(57)【要約】  本発明の一態様であるピロメテンホウ素錯体は、一般式（１）で表される化合物である。このピロメテンホウ素錯体は、色変換組成物に用いられる。この色変換組成物およびこれを含む色変換フィルムは、光源ユニット、ディスプレイ、照明装置に用いられる。    【化１】2018101129.tif 000039（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ９は、各々、所定の基群の中から選択される基である。但し、Ｒ２およびＲ５は、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。）
2018101129.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化１】
2018101129.tif 000037
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。）
【請求項２】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項３】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１または２に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項４】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項５】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項６】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素エステル基である、ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項７】
前記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基である、ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項８】
前記一般式（１）におけるＲ７は、置換もしくは無置換のアリール基である、ことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項９】
前記一般式（１）で表される化合物は、一般式（２）で表される化合物である、ことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【化２】
2018101129.tif 000038
（一般式（２）において、Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９は、前記一般式（１）と同様である。Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｎは１〜５の整数である。）
【請求項１０】
前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１１】
前記一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、ことを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１２】
入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、
請求項１〜１１のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体と、
バインダー樹脂と、
を含むことを特徴とする色変換組成物。
【請求項１３】
以下の発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）を含有し、
前記発光材料（ａ）および前記発光材料（ｂ）のうちの少なくとも一つは、前記ピロメテンホウ素錯体である、ことを特徴とする請求項１２に記載の色変換組成物。
発光材料（ａ）：励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
発光材料（ｂ）：励起光もしくは前記発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方によって励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
【請求項１４】
前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、前記発光材料（ｂ）の含有量ｗｂとは、ｗａ≧ｗｂの関係である、ことを特徴とする請求項１３に記載の色変換組成物。
【請求項１５】
さらに溶媒を含有する、ことを特徴とする請求項１２〜１４のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項１６】
前記バインダー樹脂は、熱可塑性樹脂である、ことを特徴とする請求項１２〜１５のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項１７】
請求項１２〜１６のいずれか一つに記載の色変換組成物またはその硬化物からなる層を含む、
ことを特徴とする色変換フィルム。
【請求項１８】
さらにバリアフィルムを有する、
ことを特徴とする請求項１７に記載の色変換フィルム。
【請求項１９】
光源と、
請求項１７または１８に記載の色変換フィルムと、
を備えることを特徴とする光源ユニット。
【請求項２０】
前記光源は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、ことを特徴とする請求項１９に記載の光源ユニット。
【請求項２１】
請求項１７または１８に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とするディスプレイ。
【請求項２２】
請求項１７または１８に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とする照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピロメテンホウ素錯体、色変換組成物、色変換フィルム、光源ユニット、ディスプレイおよび照明装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
色変換方式によるマルチカラー化技術を液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイ、照明装置などへ応用することが、盛んに検討されている。色変換とは、発光体からの発光をより長波長な光へと変換することであり、例えば青色発光を緑色発光や赤色発光へと変換することを表す。この色変換機能を有する組成物（以下、「色変換組成物」という）をフィルム化し、例えば青色光源と組み合わせることにより、青色光源から、青、緑、赤色の３原色を取り出すこと、すなわち白色光を取り出すことが可能となる。このような青色光源と色変換機能を有するフィルム（以下、「色変換フィルム」という）とを組み合わせた白色光源を光源ユニットとし、この光源ユニットと、液晶駆動部分と、カラーフィルターと組み合わせることで、フルカラーディスプレイの作製が可能になる。また、液晶駆動部分が無ければ、そのまま白色光源として用いることができ、例えばＬＥＤ照明などの白色光源として応用できる。【０００３】
液晶ディスプレイの課題として、色再現性の向上が挙げられる。色再現性の向上には、光源ユニットの青、緑、赤の各発光スペクトルの半値幅を狭くし、青、緑、赤各色の色純度を高めることが有効である。これを解決する手段として、無機半導体微粒子による量子ドットを色変換組成物の成分として用いる技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この量子ドットを用いる技術は、確かに緑、赤色の発光スペクトルの半値幅が狭く、色再現性は向上するが、反面、量子ドットは熱、空気中の水分や酸素に弱く、耐久性が十分でなかった。【０００４】
また、量子ドットの代わりに有機物の発光材料を色変換組成物の成分として用いる技術も提案されている。有機発光材料を色変換組成物の成分として用いる技術の例としては、ピリジン−フタルイミド縮合体を用いたもの（例えば、特許文献２参照）、クマリン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献３参照）が開示されている。また、赤色発光材料については、これまでに、ペリレン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献４参照）、ローダミン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献５参照）、ピロメテン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献６〜９参照）が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−２２０２８号公報
【特許文献２】特開２００２−３４８５６８号公報
【特許文献３】特開２００７−２７３４４０号公報
【特許文献４】特開２００２−３１７１７５号公報
【特許文献５】特開２００１−１６４２４５号公報
【特許文献６】特開２０１１−２４１１６０号公報
【特許文献７】特開２０１４−１３６７７１号公報
【特許文献８】国際公開第２０１６／１０８４１１号
【特許文献９】韓国特許公開第２０１７／００４９３６０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、これらの有機発光材料を用いて色変換組成物を作製しても、色再現性、発光効率および耐久性の向上という観点では、未だ不十分であった。特に、高発光効率と高い耐久性とを両立できる技術や、高色純度の緑色発光と高い耐久性とを両立できる技術が不十分であった。【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、液晶ディスプレイ等のディスプレイやＬＥＤ照明等の照明装置に用いられる色変換材料として好適な有機発光材料を提供し、色再現性の向上と高い耐久性とを両立させることである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、一般式（１）で表される化合物である、ことを特徴とする。【０００９】
【化１】
2018101129.tif 000003
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。）【００１０】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする。【００１１】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする。【００１２】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする。【００１３】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする。【００１４】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素エステル基である、ことを特徴とする。【００１５】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基である、ことを特徴とする。【００１６】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ７は、置換もしくは無置換のアリール基である、ことを特徴とする。【００１７】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）で表される化合物は、一般式（２）で表される化合物である、ことを特徴とする。【００１８】
【化２】
2018101129.tif 000004
（一般式（２）において、Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９は、前記一般式（１）と同様である。Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｎは１〜５の整数である。）【００１９】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする。【００２０】
また、本発明に係るピロメテンホウ素錯体は、上記の発明において、前記一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、ことを特徴とする。【００２１】
また、本発明に係る色変換組成物は、入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、上記の発明のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体と、バインダー樹脂と、を含むことを特徴とする。【００２２】
また、本発明に係る色変換組成物は、上記の発明において、以下の発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）を含有し、前記発光材料（ａ）および前記発光材料（ｂ）のうちの少なくとも一つは、前記ピロメテンホウ素錯体である、ことを特徴とする。
発光材料（ａ）：励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
発光材料（ｂ）：励起光もしくは前記発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方によって励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料【００２３】
また、本発明に係る色変換組成物は、上記の発明において、前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、前記発光材料（ｂ）の含有量ｗｂとは、ｗａ≧ｗｂの関係である、ことを特徴とする。【００２４】
また、本発明に係る色変換組成物は、上記の発明において、さらに溶媒を含有する、ことを特徴とする。【００２５】
また、本発明に係る色変換組成物は、上記の発明において、前記バインダー樹脂は、熱可塑性樹脂である、ことを特徴とする。【００２６】
また、本発明に係る色変換フィルムは、上記の発明のいずれか一つに記載の色変換組成物またはその硬化物からなる層を含む、ことを特徴とする。【００２７】
また、本発明に係る色変換フィルムは、上記の発明において、さらにバリアフィルムを有する、ことを特徴とする。【００２８】
また、本発明に係る光源ユニットは、光源と、上記の発明のいずれか一つに記載の色変換フィルムと、を備えることを特徴とする。【００２９】
また、本発明に係る光源ユニットは、上記の発明において、前記光源は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、ことを特徴とする。【００３０】
また、本発明に係るディスプレイは、上記の発明のいずれか一つに記載の色変換フィルムを備える、ことを特徴とする。【００３１】
また、本発明に係る照明装置は、上記の発明のいずれか一つに記載の色変換フィルムを備える、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００３２】
本発明に係るピロメテンホウ素錯体や色変換組成物を用いた色変換フィルムは、高色純度の発光と高い耐久性とが両立されているため、色再現性の向上と高い耐久性とを両立させることが可能となるという効果を奏する。本発明に係る光源ユニット、ディスプレイおよび照明装置は、このような色変換フィルムを用いるため、色再現性の向上と高い耐久性とを両立させることが可能となるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第一例を示す模式断面図である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第二例を示す模式断面図である。
【図３】図３は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第三例を示す模式断面図である。
【図４】図４は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第四例を示す模式断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明に係るピロメテンホウ素錯体、色変換組成物、色変換フィルム、光源ユニット、ディスプレイおよび照明装置の好適な実施の形態を具体的に説明するが、本発明は以下の実施の形態に限定されるものではなく、目的や用途に応じて種々に変更して実施することができる。
【００３５】
＜ピロメテンホウ素錯体＞
本発明の実施の形態に係るピロメテンホウ素錯体について詳細に説明する。本発明の実施の形態に係るピロメテンホウ素錯体は、色変換組成物や色変換フィルムなどを構成する色変換材料であって、一般式（１）で表される化合物である。
【００３６】
【化３】
2018101129.tif 000005
【００３７】
一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。
【００３８】
Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。
【００３９】
上記の全ての基において、水素は重水素であってもよい。このことは、以下に説明する化合物またはその部分構造においても同様である。また、以下の説明において、例えば、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基とは、アリール基に置換した置換基に含まれる炭素数も含めて全ての炭素数が６〜４０となるアリール基である。炭素数を規定している他の置換基も、これと同様である。
【００４０】
また、上記の全ての基において、置換される場合における置換基としては、アルキル基、シクロアルキル基、複素環基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、水酸基、チオール基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリールエーテル基、アリールチオエーテル基、アリール基、ヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボニル基、カルボキシル基、オキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、ニトロ基、シリル基、シロキサニル基、ボリル基、ホスフィンオキシド基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとする具体的な置換基が好ましい。また、これらの置換基は、さらに上述の置換基により置換されていてもよい。
【００４１】
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは、水素原子または重水素原子が置換したことを意味する。以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換もしくは無置換の」という場合についても、上記と同様である。
【００４２】
上記の全ての基のうち、アルキル基とは、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等の飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。置換されている場合の追加の置換基には特に制限は無く、例えば、アルキル基、ハロゲン、アリール基、ヘテロアリール基等を挙げることができ、この点は、以下の記載にも共通する。また、アルキル基の炭素数は、特に限定されないが、入手の容易性やコストの点から、好ましくは１以上２０以下、より好ましくは１以上８以下の範囲である。
【００４３】
シクロアルキル基とは、例えば、シクロプロピル基、シクロヘキシル基、ノルボルニル基、アダマンチル基等の飽和脂環式炭化水素基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。アルキル基部分の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、３以上２０以下の範囲である。
【００４４】
複素環基とは、例えば、ピラン環、ピペリジン環、環状アミド等の炭素以外の原子を環内に有する脂肪族環を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。複素環基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００４５】
アルケニル基とは、例えば、ビニル基、アリル基、ブタジエニル基等の二重結合を含む不飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。アルケニル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００４６】
シクロアルケニル基とは、例えば、シクロペンテニル基、シクロペンタジエニル基、シクロヘキセニル基等の二重結合を含む不飽和脂環式炭化水素基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。
【００４７】
アルキニル基とは、例えば、エチニル基等の三重結合を含む不飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。アルキニル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００４８】
アルコキシ基とは、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のエーテル結合を介して脂肪族炭化水素基が結合した官能基を示し、この脂肪族炭化水素基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アルコキシ基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。
【００４９】
アルキルチオ基とは、アルコキシ基のエーテル結合の酸素原子が硫黄原子に置換されたものである。アルキルチオ基の炭化水素基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アルキルチオ基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。
【００５０】
アリールエーテル基とは、例えば、フェノキシ基等、エーテル結合を介した芳香族炭化水素基が結合した官能基を示し、芳香族炭化水素基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アリールエーテル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、６以上４０以下の範囲である。
【００５１】
アリールチオエーテル基とは、アリールエーテル基のエーテル結合の酸素原子が硫黄原子に置換されたものである。アリールチオエーテル基における芳香族炭化水素基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アリールチオエーテル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、６以上４０以下の範囲である。
【００５２】
アリール基とは、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、ベンゾフルオレニル基、ジベンゾフルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基、ベンゾフェナントリル基、ベンゾアントラセニル基、クリセニル基、ピレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基、ベンゾフルオランテニル基、ジベンゾアントラセニル基、ペリレニル基、ヘリセニル基等の芳香族炭化水素基を示す。中でも、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基、ピレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基が好ましい。アリール基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アリール基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは６以上４０以下、より好ましくは６以上３０以下の範囲である。
【００５３】
Ｒ１〜Ｒ９が置換もしくは無置換のアリール基の場合、アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基がより好ましい。さらに好ましくは、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基であり、フェニル基が特に好ましい。
【００５４】
それぞれの置換基がさらにアリール基で置換される場合、アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基がより好ましい。特に好ましくは、フェニル基である。
【００５５】
ヘテロアリール基とは、例えば、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、キノリニル基、イソキノリニル基、ピラジニル基、ピリミジル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、ナフチリジニル基、シンノリニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基、カルバゾリル基、ベンゾカルバゾリル基、カルボリニル基、インドロカルバゾリル基、ベンゾフロカルバゾリル基、ベンゾチエノカルバゾリル基、ジヒドロインデノカルバゾリル基、ベンゾキノリニル基、アクリジニル基、ジベンゾアクリジニル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基等の、炭素以外の原子を一個または複数個環内に有する環状芳香族基を示す。ただし、ナフチリジニル基とは、１，５−ナフチリジニル基、１，６−ナフチリジニル基、１，７−ナフチリジニル基、１，８−ナフチリジニル基、２，６−ナフチリジニル基、２，７−ナフチリジニル基のいずれかを示す。ヘテロアリール基は、置換基を有していても有していなくてもよい。ヘテロアリール基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２以上４０以下、より好ましくは２以上３０以下の範囲である。
【００５６】
Ｒ１〜Ｒ９が置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合、ヘテロアリール基としては、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、キノリニル基、ピリミジル基、トリアジニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基、カルバゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基が好ましく、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【００５７】
それぞれの置換基がさらにヘテロアリール基で置換される場合、ヘテロアリール基としては、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、キノリニル基、ピリミジル基、トリアジニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基、カルバゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基が好ましく、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【００５８】
ハロゲンとは、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素から選ばれる原子を示す。また、カルボニル基、カルボキシル基、オキシカルボニル基、カルバモイル基は、置換基を有していても有していなくてもよい。ここで、置換基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等が挙げられ、これらの置換基は、さらに置換されてもよい。
【００５９】
エステル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等がエステル結合を介して結合した官能基を示し、この置換基は、さらに置換されていてもよい。エステル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、エステル基として、例えば、メトキシカルボニル基等のメチルエステル基、エトキシカルボニル基等のエチルエステル基、プロポキシカルボニル基等のプロピルエステル基、ブトキシカルボニル基等のブチルエステル基、イソプロポキシメトキシカルボニル基等のイソプロピルエステル基、ヘキシロキシカルボニル基等のヘキシルエステル基、フェノキシカルボニル基等のフェニルエステル基が挙げられる。
【００６０】
アミド基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等の置換基がアミド結合を介して結合した官能基を示し、この置換基は、さらに置換されていてもよい。アミド基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、アミド基として、メチルアミド基、エチルアミド基、プロピルアミド基、ブチルアミド基、イソプロピルアミド基、ヘキシルアミド基、フェニルアミド基等が挙げられる。
【００６１】
アミノ基とは、置換もしくは無置換のアミノ基である。アミノ基は、置換基を有していても有していなくてもよく、置換する場合の置換基としては、例えば、アリール基、ヘテロアリール基、直鎖アルキル基、分岐アルキル基が挙げられる。アリール基、ヘテロアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ピリジル基、キノリニル基が好ましい。これらの置換基は、さらに置換されてもよい。炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２以上５０以下、より好ましくは６以上４０以下、特に好ましくは６以上３０以下の範囲である。
【００６２】
シリル基とは、例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、ビニルジメチルシリル基等のアルキルシリル基や、フェニルジメチルシリル基、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルシリル基、トリフェニルシリル基、トリナフチルシリル基等のアリールシリル基を示す。ケイ素上の置換基は、さらに置換されてもよい。シリル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上３０以下の範囲である。
【００６３】
シロキサニル基とは、例えば、トリメチルシロキサニル基等のエーテル結合を介したケイ素化合物基を示す。ケイ素上の置換基は、さらに置換されてもよい。また、ボリル基とは、置換もしくは無置換のボリル基である。ボリル基は、置換基を有していても有していなくてもよく、置換する場合の置換基としては、例えば、アリール基、ヘテロアリール基、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、アリールエーテル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基が挙げられる。中でも、アリール基、アリールエーテル基が好ましい。また、ホスフィンオキシド基とは、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１０Ｒ１１で表される基である。Ｒ１０Ｒ１１は、Ｒ１〜Ｒ９と同様の群から選ばれる。
【００６４】
アシル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等の置換基がカルボニル結合を介して結合した官能基を示し、この置換基は、さらに置換されていてもよい。アシル基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、アシル基として、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、アクリリル基等が挙げられる。
【００６５】
スルホニル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等の置換基が−Ｓ（＝Ｏ）２−結合を介して結合した官能基を示し、この置換基は、さらに置換されていてもよい。
【００６６】
アリーレン基とは、ベンゼン、ナフタレン、ビフェニル、フルオレン、フェナントレン等の芳香族炭化水素基から導かれる２価以上の基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。好ましくは、２価もしくは３価のアリーレン基である。アリーレン基としては、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基等が挙げられる。
【００６７】
ヘテロアリーレン基とは、ピリジン、キノリン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、キノキサリン、キナゾリン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン等の炭素以外の原子を一個または複数個環内に有する芳香族基から導かれる２価以上の基を示し、これは、置換基を有していても有していなくてもよい。好ましくは、２価もしくは３価のヘテロアリーレン基である。ヘテロアリーレン基の炭素数は、特に限定されないが、好ましくは、２〜３０の範囲である。ヘテロアリーレン基としては、具体的には、２，６−ピリジレン基、２，５−ピリジレン基、２，４−ピリジレン基、３，５−ピリジレン基、３，６−ピリジレン基、２，４，６−ピリジレン基、２，４−ピリミジニレン基、２，５−ピリミジニレン基、４，６−ピリミジニレン基、４，６−ピリミジニレン基、２，４，６−ピリミジニレン基、２，４，６−トリアジニレン基、４，６−ジベンゾフラニレン基、２，６−ジベンゾフラニレン基、２，８−ジベンゾフラニレン基、３，７−ジベンゾフラニレン基等が挙げられる。
【００６８】
一般式（１）で表される化合物は、ピロメテンホウ素錯体骨格を有する。ピロメテンホウ素錯体骨格は、強固で平面性の高い骨格である。このため、ピロメテンホウ素錯体骨格を有する当該化合物は、高い発光量子収率を示し、かつ、当該化合物の発光スペクトルのピーク半値幅は小さい。したがって、一般式（１）で表される化合物は、高効率の色変換と高い色純度とを達成することができる。
【００６９】
また、一般式（１）で表される化合物は、ピロメテンホウ素錯体骨格にフッ素原子を含む基を必ず有する。本発明に係る色変換組成物、すなわち、当該化合物（ピロメテンホウ素錯体）を一成分とする色変換組成物は、含有されるピロメテンホウ素錯体が励起光により励起され、励起光とは異なる波長の光を発光することで、光の色変換を行う。
【００７０】
一般式（１）で表される化合物がピロメテンホウ素錯体骨格にフッ素原子を含む基を有しない場合、上記の励起と発光とのサイクルが繰り返されると、色変換組成物中に含まれるピロメテンホウ素錯体と酸素との相互作用により、このピロメテンホウ素錯体は、酸化されてしまい消光する。したがって、ピロメテンホウ素錯体の酸化は、当該化合物の耐久性悪化の原因になる。一方、フッ素原子は強い電子求引性を有するため、ピロメテンホウ素錯体骨格にフッ素原子を含む基を導入することで、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を下げることができる。これにより、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性が向上し、この結果、当該化合物の耐久性を向上させることができる。
【００７１】
以上のことから、一般式（１）で表される化合物は、分子中にピロメテンホウ素錯体骨格とフッ素原子を含む基とを有することにより、高効率の発光（色変換）および高い色純度と、高い耐久性とを両立させることが可能となる。
【００７２】
また、一般式（１）において、Ｒ２およびＲ５のうちの少なくとも一方は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基になることがない。すなわち、Ｒ２およびＲ５は、上述の基のうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。
【００７３】
ピロメテン誘導体において、一般式（１）のＲ２およびＲ５で置換される位置は、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度に大きく影響を与える位置である。これらの位置が芳香族性の基で置換されると共役が拡張するため、発光スペクトルのピーク半値幅が広くなってしまう。そのような化合物を含むフィルムを色変換フィルムとしてディスプレイに用いた場合には、色再現性が低くなってしまう。
【００７４】
そこで、ピロメテンホウ素錯体骨格のＲ２およびＲ５のうちの少なくとも一方は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基とならないようにする。これにより、ピロメテンホウ素錯体骨格における分子全体の共役の広がりを制限することができ、この結果、発光スペクトルのピーク半値幅を狭くすることができる。そのような化合物を含むフィルムを色変換フィルムとして液晶ディスプレイに用いた場合には、色再現性を高くすることができる。
【００７５】
また、一般式（１）において、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。２環以上が縮合したヘテロアリール基は、可視光に吸収をもつ。２環以上が縮合したヘテロアリール基は、可視光を吸収して励起する場合、その骨格の一部にヘテロ原子を含むため、励起状態で共役に局所的な電子的な偏りが生まれやすい。ピロメテンホウ素錯体の特徴である、高い発光量子収率を得ようとする場合、ピロメテンホウ素錯体骨格内での励起および失活の電子遷移が必要となる。しかし、ピロメテンホウ素錯体の共役に大きく影響を与えるＲ２およびＲ５の位置に、２環以上が縮合したヘテロアリール基が含まれる場合、２環以上が縮合したヘテロアリール基が可視光を吸収して励起するため、２環以上が縮合したヘテロアリール基に電子的な偏りが生まれる。それによって、当該ヘテロアリール基とピロメテンホウ素錯体骨格との間で電子移動が生じ、この結果、ピロメテンホウ素錯体骨格内での電子遷移が阻害されることから、ピロメテンホウ素錯体の発光量子収率が低下する。よって、そのような化合物を含むフィルムを色変換フィルムとしてディスプレイに用いた場合には、発光効率が低下してしまう。
【００７６】
なお、この発光量子収率の低下は、Ｒ２およびＲ５に含まれる置換基が可視光を吸収し、当該置換基とピロメテンホウ素錯体骨格との間で電子移動が生じる場合に起こる現象である。Ｒ２およびＲ５に含まれる置換基が単環のヘテロアリール基である場合は、当該ヘテロアリール基は、可視光を吸収しないため、励起されることはない。したがって、当該ヘテロアリール基とピロメテンホウ素錯体骨格との間の電子移動も起きず、この結果、発光量子収率の低下は見られない。
【００７７】
また、一般式（１）において、Ｒ１およびＲ６は、ともに含フッ素アリール基または含フッ素アルキル基のいずれの基でもないことが好ましい。これにより、発光量子収率をより高くすることができる。そのような化合物を含むフィルムを色変換フィルムとしてディスプレイに用いた場合には、発光効率をより高くすることができる。
【００７８】
一般式（１）で表される化合物は、高い発光量子収率を示し、かつ、発光スペクトルのピーク半値幅が小さいため、効率的な色変換と高い色純度との双方を達成することができる。さらに、一般式（１）で表される化合物は、適切な置換基を適切な位置に導入することで、発光効率、色純度、熱的安定性、光安定性および分散性等の様々な特性や物性を調整することができる。
【００７９】
例えば、一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基であることが好ましい。一般式（１）で表される化合物は、フッ素原子を含む基を二つ以上有することで、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度をより低減することができる。これにより、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性が向上し、この結果、耐久性を向上させることができる。
【００８０】
一般式（１）において、Ｒ２およびＲ５のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基であることが好ましい。これの理由は、以下に示す通りである。すなわち、一般式（１）のＲ２およびＲ５の各位置は、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度に大きく影響を与える置換位置である。このようなＲ２およびＲ５にフッ素原子を含む基を導入することで、効率的にピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を低減することができる。これにより、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性がより向上し、この結果、耐久性をより向上させることができるからである。
【００８１】
さらに、一般式（１）において、Ｒ２およびＲ５は、フッ素原子を含む基であることがより好ましい。何故ならば、この構成により、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性がさらに向上し、この結果、耐久性を大幅に向上させることができるからである。
【００８２】
フッ素原子を含む基の好ましい例としては、フッ素原子、含フッ素アリール基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アルキル基、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、含フッ素スルホンアミド基が挙げられる。これらの基は、効率的にピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を低減することができる。これにより、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性が向上し、この結果、耐久性をより向上させることができる。このため、これらの基は、フッ素原子を含む基として好ましい。
【００８３】
含フッ素アリール基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アルキル基の具体例としては、例えば、直鎖状フルオロアルキル基、フルオロアリール基等が挙げられる。
【００８４】
直鎖状フルオロアルキル基としては、例えば、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ノナフルオロブチル基、トリデカフルオロヘキシル基、ノナデカフルオロオクチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２，２，３，３，３−ペンタフルオロプロピル基、２，２，３，３，４，４，５，５，５−ノナフルオロペンチル基、２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７−トリデカフルオロヘプチル基、２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，９−ヘキサデカフルオロノニル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基、３，３，４，４，４−ペンタフルオロブチル基、２，２，３，３，４，４，４−ヘプタフルオロ−１−ブチル基、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシル基、３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，８−トリデカフルオロオクチル基、３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−ヘプタデカフルオロデシル基、４，４，４−トリフルオロブチル基、４，４，５，５，５−ペンタフルオロペンチル基、４，４，５，５，６，６，７，７，７−ノナフルオロヘプチル基、４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，９−トリデカフルオロノニル基、５，５，５−トリフルオロペンチル基、５，５，６，６，６−ペンタフルオロヘキシル基、５，５，６，６，７，７，８，８，８−ノナフルオロオクチル基、５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−トリデカフルオロデシル基、６，６，６−トリフルオロヘキシル基、６，６，７，７，７−ペンタフルオロヘプチル基、６，６，７，７，８，８，９，９，９−ノナフルオロノニル基、７，７，７−トリフルオロヘプチル基、７，７，８，８，８−ペンタフルオロオクチル基、７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−ノナフルオロデシル基、９，９，９−トリフルオロノニル基、９，９，１０，１０，１０−ペンタフルオロデシル基等が挙げられる。
【００８５】
フルオロアリール基としては、例えば、ペンタフルオロフェニル基、２，３，４，５−テトラフルオロフェニル基、２，３，５，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，５−トリフルオロフェニル基、２，４，５−トリフルオロフェニル基、３，４，５−トリフルオロフェニル基、２，４，６−トリフルオロフェニル基、２，４−ジフルオロフェニル基、３，４−ジフルオロフェニル基、３，５−ジフルオロフェニル基、２−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、４−フルオロフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、２，３−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，６−ジビス（トリフルオロメチル）フェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，６−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５，６−ペンタ（トリフルオロメチル）フェニル基、３−トリフルオロメチルナフチル基、４−トリフルオロメチルナフチル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）ナフチル基等が挙げられる。
【００８６】
含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、含フッ素スルホンアミド基の具体例としては、例えば、一般式（３）〜（８）が挙げられる。
【００８７】
【化４】
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【００８８】
一般式（３）〜（８）において、Ｒ１０１〜Ｒ１０８は、それぞれ独立に、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、少なくとも一つの水素原子がフッ素原子で置換された基である。
【００８９】
Ｒ１０１〜Ｒ１０８の具体例としては、例えば、直鎖状フルオロアルキル基、フルオロアリール基等が挙げられる。
【００９０】
直鎖状フルオロアルキル基としては、例えば、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ノナフルオロブチル基、トリデカフルオロヘキシル基、ノナデカフルオロオクチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２，２，３，３，３−ペンタフルオロプロピル基、２，２，３，３，４，４，５，５，５−ノナフルオロペンチル基、２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７−トリデカフルオロヘプチル基、２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，９−ヘキサデカフルオロノニル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基、３，３，４，４，４−ペンタフルオロブチル基、２，２，３，３，４，４，４−ヘプタフルオロ−１−ブチル基、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシル基、３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，８−トリデカフルオロオクチル基、３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−ヘプタデカフルオロデシル基、４，４，４−トリフルオロブチル基、４，４，５，５，５−ペンタフルオロペンチル基、４，４，５，５，６，６，７，７，７−ノナフルオロヘプチル基、４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，９−トリデカフルオロノニル基、５，５，５−トリフルオロペンチル基、５，５，６，６，６−ペンタフルオロヘキシル基、５，５，６，６，７，７，８，８，８−ノナフルオロオクチル基、５，５，６，６，７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−トリデカフルオロデシル基、６，６，６−トリフルオロヘキシル基、６，６，７，７，７−ペンタフルオロヘプチル基、６，６，７，７，８，８，９，９，９−ノナフルオロノニル基、７，７，７−トリフルオロヘプチル基、７，７，８，８，８−ペンタフルオロオクチル基、７，７，８，８，９，９，１０，１０，１０−ノナフルオロデシル基、９，９，９−トリフルオロノニル基、９，９，１０，１０，１０−ペンタフルオロデシル基等が挙げられる。
【００９１】
フルオロアリール基としては、例えば、ペンタフルオロフェニル基、２，３，４，５−テトラフルオロフェニル基、２，３，５，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，５−トリフルオロフェニル基、２，４，５−トリフルオロフェニル基、３，４，５−トリフルオロフェニル基、２，４，６−トリフルオロフェニル基、２，４−ジフルオロフェニル基、３，４−ジフルオロフェニル基、３，５−ジフルオロフェニル基、２−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、４−フルオロフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、２，３−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，６−ジビス（トリフルオロメチル）フェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，６−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５，６−ペンタ（トリフルオロメチル）フェニル基、３−トリフルオロメチルナフチル基、４−トリフルオロメチルナフチル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）ナフチル基等が挙げられる。より好ましくは、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基である。
【００９２】
フッ素原子を含む基に含有されるフッ素原子の数は、好ましくは１〜３０個であり、より好ましくは１〜２０個である。
【００９３】
フッ素原子を含む基のより好ましい例は、含フッ素アシル基（一般式（３））、含フッ素エステル基（一般式（４））、含フッ素アミド基（一般式（５））、含フッ素スルホニル基（一般式（６））、含フッ素スルホン酸エステル基（一般式（７））、含フッ素スルホンアミド基（一般式（８））である。これらの基は、ピロメテンホウ素錯体骨格の共役を広げることなく、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を低減することができる。そのため、一般式（１）で表される化合物について、発光効率および色純度を損なうことなく、耐久性を向上させることができる。故に、これらの基は、フッ素原子を含む基としてより好ましい。
【００９４】
フッ素原子を含む基の特に好ましい例は、含フッ素エステル基（一般式（４））である。フッ素原子を含む基が含フッ素エステル基である場合、ピロメテンホウ素錯体骨格の共役を広げることなく、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を程よく低減することができる。そのため、一般式（１）で表される化合物について、発光効率および色純度を損なうことなく、耐久性をより向上させることができる。故に、含フッ素エステル基は、フッ素原子を含む基として特に好ましい。
【００９５】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基や置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましい。何故ならば、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つが上記のいずれかの基である場合の方が、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て水素の場合に比べ、一般式（１）で表される化合物のより良い熱的安定性および光安定性を示すからである。
【００９６】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つが置換もしくは無置換のアルキル基である場合、色純度の優れた発光を得られる。この場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基といった炭素数１〜６のアルキル基が好ましい。さらに、このアルキル基としては、熱的安定性に優れるという観点から、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が好ましい。また、濃度消光を防ぎ、発光量子収率を向上させるという観点では、このアルキル基として、立体的にかさ高いｔｅｒｔ−ブチル基がより好ましい。また、合成の容易さ、原料入手の容易さという観点から、このアルキル基として、メチル基も好ましく用いられる。
【００９７】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基である場合、バインダー樹脂や溶媒への溶解性が良好なため、好ましい。アルキル基としては、合成の容易さ、原料入手の容易さという観点から、メチル基が好ましい。
【００９８】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。この場合、光安定性がより向上する。アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基が好ましく、さらに好ましくは、フェニル基、ビフェニル基であり、フェニル基が特に好ましい。
【００９９】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つが置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合、ヘテロアリール基としては、ピリジル基、キノリニル基、チエニル基が好ましく、ピリジル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【０１００】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合、より良い熱的安定性および光安定性を示すため、好ましい。
【０１０１】
複数の性質を向上させる置換基もあるが、全てにおいて十分な性能を示す置換基は限られている。特に、高発光効率と高色純度との両立が難しい。そのため、一般式（１）で表される化合物に対して複数種類の置換基を導入することで、発光特性や色純度等にバランスの取れた化合物を得ることが可能である。
【０１０２】
特に、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基である場合、例えば、Ｒ１≠Ｒ４、Ｒ３≠Ｒ６、Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６等のように、複数種類の置換基を導入することが好ましい。ここで、「≠」は、異なる構造の基であることを示す。例えば、Ｒ1≠Ｒ4は、Ｒ1とＲ4とが異なる構造の基であることを示す。上記のように複数種類の置換基を導入することにより、色純度に影響を与えるアリール基と発光効率に影響を与えるアリール基とを同時に導入することができるため、細やかな調節が可能となる。
【０１０３】
中でも、Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６であることが、発光効率と色純度とをバランスよく向上させるという観点から、好ましい。この場合、一般式（１）で表される化合物に対して、色純度に影響を与えるアリール基を両側のピロール環にそれぞれ一つ以上導入し、それ以外の位置に発光効率に影響を与えるアリール基を導入することができるため、これら両方の性質を最大限に向上させることができる。また、Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６である場合、耐熱性と色純度との双方を向上させるという観点から、Ｒ１＝Ｒ４およびＲ３＝Ｒ６であることがより好ましい。
【０１０４】
主に色純度に影響を与えるアリール基としては、電子供与性基で置換されたアリール基が好ましい。電子供与性基としては、アルキル基やアルコキシ基等が挙げられる。特に、炭素数１〜８のアルキル基または炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、メチル基、エチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましく、これらを上記の電子供与性基とした場合、一般式（１）で表される化合物において、分子同士の凝集による消光を防ぐことができる。置換基の置換位置は、特に限定されないが、一般式（１）で表される化合物の光安定性を高めるには結合のねじれを抑える必要があるため、ピロメテンホウ素錯体骨格との結合位置に対してメタ位またはパラ位に結合させることが好ましい。一方、主に発光効率に影響を与えるアリール基としては、ｔｅｒｔ−ブチル基、アダマンチル基、メトキシ基等のかさ高い置換基を有するアリール基が好ましい。
【０１０５】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基である場合、これらのＲ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６は、それぞれ以下のＡｒ−１〜Ａｒ−６から選ばれることが好ましい。この場合、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の好ましい組み合わせとしては、表１−１〜表１−１１に示すような組み合わせが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１０６】
【化５】
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【０１０７】
【表１−１】
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【０１０８】
【表１−２】
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【０１０９】
【表１−３】
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【０１１０】
【表１−４】
2018101129.tif 000011
【０１１１】
【表１−５】
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【０１１２】
【表１−６】
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【０１１３】
【表１−７】
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【０１１４】
【表１−８】
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【０１１５】
【表１−９】
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【０１１６】
【表１−１０】
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【０１１７】
【表１−１１】
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【０１１８】
一般式（１）において、ＸがＣ−Ｒ7である場合、一般式（１）で表される化合物の耐久性の低下、すなわち、当該化合物の発光強度の経時的な低下には、置換基Ｒ７が大きく影響する。具体的には、Ｒ７が水素である場合、この水素の反応性が高いため、この水素と空気中の水分や酸素とが容易に反応してしまう。このことは、一般式（１）で表される化合物の分解を引き起こす。また、Ｒ７が例えばアルキル基のような分子鎖の運動の自由度が大きい置換基である場合は、確かに反応性は低下するが、色変換組成物中で化合物同士が経時的に凝集し、結果的に濃度消光による発光強度の低下を招く。したがって、Ｒ７は、剛直で、かつ運動の自由度が小さく凝集を引き起こしにくい基であることが好ましい。例えば、Ｒ７として、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかであることが好ましい。
【０１１９】
Ｒ７は、置換もしくは無置換のアリール基であることが、光安定性の観点から好ましい。Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基であるとき、発光波長を損なうことなく、分子の凝集を防ぐことができ、これにより、一般式（１）で表される化合物の耐久性を向上させることができる。具体的には、Ｒ７として、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基が好ましく、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基がより好ましい。
【０１２０】
また、溶媒との相溶性を高めるという観点や発光効率を向上させるという観点からは、Ｒ７が置換される場合における置換基としては、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基であることが好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましい。何故ならば、分子同士の凝集による消光を防ぐことができるからである。
【０１２１】
Ｒ７の特に好ましい例としては、置換もしくは無置換のフェニル基が挙げられる。具体的には、フェニル基、２−トリル基、３−トリル基、４−トリル基、２−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、４−メトキシフェニル基、４−エチルフェニル基、４−ｎ−プロピルフェニル基、４−イソプロピルフェニル基、４−ｎ−ブチルフェニル基、４−ｔ−ブチルフェニル基、２，４−キシリル基、３，５−キシリル基、２，６−キシリル基、２，４−ジメトキシフェニル基、３，５−ジメトキシフェニル基、２，６−ジメトキシフェニル基、２，４，６−トリメチルフェニル基（メシチル基）、２，４，６−トリメトキシフェニル基、フルオレニル基等が挙げられる。
【０１２２】
また、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性の向上によって耐久性を向上させるという観点から、Ｒ７が置換される場合における置換基としては、電子求引基であることが好ましい。好ましい電子求引基としては、フッ素、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、ニトロ基、シリル基、シアノ基または芳香族複素環基等が挙げられる。
【０１２３】
Ｒ７の特に好ましい例としては、フルオロフェニル基、トリフルオロメチルフェニル基、カルボキシラートフェニル基、アシルフェニル基、アミドフェニル基、スルホニルフェニル基、ニトロフェニル基、シリルフェニル基またはベンゾニトリル基が挙げられる。より具体的には、２−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、４−フルオロフェニル基、２，３−ジフルオロフェニル基、２，４−ジフルオロフェニル基、２，５−ジフルオロフェニル基、２，６−ジフルオロフェニル基、３，５−ジフルオロフェニル基、２，３，４−トリフルオロフェニル基、２，３，５−トリフルオロフェニル基、２，４，５−トリフルオロフェニル基、２，４，６−トリフルオロフェニル基、２，３，４，５−テトラフルオロフェニル基、２，３，４，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，５，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニル基、２−トリフルオロメチルフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、２，３−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，６−ジビス（トリフルオロメチル）フェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，６−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５，６−ペンタ（トリフルオロメチル）フェニル基、２−メトキシカルボニルフェニル基、３−メトキシカルボニルフェニル基、４−メトキシカルボニルフェニル基、２，３，４−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，６−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５，６−ペンタ（トリフルオロメチル）フェニル基、３，５−ビス（メトキシカルボニル）フェニル基、３，５−ビス（メトキシカルボニル）フェニル基、４−ニトロフェニル基、４−トリメチルシリルフェニル基、３，５−ビス（トリメチルシリル）フェニル基または４−ベンゾニトリル基が挙げられる。これらの中でも、より好ましいものは、３−メトキシカルボニルフェニル基、４−メトキシカルボニルフェニル基、３，５−ビス（メトキシカルボニル）フェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基である。
【０１２４】
一般式（１）で表される化合物のさらに好ましい例としては、下記一般式（２）で表される構造の化合物が挙げられる。
【０１２５】
【化６】
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【０１２６】
一般式（２）において、Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９は、一般式（１）におけるものと同様である。Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｎは１〜５の整数である。ｎが２〜５のとき、ｎ個のＲ１２は、それぞれ同じでも異なっていてもよい。
【０１２７】
一般式（２）で表される化合物は、ピロメテンホウ素錯体骨格に置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を有する。置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基は、適度なかさ高さを有することにより、分子の凝集を防ぐことができる。この結果、一般式（２）で表される化合物の発光効率や耐久性がより向上する。
【０１２８】
一般式（２）において、Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基であることが、光安定性の観点から好ましい。Ｌが置換もしくは無置換のアリーレン基であるとき、発光波長を損なうことなく、分子の凝集を防ぐことができる。この結果、一般式（２）で表される化合物の耐久性を向上させることができる。アリーレン基としては、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基が好ましい。
【０１２９】
また、溶媒との相溶性を高めるという観点や発光効率を向上させるという観点から、Ｌが置換される場合における置換基としては、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基であることが好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましい。何故ならば、分子同士の凝集による消光を防ぐことができるからである。
【０１３０】
また、一般式（２）で表される化合物の酸素に対する安定性の向上によって耐久性を向上させるという観点から、Ｌが置換される場合における置換基としては、電子求引基であることが好ましい。好ましい電子求引基としては、フッ素、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、ニトロ基、シリル基、シアノ基または芳香族複素環基等が挙げられる。
【０１３１】
一般式（２）において、Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基であることが、光安定性の観点から好ましい。Ｒ１２が置換もしくは無置換のアリール基であるとき、発光波長を損なうことなく、分子の凝集を防ぐことができ、これにより、一般式（２）で表される化合物の耐久性を向上させることができる。具体的には、このアリール基として、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基が好ましく、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基がより好ましい。
【０１３２】
また、溶媒との相溶性を高めるという観点や発光効率を向上させるという観点から、Ｒ１２が置換される場合における置換基としては、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基であることが好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましい。何故ならば、分子同士の凝集による消光を防ぐことができるからである。
【０１３３】
Ｒ１２の特に好ましい例としては、置換もしくは無置換のフェニル基が挙げられる。具体的には、フェニル基、２−トリル基、３−トリル基、４−トリル基、２−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、４−メトキシフェニル基、４−エチルフェニル基、４−ｎ−プロピルフェニル基、４−イソプロピルフェニル基、４−ｎ−ブチルフェニル基、４−ｔ−ブチルフェニル基、２，４−キシリル基、３，５−キシリル基、２，６−キシリル基、２，４−ジメトキシフェニル基、３，５−ジメトキシフェニル基、２，６−ジメトキシフェニル基、２，４，６−トリメチルフェニル基（メシチル基）、２，４，６−トリメトキシフェニル基、フルオレニル基等が挙げられる。
【０１３４】
また、一般式（２）で表される化合物の酸素に対する安定性の向上によって耐久性を向上させるという観点から、Ｒ１２が置換される場合における置換基としては、電子求引基であることが好ましい。好ましい電子求引基としては、フッ素、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のアルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、ニトロ基、シリル基、シアノ基または芳香族複素環基等が挙げられる。
【０１３５】
Ｒ１２の特に好ましい例としては、フルオロフェニル基、トリフルオロメチルフェニル基、アルコキシカルボニルフェニル基、アリールオキシカルボニルフェニル基、、アシルフェニル基、アミドフェニル基、スルホニルフェニル基、ニトロフェニル基、シリルフェニル基またはベンゾニトリル基が挙げられる。より具体的には、２−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、４−フルオロフェニル基、２，３−ジフルオロフェニル基、２，４−ジフルオロフェニル基、２，５−ジフルオロフェニル基、２，６−ジフルオロフェニル基、３，５−ジフルオロフェニル基、２，３，４−トリフルオロフェニル基、２，３，５−トリフルオロフェニル基、２，４，５−トリフルオロフェニル基、２，４，６−トリフルオロフェニル基、２，３，４，５−テトラフルオロフェニル基、２，３，４，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，５，６−テトラフルオロフェニル基、２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニル基、２−トリフルオロメチルフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、２，３−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，６−ジビス（トリフルオロメチル）フェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，５−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，４，６−トリス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，５，６−テトラキス（トリフルオロメチル）フェニル基、２，３，４，５，６−ペンタ（トリフルオロメチル）フェニル基、２−メトキシカルボニルフェニル基、３−メトキシカルボニルフェニル基、４−メトキシカルボニルフェニル基、３，５−ビス（メトキシカルボニル）フェニル基、４−ニトロフェニル基、４−トリメチルシリルフェニル基、３，５−ビス（トリメチルシリル）フェニル基または４−ベンゾニトリル基が挙げられる。これらの中でも、より好ましいものは、４−メトキシカルボニルフェニル基、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル基である。
【０１３６】
より高い発光量子収率を与えるという観点、より熱分解しづらいという観点、および光安定性の観点から、一般式（２）のＬは、置換もしくは無置換のフェニレン基であることが好ましい。
【０１３７】
一般式（２）において、整数ｎは、１または２であることが好ましい。すなわち、一般式（２）で表される化合物には、Ｒ１２が一つもしくは二つ含まれることが好ましい。嵩高い置換基もしくは電子求引性基をもつＲ１２が当該化合物に一つもしくは二つ含まれることにより、一般式（２）で表される化合物の高い発光量子収率を維持したまま、耐久性を向上させることができる。
【０１３８】
一般式（２）において、ｎ＝２であることが好ましい。すなわち、一般式（２）で表される化合物にＲ１２が二つ含まれることが好ましい。嵩高い置換基もしくは電子求引性基をもつＲ１２が当該化合物に必ず二つ含まれることにより、一般式（２）で表される化合物の高い発光量子収率を維持したまま、耐久性をより向上させることができる。ｎが２のとき、二つのＲ１２は、それぞれ同じでも異なっていてもよい。
【０１３９】
一般式（１）、（２）において、Ｒ８およびＲ９は、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、フッ素、含フッ素アルキル基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アリール基、含フッ素アルコキシ基、含フッ素アリールオキシ基、シアノ基が好ましい。励起光に対して安定でより高い発光量子収率が得られるという観点から、Ｒ８およびＲ９は、フッ素、含フッ素アルキル基、含フッ素アルコキシ基または含フッ素アリール基、シアノ基であることがより好ましい。これらの中でも、合成の容易さの観点から、Ｒ８およびＲ９は、フッ素、シアノ基であることがさらに好ましい。
【０１４０】
ここで、含フッ素アリール基とは、フッ素を含むアリール基である。含フッ素アリール基として、例えば、フルオロフェニル基、トリフルオロメチルフェニル基およびペンタフルオロフェニル基等が挙げられる。含フッ素ヘテロアリール基とは、フッ素を含むヘテロアリール基である。含フッ素ヘテロアリール基として、例えば、フルオロピリジル基、トリフルオロメチルピリジル基およびトリフルオロピリジル基等が挙げられる。含フッ素アルキル基とは、フッ素を含むアルキル基である。含フッ素アルキル基として、例えば、トリフルオロメチル基やペンタフルオロエチル基等が挙げられる。
【０１４１】
特に、Ｒ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基であることが好ましい。シアノ基は強い電子求引性を有するため、ピロメテンホウ素錯体骨格のホウ素上の置換基としてシアノ基を導入することで、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を下げることができる。これにより、一般式（１）または一般式（２）で表される化合物の酸素に対する安定性がより向上し、この結果、当該化合物の耐久性をより向上させることができる。
【０１４２】
さらに、Ｒ８もしくはＲ９は、いずれもシアノ基であることが好ましい。ホウ素上に二つのシアノ基を導入することで、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度をさらに下げることができる。これにより、一般式（１）または一般式（２）で表される化合物の酸素に対する安定性がさらに向上し、この結果、当該化合物の耐久性を大幅に向上させることができる。
【０１４３】
以下に、一般式（１）で表される化合物の一例を示すが、当該化合物は、これらに限定されるものではない。
【０１４４】
【化７】
2018101129.tif 000020
【０１４５】
【化８】
2018101129.tif 000021
【０１４６】
【化９】
2018101129.tif 000022
【０１４７】
【化１０】
2018101129.tif 000023
【０１４８】
一般式（１）で表される化合物は、例えば、特表平８−５０９４７１号公報や特開２０００−２０８２６２号公報に記載の方法で製造することができる。すなわち、ピロメテン化合物と金属塩とを塩基共存下で反応させることにより、目的とするピロメテン系金属錯体が得られる。
【０１４９】
また、ピロメテン−フッ化ホウ素錯体の合成については、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，ｖｏｌ．６４，Ｎｏ．２１，ｐｐ．７８１３−７８１９（１９９９）、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．，Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．，ｖｏｌ．３６，ｐｐ．１３３３−１３３５（１９９７）等に記載されている方法を参考にして、一般式（１）で表される化合物を合成することができる。例えば、下記一般式（９）で表される化合物と一般式（１０）で表される化合物とをオキシ塩化リン存在下、１，２−ジクロロエタン中で加熱した後、下記一般式（１１）で表される化合物をトリエチルアミン存在下、１，２−ジクロロエタン中で反応させ、これにより、一般式（１）で表される化合物を得る方法が挙げられる。しかし、本発明は、これに限定されるものではない。ここで、Ｒ１〜Ｒ９は、上記の説明と同様である。Ｊは、ハロゲンを表す。
【０１５０】
【化１１】
2018101129.tif 000024
【０１５１】
さらに、アリール基やヘテロアリール基の導入の際は、ハロゲン化誘導体とボロン酸あるいはボロン酸エステル化誘導体とのカップリング反応を用いて炭素−炭素結合を生成する方法が挙げられるが、本発明は、これに限定されるものではない。同様に、アミノ基やカルバゾリル基の導入の際にも、例えば、パラジウム等の金属触媒下でのハロゲン化誘導体とアミンあるいはカルバゾール誘導体とのカップリング反応を用いて炭素−窒素結合を生成する方法が挙げられるが、本発明は、これに限定されるものではない。
【０１５２】
一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。以後、ピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光は、「緑色の発光」という。
【０１５３】
一般式（１）で表される化合物は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることによって緑色の発光を呈することが好ましい。一般に、励起光は、そのエネルギーが大きいほど、発光材料の分解を引き起こしやすい。しかし、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光は、比較的小さい励起エネルギーのものである。このため、色変換組成物中の発光材料の分解を引き起こすことなく、色純度の良好な緑色の発光が得られる。
【０１５４】
一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。以後、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光は、「赤色の発光」という。
【０１５５】
一般式（１）で表される化合物は、波長４３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることによって赤色の発光を呈することが好ましい。一般に、励起光は、そのエネルギーが大きいほど、発光材料の分解を引き起こしやすい。しかし、波長４３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲の励起光は、比較的小さい励起エネルギーのものである。このため、色変換組成物中の発光材料の分解を引き起こすことなく、色純度の良好な赤色の発光が得られる。
【０１５６】
本発明の実施の形態に係るピロメテンホウ素錯体は、上述したように高い発光効率と高い耐久性とを両立できることから、色変換フィルタの他に、色素増感型太陽電池の色素、有機太陽電池等の光電変換色素、有機エレクトロルミネッセンスや色素レーザー等の発光性色素、農園芸用フィルム用色素、顔料等の着色材料として用いられることができる。
【０１５７】
＜色変換組成物＞
本発明の実施の形態に係る色変換組成物について詳細に説明する。本発明の実施の形態に係る色変換組成物は、光源等の発光体からの入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換するものであって、一般式（１）で表される化合物（ピロメテンホウ素錯体）およびバインダー樹脂を含むことが好ましい。
【０１５８】
本発明の実施の形態に係る色変換組成物は、一般式（１）で表される化合物以外に、必要に応じてその他の化合物を適宜含有することができる。例えば、励起光から一般式（１）で表される化合物へのエネルギー移動効率を更に高めるために、ルブレンなどのアシストドーパントを含有してもよい。また、一般式（１）で表される化合物の発光色以外の発光色を加味したい場合は、所望の有機発光材料、例えば、クマリン誘導体やローダミン誘導体等の有機発光材料を添加することができる。その他、有機発光材料以外でも、無機蛍光体、蛍光顔料、蛍光染料、量子ドット等の公知の発光材料を組み合わせて添加することも可能である。
【０１５９】
以下に、一般式（１）で表される化合物以外の有機発光材料の一例を示すが、本発明は、特にこれらに限定されるものではない。
【０１６０】
【化１２】
2018101129.tif 000025
【０１６１】
本発明において、色変換組成物は、励起光を用いることにより、ピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。また、色変換組成物は、励起光を用いることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。
【０１６２】
すなわち、本発明の実施形態に係る色変換組成物は、以下の発光材料（ａ）と発光材料（ｂ）とを含有することが好ましい。発光材料（ａ）は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料である。発光材料（ｂ）は、励起光もしくは発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方によって励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料である。これらの発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）のうちの少なくとも一つは、一般式（１）で表される化合物（ピロメテンホウ素錯体）であることが好ましい。また、上記の励起光として、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることがより好ましい。
【０１６３】
波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光の一部は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムを一部透過するため、発光ピークが鋭い青色ＬＥＤを使用した場合、青、緑、赤の各色において鋭い形状の発光スペクトルを示し、色純度の良い白色光を得ることができる。その結果、特にディスプレイにおいては、色彩が一層鮮やかな、より大きな色域を効率的に作ることができる。また、照明用途においては、現在主流となっている青色ＬＥＤと黄色蛍光体とを組み合わせた白色ＬＥＤに比べ、特に緑色領域および赤色領域の発光特性が改善されるため、演色性が向上した好ましい白色光源を得ることができる。
【０１６４】
発光材料（ａ）としては、クマリン６、クマリン７、クマリン１５３等のクマリン誘導体、インドシアニングリーン等のシアニン誘導体、フルオレセイン、フルオレセインイソチオシアネート、カルボキシフルオレセインジアセテート等のフルオレセイン誘導体、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン誘導体、ジイソブチル−４，１０−ジシアノペリレン−３，９−ジカルボキシレート等のペリレン誘導体、他にピロメテン誘導体、スチルベン誘導体、オキサジン誘導体、ナフタルイミド誘導体、ピラジン誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、イミダゾピリジン誘導体、アゾール誘導体、アントラセン等の縮合アリール環を有する化合物やその誘導体、芳香族アミン誘導体、有機金属錯体化合物等が好適なものとして挙げられる。しかし、発光材料（ａ）は、特にこれらに限定されるものではない。これらの化合物の中でも、ピロメテン誘導体は、高い発光量子収率を与え、色純度の高い発光を示すことから、特に好適な化合物である。ピロメテン誘導体の中でも、一般式（１）で表される化合物は、耐久性が大幅に向上するため、好ましい。
【０１６５】
発光材料（ｂ）としては、４−ジシアノメチレン−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチルリル）−４Ｈ−ピラン等のシアニン誘導体、ローダミンＢ、ローダミン６Ｇ、ローダミン１０１、スルホローダミン１０１等のローダミン誘導体、１−エチル−２−（４−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−１，３−ブタジエニル）−ピリジニウム−パークロレート等のピリジン誘導体、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジイソプロピルフェニル）−１，６，７，１２−テトラフェノキシペリレン−３，４：９，１０−ビスジカルボイミド等のペリレン誘導体、他にポルフィリン誘導体、ピロメテン誘導体、オキサジン誘導体、ピラジン誘導体、ナフタセンやジベンゾジインデノペリレン等の縮合アリール環を有する化合物やその誘導体、有機金属錯体化合物等が好適なものとして挙げられる。しかし、発光材料（ｂ）は、特にこれらに限定されるものではない。これらの化合物の中でも、ピロメテン誘導体は、高い発光量子収率を与え、色純度の高い発光を示すことから、特に好適な化合物である。ピロメテン誘導体の中でも、一般式（１）で表される化合物は、耐久性が飛躍的に向上するため、好ましい。
【０１６６】
また、発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）は、双方とも一般式（１）で表される化合物である場合、高効率発光および高色純度と、高い耐久性とを両立することが可能となるため、好ましい。
【０１６７】
本発明の実施の形態に係る色変換組成物における一般式（１）で表される化合物の含有量は、化合物のモル吸光係数、発光量子収率および励起波長における吸収強度、ならびに作製するフィルムの厚みや透過率にもよるが、通常はバインダー樹脂の１００重量部に対して、１．０×１０−４重量部〜３０重量部である。この化合物の含有量は、バインダー樹脂の１００重量部に対して、１．０×１０−３重量部〜１０重量部であることがさらに好ましく、１．０×１０−２重量部〜５重量部であることが特に好ましい。
【０１６８】
また、色変換組成物に、緑色の発光を呈する発光材料（ａ）と、赤色の発光を呈する発光材料（ｂ）とを両方含有する場合、緑色の発光の一部が赤色の発光に変換されることから、上記の発光材料（ａ）の含有量ｗａと、発光材料（ｂ）の含有量ｗｂとは、ｗａ≧ｗｂの関係であることが好ましい。また、これらの発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）の含有比率は、ｗａ：ｗｂ＝１０００：１〜１：１であり、５００：１〜２：１であることがさらに好ましく、２００：１〜３：１であることが特に好ましい。ただし、含有量ｗａおよび含有量ｗｂは、バインダー樹脂の重量に対する重量パーセントである。
【０１６９】
＜バインダー樹脂＞
バインダー樹脂は、連続相を形成するものであり、成型加工性、透明性、耐熱性等に優れる材料であればよい。バインダー樹脂の例としては、例えば、アクリル酸系、メタクリル酸系、ポリケイ皮酸ビニル系、環ゴム系等の反応性ビニル基を有する光硬化型レジスト材料、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂（シリコーンゴム、シリコーンゲル等のオルガノポリシロキサン硬化物（架橋物）を含む）、ウレア樹脂、フッ素樹脂、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアミド樹脂、フェノール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、セルロース樹脂、脂肪族エステル樹脂、芳香族エステル樹脂、脂肪族ポリオレフィン樹脂、芳香族ポリオレフィン樹脂等の公知のものが挙げられる。また、バインダー樹脂としては、これらの共重合樹脂を用いても構わない。これらの樹脂を適宜設計することで、本発明の実施の形態に係る色変換組成物および色変換フィルムに有用なバインダー樹脂が得られる。これらの樹脂の中でも、フィルム化のプロセスが容易であることから、熱可塑性樹脂がさらに好ましい。熱硬化性樹脂の中でも、透明性、耐熱性等の観点から、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、エステル樹脂、オレフィン樹脂またはこれらの混合物を好適に用いることができる。また、耐久性の観点から特に好ましい熱可塑性樹脂は、アクリル樹脂、エステル樹脂、シクロオレフィン樹脂である。
【０１７０】
また、バインダー樹脂には、添加剤として、塗布膜安定化のための分散剤やレベリング剤等を添加することも、フィルム表面の改質剤として、シランカップリング剤等の接着補助剤等を添加することも可能である。また、バインダー樹脂には、色変換材沈降抑制剤として、シリカ粒子やシリコーン微粒子等の無機粒子を添加することも可能である。
【０１７１】
また、バインダー樹脂は、耐熱性の観点から、シリコーン樹脂であることが特に好ましい。シリコーン樹脂の中でも、付加反応硬化型シリコーン組成物が好ましい。付加反応硬化型シリコーン組成物は、常温または５０℃〜２００℃の温度で、加熱、硬化し、透明性、耐熱性、接着性に優れる。付加反応硬化型シリコーン組成物は、一例として、ケイ素原子に結合したアルケニル基を含有する化合物と、ケイ素原子に結合した水素原子を有する化合物とのヒドロシリル化反応により、形成される。このような材料のうち、「ケイ素原子に結合したアルケニル基を含有する化合物」としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、プロペニルトリメトキシシラン、ノルボルネニルトリメトキシシラン、オクテニルトリメトキシシラン等が挙げられる。「ケイ素原子に結合した水素原子を有する化合物」としては、例えば、メチルハイドロジェンポリシロキサン、ジメチルポリシロキサン−ＣＯ−メチルハイドロジェンポリシロキサン、エチルハイドロジェンポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサン−ＣＯ−メチルフェニルポリシロキサン等が挙げられる。また、付加反応硬化型シリコーン組成物としては、他にも、例えば特開２０１０−１５９４１１号公報に記載されているような公知のものを利用することができる。
【０１７２】
また、付加反応硬化型シリコーン組成物としては、市販されているもの、例えば、一般的なＬＥＤ用途のシリコーン封止材を使用することも可能である。この具体例としては、東レ・ダウコーニング社製のＯＥ−６６３０Ａ／Ｂ、ＯＥ−６３３６Ａ／Ｂや信越化学工業社製のＳＣＲ−１０１２Ａ／Ｂ、ＳＣＲ−１０１６Ａ／Ｂ等が挙げられる。
【０１７３】
本発明の実施の形態に係る色変換フィルム作製用の色変換組成物において、バインダー樹脂には、その他の成分として、常温での硬化を抑制してポットライフを長くするためにアセチレンアルコール等のヒドロシリル化反応遅延剤を配合することが好ましい。また、バインダー樹脂には、本発明の効果が損なわれない範囲で、必要に応じて、フュームドシリカ、ガラス粉末、石英粉末等の微粒子、酸化チタン、酸化ジルコニア、チタン酸バリウム、酸化亜鉛等の無機充填剤や顔料、難燃剤、耐熱剤、酸化防止剤、分散剤、溶剤、シランカップリング剤やチタンカップリング剤等の接着性付与剤等を配合してもよい。
【０１７４】
特に、色変換フィルムの表面平滑性の観点から、色変換フィルム作製用の組成物には、低分子量のポリジメチルシロキサン成分、シリコーンオイル等を添加することが好ましい。このような成分は、この組成物の全体に対して、１００ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍ添加することが好ましく、５００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ添加することがさらに好ましい。
【０１７５】
＜その他の成分＞
本発明の実施の形態に係る色変換組成物は、上述した一般式（１）で表される化合物およびバインダー樹脂以外に、光安定化剤、酸化防止剤、加工および熱安定化剤、紫外線吸収剤等の耐光性安定化剤、シリコーン微粒子およびシランカップリング剤等、その他の成分（添加剤）を含有してもよい。
【０１７６】
光安定化剤としては、例えば、３級アミン、カテコール誘導体およびニッケル化合物を挙げることができるが、特に限定されるものではない。また、これらの光安定化剤は、単独で使用してもよいし、複数併用してもよい。
【０１７７】
酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤を挙げることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、これらの酸化防止剤は、単独で使用してもよいし、複数併用してもよい。
【０１７８】
加工および熱安定化剤としては、例えば、トリブチルホスファイト、トリシクロヘキシルホスファイト、トリエチルホスフィン、ジフェニルブチルホスフィン等のリン系安定化剤を挙げることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、これらの安定化剤は、単独で使用してもよいし、複数併用してもよい。
【０１７９】
耐光性安定化剤としては、例えば、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−〔２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル〕−２Ｈ−ベンゾトリアゾール等のベンゾトリアゾール類を挙げることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、これらの耐光性安定化剤は、単独で使用してもよいし、複数併用してもよい。
【０１８０】
本発明の実施の形態に係る色変換組成物において、これらの添加剤の含有量は、化合物のモル吸光係数、発光量子収率および励起波長における吸収強度、ならびに作製する色変換フィルムの厚みや透過率にもよるが、通常はバインダー樹脂の１００重量部に対して、１．０×１０−３重量部以上３０重量部以下であることが好ましい。また、これらの添加剤の含有量は、バインダー樹脂の１００重量部に対して、１．０×１０−２重量部以上１５重量部以下であることがさらに好ましく、１．０×１０−１重量部以上１０重量部以下であることが特に好ましい。
【０１８１】
＜溶剤＞
本発明の実施の形態に係る色変換組成物は、溶剤を含んでいてもよい。溶剤は、流動状態の樹脂の粘度を調整でき、発光物質の発光および耐久性に過度な影響を与えないものであれば、特に限定されない。このような溶媒として、例えば、トルエン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ヘキサン、アセトン、テルピネオール、テキサノール、メチルセルソルブ、ブチルカルビトール、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等が挙げられる。これらの溶剤を２種類以上混合して使用することも可能である。これらの溶剤の中で特にトルエンは、一般式（１）で表される化合物の劣化に影響を与えず、乾燥後の残存溶媒が少ない点で好適に用いられる。
【０１８２】
＜色変換組成物の製造方法＞
以下に、本発明の実施の形態に係る色変換組成物の製造方法の一例を説明する。この製造方法では、前述した一般式（１）で表される化合物、バインダー樹脂、溶剤等を所定量混合する。上記の成分を所定の組成になるよう混合した後、ホモジナイザー、自公転型攪拌機、３本ローラー、ボールミル、遊星式ボールミル、ビーズミル等の撹拌・混練機で均質に混合分散することで、色変換組成物が得られる。混合分散後、もしくは混合分散の過程で、真空もしくは減圧条件下で脱泡することも好ましく行われる。また、ある特定の成分を事前に混合することや、エージング等の処理をしても構わない。エバポレーターによって溶剤を除去して所望の固形分濃度にすることも可能である。
【０１８３】
＜色変換フィルムの作製方法＞
本発明において、色変換フィルムは、上述した色変換組成物、またはその色変換組成物を硬化した硬化物を含んでいれば、その構成に限定はない。色変換組成物の硬化物は、色変換組成物を硬化することによって得られる層（色変換組成物の硬化物からなる層）として色変換フィルムに含まれることが好ましい。色変換フィルムの代表的な構造例として、例えば、以下の四つが挙げられる。
【０１８４】
図１は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第一例を示す模式断面図である。図１に示すように、この第一例の色変換フィルム１Ａは、色変換層１１によって構成される単層のフィルムである。色変換層１１は、上述した色変換組成物またはその硬化物からなる層である。
【０１８５】
図２は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第二例を示す模式断面図である。図２に示すように、この第二例の色変換フィルム１Ｂは、基材層１０と色変換層１１との積層体である。この色変換フィルム１Ｂの構造例では、色変換層１１が、基材層１０の上に積層されている。
【０１８６】
図３は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第三例を示す模式断面図である。図３に示すように、この第三例の色変換フィルム１Ｃは、複数の基材層１０と、色変換層１１との積層体である。この色変換フィルム１Ｃの構造例では、色変換層１１が、複数の基材層１０によって挟まれている。
【０１８７】
図４は、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの第四例を示す模式断面図である。図４に示すように、この第四例の色変換フィルム１Ｄは、複数の基材層１０と、色変換層１１と、複数のバリアフィルム１２との積層体である。この色変換フィルム１Ｄの構造例では、色変換層１１が、複数のバリアフィルム１２によって挟まれ、さらに、これら色変換層１１と複数のバリアフィルム１２との積層体が、複数の基材層１０によって挟まれている。すなわち、色変換フィルム１Ｄは、色変換層１１の酸素、水分や熱による劣化を防ぐために、図４に示すようにバリアフィルム１２を有していてもよい。
【０１８８】
（基材層）
基材層（例えば図２〜４に示す基材層１０）としては、特に制限無く公知の金属、フィルム、ガラス、セラミック、紙等を使用することができる。具体的には、基材層として、アルミニウム（アルミニウム合金も含む）、亜鉛、銅、鉄等の金属板や箔、セルロースアセテート、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリフェニレンサルファイド、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール、アラミド、シリコーン、ポリオレフィン、熱可塑性フッ素樹脂で、テトラフルオロエチレンとエチレンとの共重合体（ＥＴＦＥ）等のプラスチックのフィルム、α−ポリオレフィン樹脂、ポリカプロラクトン樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂およびこれらとエチレンとの共重合樹脂からなるプラスチックのフィルム、前記プラスチックがラミネートされた紙、または前記プラスチックによりコーティングされた紙、前記金属がラミネートまたは蒸着された紙、前記金属がラミネートまたは蒸着されたプラスチックフィルム等が挙げられる。また、基材層が金属板である場合、その表面にクロム系やニッケル系等のメッキ処理やセラミックが施されていてもよい。
【０１８９】
これらの中でも、色変換フィルムの作製のし易さや色変換フィルムの成形のし易さから、ガラスや樹脂フィルムが好ましく用いられる。また、フィルム状の基材層を取り扱う際に破断等の恐れがないように、強度が高いフィルムが好ましい。それらの要求特性や経済性の面で樹脂フィルムが好ましく、これらの中でも、経済性、取り扱い性の面でＰＥＴ、ポリフェニレンサルファイド、ポリカーボネート、ポリプロピレンからなる群より選ばれるプラスチックフィルムが好ましい。また、色変換フィルムを乾燥させる場合や色変換フィルムを押し出し機により２００℃以上の高温で圧着成形する場合は、耐熱性の面でポリイミドフィルムが好ましい。フィルムの剥離のし易さから、基材層は、予め表面が離型処理されていてもよい。
【０１９０】
基材層の厚さは、特に制限はないが、下限としては２５μｍ以上が好ましく、３８μｍ以上がより好ましい。また、上限としては５０００μｍ以下が好ましく、３０００μｍ以下がより好ましい。
【０１９１】
（色変換層）
つぎに、本発明の実施の形態に係る色変換フィルムの色変換層の製造方法の一例を説明する。この色変換層の製造方法では、上述した方法で作製した色変換組成物を、基材層やバリアフィルム等の下地上に塗布し、乾燥させる。このようにして、色変換層（例えば図１〜４に示す色変換層１１）が形成される。塗布は、リバースロールコーター、ブレードコーター、スリットダイコーター、ダイレクトグラビアコーター、オフセットグラビアコーター、キスコーター、ナチュラルロールコーター、エアーナイフコーター、ロールブレードコーター、リバースロールブレードコーター、トゥーストリームコーター、ロッドコーター、ワイヤーバーコーター、アプリケーター、ディップコーター、カーテンコーター、スピンコーター、ナイフコーター等により、行うことができる。色変換層の膜厚均一性を得るためには、スリットダイコーターで塗布することが好ましい。
【０１９２】
色変換層の乾燥は、熱風乾燥機や赤外線乾燥機等の一般的な加熱装置を用いて行うことができる。色変換フィルムの加熱には、熱風乾燥機や赤外線乾燥機等の一般的な加熱装置が用いられる。この場合、加熱条件は、通常、４０℃〜２５０℃で１分〜５時間、好ましくは６０℃〜２００℃で２分〜４時間である。また、ステップキュア等の段階的に加熱硬化することも可能である。
【０１９３】
色変換層を作製した後、必要に応じて基材層を変更することも可能である。この場合、簡易的な方法としては、例えば、ホットプレートを用いて貼り替えを行なう方法や、真空ラミネーターやドライフィルムラミネーターを用いた方法等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１９４】
色変換層の厚みは、特に制限はないが、１０μｍ〜１０００μｍであることが好ましい。色変換層の厚みが１０μｍより小さいと、色変換フィルムの強靭性が小さくなるという問題がある。色変換層の厚みが１０００μｍを超えると、クラックが生じやすくなり、色変換フィルム成形が難しい。色変換層の厚みとして、より好ましくは、３０μｍ〜１００μｍである。
【０１９５】
一方で、色変換フィルムの耐熱性を高めるという観点からは、色変換フィルムの膜厚は、２００μｍ以下であることが好ましく、１００μｍ以下であることがより好ましく、５０μｍ以下であることがさらに好ましい。
【０１９６】
本発明における色変換フィルムの膜厚は、ＪＩＳ  Ｋ７１３０（１９９９）プラスチック−フィルム及びシート−厚さ測定方法における機械的走査による厚さの測定方法Ａ法に基づいて測定される膜厚（平均膜厚）のことをいう。
【０１９７】
（バリアフィルム）
バリアフィルム（例えば図４に示すバリアフィルム１２）は、色変換層に対してガスバリア性を向上する場合等において適宜用いられる。このバリアフィルムとしては、例えば、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化タンタル、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化インジウム、酸化イットリウム、酸化マグネシウム等の無機酸化物や、窒化ケイ素、窒化アルミニウム、窒化チタン、炭化窒化ケイ素等の無機窒化物、またはこれらの混合物、またはこれらに他の元素を添加した金属酸化物薄膜や金属窒化物薄膜、あるいはポリ塩化ビニリデン、アクリル系樹脂、シリコン系樹脂、メラミン系樹脂、ウレタン系樹脂、フッ素系樹脂、酢酸ビニルのケン化物等のポリビニルアルコール系樹脂等の各種樹脂から成る膜を挙げることができる。また、水分に対してバリア機能を有するバリアフィルムとしては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ナイロン、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニリデンと塩化ビニル、塩化ビニリデンとアクリロニトリルの共重合物、フッ素系樹脂、酢酸ビニルのケン化物等のポリビニルアルコール系樹脂等の各種樹脂から成る膜を挙げることができる。
【０１９８】
バリアフィルムは、図４に例示したバリアフィルム１２のように色変換層１１の両面に設けられてもよいし、色変換層１１の片面だけに設けられてもよい。また、色変換フィルムの要求される機能に応じて、反射防止機能、防眩機能、反射防止防眩機能、ハードコート機能（耐摩擦機能）、帯電防止機能、防汚機能、電磁波シールド機能、赤外線カット機能、紫外線カット機能、偏光機能、調色機能を有した補助層をさらに設けてもよい。
【０１９９】
＜励起光＞
励起光の種類は、一般式（１）で表される化合物等の混合する発光物質が吸収可能な波長領域に発光を示すものであれば、いずれの励起光でも用いることができる。例えば、熱陰極管や冷陰極管、無機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の蛍光性光源、有機ＥＬ素子光源、ＬＥＤ光源、白熱光源、あるいは太陽光等、いずれの励起光でも原理的には利用可能である。特に、ＬＥＤ光源からの光が好適な励起光である。ディスプレイや照明用途では、青色光の色純度を高められる点で、４３０ｎｍ〜５００ｎｍの波長範囲の励起光を持つ青色ＬＥＤ光源からの光が、さらに好適な励起光である。
【０２００】
励起光は、１種類の発光ピークを持つものでもよく、２種類以上の発光ピークを持つものでもよいが、色純度を高めるためには、１種類の発光ピークを持つものが好ましい。また、発光ピークの種類の異なる複数の励起光源を任意に組み合わせて使用することも可能である。
【０２０１】
＜光源ユニット＞
本発明の実施の形態に係る光源ユニットは、少なくとも光源および上述の色変換フィルムを備える構成である。光源と色変換フィルムとの配置方法については特に限定されず、光源と色変換フィルムとを密着させた構成を取ってもよいし、光源と色変換フィルムとを離したリモートフォスファー形式を取ってもよい。また、光源ユニットは、色純度を高める目的で、さらにカラーフィルターを備える構成を取ってもよい。
【０２０２】
前述の通り、４３０ｎｍ〜５００ｎｍの波長範囲の励起光は、比較的小さい励起エネルギーであり、一般式（１）で表される化合物等の発光物質の分解を防止できる。したがって、光源ユニットに用いる光源は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードであることが好ましい。さらに、この光源は、波長４４０ｎｍ以上４７０ｎｍ以下の範囲に極大発光を有することが好ましい。
【０２０３】
また、光源は、その発光波長ピークが４３０ｎｍ〜４７０ｎｍの範囲にあり、かつ発光波長領域が４００ｎｍ〜５００ｎｍの範囲にある発光ダイオードであって、発光スペクトルが、数式（１）を満たす発光ダイオードであることが好ましい。
【０２０４】
【数１】
2018101129.tif 000026
【０２０５】
数式（１）において、αは、発光スペクトルの発光波長ピークにおける発光強度である。βは、発光波長ピークに１５ｎｍを加算した波長における発光強度である。
【０２０６】
本発明における光源ユニットは、ディスプレイ、照明、インテリア、標識、看板等の用途に使用できるが、特にディスプレイや照明用途に好適に用いられる。
【０２０７】
＜ディスプレイ、照明装置＞
本発明の実施の形態に係るディスプレイは、少なくとも、上述した色変換フィルムを備える。例えば、液晶ディスプレイ等のディスプレイには、バックライトユニットとして、上述した光源および色変換フィルム等を有する光源ユニットが用いられる。また、本発明の実施の形態に係る照明装置は、少なくとも、上述した色変換フィルムを備える。例えば、この照明装置は、光源ユニットとしての青色ＬＥＤ光源と、この青色ＬＥＤ光源からの青色光をこれよりも長波長の光に変換する色変換フィルムとを組み合わせて、白色光を発光するように構成される。
【実施例】
【０２０８】
以下、実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明は下記の実施例によって限定されるものではない。下記の実施例および比較例において、化合物Ｇ−１〜Ｇ−５１、Ｇ−１０１〜Ｇ−１０６は、以下に示す化合物である。【０２０９】
【化１３】
2018101129.tif 000027
【０２１０】
【化１４】
2018101129.tif 000028
【０２１１】
【化１５】
2018101129.tif 000029
【０２１２】
【化１６】
2018101129.tif 000030
【０２１３】
【化１７】
2018101129.tif 000031
【０２１４】
【化１８】
2018101129.tif 000032
【０２１５】
【化１９】
2018101129.tif 000033
【０２１６】
（合成例１）
以下に、本発明における合成例１の化合物Ｇ−１の合成方法について説明する。化合物Ｇ−１の合成方法では、２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸エチル（１００ｇ）、メタノール（５２２ｍＬ）、水（２６１ｍＬ）に水酸化カリウム（１６６ｇ）を溶かした水溶液をフラスコに入れ、４時間還流した。その後、蒸留によりメタノールを留去し、このメタノール留去後の溶液を、氷浴を用いて内温１０℃以下に冷却した。この溶液に氷浴中で濃塩酸（２４７ｍＬ）を滴下し、この溶液のｐＨを「１」にした。これによって析出した茶色固体をろ過し、得られた茶色固体を水で洗浄し、２，４−ジメチル−ピロール−３−カルボン酸（７４ｇ）を淡茶色固体として得た。【０２１７】
ついで、得られた２，４−ジメチル−ピロール−３−カルボン酸（３０．３ｇ）、２，２，３，３，４，４，４−ヘプタフルオロ−１−ブタノール（５６．５ｇ）、ＤＣＣ（４４．９ｇ）、ＤＭＡＰ（２．１３ｇ）、酢酸エチル（７２５ｍＬ）をフラスコに入れ、２時間還流した。この溶液を、氷浴を用いて内温１０℃以下に冷却した後、ろ過し、得られたろ液に水（５００ｍＬ）を加え、１０分撹拌した後、有機層を分液した。さらに、得られた有機層を水（５００ｍＬ）で２回洗浄し、この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた固体をトルエン（５００ｍＬ）に溶解し、シリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸２，２，３，３，４，４，４−ヘプタフルオロ−１−ブチル（３９．０ｇ）を得た。【０２１８】
ついで、３，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェニル）ベンズアルデヒド（１．０ｇ）と、得られた２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸２，２，３，３，４，４，４−ヘプタフルオロ−１−ブチル（３．６ｇ）とをフラスコに入れ、ジクロロメタン（２８ｍＬ）およびトリフルオロ酢酸（１滴）を加えて、窒素雰囲気下、１５時間撹拌した。続いて、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（２．５ｇ）を加え、さらに１時間撹拌した。反応終了後、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体（２．１ｍＬ）およびジイソプロピルエチルアミン（３．２ｍＬ）を加えて、４時間撹拌した後、さらに水（１００ｍＬ）を加えて撹拌し、有機層を分液した。この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた反応生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、化合物（１．１ｇ）を得た。この得られた化合物の1Ｈ−ＮＭＲ分析結果は次の通りであり、これが化合物Ｇ−１であることが確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：８．１６（ｄ，４Ｈ）、８．０７（ｓ，１Ｈ）、７．７３（ｄ，４Ｈ）、７．６０（ｓ，２Ｈ）、４．７２（ｔ，４Ｈ）、３．９６（ｓ，６Ｈ）、２．８７（ｓ，６Ｈ）、１．８３（ｓ，６Ｈ）【０２１９】
（合成例２）
以下に、本発明における合成例２の化合物Ｇ−２７の合成方法について説明する。化合物Ｇ−２７の合成方法では、２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸（２３．３ｇ）、３，５−ビストリフルオロメチルフェノール（５０．０ｇ）、ＤＣＣ（３４．５ｇ）、ＤＭＡＰ（１．６３ｇ）、トルエン（５５０ｍＬ）をフラスコに入れ、２時間還流した。得られた溶液を、氷浴を用いて内温１０℃以下に冷却した後、ろ過し、ろ液に水（２５０ｍＬ）を加え、１０分撹拌した後、有機層を分液した。さらに、得られた有機層を水（２５０ｍＬ）で２回洗浄し、この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた固体をトルエン（２５０ｍＬ）に溶解し、シリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル（２７．７ｇ）を得た。【０２２０】
ついで、３，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェニル）ベンズアルデヒド（２．４ｇ）と、得られた２，４−ジメチルピロール−３−カルボン酸３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル（５．０ｇ）とをフラスコに入れ、ジクロロメタン（６４ｍＬ）およびトリフルオロ酢酸（５滴）を加えて、窒素雰囲気下、１５時間撹拌した。続いて、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（１.７５ｇ）を加え、さらに１時間撹拌した。反応終了後、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体（３．２ｍＬ）およびジイソプロピルエチルアミン（４．６ｍＬ）を加えて、４時間撹拌した後、さらに水（１００ｍＬ）を加えて撹拌し、有機層を分液した。この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた反応生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、化合物（１．９５ｇ）を得た。この得られた化合物の1Ｈ−ＮＭＲ分析を行った結果、これが化合物Ｇ−２７であることが確認された。【０２２１】
（合成例３）
以下に、本発明における合成例３の化合物Ｇ−４１の合成方法について説明する。化合物Ｇ−４１の合成方法では、化合物Ｇ−２７（１．９５ｇ）をフラスコに入れ、ジクロロメタン（２５ｍＬ）とトリメチルシリルシアニド（３．５ｍＬ）と三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体（０．７５ｍＬ）とを加えて、１８時間攪拌した。その後、さらに水（２５ｍＬ）を加えて攪拌し、有機層を分液した。この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた反応生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、化合物（１．２０ｇ）を得た。この得られた化合物の1Ｈ−ＮＭＲ分析結果は次の通りであり、これが化合物Ｇ−４１であることが確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：８．１６（ｄ，４Ｈ）、８．０７（ｓ，１Ｈ）、７．７７（ｓ，２Ｈ）、７．７３（ｄ，４Ｈ）、７，６４（ｓ,４Ｈ）７．６０（ｓ，２Ｈ）、３．９７（ｓ，６Ｈ）、３．１９（ｓ，６Ｈ）、１．９９（ｓ，６Ｈ）【０２２２】
上記以外の化合物Ｇ−２〜Ｇ−２６、Ｇ−２８〜Ｇ−４０、Ｇ−４２〜Ｇ−５１、Ｇ−１０１〜Ｇ−１０６も、アルコール原料、アルデヒド原料等の種々の原料を変更することにより、容易に合成することができる。【０２２３】
以下の実施例および比較例では、各色変換フィルム、青色ＬＥＤ素子（発光ピーク波長：４４５ｎｍ）および導光板を備えたバックライトユニットに対し、導光板の一面に色変換フィルムを積層し且つ色変換フィルム上にプリズムシートを積層した後、電流を流して、この青色ＬＥＤ素子を点灯させ、分光放射輝度計（ＣＳ−１０００、コニカミノルタ社製）を用いて初期発光特性を測定した。なお、初期発光特性の測定時は色変換フィルムを挿入せず、青色ＬＥＤ素子からの光の明るさが８００ｃｄ／ｍ２となるように初期値を設定した。その後、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射し、発光強度が一定量低下するまでの時間を観測することで、光耐久性を評価した。【０２２４】
（実施例１）
本発明の実施例１では、バインダー樹脂としてアクリル樹脂を用い、このアクリル樹脂の１００重量部に対して、発光材料として化合物Ｇ−１を０．２５重量部、溶剤としてトルエンを４００重量部、混合した。その後、これらの混合物を、遊星式撹拌・脱泡装置“マゼルスターＫＫ−４００”（クラボウ社製）を用いて３００ｒｐｍで２０分間撹拌・脱泡し、これにより、色変換組成物を得た。【０２２５】
同様に、バインダー樹脂としてポリエステル樹脂を用い、このポリエステル樹脂の１００重量部に対して、溶剤としてトルエンを３００重量部、混合した。その後、この溶液を、遊星式撹拌・脱泡装置“マゼルスターＫＫ−４００”（クラボウ社製）を用いて３００ｒｐｍで２０分間撹拌・脱泡し、これにより、接着剤組成物を得た。【０２２６】
つぎに、上述したように得られた色変換組成物を、スリットダイコーターを用いて第一の基材層である“ルミラー”Ｕ４８（東レ社製、厚さ５０μｍ）上に塗布し、１００℃で２０分加熱、乾燥して、平均膜厚１６μｍの（Ａ）層を形成した。【０２２７】
同様に、上述したように得られた接着剤組成物を、スリットダイコーターを用いて第二の基材層である光拡散フィルム“ケミカルマット”１２５ＰＷ（きもと社製、厚さ１３８μｍ）のＰＥＴ基材層側に塗布し、１００℃で２０分加熱、乾燥して、平均膜厚４８μｍの（Ｂ）層を形成した。【０２２８】
つぎに、これら二つの（Ａ）層および（Ｂ）層を、（Ａ）層の色変換層と（Ｂ）層の接着層とが直接積層されるように加温ラミネートすることで、「第一の基材層／色変換層／接着層／第二の基材層／光拡散層」という積層構成の色変換フィルムを作製した。【０２２９】
この色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ素子からの光（青色光）を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋すると、ピーク波長５２８ｎｍ、ピーク波長における発光スペクトルの半値幅２７ｎｍの高色純度緑色発光が得られた。ピーク波長における発光強度は、後述の比較例１における発光強度を１．００としたときの相対値である。実施例１の当該発光強度は、１．１９であった。また、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射したところ、輝度が５％低下する時間は、３２０時間であった。実施例１の発光材料および評価結果は、後述の表２に示す。【０２３０】
（実施例２〜５１および比較例１〜６）
本発明の実施例２〜５１および本発明に対する比較例１〜６では、発光材料として表２〜４に記載した化合物（化合物Ｇ−２〜Ｇ−５１、Ｇ−１０１〜Ｇ−１０６）を適宜用いた以外は、実施例１と同様にして、色変換フィルムを作製して評価した。実施例２〜２５の発光材料および評価結果は、表２に示す。実施例２６〜５１の発光材料および評価結果は、表３に示す。比較例１〜６の発光材料および評価結果は、表４に示す。ただし、表中の発光強度（相対値）は、ピーク波長における発光強度であり、実施例１と同様に、比較例１における強度を１．００としたときの相対値である。【０２３１】
【表２】
2018101129.tif 000034
【０２３２】
【表３】
2018101129.tif 000035
【０２３３】
【表４】
2018101129.tif 000036
【産業上の利用可能性】
【０２３４】
以上のように、本発明に係るピロメテンホウ素錯体、色変換組成物、色変換フィルム、光源ユニット、ディスプレイおよび照明装置は、色再現性の向上と高い耐久性との両立に適している。
【符号の説明】
【０２３５】
１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ  色変換フィルム
１０  基材層
１１  色変換層
１２  バリアフィルム
【図１】
2018101129.tif 000040
【図２】
2018101129.tif 000041
【図３】
2018101129.tif 000042
【図４】
2018101129.tif 000043
【手続補正書】
【提出日】平成30年3月29日(2018.3.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化１】
2018101129.tif 000044
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。）
【請求項２】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項３】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項１または２に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項４】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化２】
2018101129.tif 000045
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である。）
【請求項５】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項４に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項６】
前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする請求項４または５に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項７】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化３】
2018101129.tif 000046
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、フッ素である。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基であって、Ｒ１およびＲ６は、ともに含フッ素アリール基または含フッ素アルキル基のいずれの基でもない。）
【請求項８】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項７に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項９】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項７または８に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１０】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化４】
2018101129.tif 000047
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。ＸがＣ−Ｒ７である場合、Ｒ７は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基であって、Ｒ１およびＲ６は、ともに含フッ素アリール基または含フッ素アルキル基のいずれの基でもない。）
【請求項１１】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項１０に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１２】
前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする請求項１０または１１に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１３】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１４】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１５】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素エステル基である、ことを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１６】
前記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基である、ことを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１７】
前記一般式（１）におけるＲ７は、置換もしくは無置換のアリール基である、ことを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１８】
前記一般式（１）で表される化合物は、一般式（２）で表される化合物である、ことを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【化５】
2018101129.tif 000048
（一般式（２）において、Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９は、前記一般式（１）と同様である。Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｎは１〜５の整数である。）
【請求項１９】
前記一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、ことを特徴とする請求項１〜１８のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２０】
入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、
請求項１〜１９のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体と、
バインダー樹脂と、
を含むことを特徴とする色変換組成物。
【請求項２１】
以下の発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）を含有し、
前記発光材料（ａ）および前記発光材料（ｂ）のうちの少なくとも一つは、前記ピロメテンホウ素錯体である、ことを特徴とする請求項２０に記載の色変換組成物。
発光材料（ａ）：励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
発光材料（ｂ）：励起光もしくは前記発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方によって励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
【請求項２２】
前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、前記発光材料（ｂ）の含有量ｗｂとは、ｗａ≧ｗｂの関係である、ことを特徴とする請求項２１に記載の色変換組成物。
【請求項２３】
さらに溶媒を含有する、ことを特徴とする請求項２０〜２２のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項２４】
前記バインダー樹脂は、熱可塑性樹脂である、ことを特徴とする請求項２０〜２３のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項２５】
請求項２０〜２４のいずれか一つに記載の色変換組成物またはその硬化物からなる層を含む、
ことを特徴とする色変換フィルム。
【請求項２６】
さらにバリアフィルムを有する、
ことを特徴とする請求項２５に記載の色変換フィルム。
【請求項２７】
光源と、
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムと、
を備えることを特徴とする光源ユニット。
【請求項２８】
前記光源は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、ことを特徴とする請求項２７に記載の光源ユニット。
【請求項２９】
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とするディスプレイ。
【請求項３０】
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とする照明装置。
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月6日(2018.7.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化１】
2018101129.tif 000049
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。）
【請求項２】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項３】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項１または２に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項４】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化２】
2018101129.tif 000050
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である。前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である。）
【請求項５】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項４に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項６】
前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする請求項４または５に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項７】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化３】
2018101129.tif 000051
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７であり、Ｒ７は、置換もしくは無置換のアリール基である。Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ８およびＲ９は、フッ素である。Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基であって、Ｒ１およびＲ６は、ともに含フッ素アリール基または含フッ素アルキル基のいずれの基でもない。）
【請求項８】
前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項７に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項９】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項７または８に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１０】
一般式（１）で表される化合物である、
ことを特徴とするピロメテンホウ素錯体。
【化４】
2018101129.tif 000052
（一般式（１）において、Ｘは、Ｃ−Ｒ７またはＮである。ＸがＣ−Ｒ７である場合、Ｒ７は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。Ｒ１〜Ｒ７は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のスルホン酸エステル基、置換もしくは無置換のスルホンアミド基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。但し、Ｒ２およびＲ５は、これらのうち、置換もしくは無置換のアリール基および置換もしくは無置換のヘテロアリール基以外の基の中から選ばれる。また、Ｒ２およびＲ５は、２環以上が縮合したヘテロアリール基を含まない基である。Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、またはシアノ基の中から選ばれる。Ｒ１〜Ｒ６のうちの二つ以上は、フッ素原子を含む基であって、Ｒ１およびＲ６は、ともに含フッ素アリール基または含フッ素アルキル基のいずれの基でもない。）  
【請求項１１】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素アシル基、含フッ素エステル基、含フッ素アミド基、含フッ素スルホニル基、含フッ素スルホン酸エステル基、または含フッ素スルホンアミド基である、ことを特徴とする請求項１０に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１２】
前記一般式（１）におけるＲ８もしくはＲ９のいずれか一つは、シアノ基である、ことを特徴とする請求項１０または１１に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１３】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５のうちの少なくとも一つは、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１４】
前記一般式（１）におけるＲ２およびＲ５は、フッ素原子を含む基である、ことを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１５】
前記一般式（１）における前記フッ素原子を含む基は、含フッ素エステル基である、ことを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１６】
前記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６のうちの少なくとも一つは、置換もしくは無置換のアルキル基である、ことを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１７】
前記一般式（１）におけるＲ７は、置換もしくは無置換のアリール基である、ことを特徴とする請求項１〜９、１１〜１６のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１８】
前記一般式（１）で表される化合物は、一般式（２）で表される化合物である、ことを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【化５】
2018101129.tif 000053
（一般式（２）において、Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９は、前記一般式（１）と同様である。Ｒ１２は、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。Ｌは、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｎは１〜５の整数である。）
【請求項１９】
前記一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、ことを特徴とする請求項１〜１８のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２０】
入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、
請求項１〜１９のいずれか一つに記載のピロメテンホウ素錯体と、
バインダー樹脂と、
を含むことを特徴とする色変換組成物。
【請求項２１】
以下の発光材料（ａ）および発光材料（ｂ）を含有し、
前記発光材料（ａ）および前記発光材料（ｂ）のうちの少なくとも一つは、前記ピロメテンホウ素錯体である、ことを特徴とする請求項２０に記載の色変換組成物。
発光材料（ａ）：励起光を用いることによってピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
発光材料（ｂ）：励起光もしくは前記発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方によって励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
【請求項２２】
前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、前記発光材料（ｂ）の含有量ｗｂとは、ｗａ≧ｗｂの関係である、ことを特徴とする請求項２１に記載の色変換組成物。
【請求項２３】
さらに溶媒を含有する、ことを特徴とする請求項２０〜２２のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項２４】
前記バインダー樹脂は、熱可塑性樹脂である、ことを特徴とする請求項２０〜２３のいずれか一つに記載の色変換組成物。
【請求項２５】
請求項２０〜２４のいずれか一つに記載の色変換組成物またはその硬化物からなる層を含む、
ことを特徴とする色変換フィルム。
【請求項２６】
さらにバリアフィルムを有する、
ことを特徴とする請求項２５に記載の色変換フィルム。
【請求項２７】
光源と、
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムと、
を備えることを特徴とする光源ユニット。
【請求項２８】
前記光源は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、ことを特徴とする請求項２７に記載の光源ユニット。
【請求項２９】
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とするディスプレイ。
【請求項３０】
請求項２５または２６に記載の色変換フィルムを備える、
ことを特徴とする照明装置。
【国際調査報告】
2018101129.tif 000054
2018101129.tif 000055
2018101129.tif 000056
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