(57)【要約】      （修正有）【課題】滑り止め構造を有するヨガロープを提供する。【解決手段】滑り止め構造を有するヨガロープ１００は、ヨガロープ本体１と、第一嵌合部材２と、少なくとも一つの滑り止め構造３とがある。ヨガロープ本体１は、延伸方向に沿って、順に、第一操作端部１１、本体部１２及び第二操作端部１３がある。第一嵌合部材２は、第一操作端部１１に固定され、本体部１２に嵌め合う。少なくとも一つの滑り止め構造３は、ヨガロープ本体１に付着する。【選択図】図１
0003232088.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
延伸方向に沿って、順に、第一操作端部、本体部及び第二操作端部がある、ヨガロープ本体と、
当該第一操作端部に固定され、当該本体部に嵌め合う、第一嵌合部材と、
当該ヨガロープ本体に付着される、少なくとも一つの滑り止め構造と、があることを特徴とする、滑り止め構造を有するヨガロープ。
【請求項２】
当該少なくとも一つの滑り止め構造の形状は、文字図形や幾何図形の少なくとも一つであることを特徴とする、請求項１に記載の滑り止め構造を有するヨガロープ。
【請求項３】
当該第一嵌合部材は、二つのバックルであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の滑り止め構造を有するヨガロープ。
【請求項４】
当該ヨガロープ本体は、相対的に、第一面と第二面が設置され、当該第一面と当該第二面が、ともに、当該第一操作端部、当該本体部及び当該第二操作端部を横切り、当該少なくとも一つの滑り止め構造が、当該第一面と当該第二面の少なくとも一つに設置されることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の滑り止め構造を有するヨガロープ。
【請求項５】
当該第一面は、互いに交差する複数の滑り止め区切りと複数の間隔区切りがあり、当該少なくとも一つの滑り止め構造が、当該滑り止め区切りに設置される、ことを特徴とする、請求項４に記載の滑り止め構造を有するヨガロープ。
【請求項６】
更に、当該第二操作端部に固定されて、当該本体部に嵌め合う第二嵌合部材があることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の滑り止め構造を有するヨガロープ。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、ヨガロープに関し、特に、滑り止め構造を有するヨガロープに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スポーツ文化が盛んであるため、より多くの人がスポーツをする習慣が培われつつある。スポーツの種類は様々であり、スポーツを始める人は比較的に軽いインドア−スポーツから始めることが多い。その中で、ヨガは、その動作が相対的に静的であるだけでなく、一枚のヨガマットとヨガマットを設置可能な空間があればできることから、ヨガを学ぶ人も増えてきた。
【０００３】
しかしながら、ヨガは学びやすいという感じがあるものの、正確な姿勢を求めるには、専門家の指導を受けることが必要となる。そのため、はじめに、ほとんどの初心者が、スポーツセンターやジム或いはヨガのレッスンを行う場所で学んでから、自宅でヨガを行う。
【０００４】
ヨガマットは個人用品であるため、ヨガのレッスンに、個人のヨガマットを用意しなければならない。そのため、ユーザーが個人のヨガマットを巻いて、その一端か両端をヨガロープで結んで、ヨガマットを背負う様子をよく見かける。
【０００５】
また、ヨガの動作に、伸ばし動作が含まれるため、ヨガロープは、ヨガマットを結ぶだけでなく、ヨガの伸ばし動作にも利用される。ヨガロープは、一般的に、繊維で編んだロープであるため、その滑り止め効果が制限され、ヨガマットを結ぶとき、ヨガマット自身の摩擦力によって固定される。ヨガロープを伸ばし動作に利用するとき、ヨガロープの限られた滑り止め効果のため、より大きい握力が必要になり、その場合、ユーザーの握力が足りなかったら、ロープが滑ってユーザーを傷つけるおそれがある。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
背景技術に記載したように、既存のヨガロープは、ヨガロープ自身の滑り止め力が限られるため、ユーザーが、ヨガロープを伸ばし動作に利用するとき、握力不足でヨガロープが滑ることにより、ユーザーを傷つけるリスクがある。よって、本考案の主な目的は、滑り止め構造を有するヨガロープを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本考案は、背景技術の問題を解消するために、滑り止め構造を有するヨガロープを提供する。このヨガロープには、ヨガロープ本体と、第一嵌合部材と、少なくとも一つの滑り止め構造とが含まれる。ヨガロープ本体には、延伸方向に沿って、順に、第一操作端部、本体部及び第二操作端部が含まれる。第一嵌合部材は、第一操作端部に固定されて、本体部に嵌め合う。少なくとも一つの滑り止め構造は、ヨガロープ本体に付着される。
【０００８】
上記の少なくとも一つの滑り止め構造の形状は、文字図形や幾何図形の少なくとも一つである。
【０００９】
上記の第一嵌合部材は、二つのバックルである。
【００１０】
上記のヨガロープ本体は、相対的に設置された第一面と第二面を有し、第一面と第二面が、ともに、第一操作端部、本体部及び第二操作端部を横切り、少なくとも一つの滑り止め構造が、第一面と第二面の少なくとも一つに設置される。より好ましくは、第一面に、互いに交差する複数の滑り止め区切りと複数の間隔区切りとがあり、少なくとも一つの滑り止め構造が、滑り止め区切りに設置される。
【００１１】
上記の滑り止め構造を有するヨガロープは、さらに、第二操作端部に固定されて、本体部に嵌め合う第二嵌合部材がある。
【考案の効果】
【００１２】
上記のように、本考案は、滑り止め構造を、ヨガロープ本体に付着させることにより、ヨガロープ本体の滑り止め力を向上して、ヨガロープでヨガマットを固定するとき、そして、伸ばし動作に利用するときの安定性を増加する。
【００１３】
本考案に使用される具体的な実施形態は、以下の実施形態および図面によってさらに説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本考案に係る第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。
【図２】本考案に係る第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを、伸ばし動作に利用するときの立体概念図である。
【図３】本考案に係る第二好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。
【図４】本考案に係る第三好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。
【図５】本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。
【図６】本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを利用して、第一操作端部でヨガマットを固定するときの立体概念図である。
【図７】本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを使用して、第一操作端部と第二操作端部でヨガマットを固定するときの立体概念図である。
【考案を実施するための形態】
【００１５】
図１を参照しながら、図１は、本考案に係る第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。図のように、滑り止め構造を有するヨガロープ１００には、ヨガロープ本体１と、第一嵌合部材２と、複数の滑り止め構造３と（図に一つだけ符号が表示される）が含まれる。
【００１６】
ヨガロープ本体１には、延伸方向Ｄ１に沿って、順に、第一操作端部１１、本体部１２及び第二操作端部１３があり、ヨガロープ本体１には、相対的に、第一面１４と第二面１５とが設置され、第一面１４と第二面１５が、ともに、第一操作端部１１、本体部１２及び第二操作端部１３を横切る。本実施例によれば、ヨガロープ本体１は、例えば、綿或いはポリエステル繊維を編んだものである。
【００１７】
第一嵌合部材２は、それぞれ、第一操作端部１１に固定される二つのバックル２１、２２からなり、その中で、二つのバックル２１、２２は、本実施例によれば、ともに、金属製のＤ型バックルである。また、第一操作端部１１は、二つのバックル２１、２２を通してから、第一操作端部１１自身に固定され、これにより、二つのバックル２１、２２は、それぞれ、第一操作端部１１に固定される。実用上、ユーザーが、第二操作端部１３を、二つのバックル２１、２２に通し、そして、折り返して二つのバックル２１、２２のその一つを覆ってから、もう一つを通すことにより、本体部１２を第一操作端部１１に嵌合固定する。これにより、本体部１２と第一操作端部１１とが、ヨガマットの固定に利用される。
【００１８】
複数の滑り止め構造３は、ヨガロープ本体１の第一面１４に付着され、また、本体部１２と第二操作端部１３の位置に、配列して配置される。本実施例によれば、滑り止め構造３の材質は、例えば、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）やポリウレタン（ＰＵ）、シリコーン或いはゴム等の高分子材料であり、また、滑り止め構造３は、本実施例によれば、複数の小さな点の幾何図形であるが、それに制限されず、長方形の幾何図形や、複数の文字図形或いはその組み合わせでも良い。
【００１９】
上記のように、本考案は、ヨガロープ本体１の第一面１４において、本体部１２と第二操作端部１３の位置に、滑り止め構造３が設けられる。そのため、ユーザーが、滑り止め構造を有するヨガロープ１００で、ヨガマット（当図には非表示だが、図６のヨガマット３００に相当するもの）を固定するとき、さらに、第一面１４を、ヨガマットに接触する内側面とすることにより、本体部１２が、滑り止め構造３とヨガマットとの接触によって生成された摩擦力で、より安定的にヨガマットを固定できる。
【００２０】
図２は、本考案に係る第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを、伸ばし動作に利用するときの立体概念図である。図１と図２に示されるように、ユーザーが、滑り止め構造を有するヨガロープ１００を利用して、伸ばし動作を行うとき、本体部１２と第二操作端部１３に、滑り止め構造３が設けられるため、ユーザーが、両手２００（図に一つだけ符号が表示される）で、本体部１２と第二操作端部１３を掴むことができる。よって、滑り止め構造３に接触することによって生成された摩擦力を利用して、掴みの安定性が向上する。本実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００は、本体部１２と第二操作端部１３だけに、滑り止め構造３が設けられるが、第一操作端部１１に第一嵌合部材２が設けられるから、ユーザーが、両手２００で、それぞれ第一操作端部１１と第二操作端部１３を掴むとき、第二操作端部１３に設けられた滑り止め構造３で、掴みの安定性が増大するだけでなく、第一嵌合部材２を掴むことにより、ユーザーの手２００の滑りを防止できる。
【００２１】
図３は、本考案に係る第二好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。図１と図３のように、本考案に係る滑り止め構造を有するヨガロープ１００ａは、ヨガロープ本体１ａと第一嵌合部材２ａ及び複数の滑り止め構造３ａ（図に一つだけ符号が表示される）がある。その中で、本実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００ａの構造は、上記第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００の構造に類似する。ヨガロープ本体１ａは、延伸方向Ｄ１ａに沿って、同じように、順に、第一操作端部１１ａ、本体部１２ａ及び第二操作端部１３ａがあり、第一嵌合部材２ａは、同じように、二つの、第一操作端部１１ａに設置されたバックル２１ａ、２２ａがあり、また、ヨガロープ本体１ａには、同じように、相対的に、第一面１４ａと第二面（当図には非表示）が設置される。
【００２２】
上記のように、ヨガロープ本体１ａをヨガロープ本体１と比較すると、ヨガロープ本体１ａの第一面１４ａには、更に、互いに交差した複数の滑り止め区切り１４１ａ（図に一つだけ符号が表示される）と複数の間隔区切り１４２ａ（図に一つだけ符号が表示される）があり、また、滑り止め構造３ａが、滑り止め区切り１４１ａだけに付着される。その中、本実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００ａは、滑り止め区切り１４１ａに滑り止め構造３ａが設けられるため、第一好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００と比較すると、本実施例の一部だけに滑り止め構造３ａを設置することにより、有効に、滑り止め構造を有するヨガロープ１００ａの製造コストを低減できる。
【００２３】
図１と図４を参照しながら、図４は、本考案に係る第三好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。
【００２４】
また、図１と図４を参照しながら、滑り止め構造を有するヨガロープ１００ｂは、ヨガロープ本体１ｂと第一嵌合部材２ｂ及び複数の滑り止め構造３ｂ（図に一つだけが表示される）があり、その中、本実施例の滑り止め構造を有するヨガロープ１００ｂの構造は、上記第一好適実施例で述べた滑り止め構造を有するヨガロープ１００の構造に類似し、ヨガロープ本体１ｂは、延伸方向Ｄ１ｂに沿って、同じように、順に、第一操作端部１１ｂ、本体部１２ｂ及び第二操作端部１３ｂがあり、第一嵌合部材２ｂは、同じように、二つの、第一操作端部１１ｂに設置されたバックル２１ｂ、２２ｂがあり、また、ヨガロープ本体１ｂには、同じように、相対的に、第一面１４ｂと第二面（当図には非表示）が設置される。
【００２５】
上記のように、本実施例によれば、滑り止め構造３ｂが網状に配置されて第一面１４ｂに付着され、各滑り止め構造３ｂが、「ｓ」や「ｐ」或いは「ｄ」等の文字からなる文字図形であり、これにより、滑り止め構造３ｂは、滑り止めの機能を提供できるだけでなく、文字図形により、宣伝の機能も実現される。
【００２６】
図１と図５を参照しながら、図５は、本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープの立体概念図である。図５のように、滑り止め構造を有するヨガロープ１００ｃは、ヨガロープ本体１ｃと、第一嵌合部材２ｃと、第二嵌合部材３ｃと、複数の滑り止め構造４ｃと（図に一つだけ符号が表示される）がある。
【００２７】
ヨガロープ本体１ｃは、延伸方向（当図に非表示であり、すなわち、第一操作端部１１ｃから第二操作端部１３ｃへの方向）に沿って、順に、第一操作端部１１ｃ、本体部１２ｃ及び第二操作端部１３ｃがあり、また、ヨガロープ本体１ｃに、相対的に、第一面１４ｃと第二面１５ｃが設置され、第一面１４ｃと第二面１５ｃとが、ともに、第一操作端部１１ｃ、本体部１２ｃ及び第二操作端部１３ｃを横切る。
【００２８】
第一嵌合部材２ｃには、二つのバックル２１ｃ、２２ｃがあり、二つのバックル２１ｃ、２２ｃは、それぞれ、第一操作端部１１ｃに固定され、同じように、第二嵌合部材３ｃにも、二つのバックル３１ｃ、３２ｃがあり、二つのバックル３１ｃ、３２ｃは、それぞれ、第二操作端部１３ｃに固定される。その中で、第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃは、それぞれ、本体部１２ｃに嵌め合い、その嵌合方式は、上記第一好適実施例の第二操作端部１３が第一操作端部１１に嵌合固定される嵌合方式と同じであり、また、第一好適実施例において、ヨガロープ本体１には、第一操作端部１１だけに第一嵌合部材２が設けられるため、第二操作端部１３を外して第一嵌合部材２に嵌め合うことができる。本実施例において、第一操作端部１１ｃと第二操作端部１３ｃに、それぞれ、第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃが設けられる。そのため、本体部１２ｃが第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃに結合され、これにより、本体部１２ｃは、それぞれ、第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃとが固定構造をしっかりと形成できる。滑り止め構造４ｃは、ヨガロープ本体１ｃの第一面１４ｃに付着する。
【００２９】
上記のように、実際の作製上、ヨガロープ本体１ｃについて、第一操作端部１１ｃと第二操作端部１３ｃを、それぞれ、閉リング構造で第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃに結合する前に、本体部１２ｃ、第一嵌合部材２ｃ及び第二嵌合部材３ｃに、それぞれ、嵌め合い構造を形成し、その後、第一操作端部１１ｃと第二操作端部１３ｃを、それぞれ、閉リング構造で第一嵌合部材２ｃと第二嵌合部材３ｃに結合する。
【００３０】
また、図６は、本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを利用して、第一操作端部でヨガマットを固定するときの立体概念図であり、図７は、本考案に係る第四好適実施例の滑り止め構造を有するヨガロープを使用して、第一操作端部と第二操作端部でヨガマットを固定するときの立体概念図である。
【００３１】
図５乃至図７のように、実用上、例えば、第一操作端部１１ｃと本体部１２ｃによって形成された結び構造で、巻いたヨガマット３００の一端に固定してから、第二操作端部１３ｃと本体部１２ｃによって形成された結び構造で、ヨガマット３００のもう一端に固定する。その中で、本実施例において、滑り止め構造４ｃが第一面１４ｃに付着し、また、滑り止め構造４ｃが結び構造の内側に位置するため、結び構造でヨガマット３００を固定するとき、滑り止め構造４ｃとヨガマット３００との接触により、安定性が向上される。また、滑り止め構造を有するヨガロープ１００ｃは、図５のように、図６のヨガマット３００を固定することに使用されないとき、ユーザーが、本体部１２ｃと、それぞれ、第一操作端部１１ｃと第二操作端部１３ｃによって形成された結び構造とを利用して、伸ばし動作を行うことができる。
【００３２】
上記のように、自身の滑り止め力が制限された背景技術のヨガロープと比較すると、本考案は、滑り止め構造をヨガロープ本体に付着することで、有効に、ヨガロープ本体の滑り止め力が向上されるため、ヨガロープでヨガマットを固定するとき、あるいは、伸ばすときに利用される際の安定性が向上される。
【００３３】
本考案は意図された機能および目的を実際に達成することができ、詳細な説明により当業者はそれに応じてそれを実施することができるが、本考案の特徴および精神をより明確に説明できることが期待され、本考案の範囲を制限するのではない。上述の実施形態は、本考案を説明するためにのみ使用され、同等の構造におけるすべての変更は、依然として本考案の範囲から逸脱するものではない。
【符号の説明】
【００３４】
１、１ａ、１ｂ、１ｃ  ヨガロープ本体
１１、１１ａ、１１ｂ、１１ｃ  第一操作端部
１２、１２ａ、１２ｂ、１２ｃ  本体部
１３、１３ａ、１３ｂ、１３ｃ  第二操作端部
１４、１４ａ、１４ｂ、１４ｃ  第一面
１５、１５ｃ  第二面
１００、１００ａ、１００ｂ、１００ｃ  滑り止め構造を有するヨガロープ
２、２ａ、２ｂ、２ｃ  第一嵌合部材
２１、２２、２１ａ、２２ａ、２１ｂ、２２ｂ、２１ｃ、２２ｃ  バックル
３、３ａ、３ｂ  滑り止め構造
３ｃ  第二嵌合部材
３１ｃ、３２ｃ  バックル
４ｃ  滑り止め構造
１４１ａ  滑り止め区切り
１４２ａ  間隔区切り
２００  手
３００  ヨガマット
Ｄ１、Ｄ１ａ、Ｄ１ｂ  延伸方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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