要素の形状、材料、配置、サイズ等は、本発明の具体的使用態様によって適宜変更され得る。
【符号の説明】
【０１２８】
１，２，３，３´４，５，６，７  摩擦プーリ
１０，１４０  回転輪
１１，３０，３５，３７，１０４  溝
１２，３１  側面
１３  底面
１４，１１２，１２２  外周面
１５  移行面
１６  貫通孔
１７，１１３，１２３  内周面
２０，４０，５０，５１，５２，５４，５６，１０３  ゴム環
２１  接触面
２２，４１  摩擦面
２３  底面
３６，３８  空間
４２  突出面
５３，５５，５７  逃げ部
５３ａ，５５ａ,５７ａ  交差部
６０  リブ
６１  内周端面
１０２  基体
１１０  前方ディスク
１１１  前方段部
１１４，１２４  前側側面
１１５，１２５  後側側面
１１６  前方傾斜面
１１７，１２７  段差面
１２０  後方ディスク
１２１  後方段部
１２６  後方傾斜面
１３１  前側傾斜面
１３２  後側傾斜面
１３３  外周面
１３４  前側側面
１３５  後側側面
１３６  内周面
１４１，１４３  側方ディスク
１４２  中央ディスク
１４４，１４５  接合面
ｄ０，ｄ１，ｄ２，ｄ３，ｄ４  間隔
ｆ  押圧力
ｐ，ｐ１  押付力
ｘ  軸線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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