【事件の表示】
　特許第５９３７９２８号発明「電子時計」の特許異議申立事件について、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第５９３７９２８号の特許請求の範囲を訂正請求書に添付された訂正特許請求の範囲のとおり、訂正後の請求項〔１−６〕について訂正することを認める。
　特許第５９３７９２８号の請求項１ないし６に係る特許を維持する。
【理　由】
第１　手続の経緯
　特許第５９３７９２８号の請求項１ないし６に係る特許（以下、「本件特許」という。）についての出願は、平成２４年９月３日に特許出願され、平成２８年５月２０日にその特許権の設定登録がされ、その後、その特許について、特許異議申立人市東勇により特許異議の申立てがされ、平成２９年５月８日付けで取消理由が通知され、その指定期間内である同年７月１１日に意見書の提出及び訂正の請求があり、その訂正の請求に対して特許異議申立人市東勇から同年９月５日付けで意見書が提出されたものである。
第２　訂正の適否についての判断
１　訂正の内容
　平成２９年７月１１日付け訂正請求による訂正の内容は、以下のとおりである。
　
（１）特許請求の範囲の請求項１に
「前記記憶部の記憶可能な空き容量に基づいて、前記途中経過時間のうちの直前に計測した前記途中経過時間よりも前記トータル経過時間を優先して前記記憶部に記憶させる制御部と、」とあるのを、
「前記記憶部の記憶可能な空き容量
の検出
に訂正する。なお、下線は訂正箇所を示す。
　請求項１の記載を引用する請求項２−請求項６も同様に訂正する。
　
２　訂正の目的の適否、一群の請求項、新規事項の有無、及び特許請求の範囲の拡張・変更の存否
　上記１（１）の訂正事項は、願書に添付した明細書の段落【００２２】に記載されているから、上記１（１）の訂正は、新規事項の追加に該当しない。
　上記１（１）の訂正は、「空き容量に基づいて」を「空き容量
の検出
　上記１（１）の訂正は、一群の請求項に対して請求されたものである。
　
３　まとめ
　以上のとおりであるから、平成２９年７月１１日付け訂正請求による訂正は、特許法第１２０条の５第２項第１号に掲げる事項を目的とするものであり、かつ、同条第４項、及び、同条第９項において準用する同法第１２６条第４項から第６項までの規定に適合するので、訂正後の請求項〔１−６〕について訂正を認める。
　
第３　特許異議の申立てについて
１　本件発明
　平成２９年７月１１日付け訂正請求により訂正された訂正請求項１−６に係る発明（以下、それぞれ、「本件発明１」−「本件発明６」という。）は、その特許請求の範囲の請求項１−６に記載された次の事項により特定されるとおりのものである。
　
「【請求項１】
　計測開始が指示された時点から計測停止が指示された時点までの経過時間であるトータル経過時間、及び、前記計測開始が指示された後から前記計測停止が指示される前までの期間における所定の途中の経過時間である途中経過時間を計測する計測部と、
　前記計測部が計測した計測時間を記憶する記憶部と、
　前記記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、前記途中経過時間のうちの直前に計測した前記途中経過時間よりも前記トータル経過時間を優先して前記記憶部に記憶させる制御部と、
　を備えることを特徴とする電子時計。
【請求項２】
　前記制御部は、
　前記途中経過時間の計測が指示されたことに応じて前記計測部により計測された前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させるとともに、前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させないで、前記計測停止が指示された後に前記トータル経過時間を前記記憶部に記憶させる
　ことを特徴とする請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
　前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ないか否かを判定する判定部、
　を備え、
　前記制御部は、
　前記判定部により、前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ないと判定された場合、前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させない
　ことを特徴とする請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
　前記制御部は
　前記トータル経過時間を前記記憶部に記憶させる場合であって、前記トータル経過時間を記憶する容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記トータル経過時間を直前に記憶させた前記途中経過時間に上書きして記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項５】
　前記制御部は
　前記途中経過時間の計測が指示されたことに応じて前記計測部により計測された前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させるとともに、前記途中経過時間を記憶する容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記途中経過時間を直前に記憶させた前記途中経過時間に上書きして記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から４の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項６】
　少なくとも、前記計測開始、前記計測停止、及び、前記途中経過時間の計測を指示する操作入力をそれぞれ受け付ける操作入力部、
　を備え、
　前記制御部は、
　前記操作入力部が受け付けた操作入力に基づいて、前記途中経過時間と前記トータル経過時間とを、前記記憶部内の予め定められた記憶領域に記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から５の何れか一項に記載の電子時計。」
　
２　取消理由の概要
　平成２９年５月８日付けで特許権者に通知した取消理由の要旨は、次のとおりである。
　
「１　特許法第２９条第１項第３号
　本件特許の請求項１、２、６に係る発明は、その出願前日本国内または外国において、下記の電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明であるから、請求項１、２、６に係る特許は、特許法第２９条第１項第３号の規定に違反してされたものであり、同法第１１３条第２号に該当し、取り消されるべきものである。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　記
　
甲第５号証：「ＵＳＥＲ’Ｓ　ＧＵＩＤＥ　２３２９　ＣＡＳＩＯ」，
インターネット
＜ＵＲＬ：http://support.casio.jp/storage/pdf/002/qw2329.pdf＞」
　
「２　特許法第２９条第２項
　本件特許の請求項１−３、６に係る発明は、その出願前日本国内または外国において、下記の電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明に基いて、その出願前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が容易に発明をすることができたものであるから、請求項１−３、６に係る特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してされたものであり、同法第１１３条第２号に該当し、取り消されるべきものである。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　記
　
甲第５号証：「ＵＳＥＲ’Ｓ　ＧＵＩＤＥ　２３２９　ＣＡＳＩＯ」，
インターネット
＜ＵＲＬ：http://support.casio.jp/storage/pdf/002/qw2329.pdf＞」
　
３　甲号証の記載
　上記甲第５号証には、図面とともに以下の記載ａないしｅがある。なお、Ａを○で囲んだもの、Ｃを○で囲んだものは、それぞれＡ、Ｃと表記した。
また、下線は当審で付与したものである。
　
 ａ「
本機のストップウオッチ
 ｂ「→
ストップウオッチモードのとき、Ａボタンを押すと計測がスタートします
 ｃ「
Ｃボタンを押したときのタイムを７〜８秒間表示し、記憶します（内部では計測を続けています）
以後、Ｃボタンを押すごとにラップ／スプリットタイムを計測・記憶していきます
 ｄ「
Ａボタンを押します
 　　→
計測がストップし、終了時のラップ／スプリットタイムを記憶します
 ｅ「
本機では、ラップ／スプリットタイムを最大１０本まで記憶でき、記憶したタイムはリコールモードで見ることができます
 　※
記憶できるのは、計測開始後９本までのタイムと計測終了時のタイムとなります
１０本目から計測終了前までのラップ／スプリットタイムは記憶されません
　
　上記記載ａないしｅによると、甲第５号証には以下の発明が記載されていると認められる。
　
「ストップウオッチモードのとき、Ａボタンを押すと計測がスタートし、
　Ｃボタンを押したときのタイムを７〜８秒間表示し、記憶し（内部では計測を続ける）、以後、Ｃボタンを押すごとにラップ／スプリットタイムを計測・記憶していき、
　Ａボタンを押すと、計測がストップし、終了時のラップ／スプリットタイムを記憶し、
　ラップ／スプリットタイムを最大１０本まで記憶でき、記憶したタイムはリコールモードで見ることができ、記憶できるのは、計測開始後９本までのタイムと計測終了時のタイムで、１０本目から計測終了前までのラップ／スプリットタイムは記憶されない、
　ストップウオッチ。」（以下、「引用発明」という。）
　
４　判断
（１）取消理由通知に記載した取消理由について
ア　特許法第２９条第１項第３号について
　本件発明１と引用発明とを対比すると、本件発明１と引用発明とは、以下の相違点で相違し、当該相違点以外の点では一致すると認められる。
　
（相違点）　
　本件発明１は、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、」途中経過時間のうちの直前に計測した途中経過時間よりもトータル経過時間を優先して前記記憶部に記憶させる制御部を有するのに対し、引用発明は、「ラップ／スプリットタイムを最大１０本まで記憶でき、記憶したタイムはリコールモードで見ることができ、記憶できるのは、計測開始後９本までのタイムと計測終了時のタイムで、１０本目から計測終了前までのラップ／スプリットタイムは記憶されない」点。
　
　上記相違点について検討する。
　引用発明は、ラップ／スプリットタイムを最大１０本まで記憶するものであるものの、記憶する手段の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、１０本目から計測終了前までのスプリットタイムよりも計測終了時のタイムを優先して記憶する手段に記憶させる手段を有していない。
　したがって、本件発明１と引用発明とは相違するものであるから、本件発明１は引用発明ではなく、請求項１に係る特許は、特許法第２９条第１項第３号の規定に違反してされたものではない。
　また、請求項１を直接又は間接的に引用する請求項２及び６に係る発明である本件発明２及び６も、同様の理由により、引用発明ではないから、請求項２及び６に係る特許は、特許法第２９条第１項第３号の規定に違反してされたものではない。
　なお、甲第５号証に記載された発明が、本件特許についての出願前に日本国内または外国において、電気通信回線を通じて公衆に利用可能となったか否かは、請求項１、２及び６に係る特許を維持するという結論に影響しない。
　
イ　特許法第２９条第２項について
　上記アの相違点について検討する。
　特許異議申立人市東勇が提出した甲第１号証−甲第１１号証には、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、」途中経過時間のうちの直前に計測した途中経過時間よりもトータル経過時間を優先して記憶部に記憶させる制御部について記載されていない。
　ここで、甲第１１号証には、「図６は、実施の形態１の制御部１０５の測定データ記憶処理のフローチャートである。測定データ記憶処理において、制御部１０５は、まず、記憶部１０３の測定データ用の記憶領域の空き容量が十分にあるか否かを判定する（Ｓ６０１）。測定データ用の記憶領域の空き容量が十分にない場合は、消去するデータの選択を表示部１０４を介してユーザに促し、入力部１０１を介して選択されたデータを消去し（Ｓ６０３）、ステップＳ６０１に戻る。一方、測定データ用の記憶領域の空き容量が十分である場合は、ＳＰＲＩＴ（１）〜ＳＰＲＩＴ（Ｎ）および測定の日付データからなる測定データをそのまま保存し（Ｓ６０２）、処理を終了する。」（段落【００３３】）とあり、記憶部の測定データ用の記憶領域の空き容量が十分にあるか否かを判定することが記載されていると認められるが、これは、測定データ用の記憶領域の空き容量が十分にない場合に、消去するデータの選択を表示部を介してユーザに促すためであり、上記制御部を示唆するものではない。
　したがって、本件発明１は、引用発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものではないから、請求項１に係る特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してされたものではない。
　また、請求項１を直接又は間接的に引用する請求項２、３及び６に係る発明である本件発明２、３及び６も、同様の理由により、引用発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものではないから、請求項２、３及び６に係る特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してされたものではない。
　なお、甲第５号証に記載された発明が、本件特許についての出願前に日本国内または外国において、電気通信回線を通じて公衆に利用可能となったか否かは、請求項１−３及び６に係る特許を維持するという結論に影響しない。
　
ウ　特許異議申立人の意見について
　特許異議申立人市東勇は、「ここで、記憶部に記憶されたタイムの本数によって記憶可能な空き容量は変化するので、当業者であれば、上記甲第５号証に記載されている事項から、これから記憶しようとしているタイムが、計測開始後９本までのタイムであるのか、１０本目から計測終了までのタイムであるのかの判断は、記憶部の記憶可能な空き容量を検出して、検出された空き容量の値から判断することが導き出せ、上記訂正後の特許発明１（ａ）の「前記記憶部の記憶可能な空き容量
の検出
の検出
の検出
　しかしながら、甲第５号証には、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づ」くことは記載されていないし、また、甲第５号証においては、タイムを記憶する手段は、計測タイムを９本までカウントするのみであり、当該カウントに応じて空き容量に関係なくタイムの記憶を制限するものということができるため、計測開始後９本までのタイムであるのか、１０本目から計測終了までのタイムであるのかの判断をする際に、記憶部の記憶可能な空き容量を検出しなければならないわけではなく、さらに、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づ」くことを示唆する記載もないから、「前記記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて」という事項は刊行物に記載されている事項から本願の出願時における技術常識を参酌することにより当業者が導き出せる事項であるということはできず、主張１を採用することができない。
　また、本件発明１において、「前記記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、前記途中経過時間のうちの直前に計測した前記途中経過時間よりも前記トータル経過時間を優先して前記記憶部に記憶させる制御部」という記載は、制御部が記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて制御するという点で、検出された容量値と制御部の関係を特定するものであるから、本件発明１と甲第５号証に記載された発明である引用発明との間には上記アの相違点があるということができるため、主張２を採用することができない。
　なお、特許異議申立人市東勇は、同意見書第６頁第１行−第７頁第２６行において、特許法第３６条第６項第１号違反の主張するが、上記アで述べたように、本件発明１は甲第５号証に記載されているような態様とは異なるものであるから、本件発明１が甲第５号証に記載されているような態様を含むことを前提とする特許法第３６条第６項第１号違反に関する当該主張を採用することができない。
　
（２）取消理由通知において採用しなかった特許異議申立理由について
ア　特許法第２９条第１項第２号
　特許異議申立人市東勇が提出した甲第１号証−甲第１１号証に記載された発明は、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、」途中経過時間のうちの直前に計測した途中経過時間よりもトータル経過時間を優先して記憶部に記憶させる制御部について特定されるものではないから、請求項１及び６に係る特許は、特許法第２９条第１項第２号の規定に違反してされたものではない。
　
イ　特許法第２９条第１項第３号
　同甲第１号証−甲第１１号証には、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、」途中経過時間のうちの直前に計測した途中経過時間よりもトータル経過時間を優先して記憶部に記憶させる制御部について記載されていないから、請求項１−３及び６に係る特許は、特許法第２９条第１項第３号の規定に違反してされたものではない。
ウ　特許法第２９条第２項
　同甲第１号証−甲第１１号証には、「記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、」途中経過時間のうちの直前に計測した途中経過時間よりもトータル経過時間を優先して記憶部に記憶させる制御部について記載されていないから、請求項１−６に係る特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してされたものではない。
　
エ　特許法第３６条第６項第１号
　特許異議申立人市東勇は、本件発明１及び６は、計測した途中経過時間やトータル経過時間をまとめて記憶部に記憶させるような処理を含む点で、発明の詳細な説明に記載した範囲を超えるものであり、特許法第３６条第６項第１号に規定する要件を満たしていない旨主張するが、請求項１の「前記記憶部の記憶可能な空き容量の検出に基づいて、前記途中経過時間のうちの直前に計測した前記途中経過時間よりも前記トータル経過時間を優先して前記記憶部に記憶させる制御部」という記載からすると、本件発明１では、制御部は、途中経過時間を計測する毎に計測結果を記憶部に記憶させているといえるし、また、願書に添付した明細書の段落【００４６】には「処理部１０１は、１回の計測において、計測したスプリットタイムやトータルタイムをまとめて記憶部１０３に記憶させるような処理を行わすに、計測イベントの発生タイミング毎に計測結果を記憶部１０３に記憶させることによって小電力で処理を行うようにしている。」と記載されていることからすれば、本件発明１に、途中経過時間やトータル経過時間をまとめて記憶部に記憶させる処理を行う態様は含まれないということができるから、本件発明１及び請求項１を直接又は間接的に引用する請求項に係る発明である本件発明６は、発明の詳細な説明に記載したものであり、請求項１及び６に係る特許が、特許法第３６条第６項第１号に規定する要件を満たしていない特許出願に対してされたということはできない。
　
第４　むすび
　以上のとおりであるから、取消理由通知に記載した取消理由及び特許異議申立書に記載した特許異議申立理由によっては、本件請求項１−６に係る特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件請求項１−６に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成２９年９月２５日（２０１７．９．２５）
【訂正の要旨】
審決（決定）の【理由】欄参照。
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】
　計測開始が指示された時点から計測停止が指示された時点までの経過時間であるトータル経過時間、及び、前記計測開始が指示された後から前記計測停止が指示される前までの期間における所定の途中の経過時間である途中経過時間を計測する計測部と、
　前記計測部が計測した計測時間を記憶する記憶部と、
　前記記憶部の記憶可能な空き容量
の検出
　を備えることを特徴とする電子時計。
　【請求項２】
　前記制御部は、
　前記途中経過時間の計測が指示されたことに応じて前記計測部により計測された前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させるとともに、前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させないで、前記計測停止が指示された後に前記トータル経過時間を前記記憶部に記憶させる
　ことを特徴とする請求項１に記載の電子時計。
　【請求項３】
　前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ないか否かを判定する判定部、
　を備え、
　前記制御部は、
　前記判定部により、前記途中経過時間を記憶する容量と前記トータル経過時間を記憶する容量とを合わせた容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ないと判定された場合、前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させない
　ことを特徴とする請求項２に記載の電子時計。
　【請求項４】
　前記制御部は
　前記トータル経過時間を前記記憶部に記憶させる場合であって、前記トータル経過時間を記憶する容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記トータル経過時間を直前に記憶させた前記途中経過時間に上書きして記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の電子時計。
　【請求項５】
　前記制御部は
　前記途中経過時間の計測が指示されたことに応じて前記計測部により計測された前記途中経過時間を前記記憶部に記憶させるとともに、前記途中経過時間を記憶する容量より前記記憶部の記憶可能な空き容量が少ない場合、前記途中経過時間を直前に記憶させた前記途中経過時間に上書きして記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から４の何れか一項に記載の電子時計。
　【請求項６】
　少なくとも、前記計測開始、前記計測停止、及び、前記途中経過時間の計測を指示する操作入力をそれぞれ受け付ける操作入力部、
　を備え、
　前記制御部は、
　前記操作入力部が受け付けた操作入力に基づいて、前記途中経過時間と前記トータル経過時間とを、前記記憶部内の予め定められた記憶領域に記憶させる
　ことを特徴とする請求項１から５の何れか一項に記載の電子時計。