(57)【要約】  本発明の課題は、快適性に優れた靴を提供することである。  本発明は、アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴であって、前記繊維シートが少なくとも一方向において特定の引張特性を示す靴を提供する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴であって、
前記繊維シートが少なくとも一方向において下記（Ａ）及び（Ｂ）の両方の引張特性を示す靴。
（Ａ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片に対して５０ｍＪの引張エネルギーで長さ方向に負荷を与え、該負荷を取り除いた際に観察されるエネルギーロスが４０％以下。
（Ｂ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片を長さ方向に引張って引張エネルギーが５０ｍＪとなる歪み量を求め、該歪み量での変形と復元とを百万回繰り返した後の前記試験片の永久歪みが１０％以下。
【請求項２】
前記アッパー材は、前記（Ａ）及び前記（Ｂ）の引張特性を示す方向がシューセンター軸に直交する方向に対して±４５°以内となるように前記繊維シートが配されている請求項１記載の靴。
【請求項３】
前記繊維シートは、複数の糸で構成された織地又は編地であり、前記糸の一部又は全部が融着糸で、該融着糸によって糸どうしが融着されている請求項１又は２記載の靴。
【請求項４】
前記繊維シートには、シューセンター軸を軸周りに周回する方向に沿って前記融着糸が配されている請求項３記載の靴。
【請求項５】
前記アッパー材は、第１中足趾節関節及び第５中足趾節関節の内の一方又は両方を覆う部位が前記繊維シートで形成され、且つ、該部位において糸どうしが前記融着されている請求項３又は４記載の靴。
【請求項６】
前記繊維シートは、複数の糸で構成された織地又は編地であり、前記糸の一部又は全部がエラストマーで出来た弾性糸である請求項１又は２記載の靴。
【請求項７】
前記弾性糸がモノフィラメント糸である請求項６記載の靴。
【請求項８】
前記繊維シートは、複数の糸で構成された織地又は編地であり、前記糸の一部又は全部がかさ高加工糸である請求項１又は２記載の靴。
【請求項９】
前記アッパー材は、前記繊維シートの片面又は両面に接着された樹脂フィルムをさらに備えている請求項１乃至８の何れか１項に記載の靴。
【請求項１０】
前記繊維シートは、前記（Ａ）及び前記（Ｂ）の引張特性を示す方向において、さらに、下記（Ｃ）の引張特性を示す請求項１乃至９の何れか１項に記載の靴。
（Ｃ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片の長さ方向に１０ｋｇｆの引張荷重を与えた際の該試験片の伸びが１０％以上８０％以下。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本願は、日本国特願２０１５−２５５８１０号の優先権を主張し、引用によって本願明細書の記載に組み込まれる。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、靴に関し、より詳しくは、アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴に関する。
【背景技術】
【０００３】
従来、天然皮革や合成皮革によって作製されたアッパー材を有する革靴は、多くの人々に利用されている。
一方、ジョギングなどに用いられる靴においては、通気性や軽量性などの観点からアッパー材の形成に織地や編地などの繊維シートが利用されている（下記特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】日本国特開２００１−３４０１０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一般に繊維シートで出来たアッパー材を備えた靴は、皮靴などに比べて軽量性に優れている。
また、この種の靴は、通常、足に加わった力に応じてアッパー材が変形し易くスポーツなどに使用した場合でも使用者にとって快適なものとなる。
その反面、この種の靴は、内部での足の動きが比較的自由になることで、動きの激しいスポーツなどに用いた場合に使用者の足が靴底から大きくはみ出して快適性が損なわれる場合がある。
そして、このような問題については十分な解決策が見出されていない。
本発明は、このような問題を解決することを課題としており、アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴における快適性の向上を図ることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決すべく本発明は、アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴であって、前記繊維シートが少なくとも一方向において下記（Ａ）及び（Ｂ）の両方の引張特性を示す靴を提供する。
（Ａ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片に対して５０ｍＪの引張エネルギーで長さ方向に負荷を与え、該負荷を取り除いた際に観察されるエネルギーロスが４０％以下。
（Ｂ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片を長さ方向に引張って引張エネルギーが５０ｍＪとなる歪み量を求め、該歪み量での変形と復元とを百万回繰り返した後の前記試験片の永久歪みが１０％以下。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】一実施形態の靴を示す概略斜視図。
【図２】繊維シートの引張試験における応力−歪み曲線の概要を示す図。
【図３】足の内側から見た靴の様子を示す概略側面図。
【図４】足の内側から見た靴の様子を示す概略側面図。
【図５】足の外側から見た靴の様子を示す概略側面図。
【図６】編地である繊維シートの一面側の様子を示す概略平面図。
【図７】編地である繊維シートの他面側の様子を示す概略平面図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下においては、スニーカーを例示しつつ本発明に係る靴の実施形態を説明する。
図１は、本実施形態の靴を示した概略斜視図である。
なお、以下においては、当該靴１の爪先の最先端ＴＴと踵の最末端ＨＢとを結ぶ仮想線をシューセンター軸ＣＸと称し、該シューセンター軸ＣＸに沿った方向を靴の“長さ方向”と称する。
そして、この長さ方向における靴１の爪先側に向けた方向（Ｘ１）を“前方”と称し、踵側に向けた方向（Ｘ２）を“後方”と称する。
また、以下においては前記シューセンター軸ＣＸに直交する方向の内、水平面と平行する方向（Ｙ）を靴の“幅方向”と称し、垂直面と平行する方向（Ｚ）を靴の“高さ方向”又は“厚み方向”と称する。
そして、以下においては、“幅方向”の内、図中に矢印Ｙ１で示されている方向を“内側”、矢印Ｙ２で示されている方向を“外側”と称する。
また、以下においては、“高さ方向”又は“厚み方向”の内、図中に矢印Ｚ１で示されている方向を“上側”、矢印Ｚ２で示されている方向を“下側”と称する。
【０００９】
図に示されているように本実施形態の靴１は、アッパー材２と靴底用部材３とを有している。
前記靴１は、アッパー材２の一部又は全部が繊維シートで形成された靴であり、本実施形態においてはアッパー材全体が繊維シート２ａで形成されている。
アッパー材２を構成する前記繊維シート２ａは、少なくとも一方向において下記（Ａ）及び（Ｂ）の両方の引張特性を示すものである。
（Ａ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片に対して５０ｍＪの引張エネルギーで長さ方向に負荷を与え、該負荷を取り除いた際に観察されるエネルギーロスが４０％以下。
（Ｂ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片を長さ方向に引張って引張エネルギーが５０ｍＪとなる歪み量を求め、該歪み量での変形と復元とを百万回繰り返した後の前記試験片の永久歪みが１０％以下。
【００１０】
アッパー材２を構成する前記繊維シート２ａは、前記の（Ａ）、（Ｂ）に示した引張特性を有する方向において、さらに、下記（Ｃ）の引張特性を示すものであることが好ましい。
（Ｃ）前記繊維シートからなる幅１０ｍｍの短冊状の試験片の長さ方向に１０ｋｇｆの引張荷重を与えた際の該試験片の伸びが１０％以上８０％以下。
【００１１】
なお、以下においては（Ａ）に示した引張特性を単に「特性Ａ」とも称し、（Ｂ）に示した引張特性を単に「特性Ｂ」とも称する。
また、以下においては、繊維シート２ａが特性Ａと特性Ｂとの両方を発揮する方向を、「強化方向」などと称することがある。
さらに、以下においては（Ｃ）に示した引張特性を単に「特性Ｃ」と称することがある。
【００１２】
前記短冊状の前記試験片が特性Ａを有することは、具体的には、下記の方法に従って確認することができる。
まず、幅が１０ｍｍで、幅方向に直交する方向における長さが１００ｍｍ程度の短冊状の前記試験片を用意し、これを標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）で数時間以上保管する。次にこの試験片の長さ方向一端部を引張試験機の２つのチャックの内の一方に挟み込み、チャック間距離を５０ｍｍに調整した後にもう一方のチャックに試験片の他端部を挟み込む。
そして、一方のチャックを一定速度（１０ｍｍ／ｍｉｎ）で移動させて試験片の引張試験を実施する。
このときチャックの移動距離から試験片の歪み量を求め、歪みの値と試験片に加わる引張応力の値とによって引張エネルギーを算出する。そして、引張エネルギーの値（累積値）が５０ｍＪとなった時点でチャックの移動を停止させ、次いで、引張応力の値がゼロになるまでチャックを反対方向に一定速度（１０ｍｍ／ｍｉｎ）で移動させる。
【００１３】
この際、通常、図２に示したような応力−歪み曲線が得られる。
即ち、試験片の引張を開始してから引張エネルギーが５０ｍＪとなるまでの区間において曲線ｐで示したような応力−歪み曲線が得られ、引張エネルギーが５０ｍＪとなった後、引張応力の値がゼロになるまでの区間において曲線ｑで示したような応力−歪み曲線が得られる。
そして、２つの曲線（曲線ｐ，曲線ｑ）とｘ軸とで囲まれた区間の面積（Ｓａ）から損失エネルギー（ΔＥ：ｍＪ）を算出することができ、前記特性Ａにおける「エネルギーロス」は下記計算によって求めることができる。
エネルギーロス（％）＝［（ΔＥ）／５０（ｍＪ）］×１００％
【００１４】
また、短冊状の前記試験片が特性Ｂを有することは、具体的には、下記の方法に従って確認することができる。
まず、試験片が特性Ａを有することを確認する方法において得られる「応力−歪み曲線」から、試験片に加わる負荷が５０ｍＪとなる際の荷重Ｐ１（Ｎ）を求める。
次いで、５０ｍｍの間隔を設けた２本の標線を記入した試験片を標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）で数時間以上保管し、チャック間距離を５０ｍｍにセットした高サイクル疲労試験機に該試験片を装着する。
このときチャックの端縁と標線とが一致するようにして試験片を高サイクル疲労試験機に装着する。
そして、試験片に対し、最低「１（Ｎ）」、最高「Ｐ１（Ｎ）」の荷重が加わるように高サイクル疲労試験機を設定して疲労試験を実施する。
即ち、試験片の荷重を１（Ｎ）からＰ１（Ｎ）まで増大させた後に前記荷重をＰ１（Ｎ）から１（Ｎ）まで低減させる操作を１セットとし、これを百万回繰り返す疲労試験を実施する。
なお、試験環境は標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）とし、疲労試験のサイクル速度は、５Ｈｚとする。
そして、疲労試験が終わった後の試験片の標線間距離を測定することで初期の標線間距離（５０ｍｍ）からの伸び量（ΔＬ：ｍｍ）を測定することができ、前記特性Ｂにおける「永久歪み」は下記計算によって求めることができる。
永久歪み（％）＝［ΔＬ（ｍｍ）／５０（ｍｍ）］×１００％
【００１５】
さらに、短冊状の前記試験片が特性Ｃを有することは、具体的には、下記の方法に従って確認することができる。
まず、標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）で数時間以上保管しておいた試験片を用意し、該試験片の長さ方向一端部を引張試験機の２つのチャックの内の一方に挟み込み、チャック間距離を５０ｍｍに調整した後にもう一方のチャックに試験片の他端部を挟み込む。
そして、一方のチャックを一定速度（１０ｍｍ／ｍｉｎ）で移動させて試験片の引張試験を実施する。
そして、引張荷重が１０ｋｇｆとなった時点でチャックの移動を停止し、このときのチャック間距離から当初チャック間距離（５０ｍｍ）を差し引いて試験片の伸び量（ΔＥ：ｍｍ）を求め、試験片が特性Ｃを有することは、下記計算を行うことによって確認することができる。
引張荷重１０ｋｇｆでの伸び（％）＝［ΔＥ（ｍｍ）／５０（ｍｍ）］×１００（％）
【００１６】
なお、「エネルギーロス」、「永久歪み」、及び、「引張荷重１０ｋｇｆでの伸び」は、例えば、試験回数が１０回程度となるように上記試験を実施し、得られた結果の内の最大値と最小値とを除いたデータの算術平均値として求めることができる。
【００１７】
本実施形態の靴１は、アッパー材２が繊維シート２ａで形成されているため、収容した足が靴の内側からアッパー材２に強く当たってしまうような場合においても、足の形に追従するようにアッパー材２が変形し、使用者に快適感を与えることができる。
しかも、前記靴１は、アッパー材２を構成する繊維シート２ａが上記のような引張特性（特性Ａ〜Ｃ）を有している。
本実施形態の靴は、アッパー材２を形成する繊維シート２ａが特性Ａを示すことで、アッパー材２の引張変形時のエネルギーロスが小さくなる。
そのため、本実施形態の靴は、足の動作などに伴いアッパー材２が変形した際に、アッパー材２が復元しやすい。
従って、本実施形態の靴は動きの激しいスポーツなどに用いた場合においても使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことを防ぐことができ、使用者は所望の動作をスムーズに行えることになる。
また、本実施形態の靴は、アッパー材２を形成する繊維シート２ａが特性Ｃを有することでアッパー材の変形が生じにくく、着用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことをより確実に防ぐことができる。
さらに、本実施形態の靴は、アッパー材２を形成する繊維シート２ａが特性Ｂを示すことでアッパー材２の永久歪みが小さくなる。
そのため、本実施形態の靴は、複数回使用した場合においても、型崩れしにくく、初期の性能を長期持続的に発揮することができる。
【００１８】
上記のような特徴をより顕著に発揮させる上において、前記靴１は、特性Ａ及び特性Ｂを示す前記強化方向がシューセンター軸ＣＸに直交する方向に対して±４５°以内となるように前記繊維シート２ａが配されていることが好ましい。
【００１９】
この点に関して図３を参照しつつ説明すると、図３においては、仮想線ＡＸに沿った方向がシューセンター軸ＣＸに直交する方向である。
点ａを通る接平面上の直線を法線方向から見た場合、当該直線が仮想線ＡＸに対して±４５°以内となる第１の範囲は、図３においてＷ１で示された範囲であり、仮想線ＡＸに対して−９０°以上−４５°未満或いは＋４５°を超え９０°未満となる第２の範囲は、図３においてＷ２で示された範囲である。
【００２０】
アッパー材２は、通常、靴底用部材３との境界部Ｌ２３において靴底用部材３に固定されている。
例えば、点ａをアッパー材２の裏側から押してアッパー材２を変形させた場合、第１の範囲Ｗ１において発生する張力Ｔ１は、アッパー材２が変形を開始した直後に値を大きく増大させるものの第２の範囲Ｗ２において発生する張力Ｔ２は、値の増大が緩慢なものとなる。
そのため、本実施形態の靴１は、変形に対する素早い復元性をアッパー材２に発揮させ易い点において、前記繊維シート２ａの強化方向が第１の範囲Ｗ１を通る方向であることが好ましい。
また、本実施形態の靴１は、第１の範囲内における一部の方向だけでなく全ての方向において繊維シート２ａが特性Ａと特性Ｂとの両方を発揮することが好ましい。
【００２１】
なお、繊維シート２ａが経糸と緯糸とによって平織りや綾織りされてなる織地である場合、当該繊維シート２ａには、経糸及び緯糸の内の一方又は両方に強度に優れた糸を採用することで、この強度に優れた糸の方向を特性Ａ，Ｂの両方が発揮される前記強化方向とすることができる。
例えば、経糸方向が強化方向となっている繊維シート２ａを用いる場合、経糸の方向がシューセンター軸ＣＸに直交する方向に対して±４５°以内となるようにしてアッパー材２を形成させることで当該靴を動きの激しいスポーツなどにも適したものとすることができる。
即ち、前記強化方向がシューセンター軸に直交する方向に対して±４５°以内となるように繊維シート２ａが配されていることで、本実施形態の靴は、運動時に足が靴からこぼれ落ちるような変形がアッパー材に生じた場合でも、その後、アッパー材には、上向き、且つ、シューセンター軸に近づく方向に復元力が加わる。
そのため、本実施形態の靴は、動きの激しいスポーツなどに用いた場合においても使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことを防ぐことができ、使用者は所望の動作をスムーズに行えることになる。
【００２２】
さらに繊維シート２ａがトリコット編みやラッセル編みなどの縦編みされた編地であれば、この縦編み方向を強化方向とすることができる。
【００２３】
なお、強化方向がシューセンター軸ＣＸに直交する方向に対して±４５°以内となるように繊維シート２ａを配するのは、アッパー材２の全領域とする必要はなく、特に高い強度が要求される領域だけであってもよい。
シューセンター軸ＣＸに直交する方向に対して強化方向を±４５°の範囲内とする領域（以下、「強化領域」ともいう）としては、例えば、図４に破線で示した領域ＥＡ２や、図５に破線で示した領域ＥＡ３が挙げられる。
即ち、前記強化領域とすることが好ましい領域としては、例えば、第１趾の基節骨ＰＢ１と中足骨ＭＢ１との間の関節（第１中足趾節関節ＭＰ１）を足の内側から覆う領域ＥＡ２が挙げられる。
また、前記強化領域とすることが好ましい領域としては、例えば、図５に破線で示したように第５趾の基節骨ＰＢ５と中足骨ＭＢ５との間の関節（第５中足趾節関節ＭＰ５）を足の外側から覆う領域ＥＡ３が挙げられる。
【００２４】
本実施形態における靴１は、これらの２つの領域ＥＡ２，ＥＡ３の内、１以上を前記強化領域とすることで、動きの激しいスポーツなどに用いた場合においても使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことをより確実に防ぐことができる。
【００２５】
本実施形態における靴１は、優れた強度をアッパー材２に発揮させる上において、該アッパー材２を構成する前記繊維シートが複数の糸で構成された織地であるか、又は、複数の糸で構成された編地であることが好ましい。
また、本実施形態の繊維シート２ａは、織地又は編地であるとともに糸の一部又は全部が融着糸で該融着糸によって糸どうしが融着されていることが好ましい。
そして、前記繊維シート２ａは、シューセンター軸ＣＸを軸周りに周回する方向Ｒに沿って前記融着糸が配されていることが好ましい。
【００２６】
繊維シートは、融着糸によって糸どうしが融着されることによって、融着前よりも強度が向上する。
即ち、繊維シートは、融着している糸どうしが相互に力を及ぼし合うことにより、エネルギーロス、永久歪みがより小さくなりやすい。
そのため、このような繊維シートを備えた靴は、使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことをより確実に防ぐことができる。
また、本実施形態の靴は、複数回使用した場合においても、型崩れしにくく、初期の性能を、より維持しやすくなる。
さらに、アッパー材は、融着前よりも強度が増大し、耐久性が向上する。
そして、本実施形態の靴は、シューセンター軸ＣＸを軸周りに周回する方向Ｒに沿って前記融着糸が配されているため、運動時に足が靴底からはみだすような変形がアッパー材に生じた場合でも、変形後のアッパー材には、上向き、且つ、シューセンター軸に近づく方向に、復元力がかかりやすくなる。
そのため、本実施形態の靴は、動きの激しいスポーツなどに用いた場合においても使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことをより確実に防ぐことができる。
このようなことから、本実施形態における靴１は、前記強化領域において糸が融着されていることが好ましい。
言い換えれば、本実施形態における靴１は、前記融着糸によって糸どうしが融着された前記繊維シートが、内側楔状骨を覆う部位に配されていることが好ましい。
また、本実施形態における靴１は、前記融着糸によって糸どうしが融着された前記繊維シートが、第１中足趾節関節及び第５中足趾節関節の内の一方又は両方を覆う部位に配されていることが好ましい。
運動時に靴から足がこぼれ落ちるような変形をしやすい部位である第１趾と第５趾の中足趾節関節において、その部位を覆うアッパー材を構成する糸どうしが融着していると、使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことを、より確実に防ぐことができる。
また、運動時の第１趾と第５趾の中足趾節関節の変形に伴い、その部位を覆うアッパー材の変形も大きくなるため、該部位においては、融着による耐久性向上効果がより顕著に発揮され得る。
【００２７】
本実施形態における靴１は、アッパー材２に適度な伸縮性を発揮させる上において前記繊維シートが複数の糸で構成された織地又は編地である場合、当該繊維シートを構成する前記糸の一部又は全部がエラストマーで出来た弾性糸であることが好ましい。
エラストマーで出来た弾性糸で形成されたアッパー材は適度な伸縮性を持つため、運動時の足の動きに追従しやすく、フィット性を向上させる効果を有する。
また、該アッパー材は、引張変形時のエネルギーロスが小さくなるため、使用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことをより確実に防ぐことができる。
さらに、該アッパー材は永久歪みが小さくなる。
そのため、当該アッパー材を備えた靴は、複数回使用した場合においても、型崩れしにくく、初期の性能を維持することができる。
【００２８】
本実施形態の繊維シート２ａの形成材料として融着糸を採用する場合、該融着糸としては一般的なものを採用することができる。
前記融着糸としては、例えば、芯鞘型、サイドバイサイド型の熱融着性繊維を有し、且つ、１本の熱融着性繊維のみによって構成されたモノフィラメント糸が挙げられる。
また、前記融着糸としては、例えば、前記熱融着性繊維を複数本備えたマルチフィラメント糸や１本の熱融着性繊維と１本以上の非熱融着性繊維とを備えたマルチフィラメント糸などが挙げられる。
なお、ここで言う「非熱融着性繊維」とは、熱融着性繊維が熱融着可能な温度においても融着性を発揮しない繊維を意味する。
具体的には、前記熱融着性繊維が芯鞘型のもので、鞘部を構成する樹脂が特定の融点（Ｔｍ（℃））を示す結晶性樹脂である場合、「非熱融着性繊維」とは、Ｔｍ（℃）よりも高温の融点を有する結晶性樹脂、或いは、Ｔｍ（℃）よりも高温のガラス転移温度を有する非晶性樹脂によって少なくとも表面が形成されている繊維を意味する。
また、前記熱融着性繊維が芯鞘型のもので、鞘部を構成する樹脂が特定のガラス転移温度（Ｔｇ（℃））を示す非晶性樹脂である場合、「非熱融着性繊維」とは、Ｔｇ（℃）よりも高温の融点を有する結晶性樹脂、或いは、Ｔｇ（℃）よりも高温のガラス転移温度を有する非晶性樹脂によって少なくとも表面が形成されている繊維を意味する。
熱融着性繊維の芯部と鞘部との融点やガラス転移温度の温度差、及び、熱融着性繊維の鞘部と非熱融着性繊維の表面を形成する樹脂との融点やガラス転移温度の温度差は、２０℃以上１５０℃以下であることが好ましく３０℃以上１２０℃以下であることがより好ましい。
【００２９】
ここで、樹脂の融点やガラス転移温度は、１０℃／ｍｉｎの昇温速度で示差走査熱量分析（ＤＳＣ）を行って確認することができ、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２１に規定の「融解ピーク温度」、「中間点ガラス転移温度」としてそれぞれ求めることができる。
【００３０】
前記融着糸は、融着性繊維が連続繊維である必要はなく、比較的短い（例えば、２ｍ以下）融着性繊維を紡いで作製された紡績糸であってもよい。
融着糸が紡績糸である場合、当該融着糸は、異なる熱融着性繊維による混紡品であってもよく、熱融着性繊維と非熱融着性繊維との混紡品であってもよい。
【００３１】
前記熱融着性繊維としては、融点又は軟化点の異なる２種類以上のポリマーによって前記芯鞘型や前記サイドバイサイド型となるように作製されたものを採用することができる。
より詳しくは、前記熱融着性繊維としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート樹脂などのような結晶性ポリエステル樹脂によって芯部が形成され、該ポリエステル樹脂よりも低融点の結晶性ポリエステル樹脂、又は、前記ポリエステル樹脂の融点よりも低いガラス転移温度を示す非晶性ポリエステル樹脂によって鞘部を形成させた芯鞘型繊維、結晶性ポリエステル樹脂によって芯部が形成され該ポリエステル樹脂よりも低融点の結晶性ポリアミド樹脂によって鞘部を形成させた芯鞘型繊維などが挙げられる。
【００３２】
本実施形態の繊維シート２ａの形成材料として前記弾性糸を採用する場合、該弾性糸としては一般的なものを採用することができる。
前記弾性糸としては、エラストマーによって形成された弾性繊維を有し、１本の弾性繊維のみによって構成されたモノフィラメント糸、弾性繊維を複数本備えたマルチフィラメント糸、１本の弾性繊維と１本以上の非弾性繊維とを備えたマルチフィラメント糸などが挙げられる。
【００３３】
なお、当該弾性糸を構成するエラストマーとしては、標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）における引張破断伸びが５０％以上で、且つ、１０％伸長時の伸長弾性回復率が８０％以上となる弾性復元性を示すものが好ましい。
【００３４】
ここで伸長弾性回復率については、ＪＩＳＬ１０１３−１９９９に従って求めることが出来る。即ち、測定試料を２０℃、６５％ＲＨの温湿度調整室で２４時間放置した後、引張試験機を用い、試長：２５０ｍｍ、引張速度３００ｍｍ／分の条件で、試長間隔の１０％まで引き伸ばし、１分間放置後に同じ速度で除重し、３分間放置後に再び同じ速度で一定伸びまで引き伸ばし、記録した荷重−伸長曲線から残留伸びを測り、測定回数５回の平均値から次の式によって伸長弾性回復率を算出することができる（単位：％）。
Ｅ＝［（Ｌ−Ｌ１）／Ｌ］×１００
（但し、  Ｅ：伸長弾性回復率（％）、Ｌ：１０％伸長時の伸び（ｍｍ）、Ｌ１：残留伸び（ｍｍ））
【００３５】
弾性糸がモノフィラメント糸である場合、通常、エラストマーの引張特性がその糸の引張特性に直接的に影響する。
従って、弾性糸がモノフィラメント糸である場合、当該弾性糸は、通常、エラストマーと同様の引張破断伸びと弾性復元性とを示す。
本実施形態においては、弾性糸がマルチフィラメント糸である場合においても、当該弾性糸が、このような引張破断伸びと弾性復元性とを有することが好ましい。
なお、モノフィラメントの弾性糸で形成されたアッパー材は適度な伸縮性を持つため、運動時の足の動きに追従しやすく、フィット性を向上する上において有利である。
また、該アッパー材は、引張変形時のエネルギーロスが小さくなるため、着用者の足が靴底から大きくはみ出してしまうことを、より確実に防ぐことができる。
さらに、該アッパー材を備えた靴は、アッパー材の永久歪みが小さくなるため、複数回使用した場合においても、型崩れしにくく、初期の性能を維持することができる。
【００３６】
ここで、例えば、融点やガラス転移温度の異なる２種類のポリエステル系熱可塑性エラストマーなどによって芯鞘型の繊維を形成させ、且つ、融点又はガラス転移温度の低いポリエステル系熱可塑性エラストマーによって鞘部を形成させれば、当該繊維によって融着糸であり且つ弾性糸でもある糸を得ることができる。
【００３７】
このような融着糸であり且つ弾性糸でもある糸を作製するのに有用なポリエステル系熱可塑性エラストマーとしては、例えば、ポリマーの構成単位であるジオールやジカルボンの一部を別のジオールやジカルボンに変更してゴム弾性を発揮させたポリエステル樹脂や、部分架橋構造を導入してゴム弾性を発揮させたポリエステル樹脂などが挙げられる。
また、前記繊維は、ポリエステル系熱可塑性エラストマーで芯部が形成され、該ポリエステル系熱可塑性エラストマーよりも融点やガラス転移温度の低いポリアミド系熱可塑性エラストマーで鞘部が形成されたものであっても良い。
具体的には、熱融着性を示す弾性繊維としては、例えば、該芯部が１９０℃以上２５０℃以下の融点を有するポリエステル系エラストマーで、鞘部が１４０℃以上１９０℃以下の融点を有するポリエステル系エラストマーからなる芯鞘型の繊維が好ましい。
【００３８】
また、本実施形態における靴１は、アッパー材２に所望の形状を付与することが容易である点において、前記繊維シート２ａが熱収縮性を有することが好ましい。
本実施形態における靴１は、前記繊維シート２ａが熱収縮性を有することで、足を収容させる空間に対応した成形型に、ある程度最終形状に近い状態となるように作製したアッパー材を被せて加熱することで、当該アッパー材を前記成形型の外表面に沿わせた形に熱収縮させることができる。
即ち、前記繊維シート２ａが熱収縮性を有することで、形状精度に優れた靴を製造容易なものとすることができる。
また、前記繊維シート２ａが熱収縮性を有することで、一旦作製した靴のアッパー材を使用者の足の形状に合わせて微調整することも容易になる。
【００３９】
アッパー材を成形型にフィットさせるためには、前記繊維シートは、靴の長さ方向よりも幅方向に高い熱収縮性を発揮することが好ましい。
即ち、前記アッパー材は、踵から爪先に向けての第１の方向よりも前記第１の方向に直交する第２の方向の方が高い熱収縮率を示すことが好ましい。
なお、第１の方向に直交する断面においては、足の輪郭の曲率変化が大きく、該断面において、アッパー材を足に対応する成形型の外表面に沿わせることが難しい。
本実施形態の靴は、アッパー材の熱収縮性を利用してこのような部位においても成形型にフィットした形状を付与することが容易である。
また、第１の方向に直交する断面において、足の輪郭の曲率変化が特に大きい領域では、アッパー材を成形型にフィットさせることは特に難しい。
即ち、このような領域に熱収縮性を有するアッパーを配すると、成形型、ひいては足にフィットした形状を付与する効果がより顕著に発揮され得る。
足の輪郭の曲率変化が特に大きい領域としては、例えば、図４に破線で示した舟状骨ＮＢ、内側楔状骨ＣＢ１、第１中足骨ＭＢ１にかけての土踏まずに対応する領域ＥＡ１が挙げられる。
【００４０】
また、運動時に使用者の足が靴底から外側にはみ出してしまうことをより確実に防止する上において、前記強化領域ではアッパー材２が足に対して十分にフィットしていることが好ましい。
従って、熱収縮性が発揮されることが特に好ましい領域としては、例えば、第１趾の基節骨ＰＢ１と中足骨ＭＢ１との間の関節（第１中足趾節関節ＭＰ１）を足の内側から覆う領域ＥＡ２、及び、第５趾の基節骨ＰＢ５と中足骨ＭＢ５との間の関節（第５中足趾節関節ＭＰ５）を足の外側から覆う領域ＥＡ３が挙げられる。
【００４１】
繊維シート２ａに熱収縮性を発揮させるには、熱収縮性を示す繊維を含む収縮糸を当該繊維シート２ａの構成材料として採用すればよい。
前記収縮糸を構成する熱収縮性繊維としては、加熱されて収縮した後の長さが加熱前の長さの９０％以下となるものが好ましく、８５％以下となるものがより好ましい。
また、前記収縮糸としても、加熱されて収縮した後の長さが加熱前の長さの９０％以下となるものが好ましく、８５％以下となるものがより好ましい。
繊維や糸の収縮割合については、例えば、標準状態（２３±１℃、５０±５％ＲＨ）において数時間以上保管した繊維や糸の自然状態での長さを加熱前後で比較することによって求めることができる。
前記収縮糸は、１５０℃以上２１０℃以下の範囲における単位太さ当たりの収縮応力が０．０５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上２．００ｃＮ／ｄｔｅｘであることが好ましい。
【００４２】
前記ポリエチレンテレフタレート樹脂は、通常、結晶化温度が１５０℃前後で融点が２００℃以上である。
そして、熱溶融したポリエチレンテレフタレート樹脂を繊維状にしつつ冷却することによって得られる繊維は、急速な前記冷却を実施することによってアモルファスな状態にさせることができる。
このようなポリエチレンテレフタレート樹脂繊維は、通常、結晶化温度以上に加熱すると分子の再配列が生じて高い熱収縮性を示す。
従って、収縮糸は、ポリエチレンテレフタレート樹脂繊維などの熱収縮性に優れた繊維を含むことが好ましい。
【００４３】
なお、このような熱収縮性は、テレフタル酸とエチレングリコールとの縮合重合物であるポリエチレンテレフタレート樹脂のみならず、テレフタル酸の一部を別のジカルボン酸に置き換えたタイプのポリエチレンテレフタレート樹脂や、エチレングリコールの一部を別のジオールに置き換えたタイプのポリエチレンテレフタレート樹脂でも同じように発揮される。
特に、前記収縮糸に優れた熱収縮性を発揮させることが容易になる点において、前記熱収縮性繊維を形成するポリエチレンテレフタレート樹脂は、テレフタル酸の一部をイソフタル酸などの別のジカルボンに変更するとともにエチレングリコールの一部を２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパンなどの別のジオールに変更したポリエチレンテレフタレート樹脂であることが好ましい。
【００４４】
前記繊維シート２ａが織地である場合、経糸や緯糸の一部を前記ポリエチレンテレフタレート樹脂繊維とすることで繊維シート２ａに熱収縮性を発揮させ得る。
前記繊維シート２ａは、一方向のみならず多方向に熱収縮性を発揮することが好ましく、経糸と緯糸との両方を収縮糸とすることが好ましい。
なお、繊維シート２ａの熱収縮性は、経糸や緯糸に占めるポリエチレンテレフタレート樹脂繊維の割合で調整可能である。
その際、一つの経糸と別の経糸とでポリエチレンテレフタレート樹脂繊維の割合を相違させたり、一つの緯糸と別の緯糸とでポリエチレンテレフタレート樹脂繊維の割合を相違させたりしてもよく、前記繊維シート２ａは、ポリエチレンテレフタレート樹脂繊維を含まない経糸や緯糸を適当な割合で備えても良い。
【００４５】
前記繊維シート２ａが編地である場合についても同様であり、ポリエチレンテレフタレート樹脂繊維の含有率によって熱収縮性を調整することができる。
【００４６】
前記融着糸、前記弾性糸、及び、前記収縮糸は、靴の用途などにもよるが、通常、総繊度が２０ｄＴｅｘ以上５０００ｄＴｅｘ以下とされる。
これらの糸の総繊度は、３０ｄＴｅｘ以上２０００ｄＴｅｘ以下あることが好ましい。
【００４７】
前記繊維シート２ａが経糸と緯糸とによって織成されてなる織地で、且つ、前記繊維シート２ａが融着糸で形成されたものである場合、経糸と緯糸とは、通常、互いの交差点で融着されることになる。
繊維シート２ａは、単位面積当たりにおける融着箇所の数が適度に調整されることが特性Ａ、特性Ｂ、及び、特性Ｃを発揮する上において有利となる。
そのため前記繊維シート２ａは、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６（２０１０）．８．６．１  Ａ法に従って測定される経糸や緯糸の織密度が１０本／２．５４ｃｍ以上２００本／２．５４ｃｍ以下であることが好ましい。
【００４８】
前記繊維シート２ａとして編地を採用する場合、例えば、厚み方向に貫通し、０．５ｍｍ２〜５ｍｍ２の大きさとなって開口した貫通孔を多数形成させたレース編状の編地を採用することで、アッパー材を強度と通気性とに優れたものとすることができる。
前記編地としては、例えば、図６、７に示したようなものを採用することができる。
図６は、アッパー材２を構成する編地である繊維シート２ａ’を靴１の表側から見た場合の様子を模擬的に示したものであり、該繊維シート２ａ’には１ｍｍ２前後の開口を有する複数の貫通孔２０が形成されている。
図７は、アッパー材２の裏側（靴の中側）から繊維シート２ａ’を見た様子を模式的に示したものであり、これらの図にも示されているように前記繊維シート２ａ’は、複数の糸で編成されたものである。
【００４９】
前記繊維シート２ａ’には、複数の紐状体２１が備えられ、細かく蛇行した複数の紐状体２１が僅かな間隙を設けて並列配置されており、該紐状体２１の間の間隙部に前記貫通孔２０が備えられている。
本実施形態の前記繊維シート２ａ’は、前記紐状体２１のみで出来たような外観を呈しているが、実際は、該紐状体２１よりも細い無色透明のモノフィラメント糸である弾性糸２２と該弾性糸よりもさらに細い前記収縮糸２３とをさらに備えている。
なお、本実施形態の繊維シート２ａ’における前記弾性糸２２及び前記収縮糸２３は、熱融着性を有する融着糸となっている。
【００５０】
本実施形態における前記繊維シート２ａ’の形成には、前記紐状体２１、前記弾性糸２２、及び、前記収縮糸２３が各々複数本用いられている。
本実施形態における前記繊維シート２ａ’は、シューセンター軸ＣＸを軸周りに周回する方向Ｒに沿った状態で前記紐状体２１が配置されている。
一方で前記弾性糸２２は、長さ方向がシューセンター軸ＣＸに並行するように配され、靴幅方向に間隔を設けて並列配置されている。
即ち、アッパー材２には、前記紐状体２１を串刺しにする形で前記弾性糸２２が配されている。
前記のように本実施形態における前記繊維シート２ａ’は、複数の前記紐状体２１が間隔を設けて並列配置されているため、該紐状体２１の間隙部と前記弾性糸２２の間隙部とが重なる部分が前記貫通孔２０となっている。  
また、前記収縮糸２３は、一部が前記紐状体２１に編み込まれるとともに一部が前記弾性糸２２に交絡される形で配されている。
従って、アッパー材２は、紐状体２１、弾性糸２２、及び、収縮糸２３が互いに固定された状態となっている。
【００５１】
前記紐状体２１は、当該紐状体２１よりも細い３本の細紐２１１，２１２，２１３によって構成されており、３本の細紐が引き揃えられて形成されている。
３本の細紐２１１，２１２，２１３は、それぞれ色を異ならせており、異なる色の糸が鎖編みされたものとなっている。
前記繊維シート２ａ’は、３本の細紐の内の第１の細紐２１１が靴の表面側となり、且つ、第２の細紐２１２と第３の細紐２１３とが靴の内面側となるように複数の紐状体２１が配されている。
また、前記複数の紐状体２１は、第２の細紐２１２が第３の細紐２１３よりも靴の前側に配されている。
従って、本実施形態のアッパー材２は、繊維シート２ａ’を正面から見た場合には該繊維シート２ａ’が第１の細紐２１１のみによって形成されたように見えるが、靴の前方から繊維シート２ａ’を見た場合には紐状体２１どうしの隙間を通じて第２の細紐２１２を視認することができる。
また、本実施形態のアッパー材２は、靴の後方から繊維シート２ａ’を見た場合には紐状体２１どうしの隙間を通じて第３の細紐２１３を視認することができる。
前記のように本実施形態の靴は、第２の細紐２１２と第３の細紐２１３とが色を異ならせているため見る角度によって異なる色合いを呈する。
【００５２】
即ち、本実施形態の靴は、シューセンター軸ＣＸを軸周りに周回する方向Ｒに延在し、シューセンター軸方向に間隙を設けて並列配置された複数本の紐状体２１でアッパー材２が形成され、且つ、前記紐状体２１が、該紐状体２１よりも細い第１の細紐２１１、第２の細紐２１２、及び、第３の細紐２１３を含む３本以上の細紐によって形成され、第１の細紐２１１がアッパー材２の表面に配されているとともに該第１の細紐２１１の背面側に第２の細紐２１２及び第３の細紐２１３が配されており、第１の細紐２１１の両側縁の内の一方の側縁に沿って第２の細紐２１２が配され、他方の側縁に沿って第２の細紐２１２とは色の異なる第３の細紐２１３が配されていることで優れた美観を有するものとなっている。
【００５３】
本実施形態におけるアッパー材２には、上記のように繊維シート２ａ，２ａ’によって優れた美観を発揮させ得るとともに繊維シート２ａ，２ａ’とは別の部材によっても優れた美観を発揮させ得る。
例えば、樹脂フィルムは、アッパー材の表面を滑らかにするのに有用である。
また、樹脂フィルムは、繊維シートに比べて模様や文字を印刷することが容易である。
なお、模様や文字は、エンボス加工などによっても樹脂フィルムに備えさせうる。
そのため、繊維シートと、樹脂フィルムとを備えた複合シートでアッパー材の少なくとも一部を構成すれば、繊維シートだけでは現出させることが困難な風合いをアッパー材に発揮させ得る。
このようにデザインの選択肢が広がる点においては、アッパー材は、前記繊維シートの片面又は両面に接着された樹脂フィルムをさらに備えていることが好ましい。
該樹脂フィルムは、種々の色に着色されていてもよい。
樹脂フィルムには、隠蔽性を考慮し、体質顔料を含有させてもよい。
前記樹脂フィルムは、靴の外表面及び内表面の内の少なくとも一方において露出した状態となるように配されることが好ましく、靴の外表面において露出するように配されることがより好ましい。
【００５４】
前記樹脂フィルムと前記繊維シートとの接着には、常温（例えば、２３℃）で液状の反応性接着剤、常温で固体状のホットメルト接着剤、常温で半固体状の感圧接着剤などを用いることができる。
ここで繊維シートを構成するマルチフィラメント糸の繊維間や、隣り合う糸の間に対して前記接着剤が過度に浸透してしまうと、繊維シート本来のしなやかさがアッパー材に十分反映されなくなるおそれがある。
そのため、前記接着剤としては、ホットメルト接着剤を用いることが好ましい。
前記樹脂フィルムは、ホットメルト接着剤がフィルム状に加工されたものであってもよい。
但し、全体がホットメルト接着剤で形成された樹脂フィルムは、繊維シートに熱接着する際に全体を軟化させることになるので繊維シートとの接着面とは反対側の表面に凹凸が形成されやすくなる。
そうすると、模様や文字などを予め印刷していた場合、これらの形状が崩れてしまうことになる。
また、後から、模様や文字などを印刷する場合でも、表面に凹凸が形成されていると良好な印刷を施し難くなる。
従って、前記樹脂フィルムは、ホットメルト接着剤よりも軟化点の高い非晶性樹脂や、ホットメルト接着剤の軟化点よりも高い融点を有する結晶性樹脂で構成されたフィルム層とホットメルト接着剤で構成された接着層とを備えた多層フィルムであることが好ましい。
【００５５】
なお、接着層を構成するホットメルト接着剤やフィルム層を構成する樹脂について軟化点を求める場合は、ＪＩＳ  Ｋ６８６３：１９９４「ホットメルト接着剤の軟化点試験方法」に規定の環球法によって求めることができる。
また、フィルム層を構成する樹脂の融点を求める場合は、ＪＩＳ  Ｋ７１２１：２０１２「プラスチックの転移温度測定方法」に規定された「熱流束ＤＳＣ」による測定方法で求めることができる。
【００５６】
前記繊維シートがポリエチレンテレフタレート樹脂繊維やポリアミド樹脂繊維を含むものである場合、前記ホットメルト接着剤は、繊維シートとの接着性の観点から、ポリエステルポリウレタン樹脂を含むことが好ましい。
前記樹脂フィルムと前記繊維シートとの接着は、前記樹脂フィルムと前記繊維シートとを接触させた際に、これらの間により多くの接点が存在する方が高い接着強度を発揮させる上において有利である。
このことは、ホットメルト接着剤を用いる場合以外においても同じである。
そして、樹脂フィルムとの接点を増やす上で、前記繊維シートは、複数の糸で構成された織地又は編地であり、前記糸の一部又は全部がかさ高加工糸であることが好ましい。
【００５７】
前記かさ高加工糸としては、例えば、撚りを加えたマルチフィラメント糸に熱を加えて捲縮性を持たせた上で撚りを戻すことによって得られるものを採用することができる。
この種のかさ高加工糸は、ウーリー糸などとも称され、羊毛のような風合いを有する。
このかさ高加工糸は、しなやかで足に対する感触も良好であることから、繊維シートを構成する糸として好適である。
なお、前記弾性糸や前記収縮糸などは、モノフィラメント糸である方が特性を発揮し易い。
そこで、例えば、上記のようなモノフィラメント糸を緯糸として採用する場合、緯糸の全本数の内、５％以上９５％以下をモノフィラメント糸とし、残り（９５％〜５％）をかさ高加工糸とすることが好ましい。
緯糸の全本数に占めるかさ高加工糸の割合は、１０％以上９０％以下であることがより好ましく、１５％以上８５％以下であることがさらに好ましく、２０％以上８０％以下であることが特に好ましい。
なお、上記のような場合、経糸については、全本数の内、５０％以上がかさ高加工糸であることが好ましく、６０％以上がかさ高加工糸であることがより好ましい。
【００５８】
アッパー材にしなやかさを発揮させる上において、前記樹脂フィルムは、繊維シートの伸縮性に過度な影響を与えないことが好ましい。
具体的には、前記繊維シートが経糸と緯糸との織地である場合、樹脂フィルムの引張応力（Ｎ）は、同じ距離だけ繊維シート単体を経糸や緯糸の方向に引張った際の引張応力（Ｎ）に比べて小さいことが好ましい。
前記繊維シートが編地である場合、樹脂フィルムの引張応力（Ｎ）は、繊維シート単体をコースやウェールの方向に引張った際の引張応力（Ｎ）に比べて小さいことが好ましい。
樹脂フィルムの引張応力（Ｎ）は、繊維シートの引張応力を種々の方向で求めた際の最低値よりも低い値であることが好ましい。
樹脂フィルムの引張応力（Ｎ）と繊維シートの引張応力とは、これらについて同じ幅の短冊状試料（例えば、１０ｍｍ幅）を作製し、引張試験機で該試料の引張り試験を実施することで求めることができる。
より具体的には、引張試験機のチャック間距離を２５ｍｍにセットし、前記試料をチャックに挟み込んで当該試料を５％伸長した際の応力を求めることで樹脂フィルムや繊維シートの引張応力を求めることができる。
樹脂フィルムの引張応力（Ｎ）は、前記最低値の７５％以下であることが好ましく、５０％以下であることがより好ましい。
【００５９】
前記樹脂フィルムの厚みは、通常、１μｍ以上２５０μｍ以下である。
前記厚みは、５μｍ以上２００μｍ以下であることが好ましい。
【００６０】
なお、本実施形態の靴１は、前記のように収縮糸によって熱収縮性を示す繊維シート２ａ’がアッパー材２の形成に用いられていることから、所望の形状に作製することが容易である。
本実施形態の靴１は、例えば、アッパー材を靴型に被せ、該アッパー材を前記靴型に沿わせて変形させる成形工程を実施することによって作製できる。
本実施形態の靴製造方法においては、熱収縮性を有する繊維シートを備えたアッパー材を用いて前記成形工程を実施するため、該成形工程では、靴型に被せたアッパー材を加熱し、前記繊維シートを熱収縮させることによって前記アッパー材を前記靴型に沿わせて変形させることができる。
従って、本実施形態の靴製造方法においては、アッパー材に靴型の形状を正確に反映させることができる。
アッパー材に靴型の形状をより正確に反映させることができる点において、前記繊維シートとして一方向と該方向に直交する他方向とで熱収縮性の異なる繊維シートを用い、シューセンター軸に沿った方向よりも、シューセンター軸に直交する方向の方が高い熱収縮性を示すように前記繊維シートを配して前記成形工程を実施することが好ましい。
【００６１】
そして、このような靴製造方法によれば、アッパー材の一部又は全部が繊維シートで形成された靴であって、前記繊維シートが熱収縮性を有し、且つ、前記繊維シートがシューセンター軸に沿った方向よりもシューセンター軸に直交する方向の方が高い熱収縮性を示す靴を得ることができる。
このような靴は、所望の形状に作製することが容易であるばかりでなく、作製後に使用者の足に合せてアッパー材の形状を微調整することが必要になった場合に当該微調整を容易に実施することができる。
即ち、本実施形態の靴製造方法においては、一靴型に対応した形状を有するアッパー材を備えた靴を作製した後に、前記の一靴型とは異なる形状を有する他靴型をアッパー材の裏側に当接させて加熱することで前記アッパー材を他靴型に対応した形状に変更することができる。
なお、このとき必要であれば、一靴型を用いて所定形状のアッパー材を有する靴を作製した後、他靴型を用いてアッパー材を別形状にする前に、例えば、前記一靴型よりも大きな靴型を靴に収容させることによってアッパー材に裏側から力を加えて当該アッパー材を伸張させるようにしてもよい。
このような点に関して具体的に説明すると、例えば、既成の靴を購入する際に、足長にあわせて靴を選定すると足幅方向において窮屈なものとなり、逆に足幅にあわせて靴を選定すると爪先部分に余分なスペースが生じるような場合があるが、本実施形態の靴は、アッパー材の形状が調整可能であることからこの種の問題が生じることを抑制することができる。
また、例えば、シューレースタイプの靴においては、従来の靴でもシューレースの締め付け具合によって足幅方向におけるフィット感を調整可能ではあるが、足が甲高であったりすると従来の靴ではタンが大きく露出する状態となって靴の見栄えを低下させる場合がある。本実施形態の靴は、アッパー材の形状調整可能であるためこの種の問題が生じることをも抑制することができる。
また、本実施形態の靴は、使用者に使用されて型崩れするなどして、製造直後の新品状態とは異なる形状にアッパー材が変形した後でも、該アッパー材の裏側から靴型を当接させて加熱することでアッパー材を靴型に対応した形状とすることができ、アッパー材を製造直後の状態に近い形状に復旧させることができる。
このように本実施形態の靴は、リペアが容易であるという利点を有する。
【００６２】
また本実施形態の靴製造方法によれば、成形工程において前記融着糸を他の糸に熱融着させることができる。
従って、本実施形態の靴製造方法によれば、例えば、前記繊維シートが、複数の糸で構成された織地又は編地であり、前記糸の一部又は全部が融着糸で該融着糸によって糸どうしが融着されている靴を得ることができる。
即ち、本実施形態の靴製造方法によれば、強度に優れた靴を得ることができる。
その場合、前記のように第１中足趾節関節、及び、第５中足趾節関節の内の１以上を覆う部位に糸どうしが融着された前記繊維シートが配されたアッパー材を作製することで、激しい運動などに用いても型崩れし難い靴を得ることができる。
【００６３】
このように本実施形態の靴は、型崩れしにくく快適性に優れているばかりでなく、製造容易である点においても優れたものとなっている。
なお、上記実施形態に係る記載は、あくまでも例示的なものであって本発明に係る靴やその製造方法は、上記実施形態に何等限定されるものではない。
即ち、本発明に係る靴は、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００６４】
１：靴、２：アッパー材、２ａ：繊維シート、３：靴底用部材、ＣＸ：シューセンター軸
【図１】
2017115805.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
2017115805.tif 000010
2017115805.tif 000011
2017115805.tif 000012
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