(57)【要約】  排土性が改善された弾性クローラを提供する。  弾性クローラ1は、弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体部11と、クローラ本体部11の外周面から突出して形成され、クローラ周方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延在する第１ラグR1と、クローラ周方向に隣り合う第１ラグR1同士の間のクローラ本体部11の外周面から突出して形成され、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在している、少なくとも１つの第２ラグR2と、を備える。
2017126680.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体部と、
前記クローラ本体部の外周面から突出して形成され、クローラ周方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延在する第１ラグと、
クローラ周方向に隣り合う前記第１ラグ同士の間の前記クローラ本体部の外周面から突出して形成され、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在している、少なくとも１つの第２ラグと、
を備える、弾性クローラ。
【請求項２】
前記第２ラグは、当該第２ラグの延在方向の少なくとも一方の端部が前記第１ラグに連結されている、請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記第２ラグは、延在方向の両端部が前記第１ラグに連結された、請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記第２ラグは、該第２ラグの延在方向を変化させる変曲部を備える、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記第２ラグの前記クローラ本体部の外周面からの突出高さは、前記第１ラグの前記クローラ本体部の外周面からの突出高さよりも低い、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記第２ラグの延在方向に直交する方向の前記第２ラグの幅は、前記第１ラグの延在方向に直交する方向の前記第１ラグの幅よりも狭い、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
前記第２ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度は、前記第２ラグの延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う第１ラグに近づくにしたがって小さくなる、請求項１乃至６のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項８】
前記第２ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度は、前記第２ラグの延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う第１ラグに近づくにしたがって大きくなる、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項９】
前記第２ラグの頂部は、前記弾性クローラを駆動する機体に備えられる回転輪に巻回された際に直線状に変形する、請求項１乃至８のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項１０】
前記第１ラグは、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在し、
前記第２ラグは、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、前記クローラ周方向一方側に傾斜して延在する、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラには、弾性クローラ（ゴムクローラ）全体としてのバネ特性を均一化させて振動の抑制と寿命の向上を図ることを目的に、クローラ本体部（基体）の外周面に形成したラグをクローラ周方向に間隔を置いて配置された芯金間に配置すると共にその転輪転動面に対応する部位を平面視で傾斜させることにより、当該ラグのクローラ周方向の一方の延在方向の端部（ラグの前側先端部）が一方の芯金に重なり、他方の延在方向の端部（ラグの後側先端部）が隣り合う芯金に重なるものがある（例えば、特許文献１参照。）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２９０５６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一方、従来の弾性クローラは、ぬかるんだ圃場等を走行すると、ラグ間に泥等が詰まってしまう場合がある。この場合、圃場に伝達される駆動力が低下して機体を十分に牽引できなくなる等の問題を生じる。また、上述した従来の弾性クローラは、ラグ間での変形や歪が小さいため、ラグ間に詰まった、土や泥や雪等の異物を剥離させることができる性能（以下、「排土性」ともいう）の向上に改善の余地があった。【０００５】
本発明の目的は、排土性が改善された弾性クローラを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る弾性クローラは、弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体部と、前記クローラ本体部の外周面から突出して形成され、クローラ周方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延在する第１ラグと、クローラ周方向に隣り合う前記第１ラグ同士の間の前記クローラ本体部の外周面から突出して形成され、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在している、少なくとも１つの第２ラグと、を備えることを特徴とする。本発明に係る弾性クローラによれば、排土性が改善された弾性クローラを得ることができる。【０００７】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグは、当該第２ラグの延在方向の少なくとも一方の端部が前記第１ラグに連結されていることが好ましい。この場合、優れた排土性を得ることができる。【０００８】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグは、延在方向の両端部が前記第１ラグに連結されることが好ましい。この場合、排土性を高めつつ、当該排土性の向上効果を長期にわたって得ることができる。【０００９】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグは、該第２ラグの延在方向を変化させる変曲部を備えることが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１０】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグの前記クローラ本体部の外周面からの突出高さは、前記第１ラグの前記クローラ本体部の外周面からの突出高さよりも低いことが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１１】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグの延在方向に直交する方向の前記第２ラグの幅は、前記第１ラグの延在方向に直交する方向の前記第１ラグの幅よりも狭いことが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１２】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度は、前記第２ラグの延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う第１ラグに近づくにしたがって小さくなることが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１３】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度は、前記第２ラグの延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う第１ラグに近づくにしたがって大きくなることが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１４】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第２ラグの頂部は、前記弾性クローラを駆動する機体に備えられる回転輪に巻回された際に直線状に変形することが好ましい。この場合、排土性をより高めることができる。【００１５】
本発明に係る弾性クローラでは、前記第１ラグは、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在し、前記第２ラグは、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、前記クローラ周方向一方側に傾斜して延在することが好ましい。
この場合、排土性をより高めることができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、排土性が改善された弾性クローラを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラの一部を、クローラ外周面側から示す平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】図１の側面図である。
【図４】図１の弾性クローラの一部を、クローラ外周面側から示す斜視図である。
【図５】図１の拡大平面図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る弾性クローラの一部を、クローラ外周面側から示す斜視図である。
【図７】図６の側面図である。
【図８】本発明の第３の実施形態に係る弾性クローラの一部を、クローラ外周面側から示す斜視図である。
【図９】図８の側面図である。
【図１０】クローラ外周側平面視で、第２ラグの頂部を、弾性クローラを駆動する機体に備えられる回転輪に巻回された際に直線状に変形させることができるメカニズムを説明するための説明図である。
【図１１】（ａ）は、本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラについて、機体に備えられる回転輪に巻き掛かったときに生じる歪分布をＦＥＭ解析するために用いたモデルを示す三次元データであり、また、（ｂ）は、図１１（ａ）のモデルを用いた解析結果を示す三次元データである。
【図１２】（ａ）は、本発明の第３の実施形態に係る弾性クローラについて、機体に備えられる回転輪に巻き掛かったときに生じる歪分布をＦＥＭ解析するために用いたモデルを示す三次元データであり、また、（ｂ）は、図１２（ａ）のモデルを用いた解析結果を示す三次元データである。
【図１３】本発明の第４の実施形態に係る弾性クローラの一部を、クローラ外周面側から示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して、本発明の様々な実施形態に係る弾性クローラを説明する。以下、各図において、符号Ｌは、クローラ周方向を示し、符号Ｗは、クローラ幅方向を示す。また、符号Ｄは、クローラ厚み方向を示す。
【００１９】
図１〜図５には、本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラ１を示す。本実施形態に係る弾性クローラ１は、図１中、下側から上側に向かって回転するものとする。符号１１は、弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体部である。本実施形態では、クローラ本体部１１は、加硫ゴムの弾性体からなる。
【００２０】
図１及び図２中、符号１２は、クローラ本体部１１に埋設された芯金である。本実施形態では、図１の破線で示すように、複数の芯金１２がクローラ周方向に間隔を置いて埋設されている。芯金１２はそれぞれ、中心部１２ａと、中心部１２ａを挟んでクローラ幅方向外側に伸びる一対の翼部１２ｂと、を有している。また、芯金１２の中心部１２ａには、図２に示すように、クローラ内周面側に突出する一対の突起部１２ｃが設けられている。２つの突起部１２ｃは、クローラ幅方向に間隔をおいて配置されている。また、本実施形態では、突起部１２ｃは、クローラ本体部１１と共に弾性体により被覆されている。
【００２１】
さらに図２中、符号１３は、クローラ本体部１１に埋設された抗張体である。抗張体１３は、例えば、スチールコードで形成されている。抗張体１３は、例えば、クローラ周方向にスパイラル状に巻き付けられるか、有端帯状に形成した後に抗張体１３の両端部を接合することにより、クローラ幅方向に連続して配置されている。なお、クローラ本体部１１には、抗張体１３の他に、抗張体１３よりもクローラ内周面側及びクローラ外周面側の少なくともいずれか一方に、補強層等を埋設することができる。
【００２２】
また、弾性クローラ１には、クローラ内周面側に、一対の転輪転動面１１ａが設けられている。２つの転輪転動面１１ａは、クローラ本体部１１の内周面に形成されている。本実施形態では、２つの転輪転動面１１ａは、クローラ幅方向に、２つの突起部１２ｃを挟んで間隔を置いて配置されている。図３に示すように、転輪転動面１１ａは、クローラ周方向に延在している。
【００２３】
本実施形態では、クローラ本体部１１の外周面は、クローラ幅中心に配置されてクローラ幅方向に沿う平面として形成された外周面１１ｆ１と、外周面１１ｆ１と繋がりクローラ幅方向外側に向かうに従ってクローラ内周面側に傾斜する平坦な面として形成された外周面１１ｆ２とで構成されている。
【００２４】
さらに、弾性クローラ１には、クローラ外周面側に、複数の第１ラグＲ１と、複数の第２ラグＲ２と、が設けられている。第１ラグＲ１は、クローラ本体部１１の外周面（１１ｆ１，１１ｆ２）から突出して形成され、クローラ周方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延在する。
【００２５】
図１に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第１ラグＲ１は、クローラ周方向で隣り合う芯金１２間に配置されている。また、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第１ラグＲ１は、クローラ幅方向に間隔をあけて２列に設けられている。詳細には、クローラ幅中心線Ｏを挟んでクローラ幅方向外側（図面左右側）にそれぞれ、複数の第１ラグＲ１がクローラ周方向に間隔をあけて設けられている。また、本実施形態では、クローラ幅方向に間隔をあけて２列に配置された第１ラグＲ１はそれぞれ、クローラ幅中心線Ｏからクローラ幅方向に同一の間隔をあけて、同一のクローラ幅方向線上に配置されている。すなわち、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第１ラグＲ１はそれぞれ、クローラ幅中心線Ｏに対して線対称に配置されている。
【００２６】
また、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第１ラグＲ１は、長ラグ１４又は短ラグ１５で構成されている。本実施形態では、長ラグ１４及び短ラグ１５は、クローラ周方向に交互に配置されている。
【００２７】
長ラグ１４は、図１及び図４に示すように、主踏面部１４ａを有している。主踏面部１４ａは、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から先細りに突出して、その頂部が踏面１４ｆ１を形成している。主踏面部１４ａは、図１に示すように、クローラ外周側平面視で、クローラ周方向に隣り合う芯金１２間でクローラ幅方向中心側からクローラ幅方向外側に向かうに従って傾斜している。詳細には、主踏面部１４ａは、一方の延在方向の端部１４ｅ１がクローラ幅中心側でクローラ周方向に隣り合う一方の芯金１２に隣接する位置に配置され、他方の延在方向の端部１４ｅ２がクローラ幅方向外側でクローラ周方向に隣り合う他方の芯金１２に隣接する位置に配置されている。
【００２８】
また、長ラグ１４は、図１及び図４に示すように、主踏面部１４ａに繋がる副踏面部１４ｂを有している。副踏面部１４ｂは、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ２から先細りに突出して、その頂面が踏面１４ｆ２を形成している。副踏面部１４ｂは、図１に示すように、クローラ外周側平面視で、主踏面部１４ａからクローラ幅方向に沿ってその外側に向かって延在している。詳細には、副踏面部１４ｂは、一方の延在方向の端部が主踏面部１４ａの延在方向の端部１４ｅ２に連なり、他方の延在方向の端部１４ｅ３がクローラ本体部１１のクローラ幅方向外縁１１ｅの位置に配置されている。さらに詳細には、図２〜図４に示すように、主踏面部１４ａの踏面１４ｆ１は、クローラ厚み方向で、均一な高さの水平面であるのに対し、副踏面部１４ｂの踏面１４ｆ２は、クローラ厚み方向で、クローラ幅外側に向かうに従って、クローラ本体部１１の内周面側に傾斜している。
【００２９】
短ラグ１５も、図１に示すように、主踏面部１５ａを有している。主踏面部１５ａは、本実施形態では、長ラグ１４と同様の形状を有した主踏面部である。すなわち、短ラグ１５の主踏面部１５ａは、長ラグ１４の踏面１４ｆ１と同様の踏面１５ｆ１を有し、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側（図１では、図面の上側）に傾斜して平行に延在し、互いに平行に配置されている。言い換えれば、長ラグ１４の主踏面部１４ａと、短ラグ１５の主踏面部１５ａとはそれぞれ、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在し、互いに平行に配置されている。
【００３０】
また、短ラグ１５は、図１及び図４に示すように、その主踏面部１５ａに繋がる副踏面部１５ｂを有している。短ラグ１５の副踏面部１５ｂは、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ２から先細りに突出して、その頂部が頂面１５ｆ２を形成している。短ラグ１５の副踏面部１５ｂは、図１に示すように、クローラ外周側平面視で、主踏面部１５ａからクローラ幅方向に沿ってその外側に向かって延在している。詳細には、短ラグ１５の副踏面部１５ｂは、一方の延在方向の端部が主踏面部１５ａの延在方向の端部１５ｅ２に連なり、他方の延在方向の端部１５ｅ３がクローラ本体部１１のクローラ幅方向外縁１１ｅよりもクローラ幅方向内側の位置に配置されている。すなわち、短ラグ１５の副踏面部１５ｂは、長ラグ１４の副踏面部１４ｂよりもクローラ幅方向の長さが短い。さらに詳細には、図２〜図４に示すように、短ラグ１５の副踏面部１５ｂは、長ラグ１４の副踏面部１４ｂよりも、クローラ厚み方向で、クローラ幅外側に向かうに従って、クローラ本体部１１の内周面側により大きく傾斜し、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ２に繋がっている。
【００３１】
一方、第２ラグＲ２は、クローラ周方向に隣り合う第１ラグＲ１同士の間のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出して形成され、クローラ外周側平面視で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在し、当該延在方向の少なくとも一方の端部が第１ラグＲ１に連結される。
【００３２】
図１に示すように、本実施形態では、第２ラグＲ２は、長ラグ１４と短ラグ１５との間のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出して形成され、クローラ外周側平面視で、クローラ周方向に互いに隣り合う長ラグ１４と短ラグ１５との間で、クローラ幅方向中心側からクローラ幅方向外側に向かうに従って傾斜している。また、本実施形態では、第２ラグＲ２は、その延在方向の一方の端部が長ラグ１４に連結されていると共に他方の端部が短ラグ１５に連結されている。詳細には、第２ラグＲ２は、第２ラグ１６として構成されている（以下、第２ラグＲ２を「第２ラグ１６」ともいう。）。第２ラグ１６は、図１に示すように、その一方の延在方向の端部１６ｅ１がクローラ幅方向中心側で、クローラ周方向に隣り合う一方の長ラグ１４に連結され、その他方の延在方向の端部１６ｅ２がクローラ幅方向外側で、クローラ周方向に隣り合う他方の短ラグ１５に連結されている。
【００３３】
第２ラグ１６は、図１及び図４に示すように、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出して、その頂部が頂面１６ｆ１を形成している。本実施形態では、頂面１６ｆ１の一方の端部は、長ラグ１４の踏面１４ｆ１に連結され、頂面１６ｆ１の他方の端部は、短ラグ１５の主踏面頂面１５ｆ１に連結される。本実施形態では、例えば、図２及び３に示すように、第２ラグ１６の頂面１６ｆ１は、長ラグ１４の頂面１４ｆ１及び短ラグ１５の頂面１５ｆ１よりも、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出する高さが低くなるように、構成されている。
【００３４】
また、本実施形態では、第２ラグ１６は、クローラ外周側平面視で、クローラ幅方向外側からクローラ幅方向内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側（図１では、図面の上側）に傾斜して延在している。詳細には、図１に示すように、第２ラグ１６は、第２ラグ１６の延在方向の一方の端部１６ｅ１が長ラグ１４における主踏面部１４ａの延在方向の端部１４ｅ１に連結され、他方の延在方向の端部１６ｅ２が短ラグ１５における主踏面部１５ａの延在方向の端部１５ｅ２に連結されている。これにより、本実施形態では、長ラグ１４及び短ラグ１５は、その主踏面部１４ａ及び１５ａにおいて、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在し、また、第２ラグ１６も、長ラグ１４及び短ラグ１５と同様、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向他方側（図２では、図面の下側）ではなく、クローラ周方向一方側に傾斜して延在している。なお、第２ラグ１６は、長ラグ１４及び短ラグ１５の間をクローラ周方向に横切ってクローラ厚み方向で芯金１２の翼部１２ｂと重複する位置に配置されている。
【００３５】
本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６の少なくとも一端が長ラグ１４及び短ラグ１５に連結されていることから、機体の走行中、弾性クローラ１が駆動輪や遊動輪等の回転輪に巻き掛かった（巻回された）とき、第２ラグ１６は、クローラ本体部１１の屈曲（或いは、クローラ本体部１１の屈曲と当該屈曲に併せた長ラグ１４と短ラグ１５との間の拡張）（以下、単に、「クローラ本体部１１の屈曲」ともいう。）に追従して変形する。この第２ラグ１６の変形により、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった土や泥或いは雪等の異物は、クローラ本体部１１の外周面からずれて剥離される。本実施形態に係る弾性クローラ１によれば、軟弱な地面や雪道等を走行しても、長ラグ１４と短ラグ１５との間での目詰まりをし難くする優れた排土性を得ることができる。また、第２ラグ１６を長ラグ１４と短ラグ１５とに連結したことにより、第２ラグ１６は、第２ラグ１６が長ラグ１４及び短ラグ１５と一体化することにより、長ラグ１４、短ラグ１５及び第２ラグ１６を全体として一つのラグと捉えた場合、１つのラグとしてみたときの当該ラグの体積が増加することで、第２ラグ１６の耐久性が向上し、また、第２ラグ１６の延在方向の少なくとも一方の端部が長ラグ１４と短ラグ１５との連結により無くなることでも、第２ラグ１６の耐久性が向上する。
【００３６】
特に、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６は、延在方向の両端部１６ｅ１，１６ｅ２が長ラグ１４及び短ラグ１５のそれぞれに連結されたラグである。この場合、第２ラグ１６の延在方向の両端部１６ｅ１，１６ｅ２がそれぞれ、クローラ周方向に間隔をあけて配置された、対応する長ラグ１４及び短ラグ１５のそれぞれに連結されているため、第２ラグ１６が更に変形しやすくなり、更に排土性が向上される。副次的な効果として、第２ラグ１６の耐久性が高まることにより、排土性の向上効果を長期にわたって得ることができる。
【００３７】
更に、第２ラグ１６は、少なくともその一部がクローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在するものである。本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６の延在方向を変化させる変曲部を有している。変曲部は、第２ラグ１６の延在途中で傾斜角度が変化し、例えば、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の延在方向を凹状又は凸状に変化させた円弧状の部位とすることができる。この場合、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の頂面１６ｆ１が直線状に伸長しながらクローラ幅方向に倒れ込むように変形する。この変形により、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物は、クローラ本体部１１の外周面からずれることで剥離される。
【００３８】
特に、本実施形態に係る弾性クローラ１では、図５に示すように、第２ラグ１６は、該第２ラグ１６の延在方向を変化させる変曲部として１つの変曲点１６ｐを備えている。変曲点１６ｐは、図５に示すように、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の曲がる方向が変わる点、第２ラグ１６を形作る延在曲線の一次導関数が極値を取る点である。本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６は、１つの変曲点１６ｐを有することで、クローラ外周側平面視で、Ｓ字状の輪郭を有したラグとして形作られている。この場合、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の頂面１６ｆ１が直線状に伸長しながらクローラ幅方向に倒れ込むように変形する。このため、第２ラグ１６の変形量がより大きくなり、排土性をより高めることができる。なお、変曲点１６ｐは、第２ラグ１６の延在途中の少なくとも一箇所に備えることができる。このため、第２ラグ１６は、クローラ外周側平面視で、Ｓ字状の輪郭を有したラグに限定されるものではなく、変曲点１６ｐが二箇所以上に設けられた波形状の輪郭を有したラグ等とすることができる。
【００３９】
図５に示すように、本実施形態では、第２ラグ１６の変曲点１６ｐは、クローラ外周側平面視で、芯金１２とクローラ厚み方向で重複する位置に配置されている。芯金１２を有する、芯金入りの弾性クローラ１の場合、本実施形態のように、第２ラグ１６の変曲点１６ｐは、クローラ外周側平面視で、芯金１２とクローラ厚み方向で重複する位置に配置されていることが好ましい。この場合、当該弾性クローラ１のうち、芯金１２が埋設されている部分が、弾性クローラ１を巻き掛けた時に最も曲がり難くなる。このため、芯金１２が埋設されている部分に変曲点１６ｐを配置すれば、第２ラグ１６は、変曲点１６ｐを中心にして、より曲がり易くなる。従って、芯金入りの弾性クローラ１では、芯金１２が埋設されている部分に変曲点１６ｐを配置すれば、排土性を向上させることができる。
【００４０】
また、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さは、上述したように、長ラグ１４及び短ラグ１５のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さよりも低くなっている。具体的には、図２及び図３に示すように、第２ラグ１６のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの最小突出高さｈ２を、長ラグ１４及び短ラグ１５のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの最大突出高さｈ１の約１／３としている。この場合、第２ラグ１６がクローラ本体部１１の屈曲に追従して変形できるため、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００４１】
また、本実施形態に係る弾性クローラ１では、図５に示すように、第２ラグ１６の延在方向に直交する方向の第２ラグ１６の幅ｗ２は、長ラグ１４及び短ラグ１５の延在方向に直交する方向の長ラグ１４の幅ｗ１及び短ラグ１５の幅ｗ１よりも狭くなっている。ここでは、長ラグ１４の幅ｗ１及び短ラグ１５の幅ｗ１とは、図５に示すように、クローラ外周側平面視で、長ラグ１４の基部（ここでは、長ラグ１４とクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１とを連結する部分）及び短ラグ１５の基部（ここでは、短ラグ１５とクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１とを連結する部分）が形作る輪郭形状の幅のうち、最も狭い幅である。また、第２ラグ１６の幅ｗ２とは、図５に示すように、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の基部（ここでは、第２ラグ１６とクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１とを連結する部分）が形作る輪郭形状の幅のうち、最も狭い幅である。この場合、第２ラグ１６の剛性が長ラグ１４及び短ラグ１５の剛性に比べて低いため、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００４２】
また、本発明に従えば、第２ラグ１６の延在方向とクローラ周方向とがなす角度θ２は、第２ラグ１６の延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う（隣接する）長ラグ１４及び短ラグ１５に近づくにしたがって小さくすることができる。
【００４３】
本実施形態に係る弾性クローラ１では、図５に示すように、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の一方の延在方向の端部１６ｅ１付近の第２ラグ１６の延在方向がクローラ周方向線となす角度をθ２１とすると共に、他方の延在方向の端部１６ｅ２付近の第２ラグ１６の延在方向がクローラ周方向線となす角度をθ２２とする。本実施形態では、角度θ２１及びθ２２はそれぞれ、隣接する長ラグ１４及び短ラグ１５に近づくにしたがって小さくなる。この場合、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。特に、本実施形態に係る弾性クローラ１では、第２ラグ１６が連結される長ラグ１４及び短ラグ１５近傍で、角度θ２１及びθ２２がそれぞれ、小さくなるため、クローラ周方向に隣り合う長ラグ１４と短ラグ１５との間の中央近傍の異物を剥離させ易くなる。なお、本実施形態では、第２ラグ１６の延在方向とクローラ周方向とがなす角度θ２のうち、角度θ２１及びθ２２の少なくともいずれか一方が、対応する長ラグ１４又は短ラグ１５に近づくにしたがって小さくなればよい。
【００４４】
また反対に、第２ラグ１６の延在方向とクローラ周方向とがなす角度は、第２ラグ１６の延在方向の少なくとも一部で、クローラ周方向に隣り合う（隣接する）長ラグ１４及び短ラグ１５に近づくにしたがって大きくすることができる。
【００４５】
例えば、本実施形態に係る弾性クローラ１にて、クローラ外周側平面視で、図５に示す角度θ２１及びθ２２をそれぞれ、クローラ周方向に隣り合う長ラグ１４及び短ラグ１５に近づくにしたがって大きくする。この場合も、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。特に、第２ラグ１６が連結される第１ラグＲ１近傍で角度θ２１及びθ２２がそれぞれ、大きくなれば、異物を除去しにくい長ラグ１４の近傍及び短ラグ１５の近傍での異物を剥離させ易くなる。なお、本実施形態では、第２ラグ１６の延在方向とクローラ周方向とがなす角度θ２のうち、角度θ２１及びθ２２の少なくともいずれか一方が、対応する長ラグ１４又は短ラグ１５に近づくにしたがって大きくなればよい。
【００４６】
また第２ラグ１６が、クローラ外周側平面視で、クローラ周方向に対して角度θ２で延在する場合、角度θ２は、第１ラグＲ１がクローラ周方向に対してなす角度θ１よりも小さい角度であることが好ましい。第２ラグＲ２の角度θ２が第１ラグＲ１の角度θ１よりも大きい場合、排土性が低くなる傾向にある。従って、第２ラグＲ２の角度θ２は、第１ラグＲ１の角度θ１よりも小さくすれば、排土性の低下を防止することができる。更に好適には、第２ラグＲ２の角度θ２は、第１ラグＲ１の角度θ１の１／２の角度である。
【００４７】
本実施形態では、図５に示すように、クローラ外周側平面視で、長ラグ１４の主踏面部１４ａがクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出する根元部分のうち、第２ラグ１６とクローラ周方向で向かい合う根元部分ｅ１の延在方向がクローラ周方向線となす角度をθ１１とすると共に、短ラグ１５の主踏面部１５ａがクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から突出する根元部分のうち、第２ラグ１６とクローラ周方向で向かい合う根元部分ｅ２の延在方向がクローラ周方向線となす角度をθ１２とする。本実施形態では、第２ラグ１６の一方の延在方向の端部１６ｅ１付近の角度θ２１は、長ラグ１４の角度θ１１よりも小さく、また第２ラグ１６の他方の延在方向の端部１６ｅ２付近の角度θ２２は、短ラグ１５の角度θ１２よりも小さい。従って、本実施形態では、排土性の低下を防止することができる。更に好適には、第２ラグ１６の角度θ２１は、長ラグ１４の角度θ１１の１／２の角度とし、また第２ラグ１６の角度θ２２は、短ラグ１５の角度θ１２の１／２の角度とする。なお、本実施形態では、第２ラグＲ２の角度θ２は、角度θ２１及びθ２２の少なくともいずれか一方が、対応する長ラグ１４の角度θ１１又は短ラグ１５の角度θ２２よりも小さくなればよい。
【００４８】
更に、本実施形態に係る弾性クローラ１では、長ラグ１４及び短ラグ１５は、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在し、第２ラグ１６は、クローラ幅方向外側から内側に向かうに従い、クローラ周方向一方側に傾斜して延在する。具体的には、図１に示すように、長ラグ１４の延在端部１４ｅ１と、第２ラグ１６の延在端部１６ｅ１とを、同一の芯金１２に隣接するように配置し、短ラグ１５の延在端部１５ｅ２と、第２ラグ１６の延在端部１６ｅ２とを、同一の芯金１２に隣接するように配置する。
【００４９】
すなわち、本実施形態に係る弾性クローラ１では、図１に示すように、クローラ外周側平面視で、長ラグ１４及び短ラグ１５のそれぞれがクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向と、第２ラグ１６がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向とが同じになっている。例えば、クローラ外周側平面視で、長ラグ１４の延在端部１４ｅ１と、第２ラグ１６の延在端部１６ｅ１とをそれぞれ、クローラ周方向に間隔をあけて配置された２つの芯金１２のうち、異なる芯金１２に隣接するように配置すると共に、短ラグ１５の延在端部１５ｅ１と、第２ラグ１６の延在端部１６ｅ１とをそれぞれ、クローラ周方向に間隔をあけて配置された２つの芯金１２のうち、異なる芯金１２に隣接するように配置することで、長ラグ１４及び短ラグ１５がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向と、第２ラグ１６がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向とが同じになる。この場合、長ラグ１４及び短ラグ１５がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向と、第２ラグ１６がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向とを逆になるときよりも第２ラグＲ２の延在長さが長くなるため、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、互いに隣り合う長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００５０】
図６及び図７には、本発明の第２の実施形態に係る弾性クローラ２を示す。なお、図中、第１の実施形態に係る弾性クローラ１と実質的に等しい構成要素は、同一の符号をもって、その説明を省略する。
【００５１】
本実施形態に係る弾性クローラ２では、第１の実施形態に係る弾性クローラ１と同様、第２ラグ１６のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さは、第１ラグＲ１のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さよりも低くなっている。具体的には、図７に示すように、第２ラグ１６のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの最小突出高さｈ２を、長ラグ１４及び短ラグ１５のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの最大突出高さｈ１の約１／２としている。この場合も、第２ラグ１６が容易に、クローラ本体部１１の屈曲に追従できるため、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００５２】
図８及び図９には、本発明の第３の実施形態に係る弾性クローラ３を示す。なお、図中、他の実施形態に係る弾性クローラと実質的に等しい構成要素は、同一の符号をもって、その説明を省略する。
【００５３】
本実施形態に係る弾性クローラ３では、図８及び図９に示すように、第２ラグ１６のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さは、長ラグ１４及び短ラグ１５のクローラ本体部１１の外周面１１ｆ１からの突出高さと等しい。これにより、本実施形態に係る弾性クローラ３では、少なくとも長ラグ１４の踏面１４ｆ１、短ラグ１５の踏面１５ｆ１及び第２ラグ１６の頂面１６ｆ１は、同一の平面を形成している。この場合、第２ラグ１６の耐久性を高めつつ、排土性をより高めることができる。
【００５４】
ところで、上述した実施形態に係る弾性クローラはいずれも、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の傾斜角度をその延在途中で変化させることで、機体の走行中、弾性クローラが回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の頂面１６ｆ１を直線状に変形させたが、他の実施形態として、クローラ外周側平面視で、第２ラグ１６の傾斜角度を第２ラグ１６の延在方向に対して変化させることなく、一定にすることで、第２ラグ１６をクローラ外周側平面視で、直線状に延在させたままでも、第２ラグ１６がクローラ本体部１１の屈曲に追従して変形することによって長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させることができる。
【００５５】
図１０は、第２ラグ１６が巻き掛け前の初期の状態においてクローラ外周側平面視で直線状に延在しているゴムクローラを用いることによっても、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させることができるメカニズムの一例を説明するための説明図である。
【００５６】
以下の説明では、他の実施形態に係る弾性クローラと実質的に等しい構成要素は、同一の符号をもって、その説明を省略する。また、本実施形態に係る弾性クローラにおいて、第１ラグＲ１及び第２ラグＲ２のクローラ本体部１１の外周面上におけるレイアウト（配置構成）は、他の実施形態と同様である。
【００５７】
図１０中、符号Ｂ１は、長ラグ１４の基部であり、符号Ｐ１は、長ラグ１４の頂部である。特に、図面では、長ラグ１４の基部Ｂ１及び頂部Ｐ１をそれぞれ、符号Ｂ１（１４）及び符号Ｐ１（１４）で示し、短ラグ１５の基部Ｂ１及び頂部Ｐ１も同様にそれぞれ、符号Ｂ１（１５）及び符号Ｐ１（１５）で示す。また、図面では、第２ラグ１６の基部及び頂部をそれぞれ、符号Ｂ２（１６）及び符号Ｐ２（１６）で示す。
【００５８】
本実施形態では、図示のとおり、長ラグ１４の延在端部１４ｅ１及び１４ｅ２はそれぞれ、長ラグ１４の頂部Ｐ１（１４）の延在端部をそれぞれ、基部Ｂ１（１４）の中心を軸に、基部Ｂ１（１４）の延在端部に対してクローラ周方向に逆向きにずらしたような形状をしている。これにより、本実施形態では、長ラグ１４の延在端部１４ｅ１は、基部Ｂ１（１４）と頂部Ｐ１（１４）との間に傾斜面が形成されている。
【００５９】
また、短ラグ１５の延在端部１４ｅ１及び１４ｅ２もそれぞれ、その頂部Ｐ１（１５）の延在端部をそれぞれ、基部Ｂ１（１５）の中心を軸に、基部Ｂ１（１５）の延在端部に対してクローラ周方向に逆向きにずらしたような形状をしている。これにより、本実施形態では、短ラグ１５の延在端部１５ｅ２では、基部Ｂ１（１５）と頂部Ｐ１（１５）との間に傾斜面が形成されている。
【００６０】
また、第２ラグ１６も同様に、第２ラグ１６の延在端部１６ｅ１及び１６ｅ２もそれぞれ、その頂部Ｐ２（１６）の延在端部をそれぞれ、基部Ｂ２（１６）の中心を軸に、基部Ｂ２（１６）の延在端部に対してクローラ周方向に逆向きにずらしたような形状をしている。
【００６１】
長ラグ１４及び短ラグ１５と、第２ラグ１６とを、上述のように構成し、第２ラグ１６の一方の延在端部１６ｅ１に、長ラグ１４の一方の延在端部１４ｅ１を連結すると共に第２ラグ１６の他方の延在端部１６ｅ２に短ラグ１５の他方の延在端部１５ｅ２に連結すれば、第２ラグ１６の頂部Ｐ２（１６）をクローラ外周側平面視で直線状に延在させつつ、長ラグ１４及び短ラグ１５及び第２ラグ１６をそれぞれ、各ラグの延在方向軸線周りに捻った形状とすることができる。第２ラグ１６の頂部Ｐ２（１６）の周方向長さＬＰは、第２ラグ１６の基部Ｂ２（１６）の周方向長さＬＢよりも長くなる。この場合、第２ラグ１６の傾斜角度を変化させることなく、一定にして第２ラグ１６を直線状に延在させたままでも、第２ラグ１６がクローラ本体部１１の屈曲に追従して変形することによって長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させることができる。
【００６２】
例えば、前述した弾性クローラ１〜３に係る、長ラグ１４及び短ラグ１５は、クローラ本体部１１の外周面１１ｆ１から先細りに突出しているため、クローラ外周側平面視で、クローラ外周側平面視で第２ラグ１６の頂部Ｐ２（１６）を直線状に延在させつつ、延在方向軸線周りに捻った形状を有する第２ラグ１６を長ラグ１４、短ラグ１５に連結すれば、第２ラグ１６を直線状に延在させたままでも、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６の踏面１６ｆ１を、クローラ外周側平面視で、変形させることができることで、第２ラグ１６の変形量が大きくなり、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００６３】
図１０に示す構成の場合も、長ラグ１４及び短ラグ１５がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向と、第２ラグ１６がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向とが同じになる。この場合も、長ラグ１４及び短ラグ１５がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向と、第２ラグ１６がクローラ幅方向外側から内側に向かうに従い傾斜する方向とを逆になるときよりも第２ラグＲ２の延在長さが長くなるため、機体の走行中、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグＲ２の変形量が大きくなり、互いに隣り合う長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させ易いことから、排土性をより高めることができる。
【００６４】
さらに、図１１（ａ）には、第２ラグ１６の突出高さが長ラグ１４及び短ラグ１５の突出高さよりも低い、第１の実施形態に係る弾性クローラ１について、機体に備えられる回転輪に巻き掛かったときに生じる歪分布をＦＥＭ解析するために用いたモデルを示し、また、図１１（ｂ）には、図１１（ａ）のモデルを用いて解析を行った結果を示す。
【００６５】
図１１（ａ）は、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かる前の定常状態を示し、図１１（ｂ）は、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かった後の巻回状態を示す。特に、図１１（ｂ）の符号εは、第２ラグ１６に生じた歪（変形）を示す。図１１（ａ）及び図１１（ｂ）を参照すれば、弾性クローラ１が回転輪に巻き掛かったとき、第２ラグ１６が変形することにより、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させることができることが明らかである。
【００６６】
さらに、図１２（ａ）には、第２ラグ１６の突出高さが長ラグ１４及び短ラグ１５の突出高さと同一の、第３の実施形態に係る弾性クローラ３について、機体に備えられる回転輪に巻き掛かったときに生じる歪分布をＦＥＭ解析するために用いたモデルを示し、また、図１２（ｂ）には、その図１２（ａ）のモデルを用いて解析を行った結果を示す。
【００６７】
図１２（ａ）は、弾性クローラ３が回転輪に巻き掛かる前の定常状態を示し、図１２（ｂ）は、弾性クローラ３が回転輪に巻き掛かった後の巻回状態を示す。特に、図１２（ｂ）の符号εは、第２ラグ１６に生じた歪（変形）を示す。図１２（ａ）及び図１２（ｂ）を参照すれば、弾性クローラ３が回転輪に巻き掛かったときも、第２ラグ１６に生じた歪（変形）は、弾性クローラ１に比べて小さいものの、第２ラグ１６が変形することにより、長ラグ１４と短ラグ１５との間に詰まった異物を剥離させることができることが明らかである。
【００６８】
このように、本発明によれば、排土性に優れた弾性クローラを提供することができる。
【００６９】
上述したところは、本発明の実施形態の例示であって、特許請求の範囲の記載によれば、種々の変更が可能である。例えば、上述した各実施形態では、第２ラグ１６の延在方向の端部１６ｅ１及び１６ｅ２をそれぞれ、クローラ周方向に配置された、対応する第１ラグＲ１に連結したが、第２ラグ１６は、クローラ周方向に隣り合う第１ラグＲ１同士の間で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜して延在しているものであればよい。即ち、本発明では、第２ラグ１６には、当該第２ラグ１６の延在方向の端部１６ｅ１及び１６ｅ２のいずれもが、クローラ周方向に配置された、対応する第１ラグＲ１に連結されていないものも含まれる。また第１ラグＲ１に連結されていない第２ラグ１６には、クローラ周方向に隣り合う第１ラグＲ１同士の間で、断続的に形成されたものも含まれる。即ち、第１ラグＲ１に連結されていない第２ラグ１６には、クローラ周方向に隣り合う第１ラグＲ１同士の間で、途中で途切れた状態に形成された複数のラグのうちの、個々のラグが含まれる。上述のような、第１ラグＲ１に連結されていない第２ラグ１６であっても、排土性が改善された弾性クローラを得ることができる。このように、本発明によれば、第２ラグ１６は、クローラ周方向に隣り合う第１ラグＲ１同士の間に配置された、少なくとも１つのラグとすることができる。
【００７０】
但し、本発明では好ましくは、第２ラグ１６は、クローラ周方向に配置された２つの第１ラグＲ１のうちのいずれか一方に、連結させる。最も好ましくは、第２ラグ１６は、上述した各実施形態のように、クローラ周方向に配置された２つの第１ラグＲ１のそれぞれに連結させる。
【００７１】
また、上述した各実施形態では、第１ラグＲ１を異なる長ラグ１４及び短ラグ１５で構成したが、第１ラグＲ１は同一形状の第１ラグとすることができる。また、上述した各実施形態では、クローラ本体部１１のクローラ幅方向外側に配置された第１ラグＲ１は、同一のクローラ幅方向線上に配置されてクローラ幅中心線Ｏに対して線対称な構成であるが、クローラ周方向にずらして互い違いに配置することもでき、クローラ本体部１１に対するレイアウトに限定はない。また、図１では、弾性クローラ１を図面下側で接地させ、当該図面の下側から上側に向かって回転するものとしたが、弾性クローラ１を図面下側で接地させ、当該図面の上側から下側に向かって回転させることもできる。さらに、上述した各実施形態では、弾性クローラを芯金入り弾性クローラで説明したが、本実施形態に係る弾性クローラには、芯金レス弾性クローラも含まれる。
【００７２】
図１３には、本発明の第４の実施形態に係る弾性クローラ４の一部をクローラ外周面側から示す。以下の説明では、他の実施形態に係る弾性クローラと実質的に等しい構成要素は、同一の符号をもって、その説明を省略する。また、本実施形態に係る弾性クローラにおいて、第１ラグＲ１及び第２ラグＲ２のクローラ本体部１１の外周面上におけるレイアウト（配置構成）は、他の実施形態と同様である。
【００７３】
本実施形態に係る弾性クローラ４は、芯金１２を有しない、芯金レスの弾性クローラである。本実施形態では、図１３の破線で示すように、弾性クローラ４は、クローラ本体部１１の内周面に、当該クローラ本体部１１の内周面から突出して形成された突起１７を有している。本実施形態では、突起１７は、例えば、機体に備えられる回転輪と係合し、当該回転輪の回転により、弾性クローラ４を駆動させる。本実施形態では、突起１７は、クローラ周方向に間隔を置いて配置されている。図１３に示すように、芯金レスの弾性クローラ４の場合、クローラ外周側平面視で、第２ラグＲ２の変曲点１６ｐは、突起１７がクローラ周方向に延在する長さＬ１７の領域内に配置されていることが好ましい。言い換えれば、図１３に示すように、芯金レスの弾性クローラ４の場合、第２ラグＲ２の変曲点１６ｐは、当該弾性クローラ４を図３の方向で視たときのクローラ幅方向視で、突起１７がクローラ周方向に延在する長さＬ１７の領域内に配置されていることが好ましい。この場合、弾性クローラ４のうち、クローラ幅方向視で、突起１７がクローラ周方向に延在している領域内の部分が、弾性クローラ４を巻き掛けた時に最も曲がり難くなる。このため、突起１７がクローラ周方向に延在している領域内の部分に変曲点１６ｐを配置すれば、第２ラグＲ２は、変曲点１６ｐを中心にして、より曲がり易くなる。従って、本実施形態に係る、芯金レスの弾性クローラ４では、突起１７がクローラ周方向に延在している領域内の部分に変曲点１６ｐを配置されているため、排土性を向上させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明は、クローラ本体の外周面にクローラ周方向に間隔をあけて複数のラグが形成された弾性クローラに利用することができる。
【符号の説明】
【００７５】
１；弾性クローラ（第１の実施形態），  ２；弾性クローラ（第２の実施形態），  ３；弾性クローラ（第３の実施形態），  １１；クローラ本体部，  １１ｆ１；クローラ本体部の外周面，  １１ｆ２；クローラ本体部の外周面，  １２；芯金，  １３；抗張体，
１４；長ラグ（第１ラグ），  １４ａ；主踏面部，  １４ｂ；副踏面部，  １４ｅ１；主踏面部の一方の延在方向の端部，  １４ｅ２；主踏面部の他方の延在方向の端部，  １４ｅ３；副踏面部の他方の延在方向の端部，  １４ｆ１；主踏面部の踏面，  １４ｆ２；副踏面部の踏面，  １５；短ラグ（第１ラグ），  １５ａ；主踏面部，  １５ｂ；副踏面部，  １５ｅ１；主踏面部の一方の延在方向の端部，  １５ｅ２；主踏面部の他方の延在方向の端部，  １５ｆ１；主踏面部の踏面，  １５ｆ２；副踏面部の踏面，  １６；第２ラグ，  １６ｅ１；第２ラグの一方の延在方向の端部（第２ラグの一方の延在方向の端部），  １６ｅ２；第２ラグの他方の延在方向の端部（第２ラグの他方の延在方向の端部），  １６ｆ１；第２ラグの頂面，  １７：突起，  Ｄ；クローラ厚み方向，  ｅ１：第２ラグとクローラ周方向で向かい合う、長ラグの主踏面部の根元部分，  ｅ２：第２ラグ１６とクローラ周方向で向かい合う、短ラグの主踏面部の根元部分，  Ｌ；クローラ周方向，  Ｌ１；クローラ周方向，  Ｏ；クローラ幅中心線，  Ｒ１；第１ラグ，  Ｒ２；第２ラグ，  Ｗ；クローラ幅方向，ｗ１；第１ラグの延在方向に直交する方向の第1ラグの幅，ｗ２；第２ラグの延在方向に直交する方向の第２ラグの幅，  θ１；第１ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度，  θ１１：第２ラグとクローラ周方向で向かい合う、長ラグの主踏面部の根元部分の延在方向がクローラ周方向線となす角度，  θ１２：第２ラグとクローラ周方向で向かい合う、短ラグの主踏面部の根元部分の延在方向がクローラ周方向線となす角度，  θ２；第２ラグの延在方向とクローラ周方向とがなす角度，  θ２１：第２ラグの一方の延在方向の端部付近の第２ラグの延在方向がクローラ周方向線となす角度，  θ２２：第２ラグの他方の延在方向の端部付近の第２ラグの延在方向がクローラ周方向線となす角度
【図１】
2017126680.tif 000003
【図２】
2017126680.tif 000004
【図３】
2017126680.tif 000005
【図４】
2017126680.tif 000006
【図５】
2017126680.tif 000007
【図６】
2017126680.tif 000008
【図７】
2017126680.tif 000009
【図８】
2017126680.tif 000010
【図９】
2017126680.tif 000011
【図１０】
2017126680.tif 000012
【図１１】
2017126680.tif 000013
【図１２】
2017126680.tif 000014
【図１３】
2017126680.tif 000015
【国際調査報告】
2017126680.tif 000016
2017126680.tif 000017
2017126680.tif 000018
2017126680.tif 000019