(57)【要約】      （修正有）【課題】運動用器具で発生する「死点」という欠点を回避した運動用器具を提供する。【解決手段】フレーム１０と、２つのペダル１７と、２つのスイングアーム１１と、２本の踏み台支持パイプ１２と、抵抗装置１３と、２本の連動パイプ１５と、２つのクランク１４と、２本の滑動用パイプ１６と、歩幅調整装置１８とを備える。各スイングアームは２つの端を有し、その内の一端はフレームに枢接され、他端は踏み台支持パイプの対応する一端に枢接され、対応踏み台支持パイプの他端は対応ペダルに連結される。抵抗装置は軸心１３０を有する。各クランクの一端は軸心に連結され、他端は連動パイプの対応する一端に連結され、連動パイプの他端は踏み台支持パイプの区域に枢接される。各ペダルは対応滑動用パイプに滑動可能に連結され、且つ滑動用パイプの一端は歩幅調整装置に可動に連結される。【選択図】図２
0003200800.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
フレームと、
前記フレームの左右両側にそれぞれ位置し、各々の一端は前記フレームに枢接される２つのスイングアームと、
前記２つのスイングアームに連結され、各々の一端はスイングアームの対応する他端に枢接される２本の踏み台支持パイプと、
前記２本の踏み台支持パイプに連結され、各々は踏み台支持パイプの対応する他端に連結される２つのペダルと、
前記フレームに設置され、軸心を有し、操作抵抗力を提供する抵抗装置と、
前記抵抗装置の二側にそれぞれ位置し、各々の一端が前記軸心に連結される２つのクランクと、
前記２つのクランク及び前記２本の踏み台支持パイプに連結され、各々の一端はクランクの対応する他端に連結され、各々の他端は踏み台支持パイプの対応する区域に枢接される２本の連動パイプと、
各々の一端はフレームに枢接され、前記２つのペダルはそれらに滑動可能に連結される２本の滑動用パイプと、
前記フレームに設置され、各前記滑動用パイプの他端に可動に連結される歩幅調整装置と、を備えることを特徴とする、
運動用器具。
【請求項２】
前記歩幅調整装置はモーターと、スクリューと、スリーブとを備え、前記スリーブは前記スクリューに噛合される内ねじ山を有し、前記モーターは前記スクリューを駆動させて回転させるために用いられ、前記スリーブは前記スクリューがモーターに接近するか離れる方向に沿って移動し、前記フレームはベース及びメインフレームを備え、前記ベースは支持面或いは地面の上方に位置し、前記メインフレームは前記ベースの上方に位置することを特徴とする、請求項１に記載の運動用器具。
【請求項３】
前記モーターの一端は前記フレームの前記メインフレームに枢接され、前記スリーブの一端は横棒に連結され、前記２本の連動パイプの一端は前記横棒に連結されることを特徴とする、請求項２に記載の運動用器具。
【請求項４】
第一接続ロッドと、第二接続ロッドと、横棒とをさらに備え、前記モーターの一端は前記フレームの前記ベースに枢接され、前記第一接続ロッドの第一端は前記メインフレームに枢接され、前記第一接続ロッドの第二端は前記ケーシングに枢接され、前記２本の第二接続ロッドは前記第一接続ロッドの二側に位置し、各前記第二接続ロッドの第一端は前記第一接続ロッドの二端の間の部位に枢接され、各前記第二接続ロッドの第二端は前記横棒に枢接され、各前記滑動用パイプの第一端は前記横棒に連結され、各前記滑動用パイプの第二端は前記フレームの前記ベースに枢接されることを特徴とする、請求項２に記載の運動用器具。
【請求項５】
滑動座と、スライドと、２つのカラーとをさらに備え、前記モーターの一端は前記フレームの前記ベースに枢接され、前記スリーブは前記滑動座に枢接され、前記スライドは前記ベースに設置され、前記滑動座は前記スライドに設置されると共に前記スライド上で滑動し、前記２つのカラーは前記滑動座に連結されると共に前記滑動座の左右二端にそれぞれ位置し、各前記滑動用パイプの第一端は前記メインフレームに枢接され、各前記滑動用パイプの第二端は対応する１つのカラーを貫通させることを特徴とする、請求項２に記載の運動用器具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、運動用器具に関し、より詳しくは、足踏み運動機に関する。
【背景技術】
【０００２】
足踏み運動機は運動器具であって、心拍数を速め、カロリーを燃焼させて、心肺機能を高める。
【０００３】
従来の足踏み運動機の設計では、使用者が所定の抵抗力を有する２つのペダルの上に立ち、両足に力を入れて階段を登るようにペダルを交替で上げ踏みする動作を繰り返し、これにより腿及び臀部の筋肉を鍛える。ランニングマシンに比べると、足踏み運動機は腿に対する衝撃力が小さいが、但し、膝を怪我しないように注意して使用する必要がある。
【０００４】
図１Ａ及び図１Ｂは２種類の従来の足踏み運動機の構造及びそのペダルの運動軌跡を示す。図１Ａは固定軸部接続ロッドの構造であり、図１Ｂは固定軸部双接続ロッドの構造である。ペダル２０は接続ロッド２２に固定され、接続ロッド２２の一端は軸部２１に連結され、ペダルの運動軌跡Ｐは外弧状を呈し、中心は使用者から離れる方向を指す。この運動軌跡は人間工学に符合せず、実際の足踏み、歩行、或いは登山運動等をシミュレーションできない。
【０００５】
例えば、特許文献１に記載されている足踏み運動機は、クランク（ｃｒａｎｋ  ａｒｍ）がスイングアーム（Ｌｉｎｋｉｎｇ  ｕｎｉｔｓ）に力を掛け、スイングアームに連結される接続ロッド（ｐｅｄａｌ  ｌｉｎｋ）を前後に移動させる。接続ロッドはペダル（ｐｅｄａｌ）に枢接されるローラー（ｒｏｌｌ  ａｂｌｅ  ａｎｔｉ−ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍｅｍｂｅｒ）を有する。接続ロッドが前に移動すると、ローラーによりペダルが連動されて登り棒（ｒａｍｐ  ｒｏｄ）に沿って上方斜め前に移動する。上述の構造では、ペダルが上昇するための推力が不足しており、実際の足踏み、歩行、或いは登山運動をシミュレーションできない。なお、特許文献２に開示されている調整式足踏み運動機及び特許文献３に開示されている足踏み運動機などは、共に特許出願案である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】アメリカ特許出願第ＵＳ２０１２００７７６４５号公報
【特許文献２】台湾特許出願第Ｉ４５８５１９号公報
【特許文献３】台湾特許出願第Ｉ４４２９５５号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前述した従来の足踏み運動機では、「死点（ｄｅａｄ  ｐｏｉｎｔ）」の問題を克服できない。即ち、接続ロッド機構のクランクと接続ロッドとが一直線になる場合、クランクを作動させて回転させることができない。そこで、本考案者は上記の欠点が改善可能と考え、鋭意検討を重ねた結果、合理的設計で上記の課題を効果的に改善する本考案の提案に到った。
【０００８】
本考案は、以上の従来技術の課題を解決する為になされたものである。即ち、本考案の目的は、足踏み運動機に関する運動用器具を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上述した課題を解決し、上記目的を達成するための本考案に係る運動用器具は、フレームと、前記フレームの左右両側にそれぞれ位置され、各々の一端は前記フレームに枢接される２つのスイングアームと、前記２つのスイングアームに連結され、各々の一端はスイングアームの対応する他端に枢接される２本の踏み台支持パイプと、前記２本の踏み台支持パイプに連結され、各々は踏み台支持パイプの対応する他端に連結される２つのペダルと、前記フレームに設置され、軸心を有し、操作抵抗力を提供する抵抗装置と、前記抵抗装置の二側にそれぞれ位置され、各々の一端が前記軸心に連結される２つのクランクと、前記２つのクランク及び前記２本の踏み台支持パイプに連結され、各々の一端はクランクの対応する他端に連結され、各々の他端は踏み台支持パイプの対応する区域に枢接される２本の連動パイプと、各々の一端はフレームに枢接され、前記２つのペダルはそれらに滑動可能に連結される２本の滑動用パイプと、前記フレームに設置され、各前記滑動用パイプの他端に可動に連結される歩幅調整装置とを備えることを特徴とする。
【００１０】
好ましい実施態様では、前記歩幅調整装置はモーターと、スクリューと、スリーブとを備え、前記スリーブは前記スクリューに噛合される内ねじ山を有し、前記モーターは前記スクリューを駆動させて回転させるために用いられ、前記スリーブは前記スクリューがモーターに接近するか離れる方向に沿って移動し、前記フレームはベース及びメインフレームを備え、前記ベースは支持面或いは地面の上方に位置され、前記メインフレームは前記ベースの上方に位置される。
【００１１】
好ましい実施態様では、前記モーターの一端は前記フレームの前記メインフレームに枢接され、前記スリーブの一端は横棒に連結され、前記２本の連動パイプの一端は前記横棒に連結される。
【００１２】
好ましい実施態様では、前記運動用器具は、第一接続ロッドと、２本の第二接続ロッドと、横棒とをさらに備える。前記モーターの一端は前記フレームの前記ベースに枢接され、前記第一接続ロッドの第一端は前記メインフレームに枢接され、前記第一接続ロッドの第二端は前記ケーシングに枢接される。前記２本の第二接続ロッドは前記第一接続ロッドの二側に位置され、各前記第二接続ロッドの第一端は前記第一接続ロッドの二端の間の部位に枢接され、各前記第二接続ロッドの第二端は前記横棒に枢接される。各前記滑動用パイプの第一端は前記横棒に連結され、各前記滑動用パイプの第二端はフレームの前記ベースに枢接される。
【００１３】
好ましい実施態様では、前記運動用器具は、滑動座と、スライドと、２つのカラーとをさらに備える。前記モーターの一端は前記フレームの前記ベースに枢接され、前記スリーブは前記滑動座に枢接され、前記スライドは前記ベースに設置され、前記滑動座は前記スライドに設置されると共に前記スライド上で滑動する。前記２つのカラーは前記滑動座に連結されると共に前記滑動座の左右二端にそれぞれ位置され、各前記滑動用パイプの第一端は前記メインフレームに枢接され、各前記滑動用パイプの第二端は１つの対応するカラーを貫通させる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】従来の足踏み運動機の構成及びそのペダルによる運動軌跡である。
【図１Ｂ】従来の足踏み運動機の構成及びそのペダルによる運動軌跡である。
【図２】本考案の第１実施形態に係る運動用器具を示す外観斜視図である。
【図３】本考案の好ましい実施形態に係る運動用器具を示す部分の斜視図である。
【図４】図２に示す運動用器具の操作を示す側視図である。
【図５】図２に示す運動用器具の操作を示す傾斜図である。
【図６】図２に示す運動用器具の操作を示す側視図である。
【図７】図２に示す運動用器具の操作を示す傾斜図である。
【図８】本考案の第２実施形態に係る運動用器具を示す部分の斜視図である。
【図９】本考案の第２実施形態に係る運動用器具を示す側視図である。
【図１０】本考案の第２実施形態に係る運動用器具を示す側視図である。
【図１１】本考案の第３実施形態に係る運動用器具を示す部分の斜視図である。
【図１２】本考案の第３実施形態に係る運動用器具を示す側視図である。
【図１３】本考案の第３実施形態に係る運動用器具を示す側視図である。
【考案を実施するための形態】
【００１５】
本考案における好適な実施の形態について、添付図面を参照して説明する。尚、以下に説明する実施の形態は、実用新案登録請求の範囲に記載された本考案の内容を限定するものではない。また、以下に説明される構成の全てが、本考案の必須要件であるとは限らない。
【００１６】
（第１実施形態）
図２は本考案の運動用器具を示す外観斜視図であり、図３は本考案の運動用器具を示す部分の斜視図である。本考案の運動用器具１は、フレーム１０と、２つのスイングアーム１１と、２本の踏み台支持パイプ１２と、抵抗装置１３と、２つのクランク１４と、２本の連動パイプ１５と、２本の滑動用パイプ１６と、２つのペダル１７と、歩幅調整装置１８とを主に備える。
【００１７】
図２及び図３に示すように、上述の２つのスイングアーム１１及び２本の踏み台支持パイプ１２はフレーム１０の左右両側にそれぞれ位置される。各スイングアーム１１及び踏み台支持パイプ１２は第一端及び第二端を有する。各スイングアーム１１の第一端はフレーム１０に枢接され、各スイングアーム１１の第二端は踏み台支持パイプ１２の対応する第一端に枢接され、前記踏み台支持パイプ１２の対応する第二端は対応するペダル１７に連結される。
本実施形態では、フレーム１０は、限定するわけではないが、ベース１０１及びメインフレーム１０２を備える。ベース１０１は支持面或いは地面に位置され、メインフレーム１０２はベース１０１の上方に位置される。例示であり制限するわけではないが、メインフレーム１０２の上方には直立パイプ１０３を有し、直立パイプ１０３の一端はメインフレーム１０２に連結され、他端は使用者が操作或いは制御に使用するための操作用インターフェース２３を有する。
【００１８】
なお、上述の２つのクランク１４は抵抗装置１３の二側にそれぞれ位置される。抵抗装置は軸心１３０を有し、各クランク１４及び各連動パイプ１５は第一端及び第二端を有する。各クランク１４の第一端は軸心１３０に連結され、第二端は連動パイプ１５に対応する第一端に枢接され、前記連動パイプ１５の第二端は踏み台支持パイプ１２の対応する二端点の間或いは中段部位に枢接或いは連結される。
上述の２本の滑動用パイプ１６は第一端及び第二端を各々有する（図２及び図３参照）。各滑動用パイプ１６の第一端は歩幅調整装置１８に可動に連結され、第二端はフレーム１０に枢接され、例えば、フレーム１０のベース１０１に枢接される。歩幅調整装置１８は滑動用パイプ１６と垂直方向との角度を改変させる。詳細は後述する。
【００１９】
さらに、使用者が両足で左右のペダル１７の上に立つと、抵抗装置１３が使用者に抵抗力を提供する。抵抗力の値はフレーム１０の上方の操作用インターフェース２３で制御可能である。好ましい本実施形態によると、抵抗装置１３は、限定するわけではないが、プーリー１３２及びフライホイール１３４を備える。プーリー１３２の軸心１３０は上述の２つのクランク１３０の第一端に連結される双方向の軸受を有する（図示せず）。使用者の踏む操作により、クランク１４がプーリー１３２を駆動させ、プーリー１３２がフライホイール１３４を駆動させて回転させる。
【００２０】
続いて、本実施形態では、運動用器具１は２つのホイール組立体１９をさらに備え、各ホイール組立体１９は前輪１９０及び後輪１９２をそれぞれ含む。後輪１９２の中心軸は１本の踏み台支持パイプ１２に連結される。前輪１９０及び後輪１９２は滑動用パイプ１６の前方及び後方にそれぞれ位置されると共に滑動用パイプ１６の外形に組み合わせられる凹型溝を有し、前輪１９０及び後輪１９２は滑動用パイプ１６に近接される。各ホイール組立体１９は、前輪１９０及び後輪１９２の位置を固定させるための固定機構１９４をさらに備える。固定機構１９４は連結板であり、前輪１９０は固定機構１９４に枢接され、後輪１９２は踏み台支持パイプ１２に枢接され、且つ後輪１９２のサイズは前輪１９０より大きい。上述の構造により、ペダル１７は滑動用パイプ１６の弧線の外型に沿うように制限されて、上端と下端との間で運動する。
図４はホイール組立体１９の運動軌跡Ｐ１を図示し、ペダル１７が連動されて弧形の運動軌跡Ｐ２を形成させる。ペダル１７が低い点まで移動すると、角度がやや前傾或いは水平に近付き、高い点まで移動すると、傾斜する。これは、足踏み運動、歩行運動、或いは登山運動等の人体工学に符合するため、操作者に不快感を感じさせない。また、各前記ホイール組立体１９は滑動用パイプ１６の弧線の外型に従って傾斜角を改変させ、ホイール組立体１９が高い点まで移動すると、ホイール組立体１９は水平になり、ホイール組立体１９が低い点まで移動すると、ホイール組立体１９は傾斜する。これにより、ホイール組立体１９が滑動用パイプ１６に密着する。
本考案の好ましい実施形態に係るホイール組立体１９により、ペダル１７の運動時の安定性を高め、ペダル１７の速度が増しても、滑動用パイプ１６から脱離しない。
【００２１】
図４に示すように、運動用器具１の操作時には、スイングアーム１１及び連動パイプ１５により踏み台支持パイプ１２が連動されて往復の運動軌跡Ｐ３に沿って運動する。本考案の好ましい実施形態に係る運動用器具は、左右のペダル１７の運動軌跡Ｐ２がそれぞれ弧線となり、その円心は脹脛或いは足等の使用者の各部位に向けられる。
従来の技術による運動用器具のペダルの運動軌跡は、人体工学に符合しない。しかしながら、本考案に係る運動用器具１のペダル１７の運動軌跡は、人体工学に符合する。このほか、クランク１４が踏み台支持パイプ１２に直接力を掛けるため、従来の技術によるペダルでは上向きの推力が不足するという欠点を改善させ、人体工学に適うペダル運動軌跡Ｐ２となり、実際の足踏み運動、歩行運動、或いは登山運動により近づく。このほか、本考案に係る運動用器具１のペダル運動軌跡Ｐ２は非常に円滑であるため、使用の快適性を高め、「停滞点」を消す。いわゆる「停滞点」とは、使用者が踏むさいに停滞を感じる点である。
【００２２】
図５は図２に示す運動用器具１のペダル１７の操作傾斜図である。クランク１４と連動パイプ１５とが重畳すると、左右のペダル１７は最上方及び最下方には位置せず、左右のペダル１７が継続的に力を掛けられて作動するため、従来の運動用器具で発生する「死点」という欠点を回避させる（図５参照）。
【００２３】
（第２実施形態）
本考案の第２実施形態の構成を図６及び図７に示す。本実施形態に係る運動用器具１の歩幅調整装置１８の一端はフレーム１０に枢接される。例えば、ベース１０１の軸部１０１２に枢接され（図２）、歩幅調整装置１８の他端は滑動用パイプ１６に可動に連結される（図２、図３、図６及び図７参照）。
歩幅調整装置１８はモーター１８１と、スクリュー１８２と、スリーブ１８３とを備える。モーター１８１はスクリュー１８２を駆動させて回転させ、スリーブ１８３はスクリュー１８２に噛合される内ねじ山を有し、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させて時計回り或いは反時計回りに回転させると、スリーブ１８３がスクリュー１８２のモーター１８１に接近するか離れる方向に沿って移動する。このほか、運動用器具１は接続ロッド組により、例えば、第一接続ロッド１０２１、２本の第二接続ロッド１０２２、及び横棒１０２３により滑動用パイプ１６の一端に可動に連結される。第一接続ロッド１０２１の第一端はフレーム１０のメインフレーム１０２に枢接され、第一接続ロッド１０２１の第二端はケーシング１８３に枢接される。２本の第二接続ロッド１０２２は第一接続ロッド１０２１の二側に位置され、各第二接続ロッド１０２２の第一端は第一接続ロッド１０２１の二端の間の部位に枢接され、各第二接続ロッド１０２２の第二端は横棒１０２３に枢接される。各滑動用パイプ１６の第一端は横棒１０２３に連結され、各滑動用パイプ１６の第二端はフレーム１０のベース１０１に枢接される。
図６に示すように、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１から離れる方向に沿って移動させると、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角はθ１になり、この状態で使用者の歩幅Ｌ１は、即ち、左右のペダル１７の間の距離は最大になる。
図７に示すように、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１に接近する方向に沿って移動させると、スリーブ１８３は第一接続ロッド１０２１、第二接続ロッド１０２２、及び横棒１０２３により滑動用パイプ１６を牽引し、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ２に変更させる。θ２はθ１より大きい。この状態では使用者の歩幅Ｌ２は最小である。使用者は操作用インターフェース２３を使用して歩幅調整装置１８を制御し、適度な歩幅に調整させる。例えば、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ１からθ２の間に調整させて、適度な歩幅にする。
【００２４】
本技術分野に習熟する者ならば上述の実施形態に適度な修飾、変更、或いは代替を加えることが可能であり、これらの修飾、変更、或いは代替は本考案の範囲に含まれる。例えば、本考案の他の実施形態として、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角を１０°から６０°の間に変更したり、または、歩幅調整装置１８をフレーム１０の他のメインフレーム１０２の部位に枢接させたり、もしくは、歩幅調整装置１８を接続ロッド組（例えば第一接続ロッド１０２１及び第二接続ロッド１０２２）を介せずに横棒１０２３を介して滑動用パイプ１６に直接連結させたり、歩幅調整装置１８を（直接或いは間接）滑動用パイプ１６の他端、即ち下端に可動に連結させる等が可能である。
【００２５】
図８、図９及び図１０は本考案の第２実施形態に係る運動用器具２の部分の斜視図及び側視図をそれぞれ図示する。なお、運動用器具２の運動用器具１との主な差異は、歩幅調整装置１８と滑動用パイプ１６との連結関係である（図８参照）。
本実施形態では、歩幅調整装置１８の一端はフレーム１０に枢接される。例えば、フレーム１０のメインフレーム１０２の軸部１０２４に枢接され、歩幅調整装置１８の他端は滑動用パイプ１６に可動に連結される。歩幅調整装置１８は前述のモーター１８１と、スクリュー１８２と、スリーブ１８３とを備える。このほか、歩幅調整装置１８は横棒１０２３により、滑動用パイプ１６の一端に可動に連結される。例えば、スリーブ１８３は横棒１０２３に連結され、各滑動用パイプ１６の第一端は横棒１０２３に連結され、各滑動用パイプ１６の第二端はフレーム１０のベース１０１に枢接される。注意すべきは、他の実施形態では、歩幅調整装置１８の一端はフレーム１０のベース１０１に枢接され、メインフレーム１０２には枢接されない点である。
【００２６】
図９に示すように、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１から離れる方向に沿って移動させると、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角はθ３となり、この状態では使用者の歩幅Ｌ３、即ち、左右のペダル１７の間の距離は最大になる。なお、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１に接近する方向に沿って移動させると、スリーブ１８３は横棒１０２３により滑動用パイプ１６を牽引し、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ４に変更させる。θ４はθ３より大きい（図１０参照）。この状態では使用者の歩幅Ｌ４は最小になる。使用者は操作用インターフェース２３を使用して歩幅調整装置１８を制御し、適度な歩幅に調整させる。例えば、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ３からθ４の間に調整し、適度な歩幅を得る。
【００２７】
（第３実施形態）
本考案の第３実施形態の構成を図１１から図１３に示す。本考案の第３実施形態に係る運動用器具３の運動用器具１との主な差異は、歩幅調整装置１８と滑動用パイプ１６との連結関係である（図１１参照）。
本実施形態では、歩幅調整装置１８の一端はフレーム１０に枢接され、例えば、フレーム１０のベース１０１の軸部１０１３に枢接される。歩幅調整装置１８の他端は滑動用パイプ１６に可動に連結され、例えば、滑動用パイプ１６の下端に可動に連結される。歩幅調整装置１８は前述のモーター１８１と、スクリュー１８２と、スリーブ１８３とを備える。歩幅調整装置１８は滑動座１０２７により、滑動用パイプ１６の一端に可動に連結される。
歩幅調整装置１８のスリーブ１８３は滑動座１０２７に枢接され、スライド１０２６はベース１０１に設置され、滑動座１０２７はスライド１０２６に設置されると共にスライド１０２６上で滑動する。滑動座１０２７の左右二端はカラー１０２８に各々連結され、各滑動用パイプ１６の第一端はメインフレーム１０２に枢接され、各滑動用パイプ１６の第二端は対応カラー１０２８を貫通させる。これにより、歩幅調整装置１８により滑動用パイプ１６の第二端（下端）の移動を制御させる。
【００２８】
なお、図１２に示すように、モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１から離れる方向に沿って移動させると、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角はθ５となり、この状態では使用者の歩幅Ｌ５、即ち、左右のペダル１７の間の距離は最大となる。モーター１８１がスクリュー１８２を駆動させ、スリーブ１８３をスクリュー１８２のモーター１８１に接近する方向に沿って移動させると、スリーブ１８３は滑動座１０２７により滑動用パイプ１６の下端を牽引し、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ６に変更させる。θ６はθ５より小さい（図１３参照）。この状態では使用者の歩幅Ｌ６は最小となる。使用者は操作用インターフェース２３を使用して歩幅調整装置１８を制御させ、適度な歩幅に調整させる。例えば、滑動用パイプ１６と垂直方向との夾角をθ５からθ６の間に調整させて、適度な歩幅を得る。
【００２９】
ちなみに、本考案の他の実施形態によると、スライド１０２６が省略され、滑動座１０２７がベース１０１に直接設置され、ベース１０１上で滑動する。他の仔細な部分は第３実施形態と同じであり、再述しない。
本考案に係る運動用器具１／運動用器具２／運動用器具３の歩幅調整装置１８は、滑動用パイプ１６の一端の位置を調整させることで、適度な歩幅を得る。
【００３０】
以上、本考案の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本考案の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【符号の説明】
【００３１】
１        運動用器具
２        運動用器具
３        運動用器具
１０      フレーム
１１      スイングアーム
１２      踏み台支持パイプ
１３      抵抗装置
１４      クランク
１５      連動パイプ
１６      滑動用パイプ
１７      ペダル
１８      歩幅調整装置
１９      ホイール組立体
２０      ペダル
２１      軸部
２２      接続ロッド
２３      操作用インターフェース
１０１    ベース
１０２    メインフレーム
１０３    直立パイプ
１３０    軸心
１３２    プーリー
１３４    フライホイール
１８１    モーター
１８２    スクリュー
１８３    ケーシング
１９０    前輪
１９２    後輪
１９４    固定機構
１０１２  軸部
１０１３  軸部
１０２１  第一接続ロッド
１０２２  第二接続ロッド
１０２３  横棒
１０２４  軸部
１０２６  スライド
１０２７  滑動座
１０２８  カラー
Ｌ１      歩幅
Ｌ２      歩幅
Ｌ３      歩幅
Ｌ４      歩幅
Ｌ５      歩幅
Ｌ６      歩幅
Ｐ        運動軌跡
Ｐ１      運動軌跡
Ｐ２      運動軌跡
Ｐ３      運動軌跡
θ１      夾角
θ２      夾角
θ３      夾角
θ４      夾角
θ５      夾角
θ６      夾角
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
0003200800.tif 000004
【図２】
0003200800.tif 000005
【図３】
0003200800.tif 000006
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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