(57)【要約】      （修正有）【課題】競輪時に、管状通路をスムーズに走ることができる動力車両を提供する。【解決手段】管状通路を行進することが可能であり、管状通路が裏壁周面を有し、中心軸１１３に沿って第１端部１１１から第２端部１１２に伸び、第１端部１１１と第２端部１１２の間に介在する車体周面１１４を有する車両本体１と、車体周面１１４の第１周面方位１１４１に設けられている少なくとも一つの固定ホイール１２と、車体周面１１４の第２周面方位１１４２に設けられており、第１周面方位１１４１と第２周面方位１１４２が中心軸１１３の両側に位置する少なくとも一つの弾性付きホイールと、車体周面に設けられており、固定ホイールと弾性付きホイール１４とよりも、第２端部１１２に近接する箇所に位置する少なくとも一つの補助ホイール１５と、車両本体１に設けられており、固定ホイール１２と補助ホイール１５とのうちの少なくとも一つを駆動する少なくとも一つの駆動モジュール１３と、を含む。【選択図】図２
0003198018.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
管状通路を行進することが可能であり、前記管状通路が裏壁周面を有し、
中心軸に沿って第１端部から第２端部に伸び、前記第１端部と前記第２端部の間に介在する車体周面を有する車両本体と、
前記車体周面の第１周面方位に設けられている少なくとも一つの固定ホイールと、
前記車体周面の第２周面方位に設けられており、前記第１周面方位と前記第２周面方位が前記中心軸の両側に位置する少なくとも一つの弾性付きホイールと、
前記車体周面に設けられており、前記固定ホイールと前記弾性付きホイールとよりも、前記第２端部に近接する箇所に位置する少なくとも一つの補助ホイールと、
前記車両本体に設けられており、前記固定ホイールと前記補助ホイールとのうちの少なくとも一つを駆動する少なくとも一つの駆動モジュールと、
を含む動力車両において、
前記動力車両が前記管状通路を行進しているときには、少なくとも一つの前記補助ホイールが前記裏壁周面の少なくとも一つのフロート接触点に不連続的に接触し、前記固定ホイールと前記弾性付きホイールとが前記裏壁周面の少なくとも二つの固定接触点に同期的に接触し、前記少なくとも二つの固定接触点と前記少なくとも一つのフロート接触点とが前記中心軸に垂直する投影面に投影して、非鈍角の三角形を構成し、これにより、前記動力車両が前記管状通路を安定的に行進することが可能であることを特徴とする動力車両。
【請求項２】
前記駆動モジュールは、モータ又は発条であることを特徴とする、請求項１に記載の動力車両。
【請求項３】
前記駆動モジュールは、前記固定ホイールと前記補助ホイールとのうちの一つに機械的に連結されていることを特徴とする、請求項１に記載の動力車両。
【請求項４】
前記固定ホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第１距離とし、前記弾性付きホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第２距離とし、前記第１距離は前記第２距離と同じであることを特徴とする、請求項１に記載の動力車両。
【請求項５】
前記固定ホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第１距離とし、前記弾性付きホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第２距離とし、前記第１距離は前記第２距離よりも小さいことを特徴とする、請求項１に記載の動力車両。
【請求項６】
前記固定ホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第１距離とし、前記弾性付きホイールのセンターラインと前記第１端部との間の距離を第２距離とし、前記第１距離は前記第２距離よりも大きいことを特徴とする、請求項１に記載の動力車両。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、動力車両に関し、特に、管状な通路を行進することが可能な動力車両に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
多くの人は、子供のときに玩具である四駆車を遊ぶことがあった。四駆車は、その内部にハイトルクを有するモータが設けられており、ギアユニットを介して、モータの動力が四つのホイールを駆動して、四駆車がコ字形の断面形状を有するレールを走ることが可能である。これにより、複数の人は、前記レールを利用して四駆車を競輪することが可能である。
【０００３】
しかし、四駆車の車体の構造の制限（前側と後側とにガイドホイールを設けることが必要であり、タイヤは、より大きくて、その高さが車体よりも高い）により、コ字形の断面形状を有するレールは、より大きくなり、硬質の材料を採用するため、競輪時に、レールを多様化にすることができず、ひいては四駆車の競輪が退屈となる。そして変化性がより多い管状通路を利用する場合には、車体の構造の制限により、四駆車は管状通路をスムーズに走ることができない。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
本考案の主な目的は、競輪時に、レールを多様化にすることができ、管状通路をスムーズに走ることができる動力車両を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本考案の動力車両によると、管状通路を行進することが可能であり、管状通路が裏壁周面を有し、
中心軸に沿って第１端部から第２端部に伸び、第１端部と第２端部の間に介在する車体周面を有する車両本体と、
車体周面の第１周面方位に設けられている少なくとも一つの固定ホイールと、
車体周面の第２周面方位に設けられており、第１周面方位と第２周面方位が中心軸の両側に位置する少なくとも一つの弾性付きホイールと、
車体周面に設けられており、固定ホイールと弾性付きホイールとよりも、第２端部に近接する箇所に位置する少なくとも一つの補助ホイールと、
車両本体に設けられており、固定ホイールと補助ホイールとのうちの少なくとも一つを駆動する少なくとも一つの駆動モジュールと、
を含む動力車両において、
動力車両が管状通路を行進しているときには、少なくとも一つの補助ホイールが裏壁周面の少なくとも一つのフロート接触点に不連続的に接触し、固定ホイールと弾性付きホイールとが裏壁周面の少なくとも二つの固定接触点に同期的に接触し、少なくとも二つの固定接触点と少なくとも一つのフロート接触点とが中心軸に垂直する投影面に投影して、非鈍角の三角形を構成し、これにより、動力車両が管状通路を安定的に行進することが可能であることを特徴とする。
【０００６】
本考案の動力車両によると、駆動モジュールは、モータ又は発条であることを特徴とする。
【０００７】
本考案の動力車両によると、駆動モジュールは、固定ホイールと補助ホイールとのうちの一つに機械的に連結されていることを特徴とする。
【０００８】
本考案の動力車両によると、固定ホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第１距離とし、弾性付きホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第２距離とし、第１距離は第２距離と同じであることを特徴とする。
【０００９】
本考案の動力車両によると、固定ホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第１距離とし、弾性付きホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第２距離とし、第１距離は第２距離よりも小さいことを特徴とする。
【００１０】
本考案の動力車両によると、固定ホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第１距離とし、弾性付きホイールのセンターラインと第１端部との間の距離を第２距離とし、第１距離は第２距離よりも大きいことを特徴とする。
【考案の効果】
【００１１】
本考案の動力車両によれば、競輪時に、レールを多様化にすることができ、管状通路をスムーズに走ることができるという効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す斜視図である。
【図２】本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図である。
【図３】本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図である。
【図４】本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す背面図である。
【図５】本考案の第２の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図である。
【図６】本考案の第２の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図である。
【図７】本考案の第３の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図である。
【図８】本考案の第３の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図である。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本考案の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１４】
（第１の実施形態）
図１から図４を参照する。図１は本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す斜視図であり、図２は本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図であり、図３は本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図であり、図４は本考案の第１の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す背面図である。
【００１５】
本実施形態に係る動力車両１は、管状通路２を行進することが可能である。管状通路２は裏壁周面２１を有する。管状通路２は、円形の断面形状を有することが好ましいが、もちろん、正方形、矩形、又は三角形などの断面形状を呈してもよい。
【００１６】
動力車両１は、車両本体１１と、少なくとも一つの固定ホイール１２、１２′と、少なくとも一つの駆動モジュール１３と、少なくとも一つの弾性付きホイール１４と、少なくとも一つの補助ホイール１５（図面に三つを示したが、一つだけに符号を付けた）と、を含む。車両本体１１の形状は、円管状、楕円状、角筒状、又は三角状を呈する。しかし、本実施形態では、車両本体１１の形状が円管状を呈する。これにより、車両本体１１は管状通路２をスムーズに走ることが可能である。
【００１７】
一方、車両本体１１は、第１端部１１１と、第２端部１１２と、を有する。本実施形態では、「端部」というのは、図２におけるもっとも左側ともっとも右側とに位置するエンドポイント（又は端面）を指す。車両本体１１は、中心軸１１３に沿って第１端部１１１から第２端部１１２に伸びる。すなわち、中心軸１１３の両端がそれぞれ第１端部１１１と第２端部１１２である。車両本体１１は、第１端部１１１と第２端部１１２の間に介在する車体周面１１４を有する。中心軸１１３は、車両本体１１の最大幅の箇所のセンターラインであり、すなわち、図２における車両本体１１の中段部分のセンターラインである。
【００１８】
車体周面１１４は、車両本体１１の周辺部分であり、第１周面方位１１４１と、第２周面方位１１４２と、を有する。第１周面方位１１４１は、車両本体１１の下側を指す。第２周面方位１１４２は、車両本体１１の上側を指す。具体的には、第１周面方位１１４１と第２周面方位１１４２は、それぞれ中心軸１１３の両側に位置する。
【００１９】
固定ホイール１２、１２′は、車体周面１１４の第１周面方位１１４１に設けられており、その一部が車両本体１１の内部に位置する。本実施形態では、固定ホイール１２、１２′が二つあるが、その代わりにタイヤの幅がより広い一つのホイールを使用してもよい。固定ホイール１２、１２′の材質は、ゴムを採用するが、本考案はこれらに限定されない。次に、固定ホイール１２だけを説明する。固定ホイール１２のセンターラインＬ１と第１端部１１１との間の距離を第１距離Ｗ１とする。すなわち、図２に示すように、固定ホイール１２のセンターラインＬ１ともっとも左側にあるエンドポイントとの間の距離は、第１距離Ｗ１である。
【００２０】
駆動モジュール１３は、車両本体１１の内部に設けられており、固定ホイール１２に機械的に連結されている。駆動モジュール１３と固定ホイール１２の連結方式は、ギアを採用するが、もちろん、本考案はこれらに限定されない。すなわち、駆動モジュール１３と固定ホイール１２の連結方式は、固定ホイール１２を駆動可能な方式である限り、これらも本考案の実用新案登録請求の範囲に属する。また、本実施形態では、駆動モジュール１３が車両本体１１の内部に設けられているが、実際には、駆動モジュール１３が車両本体１１の外部に設けられていてもよい。駆動モジュール１３は、電動的な駆動の場合にモータを採用し、機械的な駆動の場合に発条を採用する。
【００２１】
弾性付きホイール１４は、車体周面１１４の第２周面方位１１４２に設けられており、ホイール本体１４１と弾性部材１４２から構成される。弾性部材１４２はバネである。弾性部材１４２によるホイール本体１４１の収縮及び伸びにより、動力車両１は、曲がる管状通路２をスムーズに走ることが可能である。
【００２２】
弾性付きホイール１４の数量は、一つでもいいし、二つでもよい。弾性付きホイール１４の幅は、車両本体１１の幅によって決める。弾性付きホイール１４のセンターラインＬ２と第１端部１１１との間の距離を第２距離Ｗ２とする。すなわち、図２に示すように、弾性付きホイール１４のセンターラインＬ２ともっとも左側にあるエンドポイントとの間の距離は、第２距離Ｗ２である。本実施形態では、第１距離Ｗ１と第２距離Ｗ２が同じであるが、もちろん、本考案はこれらに限定されない。弾性付きホイール１４は駆動モジュール１３に連結されていてもよい。これにより、弾性付きホイール１４が力を受けて収縮する（すなわち、弾性部材１４２が圧縮される）ときには、駆動モジュール１３が触発されて回転して、固定ホイール１２、１２′を回転することが可能である。
【００２３】
補助ホイール１５は、車体周面１１４に設けられており、固定ホイール１２、１２′と弾性付きホイール１４とよりも、第２端部１１２に近接する箇所に位置する。これにより、動力車両１は管状通路２をスムーズに走ることが可能である。一方、本実施形態では、補助ホイール１５が三つあり、そのうちの一つが車体周面１１４の第１周面方位１１４１に設けられており、残りの二つが側辺に設けられているが、もちろん、本考案はこれらに限定されない。
【００２４】
一方、本考案のその他の実施形態では、補助ホイール１５は、更に、駆動モジュール１３に機械的に連結されている。これにより、駆動モジュール１３は補助ホイール１５を駆動することが可能である。すなわち、駆動モジュール１３は、固定ホイール１２と補助ホイール１５のうちの一つに機械的に連結されている。これは、必要によって設計を適宜に変更することが可能である。
【００２５】
動力車両１を管状通路２に置くことにより、弾性付きホイール１４が収縮して（裏壁周面２１に正方向の力を加えて、裏壁周面２１が弾性付きホイール１４に反力を加えて、弾性付きホイール１４が収縮し）、駆動モジュール１３が触発されて固定ホイール１２を駆動する。これにより、動力車両１が行進方向Ｓ１又はＳ２に沿って管状通路２を行進しているときに（動力車両１が後ろ駆動である場合に、行進方向Ｓ１に沿って行進し、なお、動力車両１が前駆動である場合に、行進方向Ｓ２に沿って行進し）、補助ホイール１５は、裏壁周面２１の少なくとも一つのフロート接触点Ａ、Ｂに変動可能に接触し（すなわち、動力車両１が行進しているときに、側辺に設けられている二つの補助ホイール１５が接触点Ａ、Ｂで裏壁周面２１と不連続的に接触するが、管状通路２が直線状又は曲がり状であり、又は、車両本体１１の旋回により、フロート接触点Ａ、Ｂの位置が補助ホイール１５の接触位置に従って変化するため、本考案はこれをフロート接触点とし）、固定ホイール１２と弾性付きホイール１４とが裏壁周面２１の少なくとも二つの固定接触点Ｃ、Ｄ、Ｅに同期的に接触し（本実施形態では、二つの固定ホイール１２、１２′と一つの弾性付きホイール１４を有するため、固定接触点が三つある。「固定接触点」というのは、動力車両１が行進しているときに、連続的に接触する接触点を指す）、固定接触点Ｃ、Ｄ、Ｅのうちの少なくとも二つとフロート接触点Ａ、Ｂのうちの少なくと一つが、中心軸１１３に垂直する垂直投影面（図示せず）に投影されて、非鈍角である三角形を構成する。
【００２６】
具体的には、固定接触点Ｃ、Ｄ、Ｅのうちの少なくとも二つとフロート接触点Ａ、Ｂのうちの少なくと一つが、中心軸１１３に垂直する垂直投影面に投影されることは、図３又は図４の視角から見ることを指す。一方、本実施形態では、図３及び図４に示すように、固定接触点Ｃ、固定接触点Ｄ及びフロート接触点Ｂが鋭角三角形を構成する。これにより、動力車両１は管状通路２をスムーズに行進することが可能である。すなわち、動力車両１が直線状又は曲がり状の管状通路２を行進するときには、フロート接触点Ｂが固定接触点Ｃ及び固定接触点Ｄと鋭角三角形を構成するため、動力車両１は安定的に行進することが可能である。
【００２７】
特に、本実施形態では、鋭角三角形を例にして説明したが、もちろん、直角三角形でもよい。しかし、直角三角形の場合には、動力車両１の行進がより不安定的となる。
【００２８】
（第２の実施形態）
図５及び図６を参照する。図５は本考案の第２の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図であり、図６は本考案の第２の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図である。本実施形態の第１の実施形態と相違する点は、補助ホイール１５ａが二つあり（そのうちの一つだけに符号を付けた）、二つの補助ホイール１５ａが、第１周面方位１１４１ａに設けられており、固定ホイール１２ａと同じ方位（すなわち、下側）に位置することにある。一方、固定ホイール１２ａのセンターラインＬ３と第１端部１１１ａとの間の距離を第１距離Ｗ３とし、弾性付きホイール１４ａのセンターラインＬ４と第１端部１１１ａとの間の距離を第２距離Ｗ４とする。第１距離Ｗ３が第２距離Ｗ４よりも小さいため、固定ホイール１２ａが第１端部１１１ａに近接し、弾性付きホイール１４ａが車両の中心に近接する。
【００２９】
第１の実施形態と同じように、動力車両（図示せず）が管状通路２ａを行進しているときには、二つの補助ホイール１５ａが二つのフロート接触点で裏壁周面２１ａに非連続的に接触し、弾性付きホイール１４ａが固定接触点Ｆで裏壁周面２１ａに接触し、二つの固定ホイール１２ａが固定接触点で裏壁周面２１ａに接触する。特に説明したいのは、補助ホイール１５ａと固定ホイール１２ａとの裏壁周面２１ａと接触する接触点が垂直投影面に投影されると互いに重ねるため、フロート接触点Ｇと固定接触点Ｆ、Ｈによって説明する。フロート接触点Ｇと固定接触点Ｆ、Ｈから、鋭角三角形が構成されるため、動力車両は管状通路２ａを安定的に行進することが可能である。
【００３０】
（第３の実施形態）
図７及び図８を参照する。図７は本考案の第３の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す側面図であり、図８は本考案の第３の実施形態に係る動力車両が管状な通路内に位置する状態を示す正面図である。本実施形態の第１の実施形態と相違する点は、第１周面方位１１４１ｂに固定ホイール１２ｂ、１２ｃが少なくとも二つ設けられており（本実施形態では二つあり）、第２周面方位１１４２ｂの第２端部１１２ｂに近接する箇所に一つの補助ホイール１５ｂが設けられていることにある。もちろん、第２周面方位１１４２ｂの第２端部１１２ｂに近接する箇所に、複数の補助ホイール１５ｂが設けられていてもよい。一方、固定ホイール１２ｂ、１２ｃのセンターラインＬ５と第１端部１１１ｂとの間の距離を第１距離Ｗ５とし、弾性付きホイール１４ｂのセンターラインＬ６と第１端部１１１ｂとの間の距離を第２距離Ｗ６とする。第１距離Ｗ５が第２距離Ｗ６よりも大きいため、弾性付きホイール１４ｂが第１端部１１１ｂに近接する。
【００３１】
第１の実施形態と同じように、動力車両（図示せず）が管状通路２ｂを行進しているときには、補助ホイール１５ｂがフロート接触点Ｋで裏壁周面２１ｂに非連続的に接触し、固定ホイール１２ｂ、１２ｃと弾性付きホイール１４ｂとが少なくとも三つの固定接触点Ｉ、Ｊ、Ｋで裏壁周面２１ｂに接触する。弾性付きホイール１４ｂと補助ホイール１５ｂとの裏壁周面２１ｂと接触する接触点が垂直投影面に投影されると、フロート接触点Ｋと固定接触点Ｋとの垂直投影面に投影する投影点が互いに重ねる。固定接触点Ｉ、Ｊとフロート接触点Ｋから、鋭角三角形が構成されるため、動力車両は管状通路２ｂを安定的に行進することが可能である。
【００３２】
このように、本考案の特定の例を参照して説明したが、それらの例は、説明のためだけのものであり、本考案を限定するものではなく、この分野に通常の知識を有する者には、本考案の要旨および実用新案登録請求の範囲を逸脱することなく、ここで開示された実施例に変更、追加、または、削除を施してもよいことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本考案は、車両に適用することができる。
【符号の説明】
【００３４】
１  動力車両
２、２ａ、２ｂ  管状通路
１１  車両本体
１２、１２′、１２ａ、１２ｂ、１２ｃ  固定ホイール
１３  駆動モジュール
１４、１４ａ、１４ｂ  弾性付きホイール
１５、１５ａ、１５ｂ  補助ホイール
２１、２１ａ、２１ｂ  裏壁周面
１１１、１１１ａ、１１１ｂ  第１端部
１１２、１１２ｂ  第２端部
１１３  中心軸
１１４  車体周面
１１４１、１１４１ａ、１１４１ｂ  第１周面方位
１１４２、１１４２ｂ  第２周面方位
Ａ、Ｂ、Ｇ、Ｌ  フロート接触点
Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｈ、Ｉ、Ｊ  固定接触点
Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６  センターライン
Ｓ１、Ｓ２  行進方向
Ｗ１、Ｗ３、Ｗ５  第１距離
Ｗ２、Ｗ４、Ｗ６  第２距離
【図１】
0003198018.tif 000003
【図２】
0003198018.tif 000004
【図３】
0003198018.tif 000005
【図４】
0003198018.tif 000006
【図５】
0003198018.tif 000007
【図６】
0003198018.tif 000008
【図７】
0003198018.tif 000009
【図８】
0003198018.tif 000010