(57)【要約】      （修正有）【課題】地面への灰の落下を防止する組立式ストーブを提供する。【解決手段】組立式ストーブ１０は、上下方向に延びる筒状のスタンド部材１２と、スタンド部材１２の上端部２３に着脱可能に連結される燃焼室壁部材１３と、複数の通気孔２５が設けられる底板１４ａを有し、底板１４ａをスタンド部材１２の下端よりも上方に配置した状態でスタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の一方の筒状部材に着脱可能に支持される燃焼材支持皿１４と、燃焼材支持皿１４よりも下方に配置される灰受板部１１ａを有し、燃焼材支持皿１４の底板１４ａの複数の通気孔２５から下方へ落下する灰を灰受板部１１ａによって受止め可能な灰受皿１１と、を備え、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３は、スタンド部材１２を燃焼室壁部材１３の内側に収納可能に、又は燃焼室壁部材１３をスタンド部材１２の内側に収納可能に形成される。【選択図】図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
上下方向に延びる筒状の第１筒状部材と、
上下方向に延びる筒状に形成され、前記第１筒状部材の上方に配置されて前記第１筒状部材の上端部に着脱可能に連結される第２筒状部材と、
複数の孔が設けられる底板を有し、前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材の少なくとも一方の筒状部材の内側に配置され、前記底板を前記第１筒状部材の下端よりも上方に配置した状態で前記一方の筒状部材に着脱可能に支持されて、前記底板によって燃焼材を支持可能な燃焼材支持皿と、
前記燃焼材支持皿よりも下方に配置される灰受板部を有し、前記燃焼材支持皿の前記底板の前記複数の孔から下方へ落下する灰を前記灰受板部によって受止め可能な灰受皿と、を備え、
前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材は、互いに取り外した状態で前記第１筒状部材を前記第２筒状部材の内側に収納可能に、又は前記第２筒状部材を前記第１筒状部材の内側に収納可能に形成される、組立式ストーブ。
【請求項２】
前記灰受皿の前記灰受板部には、孔が設けられない、請求項１に記載の組立式ストーブ。
【請求項３】
前記灰受皿の前記灰受板部は、前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材の双方の下端の外形よりも大きく、
前記第１筒状部材は、前記灰受皿の前記灰受板部に載置される、請求項１又は請求項２に記載の組立式ストーブ。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、組立式ストーブに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、燻製調理器が記載されている。燻製調理器は、上側に本体上開口を有し、下側に本体下開口を有する円筒形状の本体を有する。また、本体の下側には、本体下開口を覆う有底円筒形状の下蓋を有する。本体は、周壁の高さ方向中央付近に、本体の内部に突出するビードを有しており、ビードの上側には燻製にする食材を載せる網状の食材台を有する。本体の周壁の下端部には、下蓋と重なる本体側重なり部分が形成される。この本体側重なり部分には、複数の本体側空気調整孔が設けられている。燻煙発生材としてスモークウッドを用いて食材を燻製調理する際には、下蓋の底板に、点火したスモークウッドを載置する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】登録実用新案第３２０９８２４号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の燻製調理器では、スモークウッド（燃焼材）を下蓋に載置し、下蓋の横の本体側空気調整孔から空気を送り込んでいる。
【０００５】
ところで、キャンプ等で使用する組立式のストーブ（以下、「組立式ストーブ」という。）では、炭や木材等の燃焼材を、網等の上に載置し、換気用の筒状スタンド部材を網の下方に配置し、筒状スタンド部材の内側の空間から網を介して、燃焼材に対して下方から空気を送る場合がある。この場合、燃焼材の燃えた灰が地面に落ちてしまい、周囲を汚してしまうという問題があった。
【０００６】
そこで、本開示は、地面への灰の落下を防止することが可能な組立式ストーブの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本考案の第１の態様の組立式ストーブは、上下方向に延びる筒状の第１筒状部材と、上下方向に延びる筒状に形成され、前記第１筒状部材の上方に配置されて前記第１筒状部材の上端部に着脱可能に連結される第２筒状部材と、複数の孔が設けられる底板を有し、前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材の少なくとも一方の筒状部材の内側に配置され、前記底板を前記第１筒状部材の下端よりも上方に配置した状態で前記一方の筒状部材に着脱可能に支持されて、前記底板によって燃焼材を支持可能な燃焼材支持皿と、前記燃焼材支持皿よりも下方に配置される灰受板部を有し、前記燃焼材支持皿の前記底板の前記複数の孔から下方へ落下する灰を前記灰受板部によって受止め可能な灰受皿と、を備え、前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材は、互いに取り外した状態で前記第１筒状部材を前記第２筒状部材の内側に収納可能に、又は前記第２筒状部材を前記第１筒状部材の内側に収納可能に形成される。
【０００８】
本考案の第２の態様は、上記第１の態様の組立式ストーブであって、前記灰受皿の前記灰受板部には、孔が設けられない。
【０００９】
本考案の第３の態様は、上記第１の態様又は上記第２の態様の組立式ストーブであって、前記灰受皿の前記灰受板部は、前記第１筒状部材及び前記第２筒状部材の双方の下端の外形よりも大きく、前記第１筒状部材は、前記灰受皿の前記灰受板部に載置される。
【考案の効果】
【００１０】
本開示によれば、地面への灰の落下を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】組み立てた状態の組立式ストーブの斜視図である。
【図２】組立式ストーブの分解図である。
【図３】収納した状態の組立式ストーブの斜視図である。
【考案を実施するための形態】
【００１２】
以下、本考案の一実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において、ＵＰは上方を示す。
【００１３】
図１は、組み立てた状態の組立式ストーブ１０の斜視図である。
図２は、組立式ストーブ１０の分解図である。図３は、収納した状態の組立式ストーブ１０の斜視図である。
【００１４】
図１〜図３に示すように、本実施形態に係る組立式ストーブ１０は、キャンプ等の際に屋外で使用可能なコンパクトストーブである。組立式ストーブ１０は、複数の部材を組み立てることによって使用可能な状態となり（図１参照）、使用可能な状態から複数の部材に分解することができ（図２参照）、分解した複数の部材をコンパクトに収納可能である（図３参照）。
【００１５】
組立式ストーブ１０は、組立可能な複数の部材を備える。本実施形態では、複数の部材は、灰受皿１１と、スタンド部材（第１筒状部材）１２と、燃焼室壁部材（第２筒状部材）１３と、燃焼材支持皿１４と、サポータ１５とを含む。
【００１６】
灰受皿１１は、炭や木材等の燃焼材１を燃やした際に発生する灰や炭の欠片等（以下、単に「灰」という。）を受けるための有底筒状の部材（本実施形態では、金属製の部材）である。灰受皿１１は、組立式ストーブ１０を組み立てて使用する際（以下、「使用時」という。）に最も下方に配置される（図１参照）。灰受皿１１は、円形の平板状の灰受板部１１ａと、灰受板部１１ａの外周縁部から起立する円筒状の枠部１１ｂとを一体的に有する。灰受板部１１ａは、孔が設けられていない平板状に形成され、灰受板部１１ａから下方の地面への灰の落下を規制する。枠部１１ｂは、灰受板部１１ａの外周縁部の周方向の全域に設けられ、灰受板部１１ａ上の灰の径方向の外側への移動を枠部１１ｂまでに規制する。灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１は、後述するスタンド部材１２の下端の外径Ｄ２よりも大きい（ｄ１＞Ｄ２）。すなわち、灰受皿１１の灰受板部１１ａは、スタンド部材１２の下端の外形よりも大きい。
【００１７】
スタンド部材１２は、使用時に燃焼室壁部材１３を下方から支持する部材（本実施形態では、金属製の部材）であって、上下方向に延びる円筒状に形成され、上端開口１２ａと、下端開口１２ｂとを有する。スタンド部材１２には、上下方向と交叉する方向（径方向）へ開口する複数の通気孔１６が形成される。スタンド部材１２の複数の通気孔１６は、スタンド部材１２のうち上下方向の中央の高さ位置よりも下方に配置され、スタンド部材１２の周方向に互いに所定の間隔を開けて、周方向に並んで配置される。スタンド部材１２の複数の通気孔１６よりも下方の下端部には、下方へ向かう程に拡径する拡径部３２が設けられる。スタンド部材１２の下端（拡径部３２の下端）の外径Ｄ２は、灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１よりも小さい（Ｄ２＜ｄ１）。
【００１８】
燃焼室壁部材１３は、使用時に径方向の内側に燃焼材１の燃焼室１７を区画する部材（本実施形態では、金属製の部材）であって、上下方向に延びる円筒状に形成され、上端開口１３ａと、下端開口１３ｂとを有する。燃焼室壁部材１３は、スタンド部材１２の径方向の内側に収納可能な大きさに形成される。本実施形態では、燃焼室壁部材１３は、スタンド部材１２の下端開口１２ｂからスタンド部材１２の内側へ挿入可能に形成される。燃焼室壁部材１３は、外筒１８と、内筒１９とを有する２層状に形成される。外筒１８は、円筒状に形成される。外筒１８の外径Ｄ３（燃焼室壁部材１３の外径Ｄ３）は、スタンド部材１２の上端開口１２ａの内径ｄ２よりも僅かに小さい（Ｄ３＜ｄ２）。すなわち、灰受皿１１の灰受板部１１ａは、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の双方の下端の外形よりも大きい。灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１は、スタンド部材１２の外径Ｄ２及び燃焼室壁部材１３の外径Ｄ３よりも大きい。外筒１８の下端部には、周方向の全周域に亘って延びるビード２１が形成される。ビード２１は、外筒１８の下端から上方へ離間した位置に設けられる。径方向の外側へのビード２１の突出量は、後述する収納時に、燃焼室壁部材１３のビード２１が、スタンド部材１２の拡径部３２内に収納可能な突出量に設定される。燃焼室壁部材１３の高さ方向の長さＬ３は、スタンド部材１２の高さ方向の長さＬ２よりも僅かに短い（Ｌ３＜Ｌ２）。内筒１９は、外筒１８よりも小径であり、外筒１８の径方向の内側に配置される。内筒１９の上端縁部と外筒１８の上端縁部とは、円環状の上板２９によって連結される。外筒１８と内筒１９との間には、空間（図示省略）が区画される。外筒１８と内筒１９との間の空間の上方は上板２９に区画され、下方は開放されている。内筒１９の上端近傍には、複数の通気孔２４が形成される。内筒１９の複数の通気孔２４は、所定の間隔を開けて内筒１９の周方向に並んで配置される。内筒１９の複数の通気孔２４は、外筒１８と内筒１９との間の上記空間と、内筒１９の径方向の内側の燃焼室１７とを連通する。内筒１９の下端部には、サポータ１５を係止可能な円環状の係止部２２が設けられる。係止部２２は、内筒１９の内周面から径方向の内側へ突出し、内筒１９の内周面に沿って周方向に延びる。使用時には、燃焼室壁部材１３は、後述するように、スタンド部材１２の上方に配置されてスタンド部材１２の上端部２３に着脱可能に連結される（図１参照）。なお、本実施形態では、燃焼室壁部材１３を、外筒１８と内筒１９とを有する２層状に形成したが、これに限定されるものではなく、燃焼室壁部材１３は、単層に形成されてもよいし、あるいは３層以上に形成されてもよい。
【００１９】
燃焼材支持皿１４は、燃焼材１を支持する有底筒状の部材（本実施形態では、金属製の部材）であって、円形の底板１４ａと、底板１４ａの外周縁部から起立する円筒状の枠部１４ｂと、枠部１４ｂの上端縁から径方向の外側へ突出する係止部１４ｃとを一体的に有する。底板１４ａには、複数の通気孔（孔）２５が形成される。枠部１４ｂは、底板１４ａの外周縁部の周方向の全域に設けられ、底板１４ａ上の燃焼材１の径方向の外側への移動を枠部１４ｂまでに規制する。枠部１４ｂの外径Ｄ４は、燃焼室壁部材１３の円環状の係止部２２の内径よりも僅かに小さい。燃焼材支持皿１４の係止部１４ｃは、枠部１４ｂの上端縁部の周方向の全域に設けられる。燃焼材支持皿１４の係止部１４ｃの外径は、燃焼室壁部材１３の内径ｄ３（内筒１９の内径ｄ３）よりも僅かに小さく、かつ燃焼室壁部材１３の円環状の係止部２２の内径よりも大きい。使用時には、燃焼材支持皿１４は、後述するように、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の双方の径方向の内側に配置され、燃焼室壁部材（一方の筒状部材）１３に着脱可能に支持される（図１参照）。枠部１４ｂの高さ方向の長さは、使用時に底板１４ａが、スタンド部材１２の複数の通気孔１６よりも僅かに上方の高さ位置に配置される長さに設定される。すなわち、使用時の燃焼材支持皿１４の底板１４ａは、スタンド部材１２の下端よりも上方に配置される。また、使用時の灰受皿１１の灰受板部１１ａは、燃焼材支持皿１４よりも下方に配置される。なお、本実施形態では、底板１４ａに複数の通気孔（孔）２５を形成したが、これに限定されるものではなく、底板１４ａは、複数の通気孔（孔）２５を有する網状の板であってもよい。
【００２０】
サポータ１５は、やかんや鍋等の調理器具を載置するための部材（本実施形態では、金属製の部材）であって、円環状の支持部２６と、支持部２６から上方へ延びる複数（本実施形態では、３つ）の脚部２７と、脚部２７を囲むカバー部２８とを有する。支持部２６は、燃焼室壁部材１３の上板２９に載置可能な大きさに形成される。支持部２６の外径Ｄ５１は、燃焼室壁部材１３の外径Ｄ３よりも小さく、燃焼室壁部材１３の内径ｄ３よりも大きい（ｄ３＜Ｄ５１＜Ｄ３）。３つの脚部２７は、支持部２６に固定され、支持部２６の径方向の内側の端部から起立する。３つの脚部２７は、支持部２６の周方向に等間隔に配置される。脚部２７の上端部には、径方向の内側へ延びる爪部３０が設けられる。爪部３０は、調理器具を下方から支持可能である。カバー部２８は、複数の脚部２７を径方向の外側から囲むように、支持部２６の周方向に沿って起立し、支持部２６及び複数の脚部２７に対して固定される。カバー部２８は、周方向の一部の領域が切り欠かれており、上面視においてＣ形状に形成される。カバー部２８には、径方向に開口する複数の通気孔３１が形成される。複数の通気孔３１は、カバー部２８の周方向に互いに所定の間隔を開けて、周方向に並んで配置される。カバー部２８の外径Ｄ５２は、燃焼材支持皿１４の枠部１４ｂの内径ｄ４よりも小さい（Ｄ５２＜ｄ４）。
【００２１】
次に、組立式ストーブ１０を使用する際の組立作業について説明する。なお、各部材の組立順序は、下記順序に限定されるものではない。
【００２２】
図１及び図２に示すように、組立式ストーブ１０の使用時には、灰受皿１１、スタンド部材１２、燃焼室壁部材１３、燃焼材支持皿１４、及びサポータ１５を組み立てて使用する。組立式ストーブ１０を組み立てる際には、先ず、灰受皿１１を、例えば地面に載置する。次に、スタンド部材１２の下端側を、灰受皿１１の枠部１１ｂの径方向の内側に上方から挿入して、灰受皿１１の灰受板部１１ａの外周縁部に載置する。次に、燃焼室壁部材１３の下端部のビード２１よりも下方の領域をスタンド部材１２の上端開口１２ａからスタンド部材１２内に挿入し、スタンド部材１２と燃焼室壁部材１３とを連結する。燃焼室壁部材１３の下端部をスタンド部材１２内に挿入する際には、燃焼室壁部材１３のビード２１がスタンド部材１２の上端縁に当接する位置まで挿入する。次に、燃焼材支持皿１４を燃焼室壁部材１３の上端開口１３ａから燃焼室壁部材１３内に挿入して、底板１４ａ及び枠部１４ｂを、燃焼室壁部材１３の係止部２２よりも下方へ挿入し、燃焼材支持皿１４の係止部１４ｃを燃焼室壁部材１３の係止部２２に上方から係止する。燃焼材支持皿１４の係止部１４ｃを燃焼室壁部材１３の係止部２２に係止した状態では、燃焼材支持皿１４の底板１４ａは、スタンド部材１２の複数の通気孔１６よりも僅かに上方の高さ位置に配置される。すなわち、使用時の燃焼材支持皿１４の底板１４ａは、灰受皿１１の灰受板部１１ａから上方へ離間した高さ位置に配置される。燃焼材支持皿１４の底板１４ａは、燃焼室壁部材１３の燃焼室１７の下方に位置する。燃焼材支持皿１４は、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の双方の径方向の内側に配置され、燃焼室壁部材（一方の筒状部材）１３に支持される。最後に、サポータ１５の支持部２６を、燃焼室壁部材１３の上板２９に載置する。このように、組立式ストーブ１０は、使用時には、燃焼材１を燃焼させて調理をするために必要な所定の高さを有した構造に、組立可能となっている。なお、実際に使用する際には、サポータ１５を取り付ける前に、燃焼材支持皿１４の底板１４ａの上に燃焼材１を載置して燃焼材１に着火した後、サポータ１５を取り付けてもよい。
【００２３】
次に、組立式ストーブ１０を収納する際の収納作業について説明する。なお、各部材の分解順序及び収納順序は、下記順序に限定されるものではない。
【００２４】
図２及び図３に示すように、組立式ストーブ１０を収納する際には、先ず、組立式ストーブ１０を分解する。先ず、組立式ストーブ１０を分解する際には、サポータ１５を上方へ取り外す。次に、燃焼室壁部材１３を燃焼材支持皿１４とともにスタンド部材１２から上方へ取り外す。次に、燃焼材支持皿１４を燃焼室壁部材１３から取り外す。最後に、スタンド部材１２を灰受皿１１から上方へ取り外す。
【００２５】
組立式ストーブ１０を収納する際には、先ず、燃焼室壁部材１３を、スタンド部材１２の下端開口１２ｂからスタンド部材１２の内側へ挿入する。燃焼室壁部材１３をスタンド部材１２の内側へ挿入する際には、スタンド部材１２に対して燃焼室壁部材１３の上端開口１３ａ側から挿入する。この状態で、燃焼室壁部材１３のビード２１は、スタンド部材１２の拡径部３２内に収納される。次に、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３を、灰受皿１１の枠部１１ｂ内に上方から挿入して、灰受皿１１の灰受板部１１ａに載置（収納）する。次に、燃焼材支持皿１４を、燃焼室壁部材１３の上端開口１３ａから燃焼室壁部材１３内に挿入し、燃焼材支持皿１４の底板１４ａを灰受皿１１の灰受板部１１ａに載置する。最後に、サポータ１５を上下逆さまにして、サポータ１５を、脚部２７の爪部３０側から、燃焼室壁部材１３の上端開口１３ａに挿入し、サポータ１５の支持部２６を、燃焼室壁部材１３の上板２９に載置する。この状態で、サポータ１５、燃焼材支持皿１４、及び燃焼室壁部材１３は、スタンド部材１２の上方へ突出しない（図３参照）。
【００２６】
上記のように構成された組立式ストーブ１０では、灰受皿１１の灰受板部１１ａを燃焼材支持皿１４の底板１４ａよりも下方に配置するので、燃焼材１の灰が、燃焼材支持皿１４の底板１４ａの複数の通気孔（孔）２５から下方へ落下しても、係る灰を灰受皿１１の灰受板部１１ａによって受け止めることができる。
【００２７】
また、灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１は、スタンド部材１２の下端の外径Ｄ２よりも大きいので、スタンド部材１２の径方向の内側を下方へ落下する灰を、灰受皿１１の灰受板部１１ａによって確実に受け止めることができる。
【００２８】
また、灰受皿１１の灰受板部１１ａには、孔が設けられていないので、燃焼材支持皿１４の底板１４ａの複数の通気孔（孔）２５から下方へ落下する灰を受け止める際に、あるいは受け止めた後に、地面への灰の落下を確実に防止することができる。
【００２９】
このように、本実施形態によれば、地面への灰の落下を防止することができる。
【００３０】
また、組立式ストーブ１０を収納する際に、燃焼室壁部材１３をスタンド部材１２の径方向の内側に収納可能であるので、組立式ストーブ１０をコンパクトに収納することができる。
【００３１】
また、灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１は、スタンド部材１２の外径Ｄ２及び燃焼室壁部材１３の外径Ｄ３よりも大きいので、組立式ストーブ１０を収納する際に、燃焼室壁部材１３をスタンド部材１２の径方向の内側に収納した後、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３を、灰受皿１１の枠部１１ｂの径方向の内側に収納することができる。このため、組立式ストーブ１０をコンパクトに収納することができる。
【００３２】
また、燃焼材支持皿１４の外径（本実施形態では、係止部１４ｃの外径）は、燃焼室壁部材１３の内径ｄ３（内筒１９の内径ｄ３）よりも小さいので、組立式ストーブ１０を収納する際に、燃焼材支持皿１４を燃焼室壁部材１３の径方向の内側に収納することができる。このため、組立式ストーブ１０をコンパクトに収納することができる。
【００３３】
また、サポータ１５を上下逆さまにして、燃焼室壁部材１３の径方向の内側に収納することができるので、組立式ストーブ１０をコンパクトに収納することができる。
【００３４】
また、灰受皿１１、スタンド部材１２、燃焼室壁部材１３、燃焼材支持皿１４、及びサポータ１５を収納した状態で、サポータ１５、燃焼材支持皿１４、及び燃焼室壁部材１３は、スタンド部材１２の上方へ突出しないので、組立式ストーブ１０をコンパクトに収納することができる。
【００３５】
なお、本実施形態では、灰受皿１１を、円形の灰受板部１１ａと円筒状の枠部１１ｂとによって構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、矩形の灰受板部１１ａと矩形筒状の枠部１１ｂとによって構成してもよい。
【００３６】
また、本実施形態では、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３を円筒状に形成したが、これに限定されるものではなく、例えば、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３を矩形筒状に形成してもよい。
【００３７】
また、本実施形態では、燃焼材支持皿１４を、円形の底板１４ａと円筒状の枠部１４ｂと係止部１４ｃとによって構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、矩形の底板１４ａと矩形筒状の枠部１４ｂと係止部１４ｃとによって構成してもよい。
【００３８】
また、本実施形態では、サポータ１５の支持部２６を、円環状に形成したが、これに限定されるものではなく、例えば、支持部２６を矩形状に形成してもよい。
【００３９】
また、本実施形態では、燃焼材支持皿１４を、燃焼室壁部材（一方の筒状部材）１３によって支持したが、これに限定されるものではなく、燃焼材支持皿１４をスタンド部材１２によって支持してもよい。
【００４０】
また、本実施形態では、燃焼材支持皿１４を、スタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の双方の径方向の内側に配置したが、これに限定されるものではなく、燃焼材支持皿１４はスタンド部材１２及び燃焼室壁部材１３の少なくとも一方の筒状部材の径方向の内側に配置されていればよい。
【００４１】
また、本実施形態では、灰受皿１１の枠部１１ｂの内径ｄ１を、スタンド部材１２の外径Ｄ２及び燃焼室壁部材１３の外径Ｄ３よりも大きくしたが、これに限定されるものではなく、例えば、灰受皿１１の外径をスタンド部材１２の内径よりも小さくし、灰受皿１１をスタンド部材１２の径方向の内側に配置してもよい。
【００４２】
また、サポータ１５の形状は、上記に限定されるものではなく、調理器具を保持可能な形状であれば、他の形状であってもよい。
【００４３】
以上、本考案について、上記実施形態に基づいて説明を行ったが、本考案は上記実施形態の内容に限定されるものではなく、当然に本考案を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。すなわち、この実施形態に基づいて当業者等によりなされる他の実施形態、実施例及び運用技術等は全て本考案の範疇に含まれることは勿論である。
【符号の説明】
【００４４】
１：燃焼材
１０：組立式ストーブ
１１：灰受皿
１１ａ：灰受板部
１２：スタンド部材（第１筒状部材）
１３：燃焼室壁部材（第２筒状部材）
１４：燃焼材支持皿
１４ａ：底板
２３：スタンド部材の上端部
２５：複数の通気孔（孔）
【図１】
0003232932.tif 000003
【図２】
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【図３】
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