(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含む医療用被覆材： 
（ａ）以下を含む組成物：
（i）ガス状伝達物質塩を還元するように配置された有機電気化学メディエーター；及び
（ii）還元するとガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩。
（ｂ）前記組成物を含有するように適合された担体；ならびに
（ｃ）ガス状伝達物質を生成することができる前記組成物と電気的に接触している電流源。
【請求項２】
ガス状伝達物質塩が、硝酸塩、亜硝酸塩、硫酸塩、チオ硫酸塩及び亜硫酸塩から選択される請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項３】
ガス状伝達物質塩が亜硝酸塩であり、該亜硝酸塩はナトリム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硝酸塩から選択される請求項２に記載の医療用被覆材。  
【請求項４】
ガス状伝達物質塩が亜硫酸塩であり、該亜硫酸塩はナトリム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硫酸塩から選択される請求項２に記載の医療用被覆材。  
【請求項５】
有機電気化学メディエーターが−０．１Ｖ〜−２．０Ｖの還元電位を有する請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項６】
有機電気化学メディエーターが−０．５Ｖ〜−１．７Ｖの還元電位を有する請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項７】
有機電気化学メディエーターが−０．７５Ｖ〜−１．５Ｖの還元電位を有する請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項８】
有機電気化学メディエーターが、酸化還元部分及び水可溶化部分を含む、請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項９】
酸化還元部分がベンゾフェノン、キノン及びそれらの誘導体からなる群から選択され、水可溶化部分が以下から選択される請求項８に記載の医療用被覆材：
アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物からなる群。
【請求項１０】
有機電気化学メディエーターが、フルオレセイン、キサントン、チオキサントン、及びそれらの誘導体からなる群から選択される酸化還元部分を含む、請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項１１】
有機電気化学メディエーターが以下から選択される水可溶化部分を含む請求項１０に記載の医療用被覆材：
アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物からなる群。
【請求項１２】
ガス状伝達物質塩が電子移動を介して一酸化窒素に変換される亜硝酸塩、又は硝酸塩を含む、請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項１３】
ガス状伝達物質塩が下記の式を有する亜硝酸塩
Ａ［ＮＯ２］ｍ
を含み、
上記式中のＡは以下からなる群から選択される一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択される請求項１２に記載の医療用被覆材：
アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、ならびにアリールアンモニウムのカチオン及びそれらの混合物。
【請求項１４】
亜硝酸塩又は硝酸塩が、一価カチオン、二価カチオン、又は三価カチオンからなるカチオンを有し、該カチオンはアルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛のカチオン及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１２に記載の医療用被覆材。  
【請求項１５】
ガス状伝達物質塩が、電子移動を介して硫化水素に変換される亜硫酸塩、硫酸塩、又はチオ硫酸塩を含む請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項１６】
下記の式を有する亜硫酸塩
Ａ［ＳＯ３］ｍ
を含み、
上記式中のＡは以下からなる群から選択される一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択される請求項１５に記載の医療用被覆材：
アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、ならびにアリールアンモニウムのカチオン及びそれらの混合物。
【請求項１７】
硫酸塩、チオ硫酸塩又は亜硫酸塩が、一価カチオン、二価カチオン、又は三価カチオンからなるカチオンを有し、該カチオンはアルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛のカチオン及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１５に記載の医療用被覆材。
【請求項１８】
有機電気化学メディエーターが水溶性ケトン又はその誘導体である酸化還元部分を有する請求項１に記載の医療用被覆材。
【請求項１９】
有機電気化学メディエーターが、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物からなる群から選択される水可溶化部分を含む、請求項１８に記載の医療用被覆材。
【請求項２０】
請求項１に記載の医療用被覆材を含む包帯であって、患者の標的部位において該被覆材を維持するように構築されている、包帯。
【請求項２１】
電流源からの電流を制御する電圧制御装置をさらに含む、請求項２０に記載の包帯。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願データ
本出願は、２０１７年２月９日に出願された米国仮特許出願第６２／４５７，０３９号明細書の優先権の利益を主張し、参照によりその全体を本明細書に組み込む。
【０００２】
本発明は、１つ以上のガス状伝達物質、特に一酸化窒素及び硫化水素を生成する１つ以上の電気化学メディエーターを含む組成物、ならびにそれを適用する治療方法、及び標的組織部位にそれを適用するための被覆材物品及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００３】
過去２０年間に、生物学的プロセスにおけるガス状伝達物質の重要性、特に、血圧の正常な生理学的制御、マクロファージによる外来病原体の破壊、虚血再灌流傷害、出血性ショック、血小板凝集及び神経伝達を含む多くの生体調節プロセスに関与している一酸化窒素（ＮＯ）及び硫化水素の重要性が認識されてきた。さらに、最近の研究では、ガス状伝達物質が幅広いスペクトルの抗菌活性及び抗ウイルス活性を有し、薬剤耐性菌用の従来の抗生物質の代替として使用され得ることが実証されている。さらに、ガス状伝達物質を使用して、炎症を緩和し、創傷治癒を促進することもできる。
【０００４】
しかし、周囲温度及び大気圧では、生理学的環境内で半減期が短いガスとして、ガス状伝達物質を制御及び標的化された方法で送達することは比較的困難であることが証明されている。ガス状伝達物質の使用は、創傷治癒などの生物学的系で一般的な時間依存濃度プロファイルによってさらに複雑になる。ガス状伝達物質を利用し、その生体調節機能を模倣するには、時間依存的に流束（濃度）を変化させる方法でガス状伝達物質を送達しなければならない。
【０００５】
本開示は、一般に、ガス状伝達物質送達製剤及び装置に関する。本明細書で開示される発明では、特定の用途で所望の効果を得るために、生成されるガス状伝達物質の量が制御されてもよい。一例として、周期的なガス状伝達物質の生成を使用して、バイオフィルムを消散させ、細菌を死滅させてもよい。別の例として、血栓形成を減少させ、感染を予防するために、所定の期間にわたって、安定な生理学的に関連するガス状伝達物質の流束を発生させてもよい。さらに別の例として、例えば、ガス状伝達物質の生理学的関連時間依存濃度プロファイルを送達して創傷治癒を支援するために、ガス状伝達物質の可変流束を発生させることができる。
【０００６】
過去２０年間に、生物学的プロセスにおけるガス状伝達物質の重要性が認識されてきた。これらのガス状シグナル伝達分子が、広範囲の生物学的プロセスに極めて重要であることが明らかにされている１、２、３。哺乳類の生理機能に広範囲な影響を与える内因性ガス状伝達物質は、治療用途に大きな影響を及ぼす可能性がある４。神経障害の一酸化窒素５、６、７及び硫化水素８〜１０による治療、組織１１、１２、血小板１３及び血液保存１４、再灌流傷害１３〜１８、創傷治癒２１〜２５、ならびに細菌感染の制御２６〜２９について、ガス状伝達物質の可能性が検討されている。これらの試験では、ガス状伝達物質の治療的価値が明確に実証されている。
【０００７】
臨床の場でガス状伝達物質を適用するには、作用部位に送達することが必要とされる。米国特許出願公開第２００７００６５４７３Ａ１号明細書及び国際出願ＵＳ２０１２／０５８５６４号明細書は、化粧品及び創傷治癒剤としてのガス状一酸化窒素の送達を記載している。この手法は、送達に際して治療対象領域を密閉する必要があるという明らかな欠点を有する。この問題を克服するために、作用部位での一酸化窒素の生成が試みられてきた。米国特許出願公開第２０１１０１０４２４０Ａ１号明細書は、創傷被覆材内の酵素又は生細胞による亜硝酸塩の還元により一酸化窒素を生成する方法を記載している。米国特許出願公開第２０１５０２９７７８２  Ａ１号明細書は、創傷に接触する被覆材又は物品内でのクエン酸と亜硝酸塩イオンとの反応によるｉｎ  ｓｉｔｕでの一酸化窒素の生成を記載している。また、国際公開第２０１４／１８８１７５Ａ号パンフレットでＥｄｉｘｏｍｅｄによって説明されているように、亜硝酸塩の酸分解によって、制御及び標的化された方法で一酸化窒素を送達することが試みられている。これらの手法は、固体製剤から一酸化窒素を送達するが、放出プロファイルの制御は限られている。
【０００８】
米国特許第６，７３７，４４７  Ｂ１号明細書では、作用部位での一酸化窒素の生成に代替手法が使用されている。一酸化窒素は、被覆材の一部を形成するポリマーに結合して送達される。創傷からの滲出液によって放出が引き起こされる。国際公開第２００００３０６５８  Ａ１号パンフレットは、天然ポリマーのキトサンからの一酸化窒素の送達を記載している。米国特許出願番号第１３／９７５，９３０号明細書ではＢＡＳＦによって、ならびに米国特許出願公開第２０１４０１３４３２１号明細書及び米国特許出願公開第２０１４０１７１３９５号明細書ではＮｏｖａｎ  Ｉｎｃ．によって、別の手法が記載されている。これらのポリマーは、一酸化窒素を固体として送達することを可能にするが、放出プロファイルの制御は限られている。
【０００９】
さらに、米国特許第９，４８０，７８５号明細書に記載されているように、亜硝酸塩の一酸化窒素への電気化学的還元によって、制御及び標的化された方法で一酸化窒素を送達することが試みられている。一酸化窒素の電気化学的生成は、電極で銅（Ｉ）を生成することによって達成される。この手法は、本明細書に記載される発明と同様に、亜硝酸塩の一酸化窒素への電気化学的還元を利用する。米国特許第９，４８０，７８５号明細書とは対照的に、本発明は有機メディエーターを使用するため、電極の不動態化及び開放創との適合性の問題を回避する。
【００１０】
制御及び標的化された送達方法又は材料が存在しないため、一酸化窒素の適用は比較的限られていた。したがって、これらの種を時間的に、空間的に、及び標的化された方法で送達することができるガス状伝達物質送達システムが必要である。ガス状伝達物質は、内因的に生成されるガス分子である。
【発明の概要】
【００１１】
本発明は、有機電気化学メディエーターと、電解セルの作用などを介した還元時にガス状伝達物質、特に一酸化窒素又は硫化水素を生成するガス状伝達物質生成塩とを含む組成物に関する。
【００１２】
ガス状伝達物質は、生物、組織又は細胞の内部で（内因的に）合成されるか、外部から生物、組織又は細胞によって受け取られるかどうかに関係なく、ガス状シグナル伝達分子であり、生物、組織又は細胞に特定の生理学的又は生化学的変化を引き起こす化学信号を伝達する。この用語は、例えば、酸素、二酸化炭素、一酸化窒素、一酸化炭素、硫化水素、二酸化硫黄、亜酸化窒素、シアン化水素、アンモニア、メタン、水素、エチレンなどに適用される。
【００１３】
本発明はまた、有機電気化学メディエーターと、可溶性亜硝酸塩又は硝酸塩とを含む組成物に関する。
【００１４】
本発明はまた、有機電気化学メディエーターと、亜硫酸塩、チオ硫酸塩、チオ亜硫酸塩又は硫酸塩とを含む組成物に関する。
【００１５】
本発明はまた、標的組織部位をガス状伝達物質生成組成物の反応生成物に曝露することにより、典型的には標的組織部位に治療的に近接した範囲内でガス状伝達物質を生成する電解反応を引き起こすことにより、対象に１つ以上の健康上の利益を提供する方法に関する。本明細書で使用される用語「組織部位」は、限定するものではないが、骨組織、脂肪組織、筋組織、神経組織、真皮組織、血管組織、結合組織、軟骨、腱又は靭帯を含むがこれらに限定されない任意の組織上又は内部に位置する創傷又は欠損を含む。用語「組織部位」はさらに、必ずしも傷ついたり欠損したりしていないが、代わりに、新たな組織の増殖を追加又は促進するなど、ガス状伝達物質の効果をもたらすことが望ましい組織領域である任意の組織の領域を指し得る。例えば、特定の組織領域で減圧組織治療を使用して、採取し別の組織位置に移植し得る新たな組織を増殖させてもよい。組織は、患者として治療されているヒトを含め、マウス、ラット、ウサギ、ネコ、イヌ、ブタ又は霊長類などの任意の哺乳類の組織であってよい。また、組織部位の創傷は、外傷、手術、変性及びその他の疾患状態を含む様々な原因によるものであってよい。
【００１６】
本発明はまた、ガス状伝達物質生成組成物に電圧を印加することによって、作用部位でガス状伝達物質を生成することに関する。例えば、本発明は、治療有効量の少なくとも１つのガス状伝達物質を適用することにより、すなわち、本発明による組成物を、疾患に冒された組織又は外傷を受けた組織に治療的に近接させ（ガス状伝達物質生成組成物が関与する電解反応から生成されるガス状伝達物質を効果的に投与できる十分に近接した範囲内を意味する）、組成物を電圧に曝露することにより、様々な外傷及び疾患状態を治療する方法を含む。
【００１７】
いくつかの実施形態では、製剤及び／又は電流を調整することにより、ガス状伝達物質の放出の量及び速度が調節される。
【００１８】
本発明はまた、１つ以上のガス状伝達物質が組織部位で治療的に接触するか影響を及ぼすようにする治療システムを含む。そのようなシステムは、ガス状伝達物質生成の任意の能動的制御とともに、組織部位で１つ以上のガス状伝達物質を生成及び適用するように適合された被覆材、包帯などを含む。
【００１９】
本発明はさらに、（ａ）ガス状伝達物質生成組成物と、（ｂ）ガス状伝達物質生成組成物を含有するように適合された担体と、（ｃ）電流源からの電流を制御する任意の好ましい電圧制御装置を有する、ガス状伝達物質生成組成物と電気的に接触している電流源とを含む治療用被覆材及びそれを含有する包帯を含む。本発明の包帯は、一般に、（ａ）（ｉ）有機電気化学メディエーター及び（ｉｉ）ガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩を一般に含む被覆材と、（ｂ）被覆材と電気的に接触してそれに電流を印加して、それによりガス状伝達物質塩をガス状伝達物質に変換するアノード及びカソードと、（ｃ）アノード及びカソードと電気的に接触している電源（電池など）と、（ｄ）電源からの電流を制御する電圧制御装置とを含む。
【００２０】
本発明は、さらに、（ａ）（ｉ）有機電気化学メディエーター及び（ｉｉ）ガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩を含む被覆材を含む包帯と、（ｂ）被覆材と電気的に接触してそれに電流を印加して、それによりガス状伝達物質塩をガス状伝達物質に変換するアノード及びカソードと、（ｃ）アノード及びカソードと電気的に接触し、包帯の外部にある電源と、（ｄ）電源からの電流を制御する電圧制御装置とを含む包帯システムを含む。
【００２１】
被覆材及び包帯は、場合により、電圧制御装置を制御して、上記電源からの電流量及び／又は電流の印加持続時間を変更することができるように適合されたプログラミング命令を有するマイクロプロセッサを含んでもよい。
【００２２】
本発明の目的は、以下の好ましい実施形態の詳細な説明を読むことにより当業者により理解されるであろう。そのような説明は本発明の単なる例示である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明のガス状伝達物質組成物を統合するとともに、本発明の一実施形態のガス状伝達物質放出システムを具体化する創傷被覆材の平面概略図を示す。
【００２４】
【図２】本発明のガス状伝達物質組成物を統合するとともに、本発明の一実施形態のガス状伝達物質放出システムを具体化する創傷被覆材の正面概略図を示す。
【００２５】
【図３】本発明のガス状伝達物質組成物を統合するとともに、本発明の別の実施形態のガス状伝達物質放出システムを具体化する創傷被覆材の平面概略図を示す。
【００２６】
【図４】ヒトの創傷治癒のいくつかの段階を通した一酸化窒素の使用を示す一酸化窒素（ＮＯ）の経時的なグラフである。
【００２７】
【図５】本発明の方法の一実施形態に従って創傷部位に適用された一酸化窒素レベルの変動を示す一酸化窒素（ＮＯ）の経時的なグラフである。
【００２８】
【図６】創傷部位での一酸化窒素生成の変動を示す一酸化窒素（ＮＯ）の経時的なグラフであり、本発明の方法の一実施形態による一酸化窒素生成／濃度の個別のリアルタイム制御を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
本発明の上記及び他の態様は、本明細書に提供される説明及び方法に関して、ここでさらに詳細に記載される。本発明は、様々な形態で具体化されてもよく、本明細書に記載の実施形態に限定されると解釈されるべきではないことを理解されたい。むしろ、これらの実施形態は、本開示が徹底的かつ完全なものとなり、本発明の範囲を当業者に完全に伝えるように提供される。
【００３０】
本明細書中の本発明の説明に使用される用語は、特定の実施形態のみを説明するためのものであり、本発明を限定することを目的とするものではない。ガス状伝達物質塩という用語は、本発明で使用されるとガス状伝達物質を生成する塩を指す。本発明の実施形態の説明及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、文脈上他に明白に示されていない限り、複数形も含むことが意図されている。また、本明細書で使用される場合、「及び／又は」は、関連する列挙された項目のうち１つ以上の任意及びすべての可能な組合せを指し、包含する。さらに、化合物の量、用量、時間、温度などの測定可能な値を指す際に本明細書で使用される用語「約」は、特定量の２０％、１０％、５％、１％、０．５％、さらには０．１％の変動を包含することを意味する。さらに、本明細書で使用される場合、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」及び／又は「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」は、記載された特徴、整数、工程、操作、要素及び／又は構成要素の存在を特定するが、１つ以上の他の特徴、整数、工程、操作、要素、構成要素及び／又はそれらの群の存在又は追加を排除するものではないことを理解されたい。他に定義されない限り、本明細書で使用される技術用語及び科学用語を含むすべての用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。
【００３１】
本発明は、電気化学メディエーター及び亜硝酸塩、硝酸塩、亜硫酸塩、チオ硫酸塩、チオ亜硫酸塩又は硫酸塩を損なう電気化学的媒介組成物に関する。さらに、本発明はまた、標的部位をガス状伝達物質生成組成物に曝露することにより、対象に１つ以上の健康上の利益を提供する方法に関する。いくつかの実施形態では、配合及び／又は印加電流を調整することにより、ガス状伝達物質の放出の量及び速度が調節されてもよい。
【００３２】
電気化学メディエーター
電気化学メディエーターは、（１）有機酸化還元部分と、（２）可溶化部分とを含む。一実施形態では、酸化還元部分は、約−０．１Ｖ〜約−２．０Ｖ、好ましくは約−０．５Ｖ〜約−１．７Ｖ、好ましくは約−０．７５Ｖ〜約−１．５Ｖの電位の電極で還元される有機部分である。酸化還元メディエーターは、還元すると、水溶液中に拡散し電子移動を介してガス状伝達物質生成塩を還元する単一の電子還元種を形成する。ガス状伝達物質生成塩を還元するために、メディエーターは、その還元状態では、塩のガス状伝達物質への還元（例えば、硝酸塩の一酸化窒素への還元など）に必要なものよりも大きい還元電位を有しなければならない。
【００３３】
本発明の電気化学メディエーターの酸化還元部分は、ケトン、ベンゾフェノン、キノン、フルオレセイン、キサントン及びチオキサントンならびにそれらの誘導体からなる群から選択されるものなど、記載された酸化還元媒介機能を行うように機能的に適合された任意の部分であってよい。
【００３４】
一実施形態では、本発明の電気化学メディエーターは水溶性であってよい。
【００３５】
水溶性が望ましい場合、本発明の電気化学メディエーターに、イオン化するか、比較的強い分子間力で水と引き合うことができ（水素結合）、通常は水溶性の高い類似体となるアルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸基などの極性官能基を組み込んでもよい。酸性基及び塩基性基は特に有用である。本発明の目的では、用語「水可溶化部分」は、水に引き付けられ、水に溶解して均質な溶液を形成する部分を指す。一実施形態では、水可溶化部分は、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸基からなる群から選択される。別の実施形態では、親水性部分が、水溶性オリゴマー、水溶性ポリマー及び水溶性コポリマーからなる群から選択される。好ましい一実施形態では、親水性部分は、カルボン酸及びスルホン酸から選択されてもよい。別の好ましい実施形態では、親水性基が、アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、アルギニン、ヒスチジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、セリン、スレオニン、アスパラギン、グルタミン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミン及びそれらの混合物からなる群から選択される。特に好ましい一実施形態では、親水性部分は、アルキレンオキシドオリゴマーポリマー、アルキレンオキシドオリゴマーコポリマー、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、アクリルアミド、セルロース及びそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。
【００３６】
本発明の目的では、用語「酸化還元部分」は、電極で還元されてラジカルアニオンを形成することができ、それによりガス状伝達物質塩が還元される有機部分を指す。
【００３７】
電気化学組成物
本発明は、上記でさらに詳細に説明したような電気化学メディエーターと、ガス状伝達物質塩とを含む電気化学組成物に関する。
【００３８】
電気化学組成物は、水溶液、エマルジョン、固体、ゲル、ヒドロゲル、オルガノゲルであってもよいか、フィルムなどの材料に組み込まれてもよい。別の実施形態では、電気化学組成物の個々の成分が、組成物、及びフィルムなどの材料の両方に組み込まれてもよい。一実施形態では、電気化学メディエーターがフィルムに含まれてもよく、電子供与体及び／又は亜硝酸塩が組成物に含まれてもよい。この特定の実施形態では、電気化学メディエーターを含むフィルムが表面に適用されてもよく、ガス状伝達物質塩を含む組成物が別個に適用されてもよいことが理解されるであろう。
【００３９】
ただし、電気化学メディエーターが水性組成物である場合、組成物は、組成物の０．１重量％〜９９重量％の水を含んでもよい。したがって、電気化学メディエーターは濃縮又は希釈された形態であり得ることが理解されるであろう。さらに、水の全部又は一部が、エタノール、グリコール、グリコールエーテル、グリセリン、水溶性酢酸エーテル及びアルコールなどの別の溶媒に置き換えられてもよいと考えられる。
【００４０】
上記のように、本発明は、電気化学メディエーターと、ガス状伝達物質塩とを含む電気化学組成物に関する。そのような実施形態では、電気化学メディエーターが電極で還元され、還元された形態のガス状伝達物質塩と反応してガス状伝達物質を生成することが理解されるであろう。また、電極での電子移動後、電気化学メディエーターによってトリガーされると、ガス状伝達物質塩がガス状伝達物質に変換され得ることが理解されるであろう。電気化学メディエーターは、電極による活性化がなければ、亜硝酸塩と実質的に反応しないことが理解されるであろう。
【００４１】
本実施形態では、電極での電気化学メディエーターへの電子移動により、反応が進行してガス状伝達物質が生成される。いくつかの実施形態では、ガス状伝達物質は、血圧、マクロファージによる外来病原体の破壊、及び神経伝達を制御し、幅広いスペクトルの抗菌活性をもたらし、炎症を緩和し、創傷治癒を促進するように作用し得る。
【００４２】
ガス状伝達物質塩
本発明の電気化学組成物は、ガス状伝達物質塩を含む。本発明の電気化学組成物に使用される場合、ガス状伝達物質塩は還元によりガス状伝達物質に変換される。
【００４３】
本発明の一態様では、ガス状伝達物質塩は、以下の式を有する亜硝酸塩又は硝酸塩であり、
Ａ［ＮＯｘ］ｍ
【００４４】
式中、ｘは２又は３であり、Ａは一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａは、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａは、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される。
【００４５】
別の態様では、ガス状伝達物質塩は、以下の式を有する硫酸塩、亜硫酸塩又はチオ硫酸塩であり、
Ａ［ＳａＯｂ］ｙ
【００４６】
式中、Ａは、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａは、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａは、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される。係数ａは１又は２であってよく、係数ｂは３又は４であってよい。
【００４７】
装置及びシステム
本明細書に記載の組成物からガス状伝達物質を生成するには、組成物に電圧を印加しなければならない。印加される電圧は、ガス状伝達物質生成組成物中の電気化学メディエーターの還元電位よりも大きくなければならない。装置の形態は目的の用途に合わせて調整してもよいが、装置は以下の要素を含まなければならない。
【００４８】
１．組成物と接触し、上記組成物との間で電子を移動させる電極。電極は、限定するものではないが、銅、アルミニウム、導電性カーボンなど、当業者に知られている任意の簡便な電極材料から選択されてもよい。好ましくは、電極は柔軟である。好ましくは、電極は柔軟な炭素電極である。
【００４９】
２．電気化学メディエーターの還元又は酸化に必要な電位を生成することができる電源。電圧は、限定するものではないが、ポテンショスタット、電池及びスーパーキャパシタなど、当業者に知られている任意の簡便な電源によって供給されてもよい。好ましくは、電源は柔軟である。好ましくは、電源は柔軟な電池又はスーパーキャパシタである。
【００５０】
３．限定するものではないが、ポリエチレン、ポリプロピレン及びポリエステルフィルムならびに不織布、セルロース基板、例えば綿、キトサン及びコラーゲンなどの担体材料の非導電性基板。
【００５１】
４．電源と電極との間の電気接続。
【００５２】
本発明の装置及びシステムは、治療用被覆材又はそれを含む包帯の形態であってよく、本明細書に記載のように、（ａ）ガス状伝達物質生成組成物と、（ｂ）ガス状伝達物質生成組成物を含有するように適合された担体と、（ｃ）被覆材と電気的に接触してそれに電流を印加して、それによりガス状伝達物質塩をガス状伝達物質に変換するアノード及びカソードと、（ｄ）電流源からの電流を制御する任意の好ましい電圧制御装置を有する、ガス状伝達物質生成組成物と電気的に接触している電流源とを含む。
【００５３】
装置及びシステムは、電解セルへの電流印加の量、タイミング及び持続時間を制御するためのマイクロプロセッサを含んでもよい。
【００５４】
任意の添加剤
本発明の電気化学組成物はまた、追加の補助添加剤を含有してもよい。これらの追加成分の正確な性質及びその組み込み量は、組成物の物理的形態と、それを使用した洗浄、消毒又は健康上の利益の正確な性質とに応じて決まる。下記の補助添加剤のうちの一部が電気化学的特性を有することが理解されるであろうが、そのような添加剤は上記の成分を置き換えないことがさらに理解されるであろう。
【００５５】
局所組成物
本発明のいくつかの実施形態によれば、局所組成物が本明細書で提供される。いくつかの実施形態では、本発明の局所組成物はヒドロゲルの形態である。本明細書で使用される「ヒドロゲル」は、ゲルマトリックスと水とを含む親水性ゲルを指す。いくつかの実施形態では、本発明の局所組成物は、少なくとも１つの多価アルコール、少なくとも１つの増粘剤及び水を含む。
【００５６】
本発明の組成物中に存在し得る例示的な多価アルコールには、限定するものではないが、グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ネオペンタル（ｎｅｏｐｅｎｔａｌ）グリコール、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、エタノールアミン、ブチレングリコール、ポリエチレングリコール、ｎ−メチルジエタノールアミン、イソプロパノールアミン、ソルビトール、アラビトール、エリスリトール、ＨＳＨ、イソマルト、ラクチトールマルチトール、マンニトール、キシリトール、トレイトール、リビトール、ガラクチトール、フシトール、イジトール、イノシトール、ボレミトール及びそれらの任意の組合せが挙げられる。いくつかの実施形態では、本発明の組成物はグリセロールを含む。
【００５７】
多価アルコールは、本発明の組成物中に、組成物の約１重量％〜約３０重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、組成物の約１重量％〜約２０重量％又は約５重量％〜約１５重量％の量で存在してもよい。特定の実施形態では、多価アルコールは、本発明の組成物中に、組成物の約１重量％、２重量％、３重量％、４重量％、５重量％、６重量％、７重量％、８重量％、９重量％、１０重量％、１１重量％、１２重量％、１３重量％、１４重量％、１５重量％、１６重量％、１７重量％、１８重量％、１９重量％もしくは２０重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の量で存在する。
【００５８】
本発明の組成物中に存在し得る例示的な増粘剤には、限定するものではないが、カルボキシポリメチレン；ポリアクリルポリマー（ｐｏｌｙａｃｒｙｌｉｃ  ｐｏｌｙｍｅｒ）、例えばポリアクリル酸、ポリアクリラートポリマー、架橋ポリアクリラートポリマー、架橋ポリアクリル酸及びそれらの混合物；セルロースエーテル、例えばヒドロキシアルキルセルロースポリマー、例えばヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース及びそれらの混合物：メタクリラート；ポリビニルピロリドン；架橋ポリビニルピロリドン；ポリビニルピロリドン−酢酸ビニルコポリマー；ポリビニルアルコール；ポリエチレンオキシド；ポリエチレングリコール；ポリビニルアルキルエーテル−マレイン酸コポリマー；カルボキシビニルポリマー；多糖；ガム、例えばアルギン酸ナトリウム、カラギーナン、キサンタンガム、アカシアガム、アラビアガム、グアーガム、プルラン、寒天、キチン、キトサン、ペクチン、カラヤガム、ゼイン、ホルデイン、グリアジン、ローカストビーンガム、トラガカント及びそれらの混合物；タンパク質、例えばコラーゲン、乳清タンパク質分離物、カゼイン、乳タンパク質、大豆タンパク質、ゼラチン及びそれらの混合物；澱粉、例えばマルトデキストリン、アミロース、高アミロース澱粉、コーンスターチ、ジャガイモ澱粉、米澱粉、タピオカ澱粉、エンドウ澱粉、サツマイモ澱粉、大麦澱粉、小麦澱粉、ワキシーコーンスターチ、加工澱粉（例えば、ヒドロキシプロピル化高アミロース澱粉）、デキストリン、レバン、エルシナン、グルテン及びそれらの混合物；ベントナイト；ステアリン酸カルシウム；セラトニア；コロイド状二酸化ケイ素；デキストリン；ヒプロメロース；ポリカルボフィル；カオリン；サポナイト；ソルビタンエステル；スクロース；ゴマ油；トラガント；アルギン酸カリウム；ポビドン；澱粉グリコール酸ナトリウム；リン脂質；ならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、本発明の組成物は、限定するものではないが、商品名Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）の下にオハイオ州ウィックリフのＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されているものなどのカルボキシポリメチレンを含む。本発明の組成物中に存在し得る例示的なＣａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ポリマーには、限定するものではないが、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７４Ｐ  ＮＦポリマー、例えばタイプＡ、タイプＢ及び／又はタイプＣホモポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ  １０、２０、２１  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｐｏｂｏｌ（登録商標）９８０Ｐポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴＤ  ２０２０  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）７１  Ｇ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７０Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８１  Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）５９８４Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９３４Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９４０Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９４１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）１３２４２  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＡＡ−１  ＵＳＰ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＴＲ１  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＴＲ２  ＮＦポリマー、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ａｑｕａ  ＣＣポリマー及びＳＦ−２ポリマーならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００６０】
本発明の組成物中に増粘剤が存在してもよい。いくつかの実施形態では、本発明の組成物は、同じであっても異なっていてもよい少なくとも２つの増粘剤を含む。いくつかの実施形態では、第１の増粘剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％〜約５重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、組成物の約０．０５重量％〜約３重量％又は約０．１重量％〜約１．５重量％の量で存在してもよい。特定の実施形態では、第１の増粘剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％、０．０２重量％、０．０３重量％、０．０４重量％、０．０５重量％、０．０６重量％、０．０７重量％、０．０８重量％、０．０９重量％、０．１重量％、０．２重量％、０．３重量％、０．４重量％、０．５重量％、０．６重量％、０．７重量％、０．８重量％、０．９重量％、１重量％、１．５重量％、２重量％、２．５重量％、３重量％、３．５重量％、４重量％、４．５重量％もしくは５重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の量で存在する。
【００６１】
水は、本発明の組成物中に、組成物の約０．１重量％〜約９９重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、組成物の約７５重量％〜約９５重量％又は約８０重量％〜約９０重量％の量で存在してもよい。特定の実施形態では、水は、本発明の組成物中に、組成物の約７０重量％、７１重量％、７２重量％、７３重量％、７４重量％、７５重量％、７６重量％、７７重量％、７８重量％、７９重量％、８０重量％、８１重量％、８２重量％、８３重量％、８４重量％、８５重量％、８６重量％、８７重量％、８８重量％、８９重量％、９０重量％、９１重量％、９２重量％、９３重量％、９４重量％、９５重量％、９６重量％、９７重量％、９８重量％もしくは９９重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の量で存在する。
【００６２】
いくつかの実施形態では、本発明の組成物は、組成物の約１重量％〜約３０重量％の量で存在する少なくとも１つの多価アルコールと、組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量で存在する少なくとも１つの増粘剤と、組成物の約７０重量％〜約９９重量％の量で存在する水とを含む。組成物はヒドロゲルの形態であってよい。特定の実施形態では、増粘剤はカルボキシポリメチレンであってよい。
【００６３】
本発明の組成物は防腐剤を含んでもよい。防腐剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％〜約１重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、組成物の約０．０５重量％〜約１重量％又は約０．１重量％〜約１重量％の量で存在してもよい。特定の実施形態では、防腐剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％、０．０２重量％、０．０３重量％、０．０４重量％、０．０５重量％、０．０６重量％、０．０７重量％、０．０８重量％、０．０９重量％、０．１重量％、０．２重量％、０．３重量％、０．４重量％、０．５重量％、０．６重量％、０．７重量％、０．８重量％、０．９重量％もしくは１重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の量で存在する。本発明の組成物中に存在し得る例示的な防腐剤には、限定するものではないが、ソルビン酸、安息香酸、メチルパラベン、プロピルパラベン、メチルクロロイソチアゾリノン、メトールイソチアゾリノン（ｍｅｔｈｏｌｉｓｏｔｈｉａｚｏｌｉｎｏｎｅ）、ジアゾリジニル尿素、クロロブタノール、トリクロサン、塩化ベンゼトニウム、ｐ−ヒドロキシベンゾアート、クロルヘキシジン、ジグルコナート、臭化ヘキサデシルトリメチルアンモニウム、アルコール、塩化ベンザルコニウム、ホウ酸、ブロノポール、ブチルパラベン、ブチレンカルシウムアセタート（ｂｕｔｙｌｅｎｅ  ｃａｌｃｉｕｍ  ａｃｅｔａｔｅ）、塩化カルシウム、乳酸カルシウム、二酸化炭素、カチオン性防腐剤、及びベントナイト、セトリミド、塩化セチルピリジニウム、クロルヘキシジン、クロロブタノール、クロロクレゾール、クロロキシレノール、クエン酸一水和物、クレゾール、ジメチルエーテル、エチルパラベン、グリセリン、ヘキセチジン、イミド尿素、イソプロピルアルコール、乳酸、モノチオグリセロール、ペンテト酸、フェノール、フェノキシエタノール、フェニルエチルアルコール、酢酸フェニル水銀、ホウ酸フェニル水銀、硝酸フェニル水銀、安息香酸カリウム、メタ重亜硫酸カリウム、ソルビン酸カリウム、プロピオン酸、没食子酸プロピル、プロピレングリコール、酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ホウ酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、亜硫酸ナトリウム、プロピオン酸ナトリウム、メタ重亜硫酸ナトリウム、キシリトール、二酸化硫黄、二酸化炭素及びそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００６４】
本発明の組成物は中和剤を含んでもよい。中和剤は、本発明の組成物中に、組成物に約３〜約８、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、約４〜約７又は約６〜約７のｐＨをもたらすのに十分な量で存在してもよい。いくつかの実施形態では、中和剤は組成物のｐＨを調整する。本発明の特定の実施形態では、中和剤は、本発明の組成物中に、組成物が約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５もしくは８、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値のｐＨを有するのに十分な量で存在する。本発明の組成物中に存在し得る例示的な中和剤には、限定するものではないが、塩基、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム及びそれらの混合物；酸、例えば塩酸、クエン酸、酢酸及びそれらの混合物；炭酸ナトリウム；トロラミン；トロメタミン；アミノメチルプロパノール；トリイソプロパノールアミン；アミノメチルプロパノール；テトラヒドロキシプロピルエチレンジアミン；ＥＤＴＡ四ナトリウム；スットシドＡ（ｓｕｔｔｏｃｉｄｅ  Ａ）；及びそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００６５】
本発明の組成物は、緩衝化されていなくても緩衝化されていてもよい。いくつかの実施形態では、本発明の組成物は緩衝化されていなくてもよい。他の実施形態では、本発明の組成物は緩衝化されていてもよい。本発明の組成物中に存在し得る例示的な緩衝液には、限定するものではないが、酢酸／アセタート緩衝液；塩酸／シトラート緩衝液；シトロホスファート（ｃｉｔｒｏ−ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）緩衝液；ホスファート緩衝液；クエン酸／シトラート緩衝液；乳酸緩衝液；酒石酸緩衝液；リンゴ酸緩衝液；グリシン／ＨＣｌ緩衝液；生理食塩水緩衝液、例えばリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）、Ｔｒｉｓ緩衝生理食塩水（ＴＢＳ）、Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ＮａＣｌ、Ｔｗｅｅｎ緩衝生理食塩水（ＴＮＴ）、リン酸緩衝生理食塩水、Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（ＰＢＴ）及びそれらの混合物；カコジラート緩衝液；バルビタール緩衝液；トリス緩衝液；ならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００６６】
特定の実施形態では、本発明の組成物は緩衝剤を含んでもよい。例示的な緩衝剤には、限定するものではないが、クエン酸、酢酸、乳酸、ホウ酸、コハク酸、リンゴ酸及びそれらの任意の組合せが挙げられる。緩衝剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％〜約２重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、組成物の約０．０５重量％〜約１重量％、約０．１重量％〜約０．５重量％又は約０．１重量％〜約２重量％の量で存在してもよい。特定の実施形態では、緩衝剤は、本発明の組成物中に、組成物の約０．０１重量％、０．０２重量％、０．０３重量％、０．０４重量％、０．０５重量％、０．０６重量％、０．０７重量％、０．０８重量％、０．０９重量％、０．１重量％、０．２重量％、０．３重量％、０．４重量％、０．５重量％、０．６重量％、０．７重量％、０．８重量％、０．９重量％、１重量％、１．１重量％、１．２重量％、１．３重量％、１．４重量％、１．５重量％、１．６重量％、１．７重量％、１．８重量％、１．９重量％もしくは２重量％、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の量で存在する。
【００６７】
いくつかの実施形態では、緩衝液は、本発明の組成物中に、組成物が約３〜約８、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、約４〜約７又は約６〜約７のｐＨを有するのに十分な量で存在する。本発明の特定の実施形態では、緩衝液は、本発明の組成物中に、組成物が約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５もしくは８、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値のｐＨを有するのに十分な量で存在する。
【００６８】
本発明の組成物は抗菌性であってよい。いくつかの実施形態では、本発明の組成物は、組成物に抗菌活性をもたらすのに十分な量で存在する防腐剤を含む。特定の実施形態では、本発明の組成物は、組成物の約１重量％〜約３０重量％の量で存在する少なくとも１つの多価アルコールと、組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量で存在する少なくとも１つの増粘剤と、組成物の約７０重量％〜約９９重量％の量で存在する水と、組成物の約０．０１重量％〜約１重量％の量の少なくとも１つの防腐剤とを含む。組成物は、約３〜約８又は約６〜約８の範囲のｐＨを有するように緩衝化されていてもよい。
【００６９】
本発明の組成物は、約５，０００ｃＰ〜約２５，０００ｃＰ、又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値、例えば、限定するものではないが、約５，０００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰ又は約７，０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの範囲の粘度を有してもよい。特定の実施形態では、本発明の組成物は、約５，０００、５，５００、６，０００、６，５００、７，０００、７，５００、８，０００、８，５００、９，０００、９，５００、１０，０００、１０，５００、１１，０００、１１，５００、１２，０００、１２，５００、１３，０００、１３，５００、１４，０００、１４，５００、１５，０００、１５，５００、１６，０００、１６，５００、１７，０００、１７，５００、１８，０００、１８，５００、１９，０００、１９，５００、２０，０００、２０，５００、２１，０００、２１，５００、２２，０００、２２，５００、２３，０００、２３，５００、２４，０００、２４，５００もしくは２５，０００ｃＰ又はその中の任意の範囲及び／又は個々の値の粘度を有してもよい。
【００７０】
本発明の組成物は、活性医薬成分（ＡＰＩ）を含んでもよい。本発明の組成物に、任意の好適なＡＰＩ又はＡＰＩの組合せを含めてもよい。ＡＰＩの例には、限定するものではないが、抗菌剤、抗アクネ剤、抗炎症剤、鎮痛剤、麻酔剤、抗ヒスタミン剤、防腐剤、免疫抑制剤、抗出血剤、血管拡張剤、創傷治癒剤、抗バイオフィルム剤及びそれらの任意の組合せが挙げられる。例示的なＡＰＩには、限定するものではないが、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる国際出願公開第２０１３／００６６０８号パンフレットに記載されているものが挙げられる。あるいは、本発明の組成物はＡＰＩを含まなくてもよい。
【００７１】
医薬組成物
本発明は、局所投与され得る医薬組成物を提供する。本発明の医薬組成物は、疎水性基材及び両親媒性化合物を含み得るか、それらから本質的になり得るか、それらからなり得る。本発明の特定の実施形態では、医薬組成物は、水分活性化活性医薬成分をさらに含む。本発明の医薬組成物は、軟膏、膏薬、クリームなどを含んでもよい。
【００７２】
本明細書で使用される「疎水性基材」は、天然及び／又は合成脂肪、ワックス、油などを指す。本発明の医薬組成物には、任意の好適な疎水性基材が使用されてもよい。本発明の特定の実施形態では、医薬組成物は、２つ以上の疎水性基材、例えば、限定するものではないが、２、３、４、５又はそれ以上の疎水性基材を含む。例示的な疎水性基材には、限定するものではないが、分岐及び非分岐炭化水素、分岐及び非分岐炭化水素ワックス、ワセリン、炭化水素ゲル、流動パラフィン、白色ワセリン、ペトロラタム、マイクロクリスタリンワックス、アンデリラ（ａｎｄｅｌｉｌｌａ）ワックス、カルナウバワックス、ラノリン（ウールワックス）、ウールワックスアルコール、エスパルトワックス、コルクワックス、グアルマ（ｇｕａｒｕｍａ）ワックス、米ぬかワックス、サトウキビワックス、ベリーワックス、オウリキュリーワックス、大豆ワックス、ホホバ油、尾脂、セレシン、パラフィンワックス、マイクロワックス、植物油、動物油、カルナウバワックス、蜜蝋、カカオバター、ハードファット、鉱油、植物油、アボカド油、ボラージ油、キャノーラ油、ヒマシ油、カモミール油、ヤシ油、コーン油、綿実油、菜種油、月見草油、ベニバナ油、ヒマワリ油、大豆油、スイートアーモンド、パーム油、パーム核油、ゴボウ種子油、ゴマ油、ルリジサ種子油、セイヨウアブラナ油、メンハーデン油、牛脚油、ラブダナム油、アブラヤシ油、アーモンド油、マツ油、オリーブ油、ラッカセイ油、小麦胚芽油、グレープシード油、アザミ油、ラード、獣脂、パームオレイン、イリッペバター、シアバター、ココアバター、コクムバター、サルバター、レシチン、木蝋ラノリン、部分水素添加植物油、疎水性ポリマーならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００７３】
本発明のいくつかの実施形態では、疎水性基材は疎水性ポリマーを含んでもよい。本発明の医薬組成物には、任意の好適な疎水性ポリマーが使用されてもよい。例示的な疎水性ポリマーには、限定するものではないが、炭化水素ポリマー及び／又はコポリマー、芳香族ポリウレタン、シリコーンゴム、ポリシロキサン、ポリカプロラクトン、ポリカーボナート、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリ−Ｌ−ラクチド、ポリ−ＤＬ−グリコリド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリアミド、ポリイミドならびにポリ酢酸ビニルが挙げられる。本発明の特定の実施形態では、本発明の医薬組成物は、１つ以上の炭化水素ポリマー及び／又はコポリマーを含む。特定の実施形態では、本発明の医薬組成物は、１つ以上の炭化水素ポリマー及び／又はコポリマー、例えば、限定するものではないが、インディアナ州インディアナポリスのＣａｌｕｍｅｔ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ＰａｒｔｎｅｒｓからＶｅｒｓａｇｅｌ（登録商標）の商標の下に市販されているもの及び／又は英国イーストヨークシャーのＣｒｏｄａ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｐｌｃから商品名Ｃｒｏｄａｂａｓｅ  ＳＱの下に市販されているものを含む。
【００７４】
本発明のいくつかの実施形態では、疎水性ポリマーは、医薬組成物中で増ちょう剤及び／又はゲル化剤として作用してもよい。具体的には、疎水性ポリマーは粘弾性物質として作用してもよく、その中に分散された任意の化合物（例えば、活性医薬成分など）とともに、適用部位に組成物を保持してもよい。疎水性ポリマーは、本発明の医薬組成物中に、約３０重量％〜約６０重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約３５重量％〜約５５重量％又は約４０重量％〜約５０重量％の濃度で存在してもよい。
【００７５】
本発明の特定の実施形態では、疎水性基材は、１つ以上の植物油及び／又は鉱油を含む。本発明の医薬組成物には、任意の好適な油が使用されてもよい。例示的な鉱油には、限定するものではないが、軽質鉱油、白色鉱油、パラフィン油、ナフテン油、芳香族油及びそれらの任意の組合せが挙げられる。油（例えば、植物油及び／又は鉱油）は、本発明の医薬組成物中に、約１重量％〜約３０重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約５重量％〜約２０重量％又は約５重量％〜約１５重量％の濃度で存在してもよい。
【００７６】
本発明のいくつかの実施形態では、限定するものではないが、油（例えば、植物油及び／又は鉱油）などの疎水性基材を使用して、医薬組成物の粘度及び／又は展延性を調整してもよい。例えば、軽質鉱物などの低粘度疎水性基材を使用して、高粘度疎水性基材を含む医薬組成物などの医薬組成物を薄める（すなわち、粘度を下げる）ことができる。これは、本発明の医薬組成物を広い面積にわたって適用することを可能にし得、そこに分散した任意の化合物（例えば、活性医薬成分など）を適用部位に維持するのに役立ち得る。本発明の特定の実施形態では、疎水性基材は、鉱油と疎水性ポリマーとを含む。
【００７７】
疎水性基材は、本発明の医薬組成物中に、約３５重量％〜約９０重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約４０重量％〜約８０重量％又は約５０重量％〜約７０重量％の濃度で存在してもよい。本発明の特定の実施形態では、疎水性基材は、本発明の医薬組成物中に約４５重量％〜約５５重量％の濃度で存在する。
【００７８】
本明細書で使用される「両親媒性化合物」は、親水性特性及び疎水性特性を有する化合物を指す。両親媒性化合物は、それぞれが親水性特性及び／又は疎水性特性を提供し得る２つ以上の化合物を含んでもよい。いくつかの実施形態では、両親媒性化合物は、親水性特性及び疎水性特性を有する１つの化合物を含む。本発明の特定の実施形態では、両親媒性化合物は、蒸気状水分を実質的に吸収することなく水分を吸収し得る。水分を吸収することにより、蒸気状水分との接触ではなく、水分と接触した際に本発明の医薬組成物中の水分活性化活性医薬成分を活性化することが可能になり得る。本明細書で使用される「実質的に吸収する」（及びその文法的変形例）は、吸収される蒸気状水分の量が両親媒性化合物の２重量％を超えることを意味する。したがって、本発明の両親媒性化合物は、両親媒性化合物の約２重量％、１．５重量％、１重量％、０．５重量％、０．２５重量％又はその中の任意の範囲を下回る蒸気状水分を吸収する。本発明のいくつかの実施形態では、両親媒性化合物は、本発明の医薬組成物が蒸気状水分を実質的に吸収するのを防止及び／又は最小限に抑えることができ、それにより、本発明の医薬組成物中には水分が約２％未満しか存在しない可能性がある。
【００７９】
本明細書で使用される「水分」は、液体、例えば、限定するものではないが、血液、汗、粘液、唾液、皮脂、涙、滲出液及び／又は膣分泌物などであるがこれらに限定されない体液；水；脱酸素水；生理食塩水；酸性もしくはアルカリ性緩衝液；及び／又はそれらの任意の組合せを指す。本明細書で使用される「蒸気状水分」は、気相中の水分を指す。例えば、蒸気状水分には、限定するものではないが、水蒸気が挙げられる。したがって、本発明のいくつかの実施形態では、両親媒性化合物は、水蒸気の吸収を防止及び／又は最小限に抑えることができ、それにより、活性医薬成分（ＡＰＩ）が水分活性化医薬成分を含む場合に、本発明の医薬組成物中のＡＰＩは、蒸気状水分（例えば、水蒸気）によって活性化されない。対照的に、両親媒性化合物は、本発明の医薬組成物が水分と接触すると水分（例えば、水、体液など）を吸収する及び／又は吸収させ、それにより、ＡＰＩが水分活性化活性医薬成分を含む場合にＡＰＩを活性化することができる。
【００８０】
本発明の特定の実施形態では、両親媒性化合物は、水蒸気を約２重量％未満又は約１重量％未満吸収する。これにより、本発明の医薬組成物が水蒸気を吸収するのが最小限に抑えられ得る及び／又は防止され得、したがって、本発明の医薬組成物中には水が約２重量％未満又は約１重量％未満しか存在しない可能性がある。本発明の特定の実施形態では、両親媒性化合物は、約０．５重量％未満の水蒸気を吸収し、したがって、本発明の医薬組成物は、約０．５重量％未満の水を含み得る。
【００８１】
両親媒性化合物は、１２〜２０、又はその中の任意の値、例えば、限定するものではないが、１５〜２０又は１８〜２０の親水性−親油性バランス（ＨＬＢ）値を有し得る。本発明の特定の実施形態では、両親媒性化合物は１９のＨＬＢ値を有する。
【００８２】
例示的な両親媒性化合物には、限定するものではないが、脂肪酸エステルが挙げられる。２つ、３つ、４つ又はそれ以上の脂肪酸エステルなどの１つ以上の脂肪酸エステルが本発明の医薬組成物中に存在してもよい。例示的な脂肪酸エステルには、限定するものではないが、Ｃ６−Ｃ２２アルキル及び／又はアルケニル脂肪酸エステル、例えばラウリン酸メチル、ラウリン酸エチル、ミリスチン酸エチル、パルミチン酸エチル、リノール酸エチル、プロピルイソブチラート、ラウリン酸イソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オレイル、ステアリン酸オレイル及びオレイン酸オレイル；エーテルエステル、例えばエトキシル化脂肪アルコールの脂肪酸エステル；多価アルコールエステル、例えばエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ジエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル；ポリエチレングリコール（６〜２０００）脂肪酸モノ及び／又はジエステル、例えばＰＥＧ−６ラウラート、ＰＥＧ−６ステアラート、ＰＥＧ−８ジラウラート、ＰＥＧ−８ジステアラートなど；ポリエチレングリコールグリセロール脂肪酸エステル、例えばＰＥＧ−２０ラウリン酸グリセリル、ＰＥＧ−２０ステアリン酸グリセリル及びＰＥＧ−２０オレイン酸グリセリル；プロピレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル；モノオレイン酸ポリプロピレングリコール２０００；モノステアリン酸ポリプロピレングリコール２０００；エトキシル化モノステアリン酸プロピレングリコール；グリセリルモノ及びジ脂肪酸エステル；ポリグリセロール脂肪酸エステル、例えばラウリン酸ポリグリセリル−１０など；エトキシル化モノステアリン酸グリセリル；モノステアリン酸１，３−ブチレングリコール；ジステアリン酸１，３−ブチレングリコール；ポリオキシエチレンポリオール脂肪酸エステル；トリオレイン酸ソルビタン及びモノラウリン酸ソルビタンを含むソルビタン脂肪酸エステル；ポリエチレングリコールソルビタン脂肪酸エステル、例えばモノオレイン酸ＰＥＧ−６ソルビタン；ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノラウラートを含むポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル；スクロース脂肪酸エステル、例えばサッカロースモノパルミタート及びサッカロースモノステアラート；ワックスエステル、例えば蜜蝋、鯨蝋、ミリスチン酸ミリスチル、ステアリン酸ステアリル及びベヘン酸アラキジル；ポリエチレングリコールアルキルエーテル、例えばＰＥＧ−１０オレイルエーテル又はＰＥＧ−９セチルエーテル；ポリエチレングリコールアルキルフェノール、例えばＰＥＧ−１０−１００ノニルフェノール；ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロックコポリマー、例えばポロキサマー１８８；ステロールエステル、例えばコレステロール脂肪酸エステル、ならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００８３】
脂肪酸エステルは、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）グリセリドを含んでもよい。ＰＥＧグリセリドのポリエチレングリコール部分は、両親媒性化合物の親水性特性をもたらし得、限定するものではないが、ＰＥＧ５〜１０００又はその中の任意の範囲、及びそれらの任意の組合せを含み得る。ＰＥＧグリセリドのグリセリド部分は、両親媒性化合物の疎水性特性をもたらし得、限定するものではないが、天然油及び／又は水素添加油、例えば、限定するものではないが、ヒマシ油、水素添加ヒマシ油、ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫ、植物油（例えば、コーン油、オリーブ油、ラッカセイ油、パーム核油、杏仁油、アーモンド油など）及びそれらの任意の組合せを含み得る。例示的なポリエチレングリコール（ＰＥＧ）グリセリドには、限定するものではないが、ＰＥＧ−２０ヒマシ油、ＰＥＧ−２０水素添加ヒマシ油、ＰＥＧ−２０トウモロコシグリセリド、ＰＥＧ−２０アーモンドグリセリド；ＰＥＧ−２３トリオレアート、ＰＥＧ−４０パーム核油、ＰＥＧ−８カプリル酸／カプリン酸グリセリド、ＰＥＧ−６カプリル酸／カプリン酸グリセリド、ラウロイルマクロゴール−３２グリセリド、ステアロイルマクロゴールグリセリド、トコフェリルＰＥＧ−１０００スクシナート及びそれらの任意の組合せが挙げられる。本発明のいくつかの実施形態では、脂肪酸エステルは、ＰＥＧ５〜３０（すなわち、ＰＥＧ５、６、７、８、９、１０など）及びカプリル酸／カプリン酸グリセリドを含む。本発明の特定の実施形態では、医薬組成物は、ＰＥＧ−５−カプリル酸／カプリン酸グリセリド、ＰＥＧ−６−カプリル酸／カプリン酸グリセリド、ＰＥＧ−７−カプリル酸／カプリン酸グリセリド及び／又はＰＥＧ−８−カプリル酸／カプリン酸グリセリドを含む。本発明の特定の実施形態では、医薬組成物は、１つ以上の脂肪酸エステル、例えば、限定するものではないが、商標ＳＯＦＴＩＧＥＮ（登録商標）の下にドイツ、ハンブルグのＳａｓｏｌから市販されているものを含む。
【００８４】
両親媒性化合物は、本発明の医薬組成物中に、約１重量％〜約３０重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約２重量％〜約２０重量％又は約５重量％〜約１５重量％の濃度で存在してもよい。本発明の特定の実施形態では、両親媒性化合物は、本発明の医薬組成物中に約１０重量％の濃度で存在する。
【００８５】
本発明の医薬組成物は、１つ以上の賦形剤をさらに含んでもよい。医薬組成物に使用するための賦形剤は、当技術分野で周知であり、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ（Ｒｏｗｅ，  Ｒ．Ｃ．ら、ＡＰｈＡ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ、第５版、２００５年）に例を見出すことができる。賦形剤のクラスには、限定するものではないが、皮膚軟化剤、保湿剤、共溶媒、ｐＨ調整剤、撥水剤、消泡剤、界面活性剤、可溶化剤、湿潤剤、浸透促進剤、酸化防止剤及び／又は溶媒が挙げられ得る。賦形剤は、本発明の医薬組成物中に任意の好適な濃度で存在してもよい。
【００８６】
本発明の特定の実施形態では、医薬組成物は共溶媒をさらに含んでもよい。共溶媒は、本発明の医薬組成物中に、約１重量％〜約３０重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約２重量％〜約２０重量％又は約５重量％〜約１５重量％の濃度で存在してもよい。本発明の特定の実施形態では、共溶媒は、本発明の医薬組成物中に約１０重量％〜約１５重量％の濃度で存在する。
【００８７】
例示的な共溶媒には、限定するものではないが、脂肪酸エステル、プロピレングリコール、グリセロール、ポリエチレングリコールが挙げられる。本発明のいくつかの実施形態では、共溶媒は中性油を含んでもよい。本発明の特定の実施形態では、共溶媒は、カプリル酸及び／又はカプリン酸トリグリセリド、例えば、限定するものではないが、商標ＭＩＧＬＹＯＬ（登録商標）の下にドイツ、ハンブルグのＳａｓｏｌから市販されているものを含む。
【００８８】
本発明の医薬組成物は保湿剤を含んでもよい。任意の好適な保湿剤又は保湿剤の組合せが使用されてもよい。保湿剤は、本発明の医薬組成物中に、約１重量％〜約２５重量％、又はその中の任意の範囲、例えば、限定するものではないが、約２重量％〜約２０重量％又は約５重量％〜約１５重量％の濃度で存在してもよい。本発明の特定の実施形態では、保湿剤は、本発明の医薬組成物中に約１０重量％〜約１５重量％の濃度で存在する。
【００８９】
例示的な保湿剤には、限定するものではないが、グリコール、例えば多価アルコール、ジエチレングリコールモノエチルエーテル及びメトキシポリエチレングリコール；グリセロール、例えばプロピレングリコール、グリセロール、イソプロパノール、エタノール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、エトキシジグリコール又はそれらの混合物；糖ポリオール、例えばソルビトール、キシリトール及びマルチトール；ポリオール、例えばポリデキストロース；ジメチルイソソルビド；キラヤ；尿素；ならびにそれらの任意の組合せが挙げられる。本発明の特定の実施形態では、保湿剤は、アルキレングリコール、例えばヘキシレングリコール、ブチレングリコール、ペンチレングリコール及びそれらの任意の組合せを含む。
【００９０】
口腔ケア組成物
電気化学組成物は、口腔の粘膜組織、口腔の歯肉組織、歯の表面、又はそれらの任意の組合せに局所的に適用される口腔ケア組成物であってよい。口腔ケア活性物質が対処するような口腔状態の例には、限定するものではないが、歯の外観及び構造変化、美白、ステイン漂白、ステイン除去、プラーク除去、歯石除去、虫歯予防及び治療、歯茎の炎症及び／又は出血、粘膜の傷、病変、潰瘍、アフタ性潰瘍、ヘルペス及び歯膿瘍、口臭、酸食症、歯肉炎及び／又は歯周病が挙げられる。口腔状態は、国際公開第０２／０２０９６Ａ２号パンフレットにさらに記載されている。
【００９１】
電気化学組成物は、１つ以上の口腔ケア添加剤を含んでもよい。口腔ケア活性物質は、口腔全体の健康、特に口腔ケア活性物質が接触する口腔表面の状態に変化をもたらす、口腔内に使用するのに安全であると一般に認識されている任意の材料であり得る。電気化学組成物は、１つ又は複数の口腔ケア添加剤を含むことができる。
【００９２】
また、単一の口腔ケア製品が、それぞれが１つ以上の口腔ケア添加剤を含む複数の電気化学組成物を含むことができると考えられる。電気化学組成物に使用するのに適したいくつかの口腔ケア添加剤については、以下でさらに詳しく考察する。
【００９３】
電気化学組成物は、電気化学組成物を複数の歯に接着させる接着剤としても作用し得る１つ以上のゲル化剤を含んでもよい。ゲル化剤の濃度は、電気化学組成物の約２重量％、４重量％、６重量％、８重量％、１０重量％、１５重量％、２０重量％、３０重量％、４０重量％、５０重量％、６０重量％を上回っても、約８０重量％、７０重量％、６０重量％、５０重量％、４０重量％、３０重量％又は２０重量％を下回ってもよい。
【００９４】
本発明に有用な好適なゲル化剤及び／又は接着剤は、米国特許第６，６４９，１４７号明細書、米国特許第６，７８０，４０１号明細書、米国特許出願公開第２００４／０１０２５５４号明細書、米国特許出願公開第２００５／００８９８１９号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１５２５２８号明細書、米国特許第６，４１９，９０６号明細書及び米国特許出願公開第２００５／０１００５１５号明細書に記載されている。一部のゲル化剤又は接着剤は、シリコーン、ポリエチレンオキシド、ポリビニルアルコール、ポリアルキルビニルエーテル−マレイン酸コポリマー（ＰＶＭ／ＭＡコポリマー）、例えばＧａｎｔｒｅｚ  ＡＮ  １１９、ＡＮ  １３９及びＳ−９７、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、Ｐｏｌｏｘａｍｅｒ  ４０７（Ｐｌｕｒｏｎｉｃ）、ポリビニルピロリドン−酢酸ビニルコポリマー（ＰＶＰ／ＶＡコポリマー）、例えばＬｕｖｉｓｋｏｌ  ＶＡ及びＰｌａｓｄｏｎｅ  Ｓ  ＰＶＰ／ＶＡ、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ、例えばＫ−１５からＫ−１２０）、Ｐｏｌｙｑｕａｔｅｒｉｕｍ−１１（Ｇａｆｑｕａｔ  ７５５Ｎ）、Ｐｏｌｙｑｕａｔｅｒｉｕｍ−３９（Ｍｅｒｑｕａｔ  ｐｌｕｓ  ３３３０）、カルボマー又はカルボキシポリメチレン（Ｃａｒｂｏｐｏｌ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ゼラチン及びアルギン酸塩、例えばアルギン酸ナトリウム、天然ゴム、例えばカラヤガム、キサンタンガム、グアーガム、アラビアガム、トラガントガム、ならびにそれらの混合物を含み得る。
【００９５】
グリセリン、ソルビトール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール及び他の食用多価アルコールを含む保湿剤又は可塑剤を電気化学組成物に含めてもよい。保湿剤は、電気化学組成物の約１０重量％〜約９５重量％又は約５０重量％〜約８０重量％存在し得る。電気化学組成物は、香味料、甘味料、乳白剤及び着色料も含むことができる。
【００９６】
本発明の電気化学組成物は、非電気化学抗歯石剤を含んでもよい。デンタルケア製品に使用することが知られている抗歯石活性物質には、ホスファートが挙げられる。ホスファートには、ピロホスファート、ポリホスファート、ポリホスファート及びそれらの混合物が挙げられる。デンタルケア製品に使用することが最もよく知られているのは、ピロホスファートである。ピロホスファートイオンは歯に送達され、ピロリン酸塩から誘導される。本組成物に有用なピロリン酸塩には、ジアルカリ金属ピロリン酸塩（ｄｉａｌｋａｌｉ  ｍｅｔａｌ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｓａｌｔ）、テトラアルカリ金属ピロリン酸塩（ｔｅｔｒａ−ａｌｋａｌｉ  ｍｅｔａｌ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｓａｌｔ）及びそれらの混合物が挙げられる。非水和型ならびに水和型のピロリン酸二水素二ナトリウム（Ｄｉｓｏｄｉｕｍ  ｄｉｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ）（Ｎａ２Ｈ２Ｐ２Ｏ７）、ピロリン酸四ナトリウム（ｔｅｔｒａｓｏｄｉｕｍ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ）（Ｎａ４Ｐ２Ｏ７）及びピロリン酸四カリウム（ｔｅｔｒａｐｏｔａｓｓｉｕｍ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ）（Ｋ４Ｐ２Ｏ７）が好ましい種である。上記のピロリン酸塩のいずれも使用することができるが、ピロリン酸四ナトリウム塩（ｔｅｔｒａｓｏｄｉｕｍ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｓａｌｔ）が好ましい。一実施形態では、電気化学組成物は、電気化学組成物の約０．５重量％〜約５重量％のピロホスファートを含む。別の実施形態では、電気化学組成物は、電気化学組成物の約０．５重量％〜約３重量％のピロホスファートを含む。
【００９７】
ピロリン酸塩については、Ｋｉｒｋ＆Ｏｔｈｍｅｒに組み込まれているあらゆる参考文献を含め、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるＫｉｒｋ＆Ｏｔｈｍｅｒ、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第３版第１７巻、Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ（１９８２年）に詳細に説明されている。追加の抗歯石活性物質には、１９８６年５月２０日にＰａｒｒａｎ＆Ｓａｋｋａｂに発行された米国特許第４，５９０，０６６号明細書に開示されているピロホスファート又はポリホスファート；ポリアクリラート及び他のポリカルボキシラート、例えば、１９６９年２月２５日にＳｈｅｄｌｏｖｓｋｙに発行された米国特許第３，４２９，９６３号明細書及び１９８１年１２月８日にＣｈａｎｇに発行された米国特許第４，３０４，７６６号明細書；ならびに１９８７年４月２８日にＢｅｎｅｄｉｃｔ＆Ｓｕｎｂｅｒｇに発行された米国特許第４，６６１，３４１号明細書に開示されているもの；ポリエポキシスクシナート、例えば１９８９年７月１１日にＢｅｎｅｄｉｃｔ，  Ｂｕｓｈ＆Ｓｕｎｂｅｒｇに発行された米国特許４，８４６，６５０号明細書に開示されているもの；１９３７年２月１５日付の英国特許第４９０，３８４号明細書に開示されているエチレンジアミン四酢酸；１９７２年７月１８日にＷｉｄｄｅｒ＆Ｂｒｉｎｅｒに発行された米国特許第３，６７８，１５４号明細書に開示されているニトリロ三酢酸及び関連化合物；１９７３年６月５日にＦｒａｎｃｉｓに発行された米国特許第３，７３７，５３３号明細書、１９７６年１０月２６日にＰｌｏｇｅｒ，  Ｓｃｈｍｉｄｔ−Ｄｕｎｋｅｒ＆Ｇｌｏｘｈｕｂｅｒに発行された米国特許第３，９８８，４４３号明細書及び１９８９年１０月３１日にＤｅｇｅｎｈａｒｄｔ＆Ｋｏｚｉｋｏｗｓｋｉに発行された米国特許第４，８７７，６０３号明細書に開示されているポリホスホナートが挙げられ、これらの特許はいずれも参照により本明細書に組み込まれる。抗歯石ホスファートには、ピロリン酸カリウム及びピロリン酸ナトリウム；トリポリリン酸ナトリウム；ジホスホナート、例えばエタン−１−ヒドロキシ−１，１−ジホスホナート、１−アザシクロヘプタン−１，１−ジホスホナート及び直鎖アルキルジホスホナート；直鎖カルボン酸；ならびにクエン酸亜鉛ナトリウム（ｓｏｄｉｕｍ  ｚｉｎｃ  ｃｉｔｒａｔｅ）が挙げられる。
【００９８】
ピロリン酸塩の代わりに、又はピロリン酸塩と組み合わせて使用され得る活性物質には、例えば、その開示が参照によりその全体が本明細書に組み込まれるＧａｆｆａｒらの米国特許第４，６２７，９７７号明細書に記載されているポリアクリラート、及び無水マレイン酸又は酸とメチルビニルエーテルとのコポリマー（例えばＧａｎｔｒｅｚ）を含む合成アニオン性ポリマー；ならびに例えば、ポリアミノプロポアンスルホン酸（ｐｏｌｙａｍｉｎｏ  ｐｒｏｐｏａｎｅ  ｓｕｌｆｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）（ＡＭＰＳ）、クエン酸亜鉛三水和物（ｚｉｎｃ  ｃｉｔｒａｔｅ  ｔｒｉｈｙｄｒａｔｅ）、ポリホスファート（例えば、トリポリホスファート；ヘキサメタホスファート）、ジホスホナート（例えば、ＥＨＤＰ；ＡＨＰ）、ポリペプチド（ポリアスパラギン酸及びポリグルタミン酸など）、及びそれらの混合物などの既知の材料が挙げられる。他の抗歯石活性物質には、ヘキサメタリン酸ナトリウムが挙げられる。
【００９９】
本発明の電気化学組成物はまた、非電気化学抗齲蝕剤を含んでもよい。フッ化物イオン源は、抗齲蝕活性物質として口腔ケア組成物に使用することがよく知られている。この目的のために多くの口腔ケア組成物、特に練り歯磨きに、フッ化物イオンが含有される。そのような練り歯磨きを開示している特許には、１９７０年１１月３日、Ｐａｄｅｒらの米国特許第３，５３８，２３０号明細書；１９７２年９月５日、Ｐａｄｅｒの米国特許第３，６８９，６３７号明細書；１９７３年１月１６日、Ｃｏｌｏｄｎｅｙらの米国特許第３，７１１，６０４号明細書；１９７５年１０月７日、Ｈａｒｒｉｓｏｎの米国特許第３，９１１，１０４号明細書；１９７６年１月２７日、Ｒｏｂｅｒｔｓらの米国特許第３，９３５，３０６号明細書；及び１９７７年８月９日、Ｗａｓｏｎの米国特許第４，０４０，８５８号明細書が挙げられる。
【０１００】
歯エナメル質へのフッ化物イオンの塗布は、虫歯から歯を保護するのに役立つ。本電気化学組成物の可溶性フッ化物源として、多種多様なフッ化物イオン生成材料を使用することができる。好適なフッ化物イオン生成材料の例は、１９７０年１０月２０日発行のＢｒｉｎｅｒらの米国特許第３，５３５，４２１号明細書及び１９７２年７月１８日発行のＷｉｄｄｅｒらの米国特許第３，６７８，１５４号明細書に見出され、両特許は参照により本明細書に組み込まれる。本明細書で使用するのに好ましいフッ化物イオン源には、フッ化第一スズ、モノフルオロホスファート、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム及びフッ化アンモニウムが挙げられる。フッ化ナトリウムが特に好ましい。好ましくは、本電気化学組成物は、口腔内で使用される材料のストリップとともに使用される場合に歯の表面に接触する水溶液中に、約５０ｐｐｍ〜１０，０００ｐｐｍ、さらに好ましくは約１００〜３０００ｐｐｍのフッ化物イオンを提供する。他の抗齲蝕活性物質にはキシリトールが挙げられる。
【０１０１】
本発明の電気化学組成物は、非電気化学抗菌剤を含んでもよい。非電気化学抗菌剤には、限定するものではないが、一般的にトリクロサンと呼ばれ、Ｔｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ第１１版（１９８９年）第１５２９頁（登録番号９５７３）、米国特許第３，５０６，７２０号明細書、及び１９８８年１月７日に公開されたＢｅｅｃｈａｍ  Ｇｒｏｕｐ，  ＰＬＣの欧州特許出願第０，２５１，５９１号明細書に記載されている５−クロロ−２−（２，４−ジクロロフェノキシ）−フェノール；限定するものではないが、１９９１年２月１９日、米国特許第４，９９４，２６２号明細書に開示されているものを含むフタル酸及びその塩、いずれもＳａｍｐａｔｈｋｕｍａｒらの１９９１年２月５日、米国特許第４，９９０，３２９号明細書、１９９２年５月５日、米国特許第５，１１０，５８３号明細書及び１９８７年１２月２９日、米国特許第４，７１６，０３５号明細書に開示されている置換モノペルサリック酸（ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｅｒｔｈａｌｉｃ  ａｃｉｄ）及びその塩及びエステル；好ましくは、モノペルオキシフタル酸マグネシウム、クロルヘキシジン（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．２０９０）、アレキシジン（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．２２２；ヘキセチジン（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．４６２４）；サンギナリン（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．８３２０）；塩化ベンザルコニウム（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．１０６６）；サリチルアニリド（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．８２９９）；臭化ブロミド（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．３４１１）；塩化セチルピリジニウム（ＣＰＣ）（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘ、ｎｏ．２０２４；塩化テトラデシルピリジニウム（ＴＰＣ）；Ｎ−テトラデシル−４−塩化エチルピリジニウム（ＴＤＥＰＣ）、オクテニジン；デルモピノール、オクタピノール、及び他のピペリジノ誘導体；ナイシン（ｎｉｃｉｎ）製剤；亜鉛／スズイオン活性物質；抗生物質、例えばアウグメンチン、アモキシシリン、テトラサイクリン、ドキシサイクリン、ミノサイクリン及びメトロニダゾール；及び上記の類似体及び塩；精油、例えばチモール、ゲラニオール、カルバクロール、シトラール、ヒノキチオール、オイカリプトール、カテコール（特に４−アリルカテコール）、金属又は金属イオン（例えば、銀、銅、亜鉛など）及びそれらの混合物；サリチル酸メチル；クロライト及びクロライトの金属塩、ならびに上記すべての混合物が挙げられ得る。
【０１０２】
本発明の電気化学組成物は、非電気化学抗炎症剤又は非電気化学抗過敏剤（ｎｏｎ−ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｔｉ−ｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ  ａｇｅｎｔ）を含んでもよい。抗炎症剤には、限定するものではないが、非ステロイド系抗炎症活性物質又はＮＳＡＩＤ、例えばケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、ナプロキセン、インドメタシン、アスピリン、ケトプロフェン、ピロキシカム及びメクロフェナム酸が挙げられ得る。ケトロラクなどのＮＳＡＩＤの使用は、参照により本明細書に組み込まれる１９９７年５月６日に発行された米国特許第５，６２６，８３８号明細書で特許請求されている。そこには、口腔又は中咽頭に有効量のＮＳＡＩＤを局所投与することにより、口腔又は中咽頭の原発性及び再発性扁平上皮癌を予防及び、又は治療する方法が開示されている。
【０１０３】
抗過敏剤は、硝酸カリウム、チョウジ油（オイゲノール）、及びその他のハーブ又は香味活性物質／薬剤を含むことができる。
【０１０４】
栄養素は、口腔の状態を改善し得、電気化学組成物に含めることができる。本発明の電気化学組成物は、鉱物質、ビタミン、経口栄養補助剤、経腸栄養補助剤及びそれらの混合物を含み得る非電気化学栄養補助剤を含んでもよい。
【０１０５】
本発明の電気化学組成物に含めることができる鉱物質には、カルシウム、リン、フッ化物、亜鉛、マンガン、カリウム及びそれらの混合物が挙げられる。これらの鉱物質は、参照により本明細書に組み込まれるＤｒｕｇ  Ｆａｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎｓ（ｌｏｏｓｅ  ｌｅａｆ  ｄｒｕｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｓｅｒｖｉｃｅ）、Ｗｏｌｔｅｒｓ  Ｋｌｕｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ミズーリ州セントルイス、（著作権）１９９７年、第１０頁〜第１７頁に開示されている。
【０１０６】
ビタミンは、鉱物質とともに含めることも、個別に使用することもできる。ビタミンには、ビタミンＣ及びＤ、チアミン、リボフラビン、パントテン酸カルシウム、ナイアシン、葉酸、ニコチンアミド、ピリドキシン、シアノコバラミン、パラアミノ安息香酸、ビオフラボノイド及びそれらの混合物が挙げられる。そのようなビタミンは、参照により本明細書に組み込まれるＤｒｕｇ  Ｆａｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎｓ（ｌｏｏｓｅ  ｌｅａｆ  ｄｒｕｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｓｅｒｖｉｃｅ）、Ｗｏｌｔｅｒｓ  Ｋｌｕｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ミズーリ州セントルイス、（著作権）１９９７年、第３頁〜第１０頁に開示されている。
【０１０７】
経口栄養補助剤には、参照により本明細書に組み込まれるＤｒｕｇ  Ｆａｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎｓ（ｌｏｏｓｅ  ｌｅａｆ  ｄｒｕｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｓｅｒｖｉｃｅ）、Ｗｏｌｔｅｒｓ  Ｋｌｕｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ミズーリ州セントルイス、（著作権）１９９７年、第５４頁〜第５４ｅ頁に開示されているように、アミノ酸、脂向性物質、魚油及びそれらの混合物が挙げられる。アミノ酸には、限定するものではないが、Ｌ−トリプトファン、Ｌ−リジン、メチオニン、スレオニン、レボカミチン（Ｌｅｖｏｃａｍｉｔｉｎｅ）又はＬ−カルニチン及びそれらの混合物が挙げられる。脂向性物質には、限定するものではないが、コリン、イノシトール、ベタイン、リノール酸、リノレン酸及びそれらの混合物が挙げられる。魚油は、多量のω−３（Ｎ−３）多価不飽和脂肪酸、エイコサペンタエン酸及びドコサヘキサエン酸を含有する。
【０１０８】
経腸栄養補助剤には、限定するものではないが、参照により本明細書に組み込まれるＤｒｕｇ  Ｆａｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎｓ（ｌｏｏｓｅ  ｌｅａｆ  ｄｒｕｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｓｅｒｖｉｃｅ）、Ｗｏｌｔｅｒｓ  Ｋｌｕｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ミズーリ州セントルイス、（著作権）１９９７年、第５５頁〜第５７頁に開示されているように、タンパク質製品、グルコースポリマー、コーン油、ベニバナ油、中鎖トリグリセリドが挙げられる。
【０１０９】
ｐＨ調整剤
アルカリ性物質
本発明による組成物のｐＨを調整及び／又はｐＨを維持するために、アルカリ性物質が存在してもよい。アルカリ性物質の量は、組成物の約０．００１重量％〜約２０重量％、好ましくは約０．０１重量％〜約１０重量％、さらに好ましくは約０．０５重量％〜約３重量％である。
【０１１０】
アルカリ性物質の例には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム及び／又は水酸化リチウム、及び／又はアルカリ金属酸化物、例えば酸化ナトリウム及び／又は酸化カリウム、又はそれらの混合物が挙げられる。好ましくは、アルカリ源は、水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム、好ましくは水酸化ナトリウムである。
【０１１１】
酸
本発明の電気化学組成物は、酸を含んでもよい。本明細書では、当業者に知られている任意の酸が使用され得る。典型的には、本明細書の組成物は、最大約２０重量％、好ましくは約０．１重量％〜約１０重量％、さらに好ましくは約０．１重量％〜約５重量％、さらに一層好ましくは約０．１重量％〜約３重量％の酸の全組成を有し得る。
【０１１２】
好適な酸は、モノ及びポリカルボン酸又はその混合物；過カルボン酸又はその混合物；置換カルボン酸又はその混合物；ならびにそれらの混合物からなる群から選択される。本明細書で有用なカルボン酸には、Ｃ１−６直鎖又は少なくとも約３個の炭素含有環状酸が挙げられる。カルボン酸の直鎖又は環状炭素含有鎖は、ヒドロキシル、エステル、エーテル、約１個〜約６個、さらに好ましくは約１個〜約４個の炭素原子を有する脂肪族基、及びそれらの混合物からなる群から選択される置換基で置換されていてもよい。
【０１１３】
好適なモノ及びポリカルボン酸は、クエン酸、乳酸、アスコルビン酸、イソアスコルビン酸、酒石酸、ギ酸、マレイン酸、リンゴ酸、マロン酸、プロピオン酸、酢酸、デヒドロ酢酸、安息香酸、ヒドロキシ安息香酸及びそれらの混合物からなる群から選択される。
【０１１４】
好適な過カルボン酸は、過酢酸、過炭酸、過ホウ酸及びそれらの混合物からなる群から選択される。
【０１１５】
好適な置換カルボン酸は、アミノ酸又はその混合物；ハロゲン化カルボン酸又はその混合物；及びそれらの混合物からなる群から選択される。
【０１１６】
本明細書で使用するのに好ましい酸は、乳酸、クエン酸及びアスコルビン酸ならびにそれらの混合物からなる群から選択される。本明細書で使用するのにさらに好ましい酸は、乳酸及びクエン酸ならびにそれらの混合物からなる群から選択される。本明細書で使用するのにさらに一層好ましい酸は乳酸である。
【０１１７】
好適な酸は、ＪＢＬ、Ｔ＆Ｌ又はＳｉｇｍａから市販されている。乳酸はＳｉｇｍａ及びＰｕｒａｃから市販されている。
【０１１８】
使用方法
本発明はさらに、本発明の組成物を使用して、消毒、洗浄及び健康上の利益を提供する方法に関する。
【０１１９】
本発明はさらに、治療を必要とする創傷と本発明の組成物とを接触させることと、組成物を電流に曝露することとを含む創傷の治療方法に関する。
【０１２０】
本発明はさらに、表面を消毒する方法を包含し、該方法は、表面と本発明の組成物とを接触させる工程と、組成物を電流に曝露する工程とを含む。
【０１２１】
本発明はさらに、表面からバイオフィルムを除去する方法を包含し、該方法は、バイオフィルムと本発明の組成物とを接触させる工程と、組成物を電流に曝露する工程とを含む。
【０１２２】
本発明はさらに、歯又は義歯（口腔の内側又は外側）を含む口腔を治療又は洗浄する方法であって、治療又は洗浄を必要とする口腔（歯又は義歯を含む）と電気化学組成物とを接触させることと、組成物を電流に曝露することとを含む方法に関する。
【０１２３】
包装
本発明の電気化学組成物は、使用のために電気化学組成物を送達するための任意の好適な包装に梱包されてもよい。好ましい一態様では、パッケージは、ポリエチレンテレフタラート、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン又はそれらの組合せから構成されてもよい。さらに、好ましくは、組成物がキャップの開口部を通ってボトルから出るように、パッケージの上部にあるキャップを通してパッケージが投与されてもよい。一態様では、キャップの開口部は、投与を容易にするのを補助するためのふるいを含んでもよい。
【０１２４】
別の態様では、パッケージは、複数の区画、好ましくは、第１の区画に第１の組成物を、第２の区画に第２の組成物を含む２つの区画を含んでもよい。電気化学メディエーター及び亜硝酸塩が、第１及び第２の区画のいずれか又は両方に含まれ得ることが理解されるであろう。好ましい一態様では、第１の組成物は電気化学メディエーターを含んでもよく、第２の組成物は亜硝酸塩を含んでもよい。
【０１２５】
本発明から生成されるガス状伝達物質の生成は、インジゴカルミン漂白法を使用して評価することができる。
【０１２６】
インジゴカルミン漂白試験方法
電気化学メディエーターの溶液は、漂白の指標として２ｐｐｍのインジゴカルミンを含有する１％水性ガス状伝達物質塩水溶液に調製する。ＵＶ／Ｖｉｓスペクトルを記録する。
【０１２７】
この溶液を、炭素電極とポテンショスタットとを含み、メディエーターの酸化還元電位よりも高い電位を有するセルに入れる。１０分後にＵＶ／Ｖｉｓスペクトルを記録する。約６１０ｎｍでのインジゴカルミン可視吸収ピークの強度の減少を用いて、活性剤の効力を決定する。インジゴカルミン吸収ピーク強度が、ガス状伝達物質塩を含有しない対照溶液よりも低下した場合に、本発明の活性剤が好適であると解釈される。
【０１２８】
ジアミノアントラキノン法を使用して、本発明から生成される一酸化窒素を評価することができる。
【０１２９】
一酸化窒素試験方法
上記のように、亜硝酸塩又は硝酸塩１％と、７５／２５ｖ／ｖ水イソプロピルアルコール中の１，２−ジアミノアントラキノン１０ｐｐｍとを含有する電気化学メディエーターの溶液を調製する。ＵＶ／Ｖｉｓスペクトルを記録する。
【０１３０】
この溶液を、炭素電極とポテンショスタットとを含み、メディエーターの酸化還元電位よりも高い電位を有するセルに入れる。１０分後にＵＶ／Ｖｉｓスペクトルを記録する。５４０ｎｍでの１，２−ジアミノアントラキノン可視吸収ピークの強度の減少を用いて、活性剤の効力を決定する。吸収ピーク強度が、亜硝酸塩を含有しない対照溶液よりも低下する場合に、本発明の活性剤が好適であると解釈される。
【０１３１】
硫化水素試験方法
上記のように、１％の亜硫酸塩、硫酸塩又はチオ硫酸塩を含有する電気化学メディエーターの溶液を調製する。
【０１３２】
この溶液を、炭素電極とポテンショスタットとを含み、メディエーターの酸化還元電位よりも高い電位を有するセルに入れる。電気分解の１０分後、例えば酢酸鉛紙を使用して、硫化水素について溶液を試験する。硫化水素の試験が陽性である場合に、本発明の活性剤が好適であると解釈される。
以下の実施形態も考えられる：
１．（ａ）有機電気化学メディエーターと、
（ｂ）還元するとガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩とを含む組成物。
２．ガス状伝達物質塩が、硝酸塩、亜硝酸塩、硫酸塩、チオ硫酸塩及び亜硫酸塩から選択される、条項１に記載の組成物。
３．電気化学メディエーターが有機酸化還元部分及び可溶化部分を含む、条項１又は２に記載の組成物。
４．電気化学メディエーターが約−０．１Ｖ〜約−２．０Ｖの還元電位を有する、条項１〜３のいずれに記載の組成物。
５．電気化学メディエーターが約−０．５Ｖ〜約−１．７Ｖの還元電位を有する、条項１〜４のいずれに記載の組成物。
６．電気化学メディエーターが約−０．７５Ｖ〜約−１．５Ｖの還元電位を有する、条項１〜５のいずれに記載の組成物。
７．電気化学メディエーターが、ケトン、ベンゾフェノン、キノン、フルオレセイン、キサントン及びチオキサントンならびにそれらの誘導体からなる群から選択される、条項１〜６のいずれに記載の組成物。
８．電気化学メディエーターが、水溶性ケトン、ベンゾフェノン、キノン、フルオレセイン、キサントン及びチオキサントンならびにそれらの誘導体から選択される、条項１〜７のいずれに記載の組成物。
９．電気化学メディエーターが極性官能基を組み込んでいる、条項１〜８のいずれに記載の組成物。
１０．極性官能基が、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー（ｐｈｏｓｐｈａｔｅａｌｋｙｌｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ  ｏｌｉｇｏｍｅｒ）、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、アルギニン、ヒスチジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、セリン、スレオニン、アスパラギン、グルタミン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物から選択される、条項１〜９のいずれに記載の組成物。
１１．（ａ）酸化還元部分及び水可溶化部分を含む水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）電子移動を介して一酸化窒素に変換される亜硝酸塩又は硝酸塩とを含む、条項１に記載の組成物。
１２．（ａ）酸化還元部分及び水可溶化部分を含む水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）電子移動を介して硫化水素に変換される亜硫酸塩、硫酸塩又はチオ硫酸塩とを含む、条項１に記載の組成物。
１３．（ａ）水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）以下の式を有する亜硝酸塩とを含み、
Ａ［ＮＯ２］ｍ
式中、
Ａが、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａが、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される、条項１１に記載の組成物。
１４．（ａ）水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）以下の式を有する亜硫酸塩とを含み、
Ａｎ［ＳＯ３］ｍ
式中、
Ａが、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａが、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される、条項１２に記載の組成物。
１５．硝酸塩又は亜硝酸塩が、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなるカチオンを有し、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛又はそれらの混合物からなる群から選択される、条項１１に記載の組成物。
１６．硫酸塩、チオ硫酸塩又は亜硫酸塩が、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなるカチオンを有し、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛及びそれらの混合物からなる群から選択される、条項１２に記載の組成物。
１７．電気化学メディエーターが、酸化還元部分と、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物からなる群から選択される親水性部分とを含む、条項１に記載の組成物。
１８．上記酸化還元部分が、ケトン、ベンゾフェノン及びキノンからなる群から選択される、条項１１に記載の組成物。
１９．上記ガス状伝達物質塩が亜硝酸塩であり、上記亜硝酸塩がナトリウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硝酸塩から選択される、条項１又は２に記載の組成物。
２０．上記ガス状伝達物質塩が亜硫酸塩であり、上記亜硫酸塩がナトリウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硫酸塩から選択される、条項１又は２に記載の組成物。
２１．組成物が、水溶液、エマルジョン、固体、ゲル、ヒドロゲル又はオルガノゲルを含む、条項１〜２０のいずれに記載の組成物。
２２．組成物が水溶液である、条項２１に記載の組成物。
２３．組成物が、組成物の約０．１重量％〜約９９重量％の水を含む、条項２２に記載の組成物。
２４．補助添加剤をさらに含む、条項１〜２３のいずれに記載の組成物。
２５．条項１〜２４のいずれに記載の組成物を約−０．１Ｖ〜約−２．０Ｖの電位に曝露する工程を含む、ガス状伝達物質の製造方法。
２６．創傷標的部位で創傷を治療する方法であって、
（ａ）上記創傷標的部位を、条項１〜２４のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
２７．尋常性座瘡に罹患した標的部位で尋常性座瘡を治療する方法であって、
（ａ）上記尋常性座瘡に罹患した標的部位を、条項１〜２４のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
２８．潰瘍化した標的部位で皮膚潰瘍を治療する方法であって、
（ａ）上記潰瘍化した標的部位を、条項１〜２４のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
２９．ウイルスを治療する方法であって、
（ａ）上記ウイルスを、条項１〜２４のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
３０．表面からバイオフィルムを除去する方法であって、
（ａ）上記バイオフィルムを、条項１〜２４のいずれに記載の組成物に効果的に近接させる工程と、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
３１．創傷を治療する方法であって、
（ａ）上記創傷を、条項１〜２４のいずれに記載の組成物と接触させる工程と、さらに、
（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む方法。
３２．（ａ）
（ｉ）有機電気化学メディエーター及び
（ｉｉ）還元するとガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩を含む組成物と、
（ｂ）上記組成物を含有するように適合された担体と、
（ｃ）上記組成物と電気的に接触している電流源とを含む治療用被覆材。
３３．ガス状伝達物質塩が、硝酸塩、亜硝酸塩、硫酸塩、チオ硫酸塩及び亜硫酸塩から選択される、条項３２に記載の治療用被覆材。
３４．電気化学メディエーターが有機酸化還元部分及び可溶化部分を含む、条項３２又は３３に記載の治療用被覆材。
３５．電気化学メディエーターが約−０．１Ｖ〜約−２．０Ｖの還元電位を有する、条項３２〜３４のいずれに記載の治療用被覆材。
３６．電気化学メディエーターが約−０．５Ｖ〜約−１．７Ｖの還元電位を有する、条項３２〜３５のいずれに記載の治療用被覆材。
３７．電気化学メディエーターが約−０．７５Ｖ〜約−１．５Ｖの還元電位を有する、条項３２〜３６のいずれに記載の治療用被覆材。
３８．電気化学メディエーターが、ケトン、ベンゾフェノン、キノン、フルオレセイン、キサントン及びチオキサントンならびにそれらの誘導体からなる群から選択される、条項３２〜３７のいずれに記載の治療用被覆材。
３９．電気化学メディエーターが、水溶性ケトン、ベンゾフェノン、キノン、フルオレセイン、キサントン及びチオキサントンならびにそれらの誘導体から選択される、条項３２〜３８のいずれに記載の治療用被覆材。
４０．電気化学メディエーターが極性官能基を組み込んでいる、条項３２〜３９のいずれに記載の治療用被覆材。
４１．極性官能基が、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、アルギニン、ヒスチジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、セリン、スレオニン、アスパラギン、グルタミン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物から選択される、条項３２〜４０のいずれに記載の治療用被覆材。
４２．条項３２に記載の治療用被覆材であって、組成物が、
（ａ）酸化還元部分及び水可溶化部分を含む水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）電子移動を介して一酸化窒素に変換される亜硝酸塩又は硝酸塩とを含む治療用被覆材。
４３．条項３２に記載の治療用被覆材であって、組成物が、
（ａ）酸化還元部分及び水可溶化部分を含む水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）電子移動を介して硫化水素に変換される亜硫酸塩、硫酸塩又はチオ硫酸塩とを含む治療用被覆材。
４４．条項４２に記載の治療用被覆材であって、組成物が、
（ａ）水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）以下の式を有する亜硝酸塩とを含み、
Ａ［ＮＯ２］ｍ
式中、
Ａが、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａが、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される治療用被覆材。
４５．条項４３に記載の治療用被覆材であって、組成物が、
（ａ）水溶性電気化学メディエーターと、
（ｂ）以下の式を有する亜硫酸塩とを含み、
Ａｎ［ＳＯ３］ｍ
式中、
Ａが、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなる群から選択され、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛、アンモニウム、アルキルアンモニウム、アリールアンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、Ａが、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、アンモニウム及びそれらの混合物からなる群から選択される治療用被覆材。
４６．硝酸塩又は亜硝酸塩が、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなるカチオンを有し、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛又はそれらの混合物からなる群から選択される、条項４２に記載の治療用被覆材。
４７．硫酸塩、チオ硫酸塩又は亜硫酸塩が、一価カチオン、二価カチオン及び三価カチオンからなるカチオンを有し、好ましくは、Ａが、アルミニウム、バリウム、カルシウム、コバルト、クロム、銅、鉄、リチウム、カリウム、ルビジウム、マグネシウム、マンガン、モリブデン、ニッケル、ナトリウム、チタン、バナジウム、亜鉛及びそれらの混合物からなる群から選択される、条項４３に記載の治療用被覆材。
４８．電気化学メディエーターが、酸化還元部分と、アルコール、アミン、アミド、カルボン酸、スルホン酸及びリン酸アルキレンオキシドオリゴマー、アルキレンオキシドポリマー、アルキレンオキシドコポリマー、エチレングリコール、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリルアミド、セルロース、カルボキシメチルセルロース、キトサン、デキストラン、２−エチル−２−オキサゾリン、ヒドロキシエチルメタクリラート、ビニルピリジン−Ｎ−オキシド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、マレイン酸、リジン、イソプロピルアクリルアミド、スチレンスルホン酸、ビニルメチルエーテル、ビニルホスホン酸、エチレンイミンならびにそれらの混合物からなる群から選択される親水性部分とを含む、条項３２に記載の治療用被覆材。
４９．上記酸化還元部分が、ケトン、ベンゾフェノン及びキノンからなる群から選択される、条項４２に記載の治療用被覆材。
５０．上記ガス状伝達物質塩が亜硝酸塩であり、上記亜硝酸塩がナトリウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硝酸塩から選択される、条項３３に記載の治療用被覆材。
５１．上記ガス状伝達物質塩が亜硫酸塩であり、上記亜硫酸塩がナトリウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウムの亜硫酸塩から選択される、条項３３に記載の治療用被覆材。
５２．条項３２に記載の被覆材を含む包帯。
５３．上記電流源からの電流を制御する電圧制御装置をさらに含む、条項５２に記載の包帯。
５４．（ａ）
（ｉ）有機電気化学メディエーター及び
（ｉｉ）ガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩を含む被覆材と、
（ｂ）上記被覆材と電気的に接触してそれに電流を印加して、それにより上記ガス状伝達物質塩をガス状伝達物質に変換するアノード及びカソードと、
（ｃ）上記アノード及びカソードと電気的に接触している電源と、
（ｄ）上記電源からの電流を制御する電圧制御装置とを含む包帯。
５５．上記電源が電池からなる群から選択される、条項５４に記載の包帯。
５６．上記電圧制御装置を制御して、上記電源からの電流量及び／又は上記電流の印加持続時間を変更することができるように適合されたプログラミング命令を有するマイクロプロセッサをさらに含む、条項５４に記載の包帯。
５７．（ａ）
（ｉ）有機電気化学メディエーター及び
（ｉｉ）ガス状伝達物質に変換されるガス状伝達物質塩を含む被覆材を含む包帯と、
（ｂ）上記被覆材と電気的に接触してそれに電流を印加して、それにより上記ガス状伝達物質塩をガス状伝達物質に変換するアノード及びカソードと、
（ｃ）上記アノード及びカソードと電気的に接触し、上記包帯の外部にある電源と、
（ｄ）上記電源からの電流を制御する電圧制御装置とを含む包帯システム。
５８．上記電圧制御装置を制御して、上記電源からの電流量及び／又は上記電流の印加持続時間を変更することができるように適合されたプログラミング命令を有するマイクロプロセッサをさらに含む、条項５７に記載の包帯。
５９．条項１〜２４のいずれに記載の組成物を含むフィルム。
６０．条項１〜２４のいずれに記載の組成物であって、
（ａ）創傷標的部位を組成物に治療的に近接させることと、
（ｂ）組成物を電圧に曝露することとを含む、創傷標的部位で創傷を治療する際に使用するための組成物。
６１．条項１〜２４のいずれに記載の組成物であって、
（ａ）尋常性座瘡に罹患した標的部位を組成物に治療的に近接させることと、
（ｂ）組成物を電圧に曝露することとを含む、尋常性座瘡に罹患した標的部位で尋常性座瘡を治療する際に使用するための組成物。
６２．条項１〜２４のいずれに記載の組成物であって、
（ａ）潰瘍化した標的部位を組成物に治療的に近接させることと、
（ｂ）組成物を電圧に曝露することとを含む、潰瘍化した標的部位で皮膚潰瘍を治療する際に使用するための組成物。
６３．条項１〜２４のいずれに記載の組成物であって、
（ａ）ウイルスを組成物に治療的に近接させることと、
（ｂ）組成物を電圧に曝露することとを含む、ウイルスの治療に使用するための組成物。
６４．条項１〜２４のいずれに記載の組成物であって、
（ａ）創傷を組成物と接触させることと、さらに、
（ｂ）組成物を電圧に曝露することとを含む、創傷の治療に使用するための組成物。
６５．条項１〜２４のいずれに記載の組成物の使用であって、
（ａ）創傷標的部位を薬剤に治療的に近接させることと、さらに、
（ｂ）薬剤を電圧に曝露することとを含む、創傷標的部位での創傷の治療に使用するための薬剤を製造するための組成物の使用。
６６．条項１〜２４のいずれに記載の組成物の使用であって、
（ａ）尋常性座瘡に罹患した標的部位を薬剤に治療的に近接させることと、
（ｂ）薬剤を電圧に曝露することとを含む、尋常性座瘡に罹患した標的部位での尋常性座瘡の治療に使用するための薬剤を製造するための組成物の使用。
６７．条項１〜２４のいずれに記載の組成物の使用であって、
（ａ）潰瘍化した標的部位を薬剤に治療的に近接させることと、
（ｂ）薬剤を電圧に曝露することとを含む、潰瘍化した標的部位での皮膚潰瘍の治療に使用するための薬剤を製造するための組成物の使用。
６８．条項１〜２４のいずれに記載の組成物の使用であって、
（ａ）ウイルスを薬剤に治療的に近接させることと、
（ｂ）薬剤を電圧に曝露することとを含む、ウイルスの治療に使用するための薬剤を製造するための組成物の使用。
６９．条項１〜２４のいずれに記載の組成物の使用であって、
（ａ）創傷を薬剤と接触させることと、さらに、
（ｂ）薬剤を電圧に曝露することとを含む、創傷の治療に使用するための薬剤を製造するための組成物の使用。
【０１３３】
例
以下は、本発明の様々な組成物の非限定的な例であり、組成物ならびにそれらの試験方法及び使用方法を例示する。
【０１３４】
一酸化窒素生成組成物
表１に従って、一酸化窒素の形成の指標としてジアミノアントラキノンを含有する局所製剤を調製する。
【０１３５】
【表１】
0006989157.tif 000002
【０１３６】
炭素電極及びポテンショスタットを含むセルに製剤を入れる。製剤に１．３Ｖの電位を印加する。１０分後にＵＶ／Ｖｉｓスペクトルを記録する。５４０での１，２−ジアミノアントラキノン可視吸収ピークの強度の減少は、一酸化窒素が形成されていることを示す。
硫化水素生成組成物
表２に従って、局所製剤を調製する。
【表２】
0006989157.tif 000003
【０１３７】
炭素電極及びポテンショスタットを含むセルに製剤を入れる。製剤に１．３Ｖの電位を印加する。１０分後に酢酸鉛紙と製剤とを接触させて、硫化水素の生成を示す。
【０１３８】
本発明の包帯又は被覆材に関して、図１〜図３は、本発明のサンプル包帯又は被覆材の一般的な構造を示す一般的な概略図である。
【０１３９】
図１は、本発明のガス状伝達物質組成物を統合するとともに、本発明の一実施形態のガス状伝達物質放出システムを具体化する創傷被覆材の平面概略図を示す。
【０１４０】
図１は、アノード３及びカソード４を支持する創傷被覆材料２を含む創傷被覆材１の概略図を示し、アノード３及びカソード４はそれぞれのアノード電気接続３ａ及びカソード電気接続４ａによって接続されている。アノード３及びカソード４は、電圧制御装置６によって制御される電池５から電流を印加して、ガス状伝達物質生成組成物の反応を促進して、一酸化窒素（ＮＯ）又は硫化水素などの治療用ガス状伝達物質ガスを生成する。多くの例示的な実施形態では、コイン型電池が使用され得る。
【０１４１】
図２は、アノード３及びカソード４を支持する創傷被覆材料２を含む創傷被覆材１の正面概略図を示し、アノード３及びカソード４はそれぞれのアノード電気接続３ａ及びカソード電気接続４ａによって接続されている。アノード３及びカソード４は、電圧制御装置６によって制御される電池５から電流を印加して、ガス状伝達物質生成組成物の反応を促進して、一酸化窒素（ＮＯ）又は硫化水素Ｈ２Ｓなどの治療用ガスを生成する。また、図２は、少なくとも１つのガス状伝達物質生成組成物を含有し、ガス状伝達物質生成組成物を、アノード３及びカソード４と電気的に接触することにより印加される電圧の影響下に置いて、それにより、その電解反応を促進するように適合された担体材料を含むガス状伝達物質層７も示す。
【０１４２】
水溶液、エマルジョン、固体、ゲル、ヒドロゲル、オルガノゲルもしくはフィルム、又は水溶液組成物とフィルムなどの材料との組合せが、担体材料に組み込まれてもよい。
【０１４３】
担体材料は、創傷又は他の治療部位に配置されて、治療上有効な量及び濃度のガス状伝達物質を有することができる包帯、ガーゼ、発泡体、スポンジ、ヒドロゲル、ハイドロコロイド、ハイドロファイバー、密封被覆材、接着剤組成物又は足場など、ガス状伝達物質生成組成物を含有及び保存するのに有効な任意の材料又は材料の組合せであってよい。
【０１４４】
包帯又は被覆材の寸法（大きさ、形状、厚さなど）、ならびに電解反応成分及び関連する担体を含有するために使用される材料の種類は、薬物動態及び医学の分野の当業者によって理解されるように、ガス状伝達物質生成組成物に対する標的部位の所望の曝露に応じて選択されてもよい。
【０１４５】
いくつかの実施形態では、ガス状伝達物質の放出の量及び速度が、ガス状伝達物質生成組成物の量及び／又は配合、及び／又は電解反応を促進する印加電流を調整することによってそれに従って調節されるように、標的部位にある組織内へのガス状伝達物質の拡散を経時的に効果的に可能にするのに十分なガス状伝達物質を提供する必要性に関して、被覆材又は包帯が構築されてもよい。
【０１４６】
いくつかの実施形態では、局所適用時に被覆材又は包帯に適切な接着剤を組み込むことにより、標的部位で経時的に十分なガス状伝達物質を維持して、標的組織部位と治療的に接触するようにガス状伝達物質を効果的に保持して、組織表面への拡散を可能にするように被覆材又は包帯が構築されてもよい。
【０１４７】
図３は、本発明のガス状伝達物質組成物を統合するとともに、本発明の別の実施形態のガス状伝達物質放出システムを具体化する創傷被覆材の平面概略図を示す。
【０１４８】
図３は、アノード１３及びカソード１４を支持する創傷被覆材料１２を含む創傷被覆材１１の概略図を示し、アノード１３及びカソード１４はそれぞれのアノード電気接続１３ａ及びカソード電気接続１４ａによって接続されている。アノード１３及びカソード１４は、外部電源（図示せず）に接続されたコネクタ１５から電流を印加して、ガス状伝達物質生成組成物の反応を促進して、一酸化窒素（ＮＯ）又は硫化水素などの治療用ガスを生成する。外部電源は電圧制御装置を含んでもよい。
【０１４９】
ガス状伝達物質を適用するのに最適であるように、本発明の被覆材は、標的部位の周囲に接着剤を提供し得、標的部位領域の周囲に蒸気バリアを形成するように適合されているものを含め、接着性包帯など、既知の設計及び製造による包帯に組み込まれ得、本発明の包帯は、標的部位の周囲に接着剤を提供し得、標的部位領域の周囲に蒸気バリアを形成するように適合されているものを含め、接着性包帯など、既知の設計及び製造による包帯の任意の形態であり得ることが理解されるであろう。
【０１５０】
図４は、一酸化窒素の経時的なグラフであり、人体が、いくつかの異なる細胞の種類では創傷治癒のいくつかの段階を通して一酸化窒素を利用することに精通していることを示している。
【０１５１】
本発明はまた、電解反応への印加電流及び／又は印加電圧の能動的制御により、適用部位、領域又は体積でガス状伝達物質レベルを制御する手段を含む。
【０１５２】
図５は、本発明の方法の一実施形態に従って、創傷部位に適用された一酸化窒素レベルの変動の一例を示す一酸化窒素（ＮＯ）の経時的なグラフである。このグラフは、一酸化窒素レベルが創傷消毒段階では比較的高く、組織再生の開始時には比較的低く、治癒の完了時には最も低いことを示している。また、これは、様々な細胞の種類によって一時的に異なる。したがって、本発明は、治療期間にわたるガス状伝達物質の分配及び適用の変化を可能にして、その治療期間にわたってガス状伝達物質がさらに効率的に使用されるようにする。これは、マイクロプロセッサが、電解セルへの電流印加の量、タイミング及び持続時間を制御することによって実現され得る。したがって、本発明は、電池又は外部電源を制御し得る任意の制御マイクロプロセッサを含んでもよい。マイクロプロセッサは、クロック機能、ならびに電解セルへの電流の印加を制御するための電圧制御装置を含むようにプログラムされてもよい。図５は、いくつかの領域（例えばピーク１など）と、ガス状伝達物質（一酸化窒素）生成の低レベルの領域２及び３とを示しており、ガス状伝達物質（一酸化窒素）生成は、調節された送達を提供するためにマイクロプロセッサ制御装置を介して行われ得る。一酸化窒素生成プロファイルは、２サイクル以上及び／又は２つ以上の部位を通して変化するか繰り返されてもよい。
【０１５３】
制御マイクロプロセッサを使用して、単一の被覆材の領域に関して、又は同時に適用されるいくつかの被覆材のいずれかによって、ガス状伝達物質の適用を空間的に変化させてもよい。
【０１５４】
図６は、創傷部位での一酸化窒素生成の変動を示す一酸化窒素（ＮＯ）の経時的なグラフであり、本発明の方法の一実施形態による一酸化窒素生成／濃度の個別のリアルタイム制御を示す。このグラフは、一酸化窒素生成及び関連する治療効果の個別の空間的及び／又は時間的リアルタイム制御を可能にする一酸化窒素濃度の可変制御を明らかにしている。
【０１５５】
被覆材又は包帯の電子反応促進部は、搭載電池又は外部電源のいずれを使用し得るかという点、ならびにガス状伝達物質適用の予測される治療期間にわたって必要とされ得る電流の量を考慮して、空間的及びその他の実際的な要件に従って選択されてもよい。一部の被覆材又は包帯では、ガス状伝達物質の放出の量及び速度は、ガス状伝達物質生成組成物の量及び／又は配合を調整することにより、ならびに電解反応に対する印加電流及び／又は印加電圧の経時的な能動的制御により調節され得る。
【０１５６】
本発明はさらに、治療有効量の少なくとも１つのガス状伝達物質を適用することにより、様々な外傷及び疾患状態を治療する方法を含む。これは、本発明による組成物を、疾患に冒された組織又は外傷を受けた組織に治療的に近接させ（ガス状伝達物質生成組成物が関与する電解反応から生成されるガス状伝達物質を効果的に投与できる十分に近接した範囲内を意味する）、組成物を電圧に曝露することにより行われる。本発明の治療方法は、本発明の被覆材もしくは包帯の使用を通じて、又は本発明による組成物が疾患に冒された組織もしくは外傷を受けた組織に治療的に近接し、電圧に曝露されるようにする他の構成を通じて実施され得る。
【０１５７】
そのような方法は、一般に、創傷標的部位で創傷を治療する方法を含み、該方法は、（ａ）創傷標的部位を、前述の請求項のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、さらに、（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む。
【０１５８】
本発明はまた、多種多様な疾患状態を治療するために適用され得る。これらの中には、尋常性座瘡に罹患した標的部位で尋常性座瘡を治療する方法が含まれ、該方法は、（ａ）尋常性座瘡に罹患した標的部位を、前述の請求項のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、さらに、（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む。
【０１５９】
本発明は、潰瘍化した標的部位で皮膚潰瘍を治療する方法も含み、該方法は、（ａ）潰瘍化した標的部位を、前述の請求項のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、さらに、（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む。
【０１６０】
本発明はさらに、ウイルスを治療する方法を含み、該方法は、（ａ）ウイルスを、前述の請求項のいずれに記載の組成物に治療的に近接させる工程と、さらに、（ｂ）組成物を電圧に曝露する工程とを含む。
【０１６１】
本明細書を通して与えられるあらゆる最大の数値制限は、あらゆる比較的低い数値制限を、あたかもそのような比較的低い数値制限が本明細書に明示的に記載されているかのように含むことを理解されたい。本明細書を通して与えられるあらゆる最小の数値制限は、あらゆる比較的高い数値制限を、あたかもそのような比較的高い数値制限が本明細書に明示的に記載されているかのように含む。本明細書を通して与えられるあらゆる数値範囲は、そのような比較的広い数値範囲内にあるあらゆる比較的狭い数値範囲を、あたかもそのような比較的狭い数値範囲がいずれも本明細書に明示的に記載されているかのように含む。
【０１６２】
相互参照又は関連する特許もしくは出願を含む、本明細書で引用されるあらゆる文献は、明示的に除外又は制限されない限り、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。いずれかの文献の引用は、それが本明細書に開示されたか特許請求されたいずれかの発明に関する先行技術であること、もしくはそれ単独であること、又はいずれかの他の単数もしくは複数の参照との組合せにおいて、そのようないずれかの発明を教示、示唆もしくは開示することを自認するものではない。さらに、本書中の用語のいずれかの意味又は定義が、参照により組み込まれた文献中の同じ用語のいずれかの意味又は定義と矛盾する場合には、本書中のその用語に割り当てられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０１６３】
参考文献
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0006989157.tif 000005
0006989157.tif 000006
0006989157.tif 000007
【図１】
0006989157.tif 000008
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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