(57)【要約】  本技術は、マルチパス耐性を高めることができるようにするデータ処理装置、及び、データ処理方法に関する。データ処理装置は、変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う際に、サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1の関係を有するようにする。本技術は、例えば、ATSC3.0等の放送規格に準拠したデータ伝送に適用することができる。
2017141728.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項２】
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をTupで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxpで表した場合に、
Tup/Dxp≧Tu0/Dx0
となる関係を有している
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項３】
前記有効シンボル長は、FFTサイズに応じた値となる
請求項２に記載のデータ処理装置。
【請求項４】
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項５】
前記変調処理で処理される信号の変調方式は、OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)であり、
前記物理層フレームは、複数のOFDMシンボルから構成される
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項６】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項７】
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項８】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項９】
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項１０】
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をTupで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxpで表した場合に、
Tup/Dxp≧Tu0/Dx0
となる関係を有している
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１１】
前記有効シンボル長は、FFTサイズに応じた値となる
請求項１０に記載のデータ処理装置。
【請求項１２】
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１３】
前記復調処理で処理される信号の変調方式は、OFDMであり、
前記物理層フレームは、複数のOFDMシンボルから構成される
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１４】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項１５】
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項１６】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、データ処理装置、及び、データ処理方法に関し、特に、マルチパス耐性を高めることができるようにしたデータ処理装置、及び、データ処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、次世代地上放送規格の１つであるATSC(Advanced Television Systems Committee)3.0の策定が進められている（例えば、非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】ATSC Candidate Standard：Physical Layer Protocol（Doc. S32-230r21 28 September 2015）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ATSC3.0等の放送規格では、データを伝送する単位である物理層フレームが規定されている。この種の物理層フレームには、データを含むサブフレームが複数配置され、サブフレームごとに制御パラメータを設定できるものがある。【０００５】
しかしながら、サブフレームごとに設定可能な制御パラメータを自由に設定してしまうと、マルチパスの影響を抑制できない場合がある。そのため、サブフレームごとに設定される制御パラメータを適切に設定することで、マルチパス耐性を高めるための提案が要請されていた。【０００６】
本技術はこのような状況に鑑みてなされたものであり、マルチパス耐性を高めることができるようにするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本技術の第１の側面のデータ処理装置は、変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1となる関係を有しているデータ処理装置である。【０００８】
本技術の第１の側面のデータ処理装置は、独立した装置であってもよいし、１つの装置を構成している内部ブロックであってもよい。また、本技術の第１の側面のデータ処理方法は、上述した本技術の第１の側面のデータ処理装置に対応するデータ処理方法である。【０００９】
本技術の第１の側面のデータ処理装置、及び、データ処理方法においては、変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理が行われる。また、前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータが設定され、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1となる関係を有している。【００１０】
本技術の第２の側面のデータ処理装置は、変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Dxi≦Dxi+1となる関係を有しているデータ処理装置である。【００１１】
本技術の第２の側面のデータ処理装置は、独立した装置であってもよいし、１つの装置を構成している内部ブロックであってもよい。また、本技術の第２の側面のデータ処理方法は、上述した本技術の第２の側面のデータ処理装置に対応するデータ処理方法である。【００１２】
本技術の第２の側面のデータ処理装置、及び、データ処理方法においては、変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理が行われる。また、前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Dxi≦Dxi+1となる関係を有している。【００１３】
本技術の第３の側面のデータ処理装置は、復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1となる関係を有しているデータ処理装置である。【００１４】
本技術の第３の側面のデータ処理装置は、独立した装置であってもよいし、１つの装置を構成している内部ブロックであってもよい。また、本技術の第３の側面のデータ処理方法は、上述した本技術の第３の側面のデータ処理装置に対応するデータ処理方法である。【００１５】
本技術の第３の側面のデータ処理装置、及び、データ処理方法においては、復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理が行われる。また、前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータが設定され、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1となる関係を有している。【００１６】
本技術の第４の側面のデータ処理装置は、復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Dxi≦Dxi+1となる関係を有しているデータ処理装置である。【００１７】
本技術の第４の側面のデータ処理装置は、独立した装置であってもよいし、１つの装置を構成している内部ブロックであってもよい。また、本技術の第４の側面のデータ処理方法は、上述した本技術の第４の側面のデータ処理装置に対応するデータ処理方法である。【００１８】
本技術の第４の側面のデータ処理装置、及び、データ処理方法においては、復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理が行われる。また、前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、Dxi≦Dxi+1となる関係を有しているデータ処理装置である。
【発明の効果】
【００１９】
本技術の第１の側面乃至第４の側面によれば、マルチパス耐性を高めることができる。【００２０】
なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】物理層フレームの構造を示す図である。
【図２】現状の受信装置の構成を示す図である。
【図３】現状のOFDM受信部の構成を示す図である。
【図４】OFDM復調の原理を説明する図である。
【図５】OFDM復調の原理を説明する図である。
【図６】サブフレーム設定の例を示す図である。
【図７】パイロット信号の分布が密から疎となり、かつパイロット信号の配置の間隔が整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【図８】パイロット信号の分布が密から疎となり、かつパイロット信号の配置の間隔が非整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【図９】パイロット信号の分布が疎から密となり、かつパイロット信号の配置の間隔が整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【図１０】パイロット信号の分布が疎から密となり、かつパイロット信号の配置の間隔が非整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【図１１】各サブフレームの制御パラメータの設定方法を説明する図である。
【図１２】有効シンボル長（Tu）とFFTサイズとの関係を説明する図である。
【図１３】本技術を適用した伝送システムの一実施の形態の構成を示す図である。
【図１４】本技術の送信装置の構成例を示す図である。
【図１５】本技術の送信側の変調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図１６】本技術の受信装置の構成例を示す図である。
【図１７】本技術の受信側の復調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図１８】本技術のOFDM受信部の構成例（設定Ａ−１に対応）を示す図である。
【図１９】本技術のOFDM受信部の構成例（設定Ａ−２に対応）を示す図である。
【図２０】現状の固定受信機の構成を示す図である。
【図２１】現状の固定受信機の復調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図２２】現状のモバイル受信機の構成を示す図である。
【図２３】現状のモバイル受信機の復調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図２４】各サブフレームの制御パラメータの設定方法を説明する図である。
【図２５】各種の受信機ごとのサブフレームの受信可能パラメータの例を示す図である。
【図２６】本技術を適用した伝送システムの一実施の形態の構成を示す図である。
【図２７】本技術の送信装置の構成例を示す図である。
【図２８】本技術の送信側の変調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図２９】本技術の受信装置（モバイル受信機）の構成例を示す図である。
【図３０】本技術の受信側（モバイル受信機）の復調処理の流れを説明するフローチャートである。
【図３１】コンピュータの構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面を参照しながら本技術の実施の形態について説明する。なお、説明は以下の順序で行うものとする。
【００２３】
１．現状の規格の概要
２．第１の実施の形態（マルチパスの対策）
（１）現状の構成
（２）制御パラメータの設定方法
（３）システムの構成
３．第２の実施の形態（ドップラーシフトの対策）
（１）現状の構成
（２）制御パラメータの設定方法
（３）システムの構成
４．変形例
５．コンピュータの構成
【００２４】
＜１．現状の規格の概要＞
【００２５】
（物理層フレームの構造）
図１は、物理層フレームの構造を示す図である。図１において、横方向は、時間（Time）を表し、縦方向は、周波数（Frequency）を表している。
【００２６】
物理層フレームは、データを伝送する単位として規定されるものである。例えば、ATSC3.0で規定される物理層フレームは、ブートストラップ（Bootstrap）と、プリアンブル（Preamble）と、１以上のサブフレーム（Subframe）から構成される。物理層フレームは、ミリ秒単位などの所定のフレーム長で構成される。物理層フレームにおいては、ブートストラップとプリアンブルを取得した後に、その後のサブフレームを取得することが可能となる。
【００２７】
ブートストラップは、例えば、DVB-T2(Digital Video Broadcasting - Second Generation Terrestrial)のT2フレームを構成するP1シンボルに対応し、プリアンブルは、例えば、DVB-T2のT2フレームを構成するP2シンボルに対応している。したがって、ブートストラップは、プリアンブルであると言うこともできる。
【００２８】
プリアンブルには、L1基本情報（L1-Basic）やL1詳細情報（L1-Detail）などのL1シグナリングを含めることができる。ここで、L1基本情報とL1詳細情報とを比較すれば、L1基本情報は、200ビット程度のビットから構成されるが、L1詳細情報は、400〜数千ビットから構成される点でそのサイズが異なっている。また、プリアンブルでは、L1基本情報とL1詳細情報がその順に読み出されるため、L1詳細情報よりもL1基本情報のほうが先に読み出される。さらに、L1基本情報は、L1詳細情報と比べて、よりロバスト（ロバストネス）に伝送される点でも異なっている。
【００２９】
サブフレームには、ペイロード（データ）が配置される。物理層フレームにおいて、２以上のサブフレームが含まれる場合には、サブフレームごとに、例えば、FFTサイズやパイロットパターン、ガードインターバル長などの各種の制御パラメータを変更することができる。
【００３０】
ところで、現状のATSC3.0では、物理層フレームに含まれるサブフレームに対し、FFTサイズやパイロットパターンなどの制御パラメータを、運用に応じて自由に設定することができるが、それらの制御パラメータを自由に設定した場合には、マルチパス（Multipath Propagation）やドップラーシフト（Doppler Shift）の影響を受ける場合がある。
【００３１】
ここで、マルチパスとは、無線信号が空間を伝播する際に２以上の伝播経路を持つことにより生じる反射などの現象をいう。また、ドップラーシフトは、無線信号の発生源（送信機）と、その無線信号を受信する受信機（特にモバイル受信機）との相対的な位置に応じて、電波の周波数が変化する現象をいう。
【００３２】
本技術では、物理層フレームに含まれるサブフレームに対して設定される制御パラメータを適切に設定することで、マルチパスやドップラーシフトの影響を抑制するための技術を提案するものとする。以下、第１の実施の形態として、マルチパスの対策について説明し、その後、第２の実施の形態として、ドップラーシフトの対策について説明する。
【００３３】
＜２．第１の実施の形態＞
【００３４】
上述したように、物理層フレームに含まれる１以上のサブフレームごとに、FFTサイズやパイロットパターンなどの制御パラメータを任意に設定することができる。例えば、ATSC3.0では、各サブフレームに対して、8K，16K，32Kの３種類のFFTサイズを設定することができる。また、パイロットパターンとして、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=3，時間方向の間隔周期Dy=2などを設定することができる。
【００３５】
このようなサブフレームごとの制御パラメータを自由に設定してしまうと、マルチパスの影響を抑制できない場合があるため、サブフレームごとの制御パラメータを適切に設定することで、マルチパス耐性を高めることが求められている。以下、現状の受信装置について説明してから、本技術の受信装置について説明する。
【００３６】
（１）現状の構成
【００３７】
（現状の受信装置の構成）
図２は、現状の受信装置３０Ａの構成を示す図である。
【００３８】
図２において、受信装置３０Ａは、RF・アナログ部３１１、直交復調部３１２、OFDM受信部３１３、周波数デインターリーブ部３１４、時間デインターリーブ部３１５、誤り訂正復号化部３１６、パラメータ制御部３１７、及びデコーダ部３１８から構成される。
【００３９】
RF・アナログ部３１１は、アンテナ３０１と接続され、送信装置から伝送路を介して送信されてくるRF信号を受信して処理し、直交復調部３１２に供給する。なお、RF・アナログ部３１１で処理された信号には、A/D(Analog/Digital)変換処理が施され、アナログ信号からデジタル信号に変換されてから、直交復調部３１２に入力される。
【００４０】
直交復調部３１２は、RF・アナログ部３１１から供給される信号を直交復調し、その結果得られるベースバンドのOFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)信号を、OFDM受信部３１３に供給する。
【００４１】
OFDM受信部３１３は、直交復調部３１２から供給されるOFDM信号に対して、FFT(Fast Fourier Transform)演算を行い、各サブキャリアに直交変調されているデータを抽出し、周波数デインターリーブ部３１４に供給する。なお、OFDM受信部３１３の詳細な構成は、図３を参照して後述する。
【００４２】
周波数デインターリーブ部３１４は、OFDM受信部３１３から供給されるデータに対し、周波数方向のデインターリーブを行い、その周波数方向のデインターリーブ後のデータを、時間デインターリーブ部３１５に供給する。
【００４３】
時間デインターリーブ部３１５は、周波数デインターリーブ部３１４から供給されるデータに対し、時間方向のデインターリーブを行い、その時間方向のデインターリーブ後のデータを、誤り訂正復号化部３１６に供給する。
【００４４】
誤り訂正復号化部３１６は、時間デインターリーブ部３１５から供給されるデータに対し、誤り訂正処理（例えばLDPC(Low Density Parity Check)復号やBCH復号等）を行う。誤り訂正復号化部３１６は、誤り訂正後のデータのうち、プリアンブルのデータを、パラメータ制御部３１７に供給するとともに、サブフレームのデータを、デコーダ部３１８に供給する。
【００４５】
パラメータ制御部３１７は、誤り訂正復号化部３１６から供給されるデータを処理し、L1シグナリングに含まれる各種制御パラメータを、受信装置３０の各部（例えば、OFDM受信部３１３等）に供給する。これにより、受信装置３０の各部では、各種制御パラメータを用いた処理が行われる。
【００４６】
デコーダ部３１８は、誤り訂正復号化部３１６から供給される（サブフレームの）データをデコードし、後段の回路（不図示）に出力する。
【００４７】
（現状のOFDM受信部の構成）
図３は、図２のOFDM受信部３１３の構成を示す図である。
【００４８】
図３において、FFT部３３１及び周波数域処理部３３２から構成される。
【００４９】
FFT部３３１には、直交復調部３１２（図２）から入力されるベースバンド信号（OFDM信号）が入力される。なお、このベースバンドのOFDM信号は、FFT演算が行われる前の時間領域の信号であることから、以下の説明では、FFT演算が行われる前の時間領域の信号を、OFDM時間領域信号と称する。
【００５０】
FFT部３３１は、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対してFFT演算を行い、各サブキャリアに直交変調されているデータを抽出し、周波数域処理部３３２に供給する。なお、このFFT部３３１から出力される信号は、FFT演算が行われた後の周波数領域の信号であることから、以下の説明では、FFT演算が行われた後の信号を、OFDM周波数領域信号と称する。
【００５１】
周波数域処理部３３２は、FFT部３３１から供給されるOFDM周波数領域信号に対し、所定の周波数域処理（例えば等化処理など）を行い、それにより得られるデータを、後段の周波数デインターリーブ部３１４（図２）に供給する。
【００５２】
周波数域処理部３３２は、パイロット抽出部３４１、時間補間部３４２、周波数補間部３４３、及び等化部３４４から構成される。
【００５３】
パイロット抽出部３４１は、FFT部３３１からのOFDM周波数領域信号からパイロット信号を抽出し、時間補間部３４２に供給する。
【００５４】
ここで、パイロット信号は、既知の信号（受信装置３０Ａ側で分かっている信号）であって、OFDMでは、このパイロット信号が時間方向や周波数方向に離散的に挿入される。そして、受信装置３０Ａにおいては、このパイロット信号が、同期や伝送路特性の推定に利用される。なお、パイロット信号には、例えば、SP(Scattered Pilot)やCP(Continual Pilot)と呼ばれるパイロット信号がある。
【００５５】
時間補間部３４２は、パイロット抽出部３４１から供給されるパイロット信号を、時間方向（シンボル方向）に用いて、時間方向の補間を行い、その補間後のデータである時間方向補間データを、周波数補間部３４３に供給する。
【００５６】
周波数補間部３４３は、時間補間部３４２から供給される時間方向補間データを、周波数方向に補間するフィルタリングを行うことにより、周波数方向の補間がされたデータである周波数方向補間データ（伝送路特性データ）を、等化部３４４に供給する。
【００５７】
等化部３４４は、FFT部３３１から供給されるOFDM周波数領域信号を対象とし、OFDM信号のサブキャリアが伝送路で受けた振幅と位相の歪みを補正する歪み補正を、周波数補間部３４３から供給される周波数方向補間データ（伝送路特性データ）を用いて行う。等化部３４４は、歪み補正後のOFDM周波数領域信号を、後段の周波数デインターリーブ部３１４（図２）に供給する。
【００５８】
（OFDM復調の原理）
ここで、図２のOFDM受信部３１３等により実行されるOFDM復調の原理を説明する。
【００５９】
OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)（直交周波数分割多重）では、伝送帯域内に多数の直交するサブキャリア（副搬送波）が設けられ、それぞれのサブキャリアの振幅や位相にデータを割り当てるPSK(Phase Shift Keying)やQAM(Quadrature Amplitude Modulation)等のデジタル変調が行われている。
【００６０】
OFDMでは、多数のサブキャリアで伝送帯域を分割するため、１つ（１波）のサブキャリアあたりの帯域は狭くなり、変調速度は遅くなるが、トータル（サブキャリアの全体）の伝送速度は、従来の変調方式と変わらない。
【００６１】
上述したように、OFDMにおいては、複数のサブキャリアに対してデータの割り当てが行われることから、変調は、逆フーリエ変換を行うIFFT(Inverse Fast Fourier Transform)演算によって行うことができる。また、変調の結果得られるOFDM信号の復調は、フーリエ変換を行うFFT(Fast Fourier Transform)演算によって行うことができる。したがって、OFDM信号を送信する送信装置では、IFFT演算を行う回路を用いて構成することができ、OFDM信号を受信する受信装置では、FFT演算を行う回路を用いて構成することができる。
【００６２】
また、OFDMでは、後述するガードインターバル（GI：Guard Interval）と呼ばれる信号区間を設けることで、マルチパスに対する耐性を向上させることができる。さらに、OFDMでは、上述したように、既知の信号であるパイロット信号が、時間方向や周波数方向に離散的に挿入され、同期や伝送路特性の推定に利用される。
【００６３】
OFDMは、マルチパスに対する耐性が強いため、マルチパス妨害の影響を強く受ける地上デジタル放送などで採用されている。OFDMを採用した地上デジタル放送の規格としては、ATSC3.0のほか、例えば、DVB-T（Digital Video Broadcasting - Terrestrial）や、ISDB-T（Integrated Services Digital Broadcasting - Terrestrial）等がある。
【００６４】
（間隔周期Dx=6の場合のOFDM復調）
図４は、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dxが6に設定された場合のOFDM復調を説明する図である。
【００６５】
図４のＡは、時間補間部３４２（図３）による時間方向の補間で得られる時間方向補間データを表した図である。なお、図４のＡにおいて、横方向（行方向）は周波数方向を表し、縦方向（列方向）は時間方向（シンボル方向）を表している。
【００６６】
OFDMでは、データは、OFDMシンボルと呼ばれる単位で送信（伝送）される。図４のＡの丸印は、OFDMシンボルを構成する伝送シンボルを表しており、物理層フレームは、複数のOFDMシンボルによって構成される。
【００６７】
図４のＡにおいて、パイロット信号（の伝送シンボル）は、OFDM信号の、あらかじめ定められた複数の位置に配置されている。すなわち、図４のＡでは、パイロット信号（の伝送シンボル）は、時間方向には、1個のOFDMシンボルごとに配置され、周波数方向には、6個のサブキャリアごとに配置されている。すなわち、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔（列の間隔）を、間隔周期Dxとすれば、図４のＡでは、間隔周期Dx=6となる。
【００６８】
時間補間部３４２（図３）での時間方向の補間によって、図４のＡに示した間隔周期Dx=6で、パイロット信号が配置されているOFDM信号からは、各OFDMシンボルについて、周波数方向に6個の伝送シンボルごとの伝送路特性の推定値（図４のＡの時間補間信号）を得ることができる。
【００６９】
図４のＢは、周波数補間部３４３（図３）による周波数方向の補間で得られる周波数方向補間データ、つまり、OFDMシンボルの各伝送シンボル（各サブキャリア）に対する伝送路特性を推定した推定値（伝送路特性データ）を表した図である。なお、図４のＢにおいて、横方向は周波数方向を表し、縦方向はチャネルを表している。
【００７０】
図４のＢの波形は、推定チャネルを表している。すなわち、この推定チャネルは、図４のＡの枠Ｒで囲まれた伝送シンボルの伝送路特性の推定値である時間方向補間データを用いて求めた、周波数方向の補間がされた伝送路特性の推定値である周波数方向補間データに相当している。図４のＢの推定チャネルは、図４のＡの枠Ｒ内のパイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=6であったため、Tu/6のマルチパスまで推定することが可能となる。
【００７１】
ここで、Tu（秒）は、有効シンボル長を表す。また、Tu/Dxは、推定チャネルが対応可能なマルチパス長を表しており、例えば、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=6の場合には、Tu/6のマルチパスまで推定可能となる。
【００７２】
図４のＣに示すように、OFDMでは、OFDMシンボルの先頭にガードインターバル（GI）を設けることで、マルチパスに対する耐性を向上させているが、OFDMシンボルの有効シンボルの長さ、すなわち、ガードインターバル（GI）を含まない長さがTu（秒）であり、この例では、Tu/6のマルチパスまで推定可能となる。ただし、ガードインターバル（GI）の長さを越えるマルチパスでは、OFDMシンボル間の干渉が発生し、この干渉に起因したノイズ成分が現れることになる。
【００７３】
すなわち、図４のOFDM復調では、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=6に設定され（図４のＡ）、推定チャネル（図４のＢ）によりTu/6のマルチパスまで推定可能となるので、後述する図５の間隔周期Dx=12に設定された場合のOFDM復調と比べて、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxは短くなり、推定チャネルにより対応可能なマルチパス長の範囲は広いと言える。
【００７４】
（間隔周期Dx=12の場合のOFDM復調）
図５は、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dxが12に設定された場合のOFDM復調を説明する図である。
【００７５】
図５のOFDM復調においては、上述した図４のOFDM復調と比べて、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxが、6から12に変わっている点が異なっている。
【００７６】
図５のＡは、図４のＡと同様に、時間補間部３４２（図３）による時間方向の補間で得られる時間方向補間データを表しているが、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=12となるので、各OFDMシンボルについて、周波数方向に12個の伝送シンボルごとの伝送路特性の推定値を得ることができる。
【００７７】
また、図５のＢは、図４のＢと同様に、周波数補間部３４３（図３）による周波数方向の補間で得られる周波数方向補間データを表しているが、推定チャネルは、図５のＡの枠Ｒで囲まれた伝送シンボルの伝送路特性の推定値である時間方向補間データを用いて求めた、周波数方向補間データに相当している。図５のＢの推定チャネルは、図５のＡの枠Ｒ内のパイロットの周波数方向の間隔周期Dx=12であったため、図中の点線で示した本来のチャネルの波形と比べて、なだらかな直線状の波形となる。
【００７８】
そのため、図５のＣに示すように、図５のＢの推定チャネルでは、Tu/12のマルチパスまでしか推定できない。すなわち、図５のOFDM復調では、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxが12に設定され（図５のＡ）、推定チャネル（図５のＢ）によりTu/12のマルチパスまでしか推定できないことになる。そのため、上述した図４の間隔周期Dx=6に設定された場合のOFDM復調と比べて、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxは長くなり、推定チャネルにより対応可能なマルチパス長の範囲は狭いと言える。
【００７９】
なお、以下の説明では、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxが短く、パイロット信号の密度が高いパイロットパターンを、パイロット信号の分布が「密」であると表現する一方で、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxが長く、パイロット信号の密度が低いパイロットパターンを、パイロット信号の分布が「疎」であると表現して区別する。したがって、上述した図４のＡと図５のＡに示したパイロット信号の配置パターンのうち、図４のＡの配置パターンは、パイロット信号の分布が「密」であると言える。一方で、図５のＡの配置パターンは、パイロット信号の分布が「疎」であると言える。
【００８０】
（サブフレームごとのパラメータの設定例）
上述したように、物理層フレームの１以上のサブフレームごとに、FFTサイズやパイロットパターンなどの制御パラメータを任意に設定することができるが、図６においては、サブフレームごとの制御パラメータの設定の例として、設定Ａ（Config A）と、設定Ｂ（Config B）が図示されている。
【００８１】
図６の設定Ａでは、物理層フレームに、２つのサブフレームが含まれる場合において、先頭のサブフレーム（Subframe0）に対し、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxとして、6が設定され、２番目のサブフレーム（Subframe1）に対し、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxとして、12が設定されている。
【００８２】
この設定Ａの場合、先頭のサブフレームでは、パイロット信号の分布が密であり、Tu/6のマルチパスまで推定可能である一方で、２番目のサブフレームでは、パイロット信号の分布が疎であり、Tu/12のマルチパスまで推定可能となる。したがって、設定Ａの場合には、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定（チャネル推定）に失敗する可能性は低く、仮に、２番目のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗したとしても、次の物理層フレームの先頭に配置されるブートストラップから、等化処理を再開することができる。
【００８３】
なお、ブートストラップは、全キャリアが既知の信号の系列（いわば、全キャリアがパイロット信号であるとも言える）であるため、仮に、対象の物理層フレームで伝送路特性の推定に失敗したとしても、次の物理層フレームの先頭に配置されるブートストラップからは、確実に等化処理を再開することができる。
【００８４】
一方で、図６の設定Ｂでは、図６の設定Ａとは逆に、先頭のサブフレームに対し、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxとして、12が設定され、２番目のサブフレームに対し、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxとして、6が設定されている。
【００８５】
この設定Ｂの場合、先頭のサブフレームでは、パイロット信号の分布が疎であり、Tu/12のマルチパスまで推定可能である一方で、２番目のサブフレームでは、パイロット信号の分布が密であり、Tu/6のマルチパスまで推定可能となる。したがって、設定Ｂの場合には、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗する可能性が高く、仮に、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗してしまうと、２番目のサブフレームの受信が困難となる。なお、この場合でも、次の物理層フレームの先頭のブートストラップからは、等化処理を再開することはできる。
【００８６】
このような現象が生じる原因であるが、図６の設定Ａと設定Ｂを比べた場合に、設定Ａでは、伝送路特性の推定で対応可能なマルチパス長の範囲が広いサブフレームが先頭に配置されているため、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗する可能性は低いが、設定Ｂでは、伝送路特性の推定で対応可能なマルチパス長の範囲が狭いサブフレームが先頭に配置されているため、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗する可能性が高いためである。
【００８７】
また、設定Ａでは、伝送路特性の推定で対応可能なマルチパス長の範囲が狭いサブフレームが２番目に配置、すなわち、次の物理層フレームのブートストラップに近い位置に配置されているため、仮に、２番目のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗したとしても、直ぐ次にくる次の物理層フレームの先頭に配置されるブートストラップから、等化処理を再開することができる。一方で、設定Ｂでは、先頭のサブフレームで伝送路特性の推定に失敗してしまうと、２番目のサブフレームの受信が困難となる。
【００８８】
換言すれば、設定Ａでは、先頭のサブフレームは、パイロット信号の分布が「密」であり、２番目のサブフレームは、パイロット信号の分布が「疎」であって、サブフレームごとに、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化している。一方で、設定Ｂでは、先頭のサブフレームは、パイロット信号の分布が「疎」であり、２番目のサブフレームは、パイロット信号の分布が「密」であって、サブフレームごとに、パイロット信号の分布が、「疎」から「密」に変化している。
【００８９】
ここで、図７乃至図１０を参照して、図６の設定Ａと設定Ｂに対応した物理層フレームに対する時間方向の補間について、より詳細に説明する。ただし、パイロットパターンには、パイロット信号の周波数方向の配置の間隔が、整数倍になる場合と、非整数倍になる場合とがあり、ここでは、設定Ａと設定Ｂについてそれぞれのパターンについて説明する。
【００９０】
以下の説明では、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化する設定Ａのうち、パイロット信号の周波数方向の配置の間隔が整数倍となる設定を、設定Ａ−１と称し、パイロット信号の周波数方向の配置の間隔が非整数倍となる設定を、設定Ａ−２と称するものとする。また、パイロット信号が、「疎」から「密」に変化する設定Ｂのうち、パイロット信号の周波数方向の配置の間隔が整数倍となる設定を、設定Ｂ−１と称し、パイロット信号の周波数方向の配置の間隔が非整数倍となる設定を、設定Ｂ−２と称するものとする。
【００９１】
（設定Ａ−１：「密」→「疎」、「整数倍」）
図７は、パイロット信号の分布が密から疎となり、かつパイロット信号の配置の間隔が整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。図７においては、上述した図４のＡや図５のＡと同様に、周波数方向と時間方向で表される領域に、図中の丸印で表した複数の伝送シンボルが配置されている。なお、これらの関係は、後述する図８乃至図１０においても同様である。
【００９２】
図７において、「DataSymbol SP3_2」と「DataSymbol SP6_4」は、データシンボルに対するパイロット信号の分布を表し、「SP」に続く数字が、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dxと、時間方向の間隔周期Dyを表している。例えば、「SP3_2」は、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=3，時間方向の間隔周期Dy=2を表している。また、例えば、「SP6_4」は、パイロット信号の周波数方向の間隔周期Dx=6，時間方向の間隔周期Dy=4を表している。
【００９３】
また、「FirstSBS」と「LastSBS」のSBSは、Subframe Boundary Symbolの略であり、「FirstSBS」と「LastSBS」は、サブフレームの始端と終端に挿入されるシンボルを表している。このFirstSBSとLastSBSでは、パイロット信号（SBSパイロット信号）が所定の間隔周期Dxごとに挿入され、データシンボルに対するパイロット信号の密度よりも高くなる。
【００９４】
すなわち、図７においては、LastSBSとFirstSBSを境界にして、LastSBSを含む上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）と、FirstSBSを含む下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に分けて考えた場合、上側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=3，時間方向の間隔周期Dy=2となる。一方で、下側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=6，時間方向の間隔周期Dy=4となる。
【００９５】
このように、設定Ａ−１では、時間的に先となる上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、時間的に後となる下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化している。また、図７において、周波数方向に配置されるパイロット信号（の伝送シンボル）の分布に注目すれば、パイロット信号（の伝送シンボル）は、周波数方向に3個の伝送シンボルごとに配置され、その配置の間隔は、整数倍となっている。
【００９６】
ここで、下側のサブフレームの伝送シンボルＤ１に注目すれば、図中の矢印で示すように、伝送シンボルＤ１は、時間的に後となる過去のパイロット信号と、時間的に後となる未来のパイロット信号を用いて時間方向の補間を行うことで求められる時間補間信号である。この例では、過去のパイロット信号を４つ用いているが、処理対象のサブフレーム（下側のサブフレーム）のパイロット信号は１つで、残りの３つのパイロット信号は、１つ前のサブフレーム（上側のサブフレーム）から得られるパイロット信号である。
【００９７】
すなわち、設定Ａ−１では、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）のパイロット信号を、そのまま複数利用することができるため、等化性能を向上させることができる。
【００９８】
（設定Ａ−２：「密」→「疎」、「非整数倍」）
図８は、パイロット信号の分布が密から疎となり、かつパイロット信号の配置の間隔が非整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【００９９】
図８においても、LastSBSとFirstSBSを境界にして、LastSBSを含む上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）と、FirstSBSを含む下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に分けて考えた場合、上側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=3，時間方向の間隔周期Dy=2となる。一方で、下側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=4，時間方向の間隔周期Dy=4となる。
【０１００】
このように、設定Ａ−２では、上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、上述した設定Ａ−１と同様に、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化している。
【０１０１】
また、図８において、周波数方向に配置されるパイロット信号（の伝送シンボル）の分布に注目すれば、パイロット信号（の伝送シンボル）が、上側のサブフレームでは、周波数方向に3個の伝送シンボルごとに配置されている一方で、下側のサブフレームでは、周波数方向に4個の伝送シンボルごとに配置されており、上側と下側のサブフレームを共通で考えた場合にその配置の間隔は、非整数倍となっている。
【０１０２】
ここで、下側のサブフレームの伝送シンボルＤ２に注目すれば、図中の矢印で示すように、伝送シンボルＤ２は、過去のパイロット信号と、未来のパイロット信号を用いて時間方向の補間を行うことで求められる時間補間信号である。この例では、過去のパイロット信号のほかに、伝送シンボルＤ３を用いているが、この伝送シンボルＤ３は、１つ前のサブフレーム（上側のサブフレーム）に対する周波数方向の補間を行うことで求められた周波数補間信号である。
【０１０３】
すなわち、設定Ａ−２では、パイロット信号の配置の間隔が非整数倍となるので、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報をフィードバックすることで、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）に対する時間補間において、周波数補間信号を用いることを可能にしている。このとき、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報を利用することができるため、等化性能を向上させることができる。
【０１０４】
（設定Ｂ−１：「疎」→「密」、「整数倍」）
図９は、パイロット信号の分布が疎から密となり、かつパイロット信号の配置の間隔が整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【０１０５】
図９においては、LastSBSとFirstSBSを境界にして、LastSBSを含む上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）と、FirstSBSを含む下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に分けて考えた場合、上側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=12，時間方向の間隔周期Dy=2となる。一方で、下側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=6，時間方向の間隔周期Dy=4となる。
【０１０６】
このように、設定Ｂ−１では、上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、パイロット信号の分布が、「疎」から「密」に変化している。また、図９において、周波数方向に配置されるパイロット信号の分布に注目すれば、パイロット信号（の伝送シンボル）は、周波数方向に6個の伝送シンボルごとに配置され、その配置の間隔は、整数倍となっている。
【０１０７】
ここで、下側のサブフレームの伝送シンボルＤ４に注目すれば、図中の矢印で示すように、伝送シンボルＤ４は、過去のパイロット信号と、未来のパイロット信号を用いて時間方向の補間を行うことで求められる時間補間信号である。この例では、過去のパイロット信号のほかに、伝送シンボルＤ５を用いているが、この伝送シンボルＤ５は、１つ前のサブフレーム（上側のサブフレーム）に対する周波数方向の補間を行うことで求められた周波数補間信号である。
【０１０８】
すなわち、設定Ｂ−１では、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）のパイロット信号を利用しているが、１つ前のサブフレームに含まれるパイロット信号の分布が疎となるため、過去のパイロット信号を複数点利用することができない場合がある。よって、等化性能を向上させることはできない。
【０１０９】
また、仮に、過去のパイロット信号のほかに、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報をフィードバックして、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）に対する時間補間において、その周波数補間信号を用いて点数を増やしたとしても、結局は、処理対象のサブフレームよりも、パイロット信号の分布が疎となる１つ前のサブフレームから得られる等化情報であるため、その信頼性は保証できるものではない。
【０１１０】
（設定Ｂ−２：「疎」→「密」、「非整数倍」）
図１０は、パイロット信号の分布が疎から密となり、かつパイロット信号の配置の間隔が非整数倍となる場合の時間補間の例を示す図である。
【０１１１】
図１０においても、LastSBSとFirstSBSを境界にして、LastSBSを含む上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）と、FirstSBSを含む下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に分けて考えた場合、上側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=16，時間方向の間隔周期Dy=2となる。一方で、下側のサブフレームでは、パイロット信号が存在する周波数方向の間隔周期Dx=6，時間方向の間隔周期Dy=4となる。
【０１１２】
このように、設定Ｂ−２では、上側のサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、下側のサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、パイロット信号の分布が、「疎」から「密」に変化している。
【０１１３】
また、図１０において、周波数方向に配置されるパイロット信号の分布に注目すれば、パイロット信号（の伝送シンボル）が、上側のサブフレームでは、周波数方向に16個の伝送シンボルごとに配置されている一方で、下側のサブフレームでは、周波数方向に6個の伝送シンボルごとに配置されており、上側と下側のサブフレームを共通で考えた場合にその配置の間隔は、非整数倍となっている。
【０１１４】
ここで、下側のサブフレームの伝送シンボルＤ６に注目すれば、図中の矢印で示すように、伝送シンボルＤ６は、過去のパイロット信号と、未来のパイロット信号を用いて時間方向の補間を行うことで求められる時間補間信号である。この例では、過去のパイロット信号のほかに、伝送シンボルＤ７を用いているが、この伝送シンボルＤ７は、１つ前のサブフレーム（上側のサブフレーム）に対する周波数方向の補間を行うことで求められた周波数補間信号である。
【０１１５】
すなわち、設定Ｂ−２では、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）のパイロット信号を利用しているが、１つ前のサブフレームに含まれるパイロット信号の分布が疎となるため、過去のパイロット信号を複数点利用することができない場合がある。よって、等化性能を向上させることはできない。
【０１１６】
また、仮に、過去のパイロット信号のほかに、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報をフィードバックして、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）に対する時間補間において、周波数補間信号を用いて点数を増やしたとしても、結局は、処理対象のサブフレームよりも、パイロット信号の分布が疎となる１つ前のサブフレームから得られる等化情報であるため、その信頼性は保証できるものではない。よって、等化性能を向上させることはできない。
【０１１７】
以上のように、設定Ａ（Ａ−１，Ａ−２）の場合には、時間的に先となるサブフレームと、時間的に後となるサブフレームとで、サブフレームに含まれるパイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化することで、パイロット信号の配置の間隔が「整数倍」や「非整数倍」であるかどうかに関係なく、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（例えば、パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（例えば、パイロット信号の分布が密のサブフレーム）のパイロット信号を複数利用することができる。そのため、時間方向の補間を行う際に、補間の精度が高まり、結果として、等化性能を向上させることができる。
【０１１８】
一方で、設定Ｂ（Ｂ−１，Ｂ−２）の場合には、時間的に先となるサブフレームと、時間的に後となるサブフレームとで、サブフレームに含まれるパイロット信号の分布が、「疎」から「密」に変化することで、過去のパイロット信号を複数点利用することができない場合があるため、処理対象のサブフレームに対する時間補間の精度を高めることができず、等化性能を向上させることもできない。また、仮に、１つ前のサブフレーム（例えば、パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報をフィードバックしたとしても、周波数補間後の等化情報の信頼性が低いため、等化性能を向上させることはできない。
【０１１９】
すなわち、現状では、FFTサイズやパイロットパターンなどの制御パラメータを任意に設定可能であったため、その設定によっては、現状の受信装置３０Ａ（のOFDM受信部３１３）による等化処理で、等化性能が悪化してしまう場合があり、マルチパスの対策が十分ではなかった。そこで、第１の実施の形態では、マルチパス耐性を高めることができる、制御パラメータの設定方法について提案するものとする。
【０１２０】
なお、上述した図６や図７乃至図１０においては、説明の簡略化のために、物理層フレームに２つのサブフレームが含まれる場合を例に説明したが、３以上のサブフレームが物理層フレームに含まれる場合も同様である。
【０１２１】
（２）制御パラメータの設定方法
【０１２２】
（制御パラメータの設定方法）
図１１は、各サブフレームの制御パラメータの設定方法を説明する図である。
【０１２３】
図１１においては、物理層フレームに、i個（i=0,1,・・・,n-1）のサブフレーム（Subframe）が含まれる場合が図示されている。本技術では、物理層フレームにおいて、各サブフレームの有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、下記の式（１）の関係を満たすように、制御パラメータを設定する。
【０１２４】
【数１】
2017141728.tif 000003
・・・（１）
【０１２５】
すなわち、各物理層フレームにおいては、式（１）の関係を満たすことで、時間的に先となるサブフレーム（例えば、Subframe0）と、時間的に後となるサブフレーム（例えば、Subframe1）とで、サブフレームに含まれるパイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化することになる。そのため、上述したように、時間方向の補間を行う際に、補間の精度が高まり、結果として、等化性能を向上させることができる。
【０１２６】
ただし、サブフレームに加えて、プリアンブル（Preamble）を含めた場合に、プリアンブルにおける、有効シンボル長をTupで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxpで表したとき、下記の式（２）の関係を満たすように、制御パラメータを設定する。
【０１２７】
【数２】
2017141728.tif 000004
・・・（２）
【０１２８】
すなわち、各物理層フレームにおいては、プリアンブルと、先頭のサブフレームとの境界で、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化することになる。そのため、上述したように、先頭のサブフレームに対する時間方向の補間を行う際に、補間の精度が高まり、結果として、等化性能を向上させることができる。なお、物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップ（Bootstrap）が配置されている。
【０１２９】
（有効シンボル長（Tu）とFFTサイズとの関係）
図１２は、有効シンボル長（Tu）とFFTサイズとの関係を説明する図である。
【０１３０】
図１２に示すように、ガードインターバル（GI）を含まない長さである有効シンボル長（Tu）は、FFTサイズに応じた値となる。ここで、FFTサイズは、１回のFFT演算（IFTT演算）の対象とするサンプル（伝送シンボル（サブキャリア））の数を表している。例えば、ATSC3.0では、8K，16K，32Kの３種類のFFTサイズが規定されている。
【０１３１】
例えば、32KのFFTサイズの有効シンボル長（Tu：32768）は、8KのFFTサイズの有効シンボル長（Tu：8192）の４倍と等しくなり、さらに、16KのFFTサイズの有効シンボル長（Tu：16384）の２倍とも等しくなる。したがって、上述した式（１）の有効シンボル長（Tui）に注目すれば、サブフレームが、FFTサイズの大きい順に並べられるように、FFTサイズに応じた有効シンボル長（Tui）について、下記の式（３）の関係を満たすように制御パラメータを設定すれば、マルチパスの耐性を高めることができる。
【０１３２】
【数３】
2017141728.tif 000005
・・・（３）
【０１３３】
なお、上述の式（３）からは、物理層フレームにおいて、サブフレームが、FFTサイズが同一のサイズとなるサブフレームの集まりであるサブフレーム群ごとにまとめて配置されている場合に、それらのサブフレーム群が、FFTサイズの大きい順に並べられていることを導くことができる。
【０１３４】
ただし、サブフレームに加えて、プリアンブル（Preamble）を含めた場合には、下記の式（４）を満たすように、制御パラメータを設定することになる。
【０１３５】
【数４】
2017141728.tif 000006
・・・（４）
【０１３６】
すなわち、この場合、プリアンブルのFFTサイズは、物理層フレームに含まれるサブフレームのFFTサイズのうち、最も大きいFFTサイズと同一のサイズ又はより大きなサイズとされる。
【０１３７】
なお、上述した式（１）の周波数方向のパイロット信号の間隔（Dxi）に注目すれば、下記の式（５）を満たすように、制御パラメータを設定することもできる。
【０１３８】
【数５】
2017141728.tif 000007
・・・（５）
【０１３９】
このように、上述した式（１）乃至式（５）のいずれか１つ又は複数の関係を満たすように、物理層フレームに含まれる各サブフレームの制御パラメータを設定することにより、マルチパスの影響を抑制するための、サブフレームごとの制御パラメータが適切に設定されるので、マルチパス耐性を高めることができる。
【０１４０】
なお、このようにして設定される制御パラメータは、例えば、プリアンブルに配置されるL1シグナリング（L1基本情報（L1-Basic）やL1詳細情報（L1-Detail））に含めて伝送される。そして、このような制御パラメータは、送信側の送信装置からすれば、変調処理に用いられる変調パラメータであると言える一方で、受信側の受信装置からすれば、復調処理に用いられる復調パラメータであるとも言える。
【０１４１】
（３）システムの構成
【０１４２】
（伝送システムの構成例）
図１３は、本技術を適用した伝送システムの一実施の形態の構成を示す図である。なお、システムとは、複数の装置が論理的に集合したものをいう。
【０１４３】
図１３において、伝送システム１Ａは、送信装置１０Ａと受信装置２０Ａから構成される。この伝送システム１Ａでは、ATSC3.0等のデジタル放送の規格に準拠したデータ伝送が行われる。
【０１４４】
送信装置１０Ａは、伝送路４０を介してコンテンツを送信する。例えば、送信装置１０Ａは、放送番組等のコンテンツを構成するビデオやオーディオ等（のコンポーネント）とシグナリングを含む放送ストリームを、デジタル放送信号として、伝送路４０を介して送信する。
【０１４５】
受信装置２０Ａは、送信装置１０Ａから伝送路４０を介して送信されてくる、コンテンツを受信して出力する。例えば、受信装置２０Ａは、送信装置１０Ａからのデジタル放送信号を受信して、放送ストリームから、コンテンツを構成するビデオやオーディオ等（のコンポーネント）とシグナリングを取得し、放送番組等のコンテンツの映像や音声を再生する。
【０１４６】
なお、図１３の伝送システム１Ａにおいては、説明を簡単にするために、受信装置２０Ａを１つだけ図示しているが、受信装置２０Ａは複数設けることができ、送信装置１０Ａが送信（一斉同報配信）するデジタル放送信号は、伝送路４０を介して複数の受信装置２０Ａで同時に受信することができる。
【０１４７】
また、図１３の伝送システム１Ａにおいては、送信装置１０Ａも複数設けることができる。複数の送信装置１０Ａのそれぞれでは、別個のチャネルとしての、例えば、別個の周波数帯域で、放送ストリームを含むデジタル放送信号を送信し、受信装置２０Ａでは、複数の送信装置１０Ａのそれぞれのチャンネルの中から、放送ストリームを受信するチャネルを選択することができる。
【０１４８】
さらに、図１３の伝送システム１Ａにおいて、伝送路４０は、地上波（地上波放送）のほか、例えば、放送衛星（BS：Broadcasting Satellite）や通信衛星（CS：Communications Satellite）を利用した衛星放送、あるいは、ケーブルを用いた有線放送（CATV）などであってもよい。
【０１４９】
なお、次世代地上放送規格の１つであるATSC3.0では、データ伝送に、主として、TS(Transport Stream)パケットではなく、IP/UDPパケット、すなわち、UDP(User Datagram Protocol)パケットを含むIP(Internet Protocol)パケットを用いる方式が採用されることが想定されている。また、ATSC3.0以外の放送方式でも、将来的に、IPパケットを用いた方式が採用されることが期待されている。
【０１５０】
（送信装置の構成例）
図１４は、図１３の送信装置１０Ａの構成例を示す図である。
【０１５１】
図１４において、送信装置１０Ａは、エンコーダ部１１１、パラメータ制御部１１２、誤り訂正符号化部１１３、時間インターリーブ部１１４、周波数インターリーブ部１１５、OFDM送信部１１６、直交変調部１１７、及びRF・アナログ部１１８から構成される。
【０１５２】
エンコーダ部１１１は、前段の回路（不図示）から入力される（サブフレームごとの）データをエンコードし、誤り訂正符号化部１１３に供給する。
【０１５３】
パラメータ制御部１１２は、各種制御パラメータを含むL1シグナリング（プリアンブル）のデータを生成し、誤り訂正符号化部１１３に供給する。例えば、L1シグナリングとしては、L1基本情報（L1-Basic）やL1詳細情報（L1-Detail）などが生成される。
【０１５４】
また、パラメータ制御部１１２は、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの制御パラメータを、OFDM送信部１１６に供給する。この制御パラメータとしては、例えば、サブフレームごとのFFTサイズやパイロットパターンなどの情報が含まれ、OFDM送信部１１６に供給されることになる。
【０１５５】
誤り訂正符号化部１１３は、エンコーダ部１１１とパラメータ制御部１１２から供給されるデータに対し、誤り符号化処理（例えば、BCH符号化やLDPC(Low Density Parity Check)符号化等）を行う。誤り訂正符号化部１１３は、誤り訂正符号化後のデータを、時間インターリーブ部１１４に供給する。
【０１５６】
時間インターリーブ部１１４は、誤り訂正符号化部１１３から供給されるデータに対し、時間方向のインターリーブを行い、その時間方向のインターリーブ後のデータを、周波数インターリーブ部１１５に供給する。
【０１５７】
周波数インターリーブ部１１５は、時間インターリーブ部１１４から供給されるデータに対し、周波数方向のインターリーブを行い、その周波数方向のインターリーブ後のデータを、OFDM送信部１１６に供給する。
【０１５８】
OFDM送信部１１６は、周波数インターリーブ部１１５から供給されるデータに対して、IFFT演算を行い、それにより得られるOFDM信号を、直交変調部１１７に供給する。なお、OFDM信号にはブートストラップのシグナリングが含められる。
【０１５９】
また、OFDM送信部１１６には、パラメータ制御部１１２から、サブフレームごとの制御パラメータが供給される。OFDM送信部１１６は、サブフレームごとの制御パラメータに応じて、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの変調処理が行われるようにする。
【０１６０】
ここでは、制御パラメータには、サブフレームごとのFFTサイズやパイロットパターンが含まれており、OFDM送信部１１６は、上述した式（１）乃至式（５）のいずれか１つ又は複数の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるサブフレームとプリアンブルを処理する。
【０１６１】
直交変調部１１７は、OFDM送信部１１６から供給されるベースバンドのOFDM信号を直交変調し、それにより得られる信号を、RF・アナログ部１１８に供給する。なお、直交変調部１１７で処理された信号には、D/A(Digital/Analog)変換処理が施され、デジタル信号からアナログ信号に変換されてから、RF・アナログ部１１８に入力される。
【０１６２】
RF・アナログ部１１８は、アンテナ１０１と接続され、直交変調部１１７から供給される信号を、RF(Radio Frequency)信号として、伝送路４０を介して受信装置２０Ａに送信する。
【０１６３】
（本技術の送信側の変調処理の流れ）
次に、図１５のフローチャートを参照して、図１３の送信装置１０Ａにより実行される、本技術の送信側の変調処理の流れを説明する。なお、図１５の説明では、パラメータ制御部１１２とOFDM送信部１１６により実行される処理を中心に説明する。
【０１６４】
ステップＳ１０１において、パラメータ制御部１１２は、各種制御パラメータを含むL1シグナリング（プリアンブル）のデータを生成する。例えば、L1シグナリングとしては、L1基本情報（L1-Basic）やL1詳細情報（L1-Detail）などが生成される。
【０１６５】
また、パラメータ制御部１１２は、例えば、サブフレームごとのFFTサイズやパイロットパターンなどの情報を含む制御パラメータを、OFDM送信部１１６に供給する。
【０１６６】
なお、ここでは詳細な説明は省略するが、ステップＳ１０１の処理で生成されたL1シグナリングのデータに対しては、誤り訂正符号化部１１３によって、誤り訂正符号化処理が行われた後に、時間インターリーブ部１１４と周波数インターリーブ部１１５によって、時間方向と周波数方向のインターリーブが行われる。
【０１６７】
ステップＳ１０２において、OFDM送信部１１６は、ステップＳ１０１の処理で生成されたサブフレームごとの制御パラメータに基づいて、各サブフレーム（サブフレームシンボル）を変調する。
【０１６８】
ステップＳ１０３においては、ステップＳ１０２の処理でサブフレームの変調が行われることで、最後のサブフレームの変調が完了したかどうかが判定される。ステップＳ１０３において、最後のサブフレームの変調が完了していないと判定された場合、処理は、ステップＳ１０２に戻され、ステップＳ１０２の処理によって、サブフレームごとの制御パラメータに応じて、各サブフレームの変調処理が行われる。
【０１６９】
ここでは、制御パラメータには、サブフレームごとのFFTサイズやパイロットパターンが含まれており、OFDM送信部１１６は、例えば、上述した式（１）又は式（３）の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるサブフレームを変調する。
【０１７０】
そして、ステップＳ１０３において、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの変調が完了したと判定された場合、処理は、ステップＳ１０４に進められる。
【０１７１】
なお、ここでは詳細な説明は省略するが、エンコーダ部１１１によりエンコードされたデータに対し、誤り訂正符号化部１１３によって、誤り訂正符号化処理が行われた後に、時間インターリーブ部１１４と周波数インターリーブ部１１５によって、時間方向と周波数方向のインターリーブが行われることで得られるデータが、サブフレームごとに、OFDM送信部１１６によって変調される。
【０１７２】
ステップＳ１０４において、OFDM送信部１１６は、ステップＳ１０１の処理で生成されたプリアンブルの制御パラメータに基づいて、ステップＳ１０１の処理で生成されたL1シグナリングのプリアンブルシンボルを変調する。
【０１７３】
ここでは、プリアンブルの制御パラメータには、プリアンブルのFFTサイズやパイロットパターンが含まれており、OFDM送信部１１６は、例えば、上述した式（２）又は式（４）の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるプリアンブルを変調する。
【０１７４】
ステップＳ１０５において、OFDM送信部１１６は、制御パラメータを含む、ブートストラップのシグナリングを生成する。
【０１７５】
ステップＳ１０６において、OFDM送信部１１６は、ステップＳ１０５の処理で生成されたブートストラップのシグナリングを変調する。
【０１７６】
ステップＳ１０６の処理が終了すると、処理は、ステップＳ１０１に戻される。そして、次の物理層フレームを処理対象として、上述したステップＳ１０１乃至Ｓ１０６の処理が繰り返される。
【０１７７】
以上、本技術の送信側の変調処理の流れを説明した。
【０１７８】
（受信装置の構成例）
図１６は、図１３の受信装置２０Ａの構成例を示す図である。
【０１７９】
図１６において、受信装置２０Ａは、RF・アナログ部２１１、直交復調部２１２、OFDM受信部２１３、周波数デインターリーブ部２１４、時間デインターリーブ部２１５、誤り訂正復号化部２１６、パラメータ制御部２１７、及びデコーダ部２１８から構成される。
【０１８０】
RF・アナログ部２１１は、アンテナ２０１と接続され、送信装置１０Ａから伝送路４０を介して送信されてくるRF信号を受信する。RF・アナログ部２１１は、RF信号を処理し、直交復調部２１２に供給する。なお、RF・アナログ部２１１で処理された信号には、A/D変換処理が施され、アナログ信号からデジタル信号に変換されてから、直交復調部２１２に入力される。
【０１８１】
直交復調部２１２は、RF・アナログ部２１１から供給される信号を直交復調し、その結果得られるベースバンドのOFDM信号を、OFDM受信部２１３に供給する。
【０１８２】
OFDM受信部２１３は、直交復調部２１２から供給されるOFDM信号に対して、FFT演算を行い、各サブキャリアに直交変調されているデータを抽出し、周波数デインターリーブ部２１４に供給する。
【０１８３】
また、OFDM受信部２１３には、パラメータ制御部２１７から、例えば、サブフレームごとのFFTサイズやパイロットパターンなどの情報を含む制御パラメータが供給される。OFDM受信部２１３は、サブフレームごとの制御パラメータに応じて、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの復調処理が行われるようにする。また、OFDM受信部２１３では、プリアンブルの制御パラメータに応じて、物理層フレームに含まれるプリアンブルに対する復調処理が行われる。
【０１８４】
なお、OFDM受信部２１３の詳細な構成は、図１８及び図１９を参照して後述する。
【０１８５】
周波数デインターリーブ部２１４は、OFDM受信部２１３から供給されるデータに対し、周波数方向のデインターリーブを行い、その周波数方向のデインターリーブ後のデータを、時間デインターリーブ部２１５に供給する。
【０１８６】
時間デインターリーブ部２１５は、周波数デインターリーブ部２１４から供給されるデータに対し、時間方向のデインターリーブを行い、その時間方向のデインターリーブ後のデータを、誤り訂正復号化部２１６に供給する。
【０１８７】
誤り訂正復号化部２１６は、時間デインターリーブ部２１５から供給されるデータに対し、誤り訂正処理（例えばLDPC復号やBCH復号等）を行う。誤り訂正復号化部２１６は、誤り訂正後のデータのうち、プリアンブルのデータを、パラメータ制御部２１７に供給するとともに、サブフレームのデータを、デコーダ部２１８に供給する。
【０１８８】
パラメータ制御部２１７は、誤り訂正復号化部２１６から供給されるデータを処理し、L1シグナリングに含まれる各種制御パラメータを、受信装置２０の各部（例えば、OFDM受信部２１３）に供給する。
【０１８９】
デコーダ部２１８は、誤り訂正復号化部２１６から供給される（サブフレームごとの）データをデコードし、後段の回路（不図示）に出力する。
【０１９０】
（本技術の受信側の復調処理の流れ）
次に、図１７のフローチャートを参照して、図１３の受信装置２０Ａにより実行される、本技術の受信側の復調処理の流れを説明する。ただし、図１７の説明では、OFDM受信部２１３とパラメータ制御部２１７により実行される処理を中心に説明する。
【０１９１】
ステップＳ２０１において、OFDM受信部２１３は、物理層フレームのブートストラップ（先頭のプリアンブルの部分）を検波する。ここで、OFDM受信部２１３は、ブートストラップの検波を行う場合には、ベースバンドのOFDM信号に対する時間域の相関計算を行い、自己相関が最大となったところを、ブートストラップのトリガ位置として検出（検波）する。
【０１９２】
ステップＳ２０２において、OFDM受信部２１３は、ステップＳ２０１の処理で検波されたブートストラップに対する等化処理を行い、ブートストラップを復調する。
【０１９３】
ステップＳ２０３において、OFDM受信部２１３は、ステップＳ２０２の処理で復調されたブートストラップのシグナリングを解読（デコード）し、それにより得られる制御パラメータを用いたパラメータ制御を行う。
【０１９４】
ステップＳ２０４において、OFDM受信部２１３は、ステップＳ２０３の処理のパラメータ制御に従い、プリアンブルシンボルの等化処理を行い、プリアンブルシンボルを復調する。
【０１９５】
なお、ここでは詳細な説明は省略するが、ステップＳ２０４の処理で復調されたプリアンブルシンボルに対しては、周波数デインターリーブ部２１４と時間デインターリーブ部２１５によって、周波数方向と時間方向のデインターリーブが行われた後に、誤り訂正復号化部２１６によって、誤り訂正復号化処理が行われる。
【０１９６】
ステップＳ２０５において、パラメータ制御部２１７は、ステップＳ２０４の処理等で得られるプリアンブルに含まれるL1シグナリングを解読（デコード）し、それにより得られる各種制御パラメータを用いたパラメータ制御を行う。
【０１９７】
ステップＳ２０６において、OFDM受信部２１３は、ステップＳ２０５の処理のパラメータ制御に従い、サブフレーム（サブフレームシンボル）ごとの等化処理を行い、サブフレームを復調する。
【０１９８】
ステップＳ２０７においては、ステップＳ２０６の処理でサブフレームの復調が行われることで、最後のサブフレームの復調が完了したかどうかが判定される。ステップＳ２０７において、最後のサブフレームの復調が完了していないと判定された場合、処理は、ステップＳ２０６に戻され、ステップＳ２０６の処理によって、サブフレームごとの制御パラメータに応じて、各サブフレームの復調処理が行われる。
【０１９９】
ここでは、上述した式（１）乃至式（５）のいずれか１つ又は複数の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるプリアンブルやサブフレームが変調されており、ステップＳ２０４とＳ２０６の処理では、そのようなプリアンブルやサブフレームに対する復調処理が行われる。
【０２００】
なお、ここでは詳細な説明は省略するが、ステップＳ２０６の処理で復調されたサブフレームに対しては、周波数デインターリーブ部２１４と時間デインターリーブ部２１５によって、周波数方向と時間方向のデインターリーブが行われた後に、誤り訂正復号化部２１６によって、誤り訂正復号化処理が行われる。そして、デコーダ部２１８では、ステップＳ２０６の処理等で得られる（サブフレームの）データがデコードされ、出力される。
【０２０１】
そして、ステップＳ２０７において、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの復調が完了したと判定された場合、処理は、ステップＳ２０２に戻される。そして、次の物理層フレームを処理対象として、上述したステップＳ２０２乃至Ｓ２０７の処理が繰り返される。
【０２０２】
以上、本技術の受信側の復調処理の流れについて説明した。
【０２０３】
（本技術のOFDM受信部の構成）
ここで、上述したように、パイロット信号の分布（パイロットパターン）が、「密」から「疎」に変化する場合としては、設定Ａ−１と、設定Ａ−２があり、設定Ａ−１が設定された場合と、設定Ａ−２が設定された場合とでは、OFDM受信部２１３（図１６）の構成が異なる。そこで、以下、図１８と図１９を参照して、設定Ａ−１に対応したOFDM受信部２１３Ａ−１と、設定Ａ−２に対応したOFDM受信部２１３Ａ−２についてそれぞれ説明する。
【０２０４】
（設定Ａ−１に対応したOFDM受信部の構成例）
図１８は、設定Ａ−１に対応したOFDM受信部２１３Ａ−１の構成例を示す図である。
【０２０５】
OFDM受信部２１３Ａ−１は、FFT部２３１及び周波数域処理部２３２から構成される。
【０２０６】
FFT部２３１には、直交復調部２１２（図１６）からベースバンド信号（OFDM信号）が入力される。なお、このベースバンドのOFDM信号は、FFT演算が行われる前の時間領域の信号であるOFDM時間領域信号とされる。
【０２０７】
FFT部２３１は、FFTトリガに基づいて、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対してFFT演算を行い、各サブキャリアに直交変調されているデータを抽出し、周波数域処理部２３２に供給する。
【０２０８】
なお、このFFT部２３１から出力される信号は、FFT演算が行われた後の周波数領域の信号であるOFDM周波数領域信号とされる。また、FFTトリガは、OFDM時間領域信号に対するブートストラップの相関計算を行うことで求められるか、あるいは、パラメータ制御部２１７からの制御パラメータに応じて生成されることになる。
【０２０９】
周波数域処理部２３２は、FFT部２３１から供給されるOFDM周波数領域信号に対し、所定の周波数域処理（例えば等化処理など）を行い、それにより得られるデータを、後段の周波数デインターリーブ部２１４（図１６）に供給する。
【０２１０】
周波数域処理部２３２は、パイロット抽出部２４１、時間補間部２４２、周波数補間部２４３、及び等化部２４４から構成される。また、FFT部２３１から供給されるOFDM周波数領域信号は、パイロット抽出部２４１と、等化部２４４に入力される。
【０２１１】
パイロット抽出部２４１は、FFT部２３１からのOFDM周波数領域信号から、例えば、図７に示したように配置されたパイロット信号を抽出し、時間補間部２４２に供給する。
【０２１２】
時間補間部２４２は、パイロット抽出部２４１から供給されるパイロット信号を、時間方向（シンボル方向）に用いて、時間方向の補間を行い、その補間後のデータである時間方向補間データを、周波数補間部２４３に供給する。
【０２１３】
ここでは、例えば、図７に示したように配置されたパイロット信号が時間方向に補間されることになるが、時間的に先となるサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、時間的に後となるサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化している。
【０２１４】
そのため、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）のパイロット信号を、そのまま複数利用することができるため、補間の精度が高まり、結果として、等化性能を向上させることができる。
【０２１５】
周波数補間部２４３は、時間補間部２４２から供給される時間方向補間データを、周波数方向に補間するフィルタリングを行うことにより、周波数方向の補間がされたデータである周波数方向補間データを、等化部２４４に供給する。ただし、この周波数方向補間データは、時間方向補間データが周波数方向に補間されることで、周波数方向の補間がされた伝送路特性、つまり、OFDMシンボルの各伝送シンボル（各サブキャリア）に対する伝送路特性を推定した推定値（伝送路特性データ）であるとも言える。
【０２１６】
等化部２４４は、FFT部２３１から供給されるOFDM周波数領域信号を対象とし、OFDM信号のサブキャリアが伝送路で受けた振幅と位相の歪みを補正する歪み補正を、周波数補間部２４３から供給される周波数方向補間データ（伝送路特性データ）を用いて行う。
【０２１７】
この歪み補正では、送信装置１０Ａから受信されたOFDM信号のサブキャリアの振幅及び位相が、送信装置１０Ａが送信したOFDM信号のサブキャリアの振幅及び位相に等しくなるように、送信装置１０Ａから受信したOFDM信号を等化する歪み補正が行われる。
【０２１８】
すなわち、OFDMでは、送信装置１０Ａにおいて、振幅及び位相があらかじめ定められている既知のパイロット信号（の伝送シンボル）が、OFDMシンボルを構成する伝送シンボル（サブキャリア）として離散的に挿入される。そして、受信装置２０Ａにおいて、パイロット信号の振幅及び位相に基づいて、伝送路の特性（周波数特性）である伝送路特性が推定され、その伝送路特性を表す伝送路特性データを用いて、OFDM信号の歪み補正が行われる。
【０２１９】
等化部２４４は、歪み補正後のOFDM周波数領域信号を、後段の周波数デインターリーブ部２１４（図１６）に供給する。
【０２２０】
以上、設定Ａ−１に対応したOFDM受信部２１３Ａ−１の構成について説明した。
【０２２１】
（設定Ａ−２に対応したOFDM受信部の構成例）
図１９は、設定Ａ−２に対応したOFDM受信部２１３Ａ−２の構成例を示す図である。
【０２２２】
図１９のOFDM受信部２１３Ａ−２において、図１８のOFDM受信部２１３Ａ−１と対応する部分については、同一の符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２２３】
すなわち、OFDM受信部２１３Ａ−２の周波数域処理部２３２において、周波数補間部２４３は、周波数補間後の等化情報を、等化部２４４に供給するとともに、前段の時間補間部２４２にフィードバックする。時間補間部２４２は、パイロット抽出部２４１により抽出されたパイロット信号と、周波数補間部２４３によりフィードバックされる周波数補間後の等化情報に基づいて、時間補間処理を行う。
【０２２４】
ここでは、例えば、図８に示したように配置されたパイロット信号と周波数補間信号が、時間方向に補間されることになるが、時間的に先となるサブフレーム（例えば先頭のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布と、時間的に後となるサブフレーム（例えば２番目のサブフレーム）に含まれるパイロット信号の分布とを比べれば、上述した設定Ａ−１と同様に、パイロット信号の分布が、「密」から「疎」に変化している。
【０２２５】
そのため、時間方向の補間を行う際に、処理対象のサブフレーム（パイロット信号の分布が疎のサブフレーム）の境界で、１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）の周波数補間後の等化情報をフィードバックすることで、当該１つ前のサブフレーム（パイロット信号の分布が密のサブフレーム）のパイロット信号とともに、信頼性の高い周波数補間信号を複数利用することができるため、補間の精度が高まり、結果として、等化性能を向上させることができる。
【０２２６】
以上、設定Ａ−２に対応したOFDM受信部２１３Ａ−２の構成について説明した。
【０２２７】
以上のように、第１の実施の形態では、各物理層フレームにおいて、上述した式（１）乃至式（５）のいずれか１つ又は複数の関係を満たすように、プリアンブルとサブフレーム（サブフレーム群）が配置されるようにすることで、マルチパスの影響を抑制する（マルチパス耐性を高める）ことができる。
【０２２８】
＜３．第２の実施の形態＞
【０２２９】
上述したように、物理層フレームに含まれる１以上のサブフレームごとに、FFTサイズなどの制御パラメータを任意に設定することができる。例えば、ATSC3.0では、各サブフレームに対して、8K，16K，32Kの３種類のFFTサイズを設定することができる。
【０２３０】
ここで、特に、スマートフォンや携帯電話機、タブレット端末装置などのモバイル受信機においては、FFTサイズが大きいと、キャリア間隔が狭くなるため、ドップラーシフトの影響を受けやすく、受信性能が劣化することが知られている。また、モバイル受信機では、物理層フレームのプリアンブルのFFTサイズが大きいと、当該プリアンブルのL1シグナリングを解読できない可能性があり、L1シグナリングを解読できない場合には、サブフレームを復調することができない。
【０２３１】
一方で、移動受信がない固定受信機では、例えば、より情報量の大きい放送番組を提供するなどの目的で、32Kなどのより大きなFFTサイズに対応することが求められる。以下、現状の受信装置（固定受信機とモバイル受信機）について説明してから、本技術の受信装置（モバイル受信機）について説明する。
【０２３２】
（１）現状の構成
【０２３３】
（現状の受信装置の構成）
図２０は、現状の受信装置３０Ｂの構成を示す図である。
【０２３４】
図２０の現状の受信装置３０Ｂにおいて、図２の受信装置３０Ａと対応する部分については、同一の符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２３５】
すなわち、現状の受信装置３０Ｂは、ユーザの自宅などに設置される固定受信機であって、OFDM受信部３１３が、8K，16K，32KのFFTサイズに対応したFFT部３３１Ｂを有している。したがって、OFDM受信部３１３において、FFT部３３１Ｂは、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対し、より大きなFFTサイズとなる32KでのFFT演算を行うことができる。
【０２３６】
（現状の固定受信機の復調処理の流れ）
次に、図２１のフローチャートを参照して、図２０の受信装置３０Ｂにより実行される、現状の固定受信機の復調処理の流れを説明する。
【０２３７】
ステップＳ３０１において、OFDM受信部３１３は、物理層フレームのブートストラップを検波する。
【０２３８】
ステップＳ３０２において、OFDM受信部３１３は、ステップＳ３０１の処理で検波されたブートストラップに対する等化処理を行い、ブートストラップを復調する。
【０２３９】
ステップＳ３０３において、OFDM受信部３１３は、ステップＳ３０２の処理で復調されたブートストラップのシグナリングを解読（デコード）し、それにより得られる制御パラメータを用いたパラメータ制御を行う。
【０２４０】
ステップＳ３０４において、OFDM受信部３１３は、ステップＳ３０３の処理のパラメータ制御に従い、プリアンブルシンボルの等化処理を行い、プリアンブルシンボルを復調する。
【０２４１】
ステップＳ３０５において、パラメータ制御部３１７は、ステップＳ３０４の処理等で得られるプリアンブルに含まれるL1シグナリングを解読（デコード）し、それにより得られる各種制御パラメータを用いたパラメータ制御を行う。
【０２４２】
ステップＳ３０６において、OFDM受信部３１３は、ステップＳ３０５の処理のパラメータ制御に従い、サブフレーム（サブフレームシンボル）ごとの等化処理を行い、サブフレームを復調する。ここで、OFDM受信部３１３は、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対し、32KのFFTサイズでのFFT演算を行い、サブフレームの復調を行う。これにより、例えば、受信装置３０Ｂでは、より情報量の大きい放送番組でも再生することが可能となる。
【０２４３】
ステップＳ３０７においては、ステップＳ３０６の処理でサブフレームの復調が行われることで、最後のサブフレームの復調が完了したかどうかが判定される。ステップＳ３０７において、最後のサブフレームの復調が完了していないと判定された場合、処理は、ステップＳ３０６に戻され、ステップＳ３０６の処理が繰り返される。
【０２４４】
そして、ステップＳ３０７において、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの復調が完了したと判定された場合、処理は、ステップＳ３０２に戻される。そして、次の物理層フレームを処理対象として、上述したステップＳ３０２乃至Ｓ３０７の処理が繰り返される。
【０２４５】
以上、現状の固定受信機の復調処理の流れを説明した。
【０２４６】
（現状の受信装置の構成）
図２２は、現状の受信装置３０Ｃの構成を示す図である。
【０２４７】
図２２の現状の受信装置３０Ｃにおいて、図２の受信装置３０Ａと対応する部分については、同一の符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２４８】
すなわち、現状の受信装置３０Ｃは、スマートフォン等のモバイル受信機であって、OFDM受信部３１３が、8K，16K，32KのFFTサイズに対応したFFT部３３１Ｃを有している。したがって、OFDM受信部３１３において、FFT部３３１Ｃは、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対し、8Kや16KのFFTサイズでのFFT演算を行うことができる。
【０２４９】
（現状のモバイル受信機の復調処理の流れ）
次に、図２３のフローチャートを参照して、図２２の受信装置３０Ｃにより実行される、現状のモバイル受信機の復調処理の流れを説明する。
【０２５０】
ステップＳ３２１乃至Ｓ３２５においては、上述した図２１のステップＳ３０１乃至Ｓ３０５と同様に、OFDM受信部３１３によって、ブートストラップとプリアンブルが復調され、プリアンブルから得られるL1シグナリングを用いたパラメータ制御が行われる。
【０２５１】
ステップＳ３２６においては、処理対象のサブフレームを受信可能であるかどうかが判定される。ステップＳ３２６において、処理対象のサブフレームを受信可能であると判定された場合、処理は、ステップＳ３２７に進められる。ステップＳ３２７において、OFDM受信部３１３は、ステップＳ３２５の処理のパラメータ制御に従い、処理対象のサブフレームに対する復調処理を行う。ステップＳ３２７の処理が終了すると、処理は、ステップＳ３２９に進められる。
【０２５２】
一方で、処理対象のサブフレームを受信できないと判定された場合、処理は、ステップＳ３２８に進められる。ステップＳ３２８においては、ステップＳ３２６の判定処理で受信不能であると判定されたサブフレーム区間の受信を停止する。そして、ステップＳ３２８の処理で当該サブフレーム区間の受信が停止された後に、次のサブフレームが受信されると、処理は、ステップＳ３２９に進められる。
【０２５３】
ステップＳ３２９においては、ステップＳ３２７又はＳ３２８の処理が行われることで、最後のサブフレームの復調が完了したかどうかが判定される。ステップＳ３２９において、最後のサブフレームの復調が完了していないと判定された場合、処理は、ステップＳ３２６に戻され、ステップＳ３２６乃至Ｓ３２９の処理が繰り返される。
【０２５４】
そして、ステップＳ３２９において、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの復調が完了したと判定された場合、処理は、ステップＳ３２２に戻される。その後、次の物理層フレームを処理対象として、上述したステップＳ３２２乃至Ｓ３２９の処理が繰り返される。
【０２５５】
以上、現状のモバイル受信機の復調処理の流れを説明した。この現状のモバイル受信機の復調処理では、同一の物理層フレーム内のサブフレームのFFTサイズに規則性がないため、同一の物理層フレーム内で、処理対象のサブフレームが受信不能（FFTサイズに未対応）である場合でも、次のサブフレームが受信不能（FFTサイズに未対応）であるとは限らないため、最後のサブフレームを処理対象とするまで、受信可否の判定処理（図２３のＳ３２６）を繰り返す必要がある。そのため、現状の受信装置３０Ｃ（モバイル受信機）では、受信不能（FFTサイズに未対応）なサブフレームである可能性があるにもかかわらず、受信可否の判定処理を繰り返さなければならなくなり、無駄な電力が消費されている。
【０２５６】
また、同一の物理層フレーム内のサブフレームのFFTサイズに規則性がないため、現状の受信装置３０Ｃ（モバイル受信機）では、FFTサイズが大きい場合に、ドップラーシフトの影響を受けやすく、受信性能が劣化してしまう可能性もある。また、現状の受信装置３０Ｃ（モバイル受信機）では、物理層フレームのプリアンブルのFFTサイズが大きいと、当該プリアンブルのL1シグナリングを解読できない可能性があり、L1シグナリングを解読できない場合には、サブフレームを復調することができない。
【０２５７】
このように、現状の受信装置３０Ｃでは、FFTサイズなどの制御パラメータが任意に設定可能であったため、その設定によっては、ドップラーシフトの影響を受けやすくなるため、ドップラーシフトの対策が十分ではなかった。そこで、第２の実施の形態では、ドップラーシフトの影響を抑制することができる、制御パラメータの設定方法について提案するものとする。なお、第２の実施の形態では、ドップラーシフトの影響の抑制方法のほか、サブフレームの復調時に、無駄な電力が消費されるのを防止することと、プリアンブルのL1シグナリングを確実に解読できるようにすることについても合わせて提案するものとする。
【０２５８】
（２）制御パラメータの設定方法
【０２５９】
（制御パラメータの設定方法）
図２４は、各サブフレームの制御パラメータの設定方法を説明する図である。
【０２６０】
図２４においては、物理層フレームに、i個（i=0,1,・・・,n-1）のサブフレームが含まれる場合が図示されている。本技術では、物理層フレームにおいて、各サブフレームの有効シンボル長をTuiで表した場合に、下記の式（６）の関係を満たすように、制御パラメータを設定する。
【０２６１】
【数６】
2017141728.tif 000008
・・・（６）
【０２６２】
すなわち、有効シンボル長（Tui）は、FFTサイズに応じた値となるので、上述した式（６）の関係を満たすようにすることで、各物理層フレームにおいて、サブフレームが、FFTサイズが小さい順に並べられるように、制御パラメータが設定されていることになる。例えば、各物理層フレームにおいては、式（６）の関係を満たすことで、時間的に先となるサブフレーム（例えば、Subframe0）のFFTサイズが、時間的に後となるサブフレーム（例えば、Subframe1）のFFTサイズと同じか、又は小さいサイズとされる。
【０２６３】
また、上述の式（６）からは、物理層フレームにおいて、サブフレームが、FFTサイズが同一のサイズとなるサブフレームの集まりであるサブフレーム群ごとにまとめて配置されている場合に、それらのサブフレーム群が、FFTサイズの小さい順に並べられていることを導くことができる。
【０２６４】
ただし、サブフレームに加えて、プリアンブル（Preamble）を含めた場合には、プリアンブルのFFTサイズが、先頭のサブフレーム（Subframe0）のFFTサイズと同じか、又は小さくなるようにする。すなわち、プリアンブルの有効シンボル長をTupとしたとき、下記の式（７）を満たすように、制御パラメータが設定される。
【０２６５】
【数７】
2017141728.tif 000009
・・・（７）
【０２６６】
すなわち、この場合、プリアンブルのFFTサイズは、物理層フレームに含まれるサブフレームのFFTサイズのうち、最も小さいFFTサイズと同一のサイズ又はより小さいサイズとされる。
【０２６７】
このように、上述した式（６）及び式（７）の関係を満たすように、物理層フレームに含まれる各サブフレームの制御パラメータを設定することにより、ドップラーシフトの影響を抑制するための、サブフレームごとの制御パラメータが適切に設定されるので、ドップラーシフトの影響を抑制することができる。また、詳細は後述するが、上述した式（６）及び式（７）の関係を満たすことで、サブフレームの復調時に、無駄な電力が消費されるのを防止したり、プリアンブルのL1シグナリングを確実に解読したりすることも可能となる。
【０２６８】
（受信機ごとの受信可能パラメータの例）
図２５は、各種の受信機ごとのサブフレームの受信可能パラメータの例を示す図である。
【０２６９】
図２５においては、上述の式（６）の関係を満たすように、物理層フレームにおいて、先頭のサブフレーム（Subframe0）には、8KであるFFTサイズが設定され、２番目のサブフレーム（Subframe1）には、16KであるFFTサイズが設定されている。また、物理層フレームにおいては、３番目乃至i番目のサブフレーム（Subframe2乃至n-1）には、32KであるFFTサイズが設定され、上述の式（６）の関係が満たされている。なお、ここでは、３番目乃至i番目のサブフレーム（Subframe2乃至n-1）は、同一のFFTサイズとなることから、同一のサブフレーム群に属しているとも言える。
【０２７０】
また、上述の式（７）の関係を満たすように、プリアンブル（Preamble）には、先頭のサブフレーム（Subframe0）と同一のFFTサイズ、すなわち、8KであるFFTサイズが設定されている。なお、ブートストラップ（Bootstrap）は、既知の信号となるため、FFTサイズを設定する必要はない。
【０２７１】
ここで、上述したように、モバイル受信機では、ドップラーシフトの影響を受けやすいため、FFTサイズが小さいほうが処理に適している一方で、固定受信機では、より情報量の大きい放送番組を提供するなどの目的で、32Kなどのより大きなFFTサイズに対応することが求められる。なお、FFTサイズが大きくなると、OFDM信号の有効シンボル長が長くなるため、伝送容量を拡大することができる。
【０２７２】
すなわち、固定受信機は、より大きなFFTサイズに対応する必要があるが、モバイル受信機では、ドップラーシフトの影響を考慮すれば、例えば、32Kなどの大きなFFTサイズに対応する必要はなく、受信可能なFFTサイズを制限することができる。また、近年、腕時計型やメガネ型などのユーザが直接身につけて持ち歩くことができるウェアラブル端末が注目されているが、この種のウェアラブル端末を受信機（ウェアラブル受信機）として利用した場合には、モバイル受信機と同様に、受信可能なFFTサイズを制限する（さらに制限する）ことができる。
【０２７３】
したがって、8K，16K，32KであるFFTサイズが設定可能な場合に、固定受信機、モバイル受信機、及びウェアラブル受信機のFFTサイズ対応は、図２５に示した関係とすることができる。すなわち、図２５において、固定受信機は、8K，16K，32KのすべてのFFTサイズに対応することができる。これにより、固定受信機は、ブートストラップとプリアンブルを復調した後に、１番目乃至i番目のすべてのサブフレーム（Subframe0乃至n-1）を復調することができる。
【０２７４】
また、モバイル受信機は、8K，16KのFFTサイズに対応することができる。これにより、モバイル受信機は、ブートストラップとプリアンブルを復調した後に、１番目乃至２番目のサブフレーム（Subframe0，1）を復調することができる。さらに、ウェアラブル受信機は、8KであるFFTサイズのみに対応することができる。これにより、ウェアラブル受信機は、ブートストラップとプリアンブルを復調した後に、先頭のサブフレーム（Subframe0）のみを復調することができる。
【０２７５】
このように、モバイル受信機やウェアラブル受信機では、対応可能なFFTサイズを制限することで、ドップラーシフトの影響を抑制することができる。また、モバイル受信機やウェアラブル受信機では、対応可能なFFTサイズを制限することで、FFT演算で用いられるメモリの削減などを実現することができるため、モバイル受信機などの製造時のコストを下げることもできる。
【０２７６】
また、物理層フレームに含まれる２以上のサブフレームが、FFTサイズが小さい順に並んでいるため、モバイル受信機やウェアラブル受信機では、自身が受信可能なサブフレームに対する処理が完了した後は、次の物理層フレームを処理するまで、処理を停止することができるため、低消費電力化を行うに際し、高効率化と制御の単純化を実現することができる。さらに、プリアンブルのFFTサイズは、先頭のサブフレームのFFTサイズと同じか、又はそれよりも小さいので、プリアンブルのL1シグナリングを確実に解読することもできる。
【０２７７】
（３）システムの構成
【０２７８】
（伝送システムの構成例）
図２６は、本技術を適用した伝送システムの一実施の形態の構成を示す図である。
【０２７９】
図２６の伝送システム１Ｂにおいて、図１３の伝送システム１Ａと対応する部分については、同一又は対応する符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２８０】
図２６において、送信装置１０Ｂは、図１３の送信装置１０Ａと同様に構成される。送信装置１０Ｂは、伝送路４０を介してコンテンツ（例えば放送番組等）を送信する。
【０２８１】
受信装置２０Ｂは、スマートフォン等のモバイル受信機であって、図１３の受信装置２０Ａと同様に構成される。受信装置２０Ｂは、伝送路４０を介して送信装置１０Ｂから送信されてくるコンテンツ（例えば放送番組等）を受信して出力する。
【０２８２】
（送信装置の構成例）
図２７は、図２６の送信装置１０Ｂの構成例を示す図である。
【０２８３】
図２７の送信装置１０Ｂにおいて、図１４の送信装置１０Ａと対応する部分については、同一の符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２８４】
パラメータ制御部１１２は、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの制御パラメータを、OFDM送信部１１６に供給する。OFDM送信部１１６は、パラメータ制御部１１２からの制御パラメータに応じて、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの変調処理が行われるようにする。
【０２８５】
ここでは、制御パラメータには、サブフレームごとのFFTサイズが含まれており、OFDM送信部１１６は、上述した式（６）及び式（７）の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるサブフレームとプリアンブルを処理することで、各物理層フレームにおいて、プリアンブルとサブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズの小さい順に並べられるようにする。
【０２８６】
（本技術の送信側の変調処理の流れ）
次に、図２８のフローチャートを参照して、図２６の送信装置１０Ｂにより実行される、本技術の送信側の変調処理の流れを説明する。なお、図２８の説明では、パラメータ制御部１１２とOFDM送信部１１６により実行される処理を中心に説明する。
【０２８７】
ステップＳ１２１乃至Ｓ１２６においては、図１５のステップＳ１０１乃至Ｓ１０６と同様に、物理層フレームに対する変調処理が行われるが、各サブフレームの変調処理で用いられる制御パラメータの設定内容が異なっている。
【０２８８】
すなわち、ステップＳ１２２の処理で、OFDM送信部１１６は、制御パラメータ（FFTサイズ）に応じて、上述した式（６）の関係を満たすように、物理層フレームに配置されるサブフレーム（サブフレーム群）を、FFTサイズが小さい順に配置されるように変調する。また、ステップＳ１２４の処理で、OFDM送信部１１６は、制御パラメータ（FFTサイズ）に応じて、上述した式（７）の関係を満たすように、プリアンブルのFFTサイズが、先頭のサブフレームのFFTサイズと同じか、又は小さくなるように変調する。
【０２８９】
以上、本技術の送信側の変調処理の流れを説明した。この本技術の送信側の変調処理では、各物理層フレームにおいて、サブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズの小さい順に並べられるとともに、プリアンブルのFFTサイズが、サブフレームのFFTサイズのうち、最も小さいFFTサイズと同一のサイズ又はより小さいサイズに設定される。
【０２９０】
（受信装置の構成例）
図２９は、図２６の受信装置２０Ｂの構成例を示す図である。
【０２９１】
図２９の受信装置２０Ｂにおいて、図１６の受信装置２０Ａと対応する部分については、同一の符号が付してあり、その説明は適宜省略するものとする。
【０２９２】
パラメータ制御部２１７は、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの制御パラメータを、OFDM受信部２１３に供給する。OFDM受信部２１３は、パラメータ制御部２１７からの制御パラメータに応じて、物理層フレームに含まれるサブフレームごとの復調処理が行われるようにする。
【０２９３】
また、OFDM受信部２１３は、8K，16KのFFTサイズに対応したFFT部２３１Ｂを有している。したがって、OFDM受信部２１３において、FFT部２３１Ｂは、ベースバンド信号としてのOFDM時間領域信号に対し、8Kと16KのFFTサイズでのFFT演算を行うことができる。
【０２９４】
ここでは、物理層フレームに配置されるサブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズが小さい順に配置され、さらに、FFT部２３１Ｂが、8Kと16KのFFTサイズにだけ対応しているため、より大きなFFTサイズ（例えば、32KのFFTサイズ）に対応したときのような、ドップラーシフトの影響を受ける可能性が低減されている。
【０２９５】
また、物理層フレームに配置されるサブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズが小さい順に配置されているので、FFT部２３１Ｂは、8Kと16KのFFTサイズにだけ対応しているが、物理層フレームのサブフレームを先頭から順に処理して、より先頭側に配置されている、8Kと16KのFFTサイズのサブフレームに対する復調処理を、確実に行うことができる。
【０２９６】
さらに、プリアンブルのFFTサイズが、サブフレームのFFTサイズのうち、最も小さいFFTサイズと同一のサイズ又はより小さいサイズに設定されているため、8Kと16KのFFTサイズに対応したFFT部２３１Ｂであっても、プリアンブルのL1シグナリングを確実に解読できる。
【０２９７】
（本技術の受信側の復調処理の流れ）
次に、図３０のフローチャートを参照して、図２６の受信装置２０Ｂにより実行される、本技術の受信側の復調処理の流れを説明する。ただし、図３０の説明では、OFDM受信部２１３とパラメータ制御部２１７により実行される処理を中心に説明する。
【０２９８】
ステップＳ２４１乃至Ｓ２４５においては、図１７のステップＳ２０１乃至Ｓ２０５と同様に、物理層フレームに含まれるブートストラップとプリアンブルに対する復調処理が行われる。
【０２９９】
ステップＳ２４６においては、処理対象のサブフレームを受信可能であるかどうかが判定される。ステップＳ２４６において、処理対象のサブフレームを受信可能であると判定された場合、処理は、ステップＳ２４７に進められる。ステップＳ２４７において、OFDM受信部２１３は、ステップＳ２４５の処理のパラメータ制御に従い、処理対象のサブフレームに対する復調処理を行う。
【０３００】
一方で、処理対象のサブフレームを受信できないと判定された場合、処理は、ステップＳ２４８に進められる。ステップＳ２４８においては、ステップＳ２４６の判定処理で受信不能であると判定されたサブフレーム以降、次の物理層フレームの先頭（ブートストラップ）まで、物理層フレーム（サブフレーム）の受信が停止される。そして、ステップＳ２４８の処理で当該物理層フレームの受信が停止された後に、次の物理層フレームが受信されると、処理は、ステップＳ２４２に戻され、次の物理層フレームを処理対象として、それ以降の処理が繰り返される。
【０３０１】
また、ステップＳ２４７の処理が終了すると、処理は、ステップＳ２４９に進められる。ステップＳ２４９においては、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの復調が完了したかどうかが判定される。ステップＳ２４９において、最後のサブフレームの復調が完了していないと判定された場合、処理は、ステップＳ２４６に戻され、ステップＳ２４６乃至Ｓ２４９の処理が繰り返される。
【０３０２】
そして、ステップＳ２４９において、処理対象の物理層フレームに含まれる最後のサブフレームの復調が完了したと判定された場合（Ｓ２４９の「YES」）、あるいは、処理対象のサブフレームが受信不能であると判定されて、処理対象の物理層フレームの受信が停止されることで、次の物理層フレームが受信された場合（Ｓ２４６の「No」，Ｓ２４８）、処理は、ステップＳ２４２に戻される。その後、次の物理層フレームを処理対象として、上述したステップＳ２４２乃至Ｓ２４９の処理が繰り返される。
【０３０３】
すなわち、第２の実施の形態では、同一の物理層フレーム内では、サブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズが小さい順に並んでいるので、あるサブフレームが受信不能（FFTサイズに未対応）であれば、それ以降のサブフレームも同様に受信不能（FFTサイズに未対応）となるので、受信装置２０Ｂでは、次の物理層フレームが受信されるまで、物理層フレーム（サブフレーム）の受信を停止するようにしている。
【０３０４】
この点、現行の受信装置３０Ｃ（図２２）では、処理対象のサブフレームが受信不能であると判定された場合（図２３のＳ３２６の「No」）、当該サブフレームの区間でのみ受信が停止され（図２３のＳ３２８）、次のサブフレームが受信されると、当該次のサブフレームを処理対象として、受信可否の判定処理（図２３のＳ３２６）が再度行われる。これは、同一の物理層フレーム内のサブフレームのFFTサイズに規則性がないため、同一の物理層フレーム内で、処理対象のサブフレームが受信不能（FFTサイズに未対応）である場合でも、次のサブフレームが受信不能（FFTサイズに未対応）であるとは限らないため、最後のサブフレームを処理対象とするまで、受信可否の判定処理（図２３のＳ３２６）を繰り返す必要があるためである。
【０３０５】
そのため、本技術の受信装置２０Ｂ（図２９）では、同一の物理層フレーム内で、受信可能なサブフレームの復調が完了した後は、次の物理層フレームが受信されるまで、物理層フレームの受信を停止することができるが、現行の受信装置３０Ｃ（図２２）では、同一の物理層フレーム内で、受信可能なサブフレームの復調が完了したかどうかは、最後のサブフレームの復調が完了するまで分からず、すべてのサブフレームを処理する必要がある。
【０３０６】
以上、本技術の受信側の復調処理の流れについて説明した。この本技術の受信側の復調処理では、各物理層フレームにおいて、サブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズの小さい順に並べられているため、受信可能なサブフレーム（サブフレーム群）の復調が完了した後は、次の物理層フレームが受信されるまで、物理層フレームの受信を停止することができる。そのため、受信装置２０Ｂでは、受信不能（FFTサイズに未対応）なサブフレームが受信されている間の無駄な電力の消費を抑制できる。
【０３０７】
以上のように、第２の実施の形態では、各物理層フレームにおいて、上述した式（６）及び式（７）の関係を満たすように、プリアンブルとサブフレーム（サブフレーム群）が、FFTサイズの小さい順に並べられるようにすることで、ドップラーシフトの影響を抑制することができる。また、受信装置２０Ｂにおいては、無駄な電力が消費されるのを防止したり、プリアンブルのL1シグナリングを確実に解読したりすることもできる。
【０３０８】
＜４．変形例＞
【０３０９】
上述した説明としては、デジタル放送の規格として、米国等で採用されている方式であるATSC（特に、ATSC3.0）を説明したが、本技術は、日本等が採用する方式であるISDB(Integrated Services Digital Broadcasting)や、欧州の各国等が採用する方式であるDVB(Digital Video Broadcasting)などに適用するようにしてもよい。また、上述した説明では、IP伝送方式が採用されるATSC3.0を例にして説明したが、IP伝送方式に限らず、例えば、MPEG2-TS(Transport Stream)方式等の他の方式に適用するようにしてもよい。
【０３１０】
また、デジタル放送の規格としては、地上波放送のほか、放送衛星（BS)や通信衛星（CS）等を利用した衛星放送や、ケーブルテレビ（CATV）等の有線放送を対象とした規格に適用することができる。
【０３１１】
さらに、本技術は、伝送路として、放送網以外の伝送路、すなわち、例えば、インターネットや電話網等の通信回線（通信網）などを利用することを想定して規定されている所定の規格（デジタル放送の規格以外の規格）などにも適用することができる。その場合には、伝送システム１Ａ又は１Ｂ（図１３，図２６）の伝送路４０として、インターネットや電話網などの通信回線が利用され、送信装置１０Ａ又は１０Ｂは、インターネット上に設けられたサーバとすることができる。そして、受信装置２０Ａ又は２０Ｂが通信機能を有するようにすることで、送信装置１０Ａ又は１０Ｂ（サーバ）は、受信装置２０Ａ又は２０Ｂからの要求に応じて、処理を行うことになる。一方で、受信装置２０Ａ又は２０Ｂは、送信装置１０Ａ又は１０Ｂ（サーバ）から伝送路４０（通信回線）を介して送信されてくるデータを処理することになる。
【０３１２】
＜５．コンピュータの構成＞
【０３１３】
上述した一連の処理は、ハードウェアにより実行することもできるし、ソフトウェアにより実行することもできる。一連の処理をソフトウェアにより実行する場合には、そのソフトウェアを構成するプログラムが、コンピュータにインストールされる。図３１は、上述した一連の処理をプログラムにより実行するコンピュータのハードウェアの構成例を示す図である。
【０３１４】
コンピュータ１０００において、CPU(Central Processing Unit)１００１、ROM(Read Only Memory)１００２、RAM(Random Access Memory)１００３は、バス１００４により相互に接続されている。バス１００４には、さらに、入出力インターフェース１００５が接続されている。入出力インターフェース１００５には、入力部１００６、出力部１００７、記録部１００８、通信部１００９、及び、ドライブ１０１０が接続されている。
【０３１５】
入力部１００６は、キーボード、マウス、マイクロフォンなどよりなる。出力部１００７は、ディスプレイ、スピーカなどよりなる。記録部１００８は、ハードディスクや不揮発性のメモリなどよりなる。通信部１００９は、ネットワークインターフェースなどよりなる。ドライブ１０１０は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリなどのリムーバブルメディア１０１１を駆動する。
【０３１６】
以上のように構成されるコンピュータ１０００では、CPU１００１が、ROM１００２や記録部１００８に記録されているプログラムを、入出力インターフェース１００５及びバス１００４を介して、RAM１００３にロードして実行することにより、上述した一連の処理が行われる。
【０３１７】
コンピュータ１０００（CPU１００１）が実行するプログラムは、例えば、パッケージメディア等としてのリムーバブルメディア１０１１に記録して提供することができる。また、プログラムは、ローカルエリアネットワーク、インターネット、デジタル衛星放送といった、有線又は無線の伝送媒体を介して提供することができる。
【０３１８】
コンピュータ１０００では、プログラムは、リムーバブルメディア１０１１をドライブ１０１０に装着することにより、入出力インターフェース１００５を介して、記録部１００８にインストールすることができる。また、プログラムは、有線又は無線の伝送媒体を介して、通信部１００９で受信し、記録部１００８にインストールすることができる。その他、プログラムは、ROM１００２や記録部１００８に、あらかじめインストールしておくことができる。
【０３１９】
ここで、本明細書において、コンピュータがプログラムに従って行う処理は、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に行われる必要はない。すなわち、コンピュータがプログラムに従って行う処理は、並列的あるいは個別に実行される処理（例えば、並列処理あるいはオブジェクトによる処理）も含む。また、プログラムは、１のコンピュータ（プロセッサ）により処理されるものであってもよいし、複数のコンピュータによって分散処理されるものであってもよい。
【０３２０】
なお、本技術の実施の形態は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本技術の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。
【０３２１】
また、本技術は、以下のような構成をとることができる。
【０３２２】
（１）
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
（２）
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をTupで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxpで表した場合に、
Tup/Dxp≧Tu0/Dx0
となる関係を有している
（１）に記載のデータ処理装置。
（３）
前記有効シンボル長は、FFTサイズに応じた値となる
（２）に記載のデータ処理装置。
（４）
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
（１）乃至（３）のいずれかに記載のデータ処理装置。
（５）
前記変調処理で処理される信号の変調方式は、OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)であり、
前記物理層フレームは、複数のOFDMシンボルから構成される
（１）乃至（４）のいずれかに記載のデータ処理装置。
（６）
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
（７）
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
（８）
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
（９）
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
（１０）
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をTupで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxpで表した場合に、
Tup/Dxp≧Tu0/Dx0
となる関係を有している
（９）に記載のデータ処理装置。
（１１）
前記有効シンボル長は、FFTサイズに応じた値となる
（１０）に記載のデータ処理装置。
（１２）
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
（９）乃至（１１）のいずれかに記載のデータ処理装置。
（１３）
前記復調処理で処理される信号の変調方式は、OFDMであり、
前記物理層フレームは、複数のOFDMシンボルから構成される
（９）乃至（１２）のいずれかに記載のデータ処理装置。
（１４）
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をTuiで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Tui/Dxi≧Tui+1/Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
（１５）
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理装置。
（１６）
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じFFTサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
i番目（iは0以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をDxiで表した場合に、
Dxi≦Dxi+1
となる関係を有している
データ処理方法。
【符号の説明】
【０３２３】
１Ａ，１Ｂ  伝送システム，  １０Ａ，１０Ｂ  送信装置，  ２０Ａ，２０Ｂ  受信装置，  ４０  伝送路，  １１１  エンコーダ部，  １１２  パラメータ制御部，  １１３  誤り訂正符号化部，  １１４  時間インターリーブ部，  １１５  周波数インターリーブ部，  １１６  OFDM送信部，  １１７  直交変調部，  １１８  RF・アナログ部，  ２１１  RF・アナログ部，  ２１２  直交復調部，  ２１３，２１３Ａ−１，２１３Ａ−２  OFDM受信部，  ２１４  周波数デインターリーブ部，  ２１５  時間デインターリーブ部，  ２１６  誤り訂正復号化部，  ２１７  パラメータ制御部，  ２１８  デコーダ部，  ２３１，２３１Ｂ  FFT部，  ２４１  パイロット抽出部，  ２４２  時間補間部，  ２４３  周波数補間部，  ２４４  等化部，  １０００  コンピュータ，  １００１  CPU
【図１】
2017141728.tif 000010
【図２】
2017141728.tif 000011
【図３】
2017141728.tif 000012
【図４】
2017141728.tif 000013
【図５】
2017141728.tif 000014
【図６】
2017141728.tif 000015
【図７】
2017141728.tif 000016
【図８】
2017141728.tif 000017
【図９】
2017141728.tif 000018
【図１０】
2017141728.tif 000019
【図１１】
2017141728.tif 000020
【図１２】
2017141728.tif 000021
【図１３】
2017141728.tif 000022
【図１４】
2017141728.tif 000023
【図１５】
2017141728.tif 000024
【図１６】
2017141728.tif 000025
【図１７】
2017141728.tif 000026
【図１８】
2017141728.tif 000027
【図１９】
2017141728.tif 000028
【図２０】
2017141728.tif 000029
【図２１】
2017141728.tif 000030
【図２２】
2017141728.tif 000031
【図２３】
2017141728.tif 000032
【図２４】
2017141728.tif 000033
【図２５】
2017141728.tif 000034
【図２６】
2017141728.tif 000035
【図２７】
2017141728.tif 000036
【図２８】
2017141728.tif 000037
【図２９】
2017141728.tif 000038
【図３０】
2017141728.tif 000039
【図３１】
2017141728.tif 000040
【手続補正書】
【提出日】平成29年6月19日(2017.6.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をＴｕｉで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記１以上のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｔｕｉ／Ｄｘｉ≧Ｔｕｉ＋１／Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項２】
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をＴｕｐで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｐで表した場合に、
Ｔｕｐ／Ｄｘｐ≧Ｔｕｏ／Ｄｘｏ
となる関係を有している
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項３】
前記有効シンボル長は、ＦＦＴサイズに応じた値となる
請求項２に記載のデータ処理装置。
【請求項４】
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項５】
前記変調処理で処理される信号の変調方式は、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）であり、
前記物理層フレームは、複数のＯＦＤＭシンボルから構成される
請求項１に記載のデータ処理装置。
【請求項６】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であって、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をＴｕｉで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記１以上のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｔｕｉ／Ｄｘｉ≧Ｔｕｉ＋１／Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項７】
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じＦＦＴサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記複数のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｄｘｉ≦Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項８】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
変調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する変調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の変調パラメータを設定可能であり、
同じＦＦＴサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記複数のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｄｘｉ≦Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項９】
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をＴｕｉで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記１以上のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｔｕｉ／Ｄｘｉ≧Ｔｕｉ＋１／Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項１０】
前記プリアンブルにおける、有効シンボル長をＴｕｐで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｐで表した場合に、
Ｔｕｐ／Ｄｘｐ≧Ｔｕｏ／Ｄｘｏ
となる関係を有している
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１１】
前記有効シンボル長は、ＦＦＴサイズに応じた値となる
請求項１０に記載のデータ処理装置。
【請求項１２】
前記物理層フレームの先頭には、すべてが既知の信号からなるブートストラップが配置される
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１３】
前記復調処理で処理される信号の変調方式は、ＯＦＤＭであり、
前記物理層フレームは、複数のＯＦＤＭシンボルから構成される
請求項９に記載のデータ処理装置。
【請求項１４】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であって、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、有効なシンボルの長さを示す有効シンボル長をＴｕｉで表し、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記１以上のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｔｕｉ／Ｄｘｉ≧Ｔｕｉ＋１／Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理方法。
【請求項１５】
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行う処理部を備え、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じＦＦＴサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記複数のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｄｘｉ≦Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理装置。
【請求項１６】
データ処理装置のデータ処理方法において、
前記データ処理装置が、
復調パラメータを含むプリアンブルと、データを含む１以上のサブフレームとを含んで構成される物理層フレームに対する復調処理を行うステップを含み、
前記サブフレームごとに、任意の復調パラメータを設定可能であり、
同じＦＦＴサイズを持つ連続した複数のサブフレームにおいて、
ｉ番目（ｉは０以上の整数）のサブフレームにおける、周波数方向のパイロット信号の間隔をＤｘｉで表した場合に、前記物理層フレーム内で前記複数のサブフレームが特定の順番に並ぶように、
Ｄｘｉ≦Ｄｘｉ＋１
となる関係を有している
データ処理方法。
【国際調査報告】
2017141728.tif 000041
2017141728.tif 000042
2017141728.tif 000043
2017141728.tif 000044