(57)【要約】  無線通信装置（１００）は、多重部（１３１）と、アナログ変換部（１３２）と、ＨＰＡ（１３３）と、送信アンテナ（１３４）と、を備える。多重部（１３１）は、ＯＦＤＭ方式の第１信号を割当可能な所定のサブキャリアに含まれる第１サブキャリアに割り当てた第１信号と、ＯＦＤＭ方式の第１信号を割当可能な所定のサブキャリアにおける第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、ＯＦＤＭ方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、を多重する。アナログ変換部（１３２）、ＨＰＡ（１３３）および送信アンテナ（１３４）は、多重部（１３１）による多重によって得られた信号を無線送信する。
2017094153.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、を多重する多重部と、
前記多重部による多重によって得られた信号を無線送信する送信部と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記第２信号のシンボルの振幅は、前記第２信号のシンボルと前記第１信号の巡回プレフィクスとの時間的な近さに基づいて調整されることを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記第２信号に含まれる第１シンボルの振幅は、前記第２信号に含まれ前記第１シンボルより前記第１信号の巡回プレフィクスから時間的に離れている第２シンボルの振幅より小さく調整されることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記第１周波数帯域のうち前記第２周波数帯域に隣接する周波数領域に割り当てられた前記第１信号の変調多値数に応じて、前記第１シンボルの振幅を前記第２シンボルの振幅より小さく調整する状態と、前記第１シンボルの振幅を前記第２シンボルの振幅より小さく調整しない状態と、を切り替えることを特徴とする請求項３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記第２信号に含まれるシンボルのうち、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルは同じ値で変調されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記第１周波数帯域のうち前記第２周波数帯域に隣接する周波数領域に割り当てられた前記第１信号の変調多値数に応じて、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルを同じ値で変調する状態と、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルを独立した各値で変調する状態と、を切り替えることを特徴とする請求項５に記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記第１信号は、直交周波数分割多重方式によって多重された複数のデータ信号を含み、前記複数のデータ信号の変調方式は、前記第２周波数帯域との周波数的な近さに基づいて設定されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接する周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数は、前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接しない周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数より少ないことを特徴とする請求項７に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記第１信号は、帯域除去フィルタによって前記第２周波数帯域の信号成分が除去された信号であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記帯域除去フィルタは、ノッチフィルタ波形をコサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有することを特徴とする請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記ノッチフィルタは有限インパルス応答フィルタであり、
前記帯域除去フィルタは、前記第１信号の遅延分散が前記第１信号の巡回プレフィクスの時間長より短くなるように前記ノッチフィルタを前記コサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有する、
ことを特徴とする請求項１０に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記第２周波数帯域は、前記第１周波数帯域と隣接し、前記第１周波数帯域より狭い帯域であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項１３】
前記第１信号および前記第２信号は、それぞれ異なる無線通信装置への信号であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項１４】
直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、の多重を行い、
前記多重によって得られた信号を無線送信する、
ことを特徴とする無線信号処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置および無線信号処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ：直交周波数分割多重アクセス）を用いた広帯域の無線接続が知られている（たとえば、下記非特許文献１参照。）。ＯＦＤＭＡは、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ：直交周波数分割多重）の特性を用いて多元接続を行うアクセス方式である。【０００３】
また、従来、機器間で無線通信を行うＭ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ  ｔｏ  Ｍａｃｈｉｎｅ）などの技術が知られている。Ｍ２Ｍなどの端末局においては、比較的小容量の通信が行われ、また低消費電力化が求められるため、狭帯域における通信を行うことが適切な場合がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｋｏｆｆｍａｎ，Ｉ．；Ｒｕｎｃｏｍ  Ｔｅｃｈｎｏｌ．，Ｉｓｒａｅｌ；Ｒｏｍａｎ，Ｖ．、「Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ａｃｃｅｓｓ  ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ＯＦＤＭ  ａｃｃｅｓｓ  ｉｎ  ＩＥＥＥ  ８０２．１６」、ＩＥＥＥ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｍａｇａｚｉｎｅ、２００２年、４月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述したＯＦＤＭの信号は、周波数領域における波形が大きく広がるため、狭帯域で使用すると受信特性が劣化する。また、ＯＦＤＭの信号よりも狭帯域における劣化が少ない信号を用いることも考えられるが、このような信号のために専用帯域を設けることは困難な場合がある。【０００６】
１つの側面では、本発明は、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができる無線通信装置および無線信号処理方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明の一側面によれば、直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、の多重を行い、前記多重によって得られた信号を無線送信する無線通信装置および無線信号処理方法が提案される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の一側面によれば、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施の形態にかかる無線通信装置の一例を示す図である。
【図２】図２は、実施の形態にかかる無線通信システムの一例を示す図である。
【図３】図３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入の一例を示す図である。
【図４】図４は、実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉の一例を示す図である。
【図５】図５は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。
【図６】図６は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の他の例を示す図である。
【図７】図７は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。
【図８】図８は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図（その１）である。
【図９】図９は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図（その２）である。
【図１０】図１０は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図（その１）である。
【図１１】図１１は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図（その２）である。
【図１２】図１２は、実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減の一例を示す図である。
【図１４】図１４は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その１）である。
【図１５】図１５は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その２）である。
【図１６】図１６は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その３）である。
【図１７】図１７は、実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減の一例を示す図である。
【図１８】図１８は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形の一例を示す図である。
【図１９】図１９は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形の一例を示す図である。
【図２０】図２０は、実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形の一例を示す図である。
【図２１】図２１は、実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２２】図２２は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果の一例を示すグラフである。
【図２３】図２３は、ＯＦＤＭ信号を狭帯域受信する場合における特性の劣化の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に図面を参照して、本発明にかかる無線通信装置および無線信号処理方法の実施の形態を詳細に説明する。
【００１１】
（実施の形態）
（実施の形態にかかる無線通信装置）
図１は、実施の形態にかかる無線通信装置の一例を示す図である。図１に示す無線通信装置１００は、実施の形態にかかる無線通信装置である。無線通信装置１００はＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ：直交周波数分割多重）による通信を行う。
【００１２】
一例としては、無線通信装置１００は、端末局との間で無線通信を行う基地局に適用することができる。また、無線通信装置１００は、基地局との間で無線通信を行う端末局に適用することもできる。
【００１３】
無線通信装置１００は、たとえば、ＯＦＤＭ信号と、ニューウェーブフォーム信号と、を共存させた共存信号を生成して無線送信する。ニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号とは異なる多重化方式の信号である。また、たとえば、ニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重化方式の信号である。ニューウェーブフォーム信号には、たとえば、ＦＢＭＣ、ＧＦＤＭ、ＵＦＭＣなど各種のニューウェーブフォームの信号を用いることができる。なお、ＦＢＭＣはＦｉｌｔｅｒ  Ｂａｎｋ  Ｍｕｌｔｉ  Ｃａｒｒｉｅｒの略である。また、ＧＦＤＭはＧｅｎｅｒａｌｉｚｅｄ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇの略である。また、ＵＦＭＣはＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｆｉｌｔｅｒｅｄ  Ｍｕｌｔｉ  Ｃａｒｒｉｅｒの略である。
【００１４】
これらのニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号に比べてＡＣＬＲ（Ａｄｊａｃｅｎｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｌｅａｋａｇｅ  Ｒａｔｉｏ：隣接チャネル漏洩電力比）が低い。すなわち、これらのニューウェーブフォーム信号は、周波数の局在性が高く、ＯＦＤＭのように波形が広がらず、狭帯域伝送における受信特性（受信性能）が高いという特性を有する。また、これらのニューウェーブフォーム信号は、周波数の利用効率が高いという特性も有する（特にＦＢＭＣ）。
【００１５】
図１に示すように、無線通信装置１００は、誤り訂正符号化部１１１と、変調部１１２と、ＩＦＦＴ部１１３と、ＣＰ付加部１１４と、を備える。また、無線通信装置１００は、誤り訂正符号化部１２１と、ＮＷ変調部１２２と、多重部１３１と、アナログ変換部１３２（Ｄ／Ａ）と、ＨＰＡ１３３と、送信アンテナ１３４と、を備える。
【００１６】
また、無線通信装置１００は、受信アンテナ１４１と、ＳＩＣ１４２と、分離部１４３と、ＬＮＡ１５１と、デジタル変換部１５２（Ａ／Ｄ）と、希望信号受信タイミング検出部１５３と、ＣＰ削除部１５４と、を備える。また、無線通信装置１００は、ＦＦＴ部１５５と、チャネル推定部１５６と、復調部１５７と、誤り訂正復号部１５８と、を備える。また、無線通信装置１００は、ＬＮＡ１６１と、デジタル変換部１６２（Ａ／Ｄ）と、ＮＷ復調部１６３と、誤り訂正復号部１６４と、を備える。
【００１７】
誤り訂正符号化部１１１には、無線通信装置１００がＯＦＤＭにより無線送信するための送信データが入力される。誤り訂正符号化部１１１へ入力される送信データは、周波数領域のデジタル信号である。誤り訂正符号化部１１１は、入力された送信データに対する誤り訂正符号化を行う。そして、誤り訂正符号化部１１１は、誤り訂正符号化を行った送信データを変調部１１２へ出力する。
【００１８】
変調部１１２は、誤り訂正符号化部１１１から出力された送信データに基づく変調を行う。変調部１１２による変調には、たとえばＱＰＳＫ（４位相偏移変調）や１６ＱＡＭ（直角位相振幅変調）など各種の変調方式を用いることができる。なお、ＱＰＳＫはＱｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇの略である。またＱＡＭはＱｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎの略である。変調部１１２は、変調により得られた信号をＩＦＦＴ部１１３へ出力する。
【００１９】
ＩＦＦＴ部１１３は、変調部１１２から出力された信号を、ＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：逆高速フーリエ変換）によって周波数領域から時間領域に変換する。そして、ＩＦＦＴ部１１３は、時間領域に変換した信号（ＯＦＤＭシンボル）をＯＦＤＭシンボルとしてＣＰ付加部１１４へ出力する。
【００２０】
ＣＰ付加部１１４は、ＩＦＦＴ部１１３から出力されたＯＦＤＭシンボルに対してＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ：巡回プレフィクス）を付加する。たとえば、ＣＰ付加部１１４は、ＩＦＦＴ部１１３から出力されたＯＦＤＭシンボルのそれぞれを対象として、対象のＯＦＤＭシンボルの先頭に、対象のＯＦＤＭシンボルの末尾部分のコピーをＣＰとして付加する。ＣＰ付加部１１４は、ＣＰを付加した信号をＯＦＤＭ信号として多重部１３１へ出力する。
【００２１】
誤り訂正符号化部１２１には、無線通信装置１００がニューウェーブフォーム信号により無線送信するための送信データが入力される。誤り訂正符号化部１２１へ入力される送信データは、図１に示す例では時間領域のデジタル信号である。誤り訂正符号化部１２１は、入力された送信データに対する誤り訂正符号化を行う。そして、誤り訂正符号化部１２１は、誤り訂正符号化を行った送信データをＮＷ変調部１２２へ出力する。
【００２２】
ＮＷ変調部１２２は、誤り訂正符号化部１２１から出力された送信データに基づいてニューウェーブフォーム信号を生成する変調を行う。ＮＷ変調部１２２による変調には、ＱＰＳＫ（４位相偏移変調）や１６ＱＡＭ（直角位相振幅変調）など各種の変調方式を用いることができる。また、ＮＷ変調部１２２は、ＣＰ付加部１１４から多重部１３１へ出力されるＯＦＤＭ信号と異なる周波数帯域かつ狭帯域のニューウェーブフォーム信号を生成するように変調を行う。そして、ＮＷ変調部１２２は、変調により得られたニューウェーブフォーム信号を多重部１３１へ出力する。
【００２３】
多重部１３１は、ＣＰ付加部１１４から出力されたＯＦＤＭ信号と、ＮＷ変調部１２２から出力されたニューウェーブフォーム信号と、を加算することにより多重化する。これにより、ＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とを共存させた共存信号を得ることができる。そして、多重部１３１は、多重化により得られた信号（共存信号）をアナログ変換部１３２へ出力する。
【００２４】
アナログ変換部１３２、ＨＰＡ１３３および送信アンテナ１３４は、多重部１３１による多重によって得られた信号を無線送信する送信部である。アナログ変換部１３２は、多重部１３１から出力された信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤＡＣ（Ｄｉｇｉｔａｌ／Ａｎａｌｏｇ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ：デジタル／アナログ変換器）である。たとえば、アナログ変換部１３２は、無線通信装置１００が属する無線通信システムにおいて規定された基準タイミングに合わせて信号をデジタル信号からアナログ信号に変換する。アナログ変換部１３２は、アナログ信号に変換した信号をＨＰＡ１３３へ出力する。
【００２５】
ＨＰＡ１３３は、アナログ変換部１３２から出力された信号を増幅するＨＰＡ（Ｈｉｇｈ  Ｐｏｗｅｒ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ：大電力増幅器）である。ＨＰＡ１３３は、増幅した信号を送信アンテナ１３４およびＳＩＣ１４２へ出力する。送信アンテナ１３４は、ＨＰＡ１３３から出力された信号を無線送信する。
【００２６】
受信アンテナ１４１は、他の無線通信装置によって無線送信された信号を受信する。そして、受信アンテナ１４１は、受信した信号をＳＩＣ１４２へ出力する。ＳＩＣ１４２は、受信アンテナ１４１から出力された信号に対して、ＨＰＡ１３３から出力された信号に基づく自己干渉キャンセル処理を行うＳＩＣ（Ｓｅｌｆ−Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌｅｒ：自己干渉キャンセラ）である。ＳＩＣ１４２は、自己干渉キャンセル処理を行った信号を分離部１４３へ出力する。なお、たとえば無線通信装置１００をフルデュプレックス装置としない場合等はＳＩＣ１４２を省いた構成としてもよい。
【００２７】
分離部１４３は、ＳＩＣ１４２から出力された信号のうちＯＦＤＭ信号の周波数帯域の信号をＬＮＡ１５１へ出力する。また、分離部１４３は、ＳＩＣ１４２から出力された信号のうちニューウェーブフォーム信号の周波数帯域の信号をＬＮＡ１６１へ出力する。分離部１４３は、たとえばバンドパスフィルタのアナログフィルタによって実現することができる。
【００２８】
ＬＮＡ１５１は、分離部１４３から出力されたＯＦＤＭ信号を増幅するＬＮＡ（Ｌｏｗ  Ｎｏｉｓｅ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ：低雑音増幅器）である。ＬＮＡ１５１は、増幅したＯＦＤＭ信号をデジタル変換部１５２へ出力する。
【００２９】
デジタル変換部１５２は、ＬＮＡ１５１から出力されたＯＦＤＭ信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ／Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ：アナログ／デジタル変換器）である。デジタル変換部１５２は、デジタル信号に変換したＯＦＤＭ信号を希望信号受信タイミング検出部１５３およびＣＰ削除部１５４へ出力する。
【００３０】
希望信号受信タイミング検出部１５３は、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号に基づいて、無線通信装置１００が受信すべき希望信号の受信タイミングを検出する。そして、希望信号受信タイミング検出部１５３は、検出した希望信号の受信タイミングをＣＰ削除部１５４へ通知する。
【００３１】
ＣＰ削除部１５４は、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号の各ＯＦＤＭシンボルの先頭に付加されたＣＰを削除する。すなわち、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号からＯＦＤＭシンボルの切り出しを行う。ＣＰ削除部１５４によるＣＰの削除は、たとえば、希望信号受信タイミング検出部１５３から通知された希望信号の受信タイミングに基づいて行うことができる。ＣＰ削除部１５４は、ＣＰを削除したＯＦＤＭ信号をＦＦＴ部１５５へ出力する。
【００３２】
ＦＦＴ部１５５は、ＣＰ削除部１５４から出力されたＯＦＤＭ信号を、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：高速フーリエ変換）によって時間領域から周波数領域に変換する。そして、ＦＦＴ部１５５は、周波数領域に変換したＯＦＤＭ信号をチャネル推定部１５６および復調部１５７へ出力する。
【００３３】
チャネル推定部１５６は、ＦＦＴ部１５５から出力されたＯＦＤＭ信号に基づくチャネル推定を行う。チャネル推定は、たとえば伝搬路のインパルス応答の推定である。チャネル推定部１５６は、チャネル推定の結果を復調部１５７へ通知する。
【００３４】
復調部１５７は、ＦＦＴ部１５５から出力されたＯＦＤＭ信号を、チャネル推定部１５６から通知されたチャネル推定の結果に基づいて復調する。そして、復調部１５７は、復調により得られた受信データを誤り訂正復号部１５８へ出力する。誤り訂正復号部１５８は、復調部１５７から出力された受信データに対する誤り訂正復号を行う。そして、誤り訂正復号部１５８は、誤り訂正復号により得られた受信データを出力する。
【００３５】
ＬＮＡ１６１は、分離部１４３から出力されたニューウェーブフォーム信号を増幅し、増幅したニューウェーブフォーム信号をデジタル変換部１６２へ出力する。デジタル変換部１６２は、ＬＮＡ１６１から出力されたニューウェーブフォーム信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するＡＤＣである。デジタル変換部１６２は、デジタル信号に変換したニューウェーブフォーム信号をＮＷ復調部１６３へ出力する。
【００３６】
ＮＷ復調部１６３は、デジタル変換部１６２から出力されたニューウェーブフォーム信号を復調する。そして、ＮＷ復調部１６３は、復調により得られた受信データを誤り訂正復号部１６４へ出力する。誤り訂正復号部１６４は、ＮＷ復調部１６３から出力された受信データに対する誤り訂正復号を行う。そして、誤り訂正復号部１６４は、誤り訂正復号により得られた受信データを出力する。
【００３７】
ニューウェーブフォーム信号がＦＢＭＣやＵＦＭＣなどである場合は、たとえばＮＷ変調部１２２は周波数帯域での処理とすることができる。このため、ＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号を周波数領域から時間領域に変換するＩＦＦＴを行う処理部を設けてもよい。
【００３８】
また、ニューウェーブフォーム信号がＧＦＤＭなどである場合は、たとえばＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号にＣＰを付加する処理部を設けてもよい。また、ニューウェーブフォーム信号がＵＦＭＣなどである場合は、ＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号にＣＰを付加する処理部を設けても設けなくてもよい。
【００３９】
また、端末局（たとえば図２に示すＯＦＤＭ端末局２２１）に適用する無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号を送受信し、ニューウェーブフォーム信号を送受信しない構成としてもよい。この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、誤り訂正符号化部１２１、ＮＷ変調部１２２、多重部１３１、ＬＮＡ１６１、デジタル変換部１６２、ＮＷ復調部１６３および誤り訂正復号部１６４を省いてもよい。
【００４０】
また、端末局に適用する無線通信装置１００は、ニューウェーブフォーム信号を送受信し、ＯＦＤＭ信号を送受信しない構成としてもよい。この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、誤り訂正符号化部１１１、変調部１１２、ＩＦＦＴ部１１３、ＣＰ付加部１１４および多重部１３１を省いてもよい。また、この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、ＬＮＡ１５１、デジタル変換部１５２、希望信号受信タイミング検出部１５３、ＣＰ削除部１５４、ＦＦＴ部１５５、チャネル推定部１５６、復調部１５７および誤り訂正復号部１５８を省いてもよい。
【００４１】
（実施の形態にかかる無線通信システム）
図２は、実施の形態にかかる無線通信システムの一例を示す図である。図２に示すように、実施の形態にかかる無線通信システム２００は、たとえば、基地局２１０と、ＯＦＤＭ端末局２２１と、ニューウェーブフォーム端末局２２２と、を含む。
【００４２】
基地局２１０は、ＯＦＤＭ端末局２２１を送信先とするＯＦＤＭ信号と、ニューウェーブフォーム端末局２２２を送信先とするニューウェーブフォーム信号と、を共存させた共存信号を無線送信する。基地局２１０は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４３】
ＯＦＤＭ端末局２２１は、少なくとも、基地局２１０からのＯＦＤＭ信号を無線受信する。ただし、ＯＦＤＭ端末局２２１は、基地局２１０や他の無線通信装置からのニューウェーブフォーム信号を無線受信する構成をさらに有していてもよい。ＯＦＤＭ端末局２２１は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４４】
ニューウェーブフォーム端末局２２２は、少なくとも、基地局２１０からのニューウェーブフォーム信号を無線受信する。ただし、ニューウェーブフォーム端末局２２２は、基地局２１０や他の無線通信装置からのＯＦＤＭ信号を無線受信する構成をさらに有していてもよい。ニューウェーブフォーム端末局２２２は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４５】
このように、無線通信システム２００が多重するＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とは、それぞれ異なる無線通信装置（ＯＦＤＭ端末局２２１およびニューウェーブフォーム端末局２２２）への信号とすることができる。これにより、たとえば、ＯＦＤＭ信号を用いるスマートフォンなどの大容量通信と、ニューウェーブフォーム信号を用いるＭ２Ｍ端末などの小容量通信と、を共存させることができる。ただし、無線通信システム２００が多重するＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とは、それぞれ異なる無線通信装置への信号であってもよい。
【００４６】
（実施の形態におけるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入）
図３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入の一例を示す図である。図３においては、送信側の無線通信装置１００（たとえば基地局２１０）によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入について説明する。また、図３において、図１に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００４７】
図３に示すＯＦＤＭ信号３１０は、ＣＰ付加部１１４から多重部１３１へ出力されるＯＦＤＭ信号である。ＯＦＤＭ信号３１０の横軸は周波数（ｆ）を示す。たとえばＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）においては、ＯＦＤＭ信号の周波数リソースをＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ：リソースブロック）という単位で割り当てる。１ＲＢはたとえば１２サブキャリアである。ＯＦＤＭ信号３１０は、全ＲＢのうち一部のＲＢ３０１に何も割り当てない、すなわちＲＢ３０１をヌルにしたＯＦＤＭ信号である。
【００４８】
図３に示すニューウェーブフォーム信号３２０は、ＮＷ変調部１２２から多重部１３１へ出力されるニューウェーブフォーム信号である。ニューウェーブフォーム信号３２０の横軸は、ＯＦＤＭ信号３１０と共通の周波数（ｆ）を示す。ニューウェーブフォーム信号３２０は、ＲＢ３０１に割り当てられている。ＲＢ３０１は、ＯＦＤＭ信号３１０が割り当てられた周波数帯域より狭い帯域である。ニューウェーブフォーム信号３２０はＯＦＤＭ信号３１０よりも狭帯域における信号劣化が少ないため、ＲＢ３０１を挟帯域にしても効率よく通信を行うことができる。
【００４９】
多重部１３１は、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０とを加算して出力する。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０とは互いに異なる周波数帯域に割り当てられているため、ＯＦＤＭ信号３１０にニューウェーブフォーム信号３２０を挿入した共存信号３３０を得ることができる。また、ＯＦＤＭ信号３１０の周波数帯域に対してニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域を隣接させることで、伝送効率を高くすることができる。
【００５０】
ニューウェーブフォーム信号３２０を受信する無線通信装置１００（たとえばニューウェーブフォーム端末局２２２）は、受信した共存信号３３０のうちＲＢ３０１の周波数帯域のみを抽出する。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信することができる。このとき、無線通信装置１００は、アナログフィルタ（たとえば図１に示した分離部１４３）でＲＢ３０１の周波数帯域のみを抽出することにより、受信特性を劣化させることなく、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信することができる。
【００５１】
また、ＦＢＭＣ、ＧＦＤＭ、ＵＦＭＣなどのニューウェーブフォーム信号３２０は、ＯＦＤＭ信号等に比べて狭帯域における受信特性が高いため、Ａ／Ｄコンバータ（たとえばデジタル変換部１６２）の動作クロックを遅くすることが可能になる。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信する無線通信装置１００（たとえばニューウェーブフォーム端末局２２２）の低消費電力化を図ることができる。
【００５２】
このように、実施の形態による無線通信装置１００は、ＯＦＤＭの第１信号を割当可能な周波数帯域（たとえばサブキャリア）に含まれる第１周波数帯域に割り当てた第１信号を生成する。また、無線通信装置１００は、第１信号を割当可能な周波数帯域における第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、ＯＦＤＭと異なる多重方式（たとえばニューウェーブフォーム）の第２信号を生成する。ここで、第２信号は、ＯＦＤＭより隣接チャネルへの漏洩電力（たとえばＡＣＬＲ）が少ないニューウェーブフォームの信号とすることができる。そして、無線通信装置１００は、生成した第１信号と第２信号とを多重し、多重した信号を無線送信する。
【００５３】
これにより、ＯＦＤＭの第１信号を割当可能な周波数帯域の一部にＯＦＤＭの第１信号を割り当てず、その一部の帯域に第２信号を多重することで、第２信号のために専用帯域を設けなくても、狭帯域における通信を行うことが可能になる。
【００５４】
（実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉）
図４は、実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉の一例を示す図である。図４において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。ここでは、基地局２１０がニューウェーブフォーム端末局２２２へ送信するニューウェーブフォーム信号が、基地局２１０がＯＦＤＭ端末局２２１へ送信するＯＦＤＭ信号に与える干渉について説明する。
【００５５】
図４に示すニューウェーブフォーム信号４１１は、ＯＦＤＭ信号を受信するＯＦＤＭ端末局２２１が基地局２１０から受信した共存信号３３０に含まれるニューウェーブフォーム信号である。ニューウェーブフォーム信号４１１の横軸は時間（ｔ）を示す。ＯＦＤＭシンボル幅４１２は、ＯＦＤＭ端末局２２１が基地局２１０から受信すべきＯＦＤＭ信号３１０のシンボル幅（時間幅）を示す。
【００５６】
ＯＦＤＭ端末局２２１は、自局向けのＯＦＤＭ信号３１０を復調するために、基地局２１０から受信した共存信号３３０からＯＦＤＭシンボル幅４１２の矩形波でＯＦＤＭシンボルの切り出しを行う。ＯＦＤＭシンボルの切り出しは、たとえば図１に示したＣＰ削除部１５４によるＣＰ削除である。ＯＦＤＭシンボルの切り出しの際に、共存信号３３０に含まれるニューウェーブフォーム信号３２０が、切り出し後のＯＦＤＭ信号３１０の周波数領域に干渉として漏れ込み、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性を劣化させる場合がある。
【００５７】
このように、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０は帯域的には分離されているが、受信側においてＯＦＤＭシンボルを切り出す際に、ＳＩＮＣ波形との畳み込みによる干渉が発生（ＳＩＮＣ畳み込みの干渉発生）する。このような干渉は、ＯＦＤＭシンボルの切り出しによりニューウェーブフォーム信号の波形が中途半端なところで切られ、ニューウェーブフォームの直交性が損なわれるために発生する。
【００５８】
たとえば、ＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号は周波数的にほぼ分離されているため、ＯＦＤＭ端末局２２１は適切なフィルタを用いれば、ニューウェーブフォーム信号による干渉を受けずに自分向けのＯＦＤＭ信号を受信することができる。しかし、このＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号との共存方式をＬＴＥなどに適用する場合は、既存のＬＴＥの端末にフィルタリングの機構を組み込むことになるが、既に市場に出回っている端末にそのような機構を組み込むことは困難である。そこで、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、たとえばニューウェーブフォーム信号に対する処理を工夫することにより、ＯＦＤＭ信号への干渉を低減してもよい（たとえば図５，図６参照）。
【００５９】
たとえば、ＯＦＤＭ信号に対してニューウェーブフォーム信号からの干渉が発生する理由は、ＯＦＤＭ信号の受信側がＯＦＤＭ信号を復調するときに所定の受信窓でＯＦＤＭシンボルを切り出すためである。すなわち、ＯＦＤＭ信号の切り出しによりＯＦＤＭシンボルの端に位置するニューウェーブフォームシンボルが中途半端なところで途切れてしまうため、そのシンボルがニューウェーブフォーム信号の帯域外（すなわちＯＦＤＭ信号の帯域）に干渉を生じさせる。
【００６０】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減）
図５は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。図５に示すＯＦＤＭ信号５１０は、無線通信装置１００を適用した基地局２１０が送信する共存信号３３０に含まれるＯＦＤＭ信号である。ＯＦＤＭ信号５１０は、ＣＰ５１１と、ＯＦＤＭシンボル５１２と、を含む。ＣＰ５１１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の末尾部分のコピーであって、ＯＦＤＭシンボル５１２の先頭（直前）に付加されている。
【００６１】
ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０は、基地局２１０がＯＦＤＭ信号５１０と多重化して送信するニューウェーブフォーム信号の各シンボルである。ニューウェーブフォームシンボル５２２は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０のうちのＯＦＤＭシンボル５１２の先頭部分と時間的に重複するニューウェーブフォーム信号のシンボルである。ニューウェーブフォームシンボル５３０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０のうちのＯＦＤＭシンボル５１２の末尾部分と時間的に重複するニューウェーブフォーム信号のシンボルである。
【００６２】
基地局２１０は、図５に示すように、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界（先頭と末尾）付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を、それ以外のニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９の振幅より小さくする。ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることには、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を０にすることも含まれる。
【００６３】
上述したように、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉の原因はＯＦＤＭシンボルの切り出し時に途中で切れてしまうニューウェーブフォームシンボル、すなわちニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０である。したがって、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることで、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０からＯＦＤＭ信号３１０への影響を小さくすることができる。これにより、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００６４】
また、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０における変調多値数を、それ以外のニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９の変調多値数より小さくしてもよい。これにより、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることによる受信特性の劣化を抑制することができる。
【００６５】
変調多値数は、１シンボル（一回の変調）でいくつの値を表すかを示す値（デジタル変調の多値数）である。たとえば、１６ＱＡＭであれば変調多値数は１６であり、８ＱＡＭであれば変調多値数は８であり、ＱＰＳＫであれば変調多値数は４である。一例としては、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９については１６ＱＡＭによる変調を行い、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０についてはＱＰＳＫによる変調を行う。
【００６６】
また、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０に対して送信データを割り当てないようにしてもよい。これにより、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることによる通信エラーを回避することができる。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を特定する。そして、ＯＦＤＭ端末局２２１は、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を復調しないか、またはニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の復調結果を破棄する。
【００６７】
また、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０の各振幅を、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界（すなわちＣＰ５１１）との時間的な近さに基づいて調整してもよい。たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０の各振幅を、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界に近いほど小さくする。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を効率よく低減することができる。
【００６８】
図６は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の他の例を示す図である。図６において、図５に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。基地局２１０は、図６に示すように、ＯＦＤＭシンボルの境界付近でのニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を同じ値で変調してもよい。この場合は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくしなくてもよい。
【００６９】
上述したように、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉の原因はＯＦＤＭシンボルの切り出し後の両端の不連続性である。このため、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を同じ値で変調することで、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近で連続になるようにニューウェーブフォーム信号を調整することができる。
【００７０】
すなわち、ＦＦＴ（たとえば図１に示したＦＦＴ部１５５）はＯＦＤＭシンボルの両端をつながったものとして扱うため、ＯＦＤＭシンボルの両端での連続性が確保されていればニューウェーブフォーム信号の帯域外に干渉を生じさせない。これにより、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００７１】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００（基地局２１０）は、ニューウェーブフォーム信号３２０に含まれるシンボルのうち、ＯＦＤＭ信号３１０のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボル（５２２，５３０）を同じ値で変調する。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００７２】
たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０に対して送信データを割り当てず、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を“００００”、“１１１１”、“０１０１”等（変調多値数＝４の場合）の同一の値で変調する。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を特定する。そして、ＯＦＤＭ端末局２２１は、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を復調しないか、またはニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の復調結果を破棄する。
【００７３】
または、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２を送信データによって変調するとともに、ニューウェーブフォームシンボル５３０の値をニューウェーブフォームシンボル５２２と同一にする。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の末尾付近のニューウェーブフォームシンボル５３０を特定し、特定したニューウェーブフォームシンボル５３０を復調しないか、ニューウェーブフォームシンボル５３０の復調結果を破棄する。
【００７４】
または、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５３０を送信データによって変調するとともに、ニューウェーブフォームシンボル５２２の値をニューウェーブフォームシンボル５３０と同一にする。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の先頭付近のニューウェーブフォームシンボル５２２を特定し、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２を復調しないか、ニューウェーブフォームシンボル５２２の復調結果を破棄する。
【００７５】
図５，図６に示したように、基地局２１０は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくする、あるいは、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルを同じ値で変調する。これにより、ＯＦＤＭシンボルの境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、干渉の発生を抑えることができる。
【００７６】
また、基地局２１０は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくし、かつ、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルを同じ値で変調してもよい。この場合に、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの受信結果の両方を用いて復調や復号を行ってもよい。これにより、干渉の発生を抑えつつ、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくすることによる受信特性の劣化を抑制することができる。
【００７７】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減）
図７は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。図７において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００７８】
ＯＦＤＭ信号３１０への干渉はニューウェーブフォーム信号３２０を挿入した帯域の近くでは大きく、遠くでは小さくなる傾向がある。そこで、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号への干渉が大きくなる可能性があるニューウェーブフォーム信号３２０を埋め込んだ帯域の近くには、変調多値数の低い信号を優先的に割り当てるようにしてもよい。
【００７９】
図７に示すＯＦＤＭ信号７１１，７１２は、ＯＦＤＭ信号３１０に含まれる一部の帯域のＯＦＤＭ信号である。また、ＯＦＤＭ信号７１２は、ＯＦＤＭ信号７１１よりも、ニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域に近い周波数帯域に割り当てられたＯＦＤＭ信号である。この場合に、基地局２１０は、一例としては、ＯＦＤＭ信号７１１は６４ＱＡＭ（変調多値数＝６４）のＯＦＤＭ信号とし、ＯＦＤＭ信号７１２はＱＰＳＫ（変調多値数＝４）のＯＦＤＭ信号とする。
【００８０】
これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域に近いことによりニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉を受けやすいＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数を少なくすることができる。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉によるＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。このため、たとえば図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わなくても、ニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉によるＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。または、図７に示すＯＦＤＭ信号に対する処理に加えて、たとえば図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号に対する処理による干渉低減を行ってもよい。
【００８１】
図７に示す例では、ニューウェーブフォーム信号３２０より低周波側のＯＦＤＭ信号７１１，７１２について説明したが、ニューウェーブフォーム信号３２０より高周波側のＯＦＤＭ信号についても同様である。
【００８２】
図７に示したように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号３１０に含まれる複数のデータ信号の変調方式を、それらのデータ信号が割り当てられた周波数帯域のＲＢ３０１との周波数的な近さに基づいて設定してもよい。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０のうちニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられるＲＢ３０１と周波数的に近いＯＦＤＭ信号７１２には変調多値数が少ない変調方式を用いてＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。また、ＯＦＤＭ信号３１０のうちニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられるＲＢ３０１と周波数的に遠いＯＦＤＭ信号７１２には変調多値数が多い変調方式を用いてＯＦＤＭ信号７１２における伝送効率の向上を図ることができる。
【００８３】
（実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替え）
図８および図９は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図である。図８，図９において、図７に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００８４】
基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０の近くの周波数帯域に割り当てたＯＦＤＭ信号の変調方式の干渉に対する耐性に応じて、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かを切り替えてもよい。
【００８５】
たとえば、基地局２１０におけるスケジューリングの結果、図８に示すように、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調方式がＱＰＳＫであったとする。この場合は、基地局２１０は、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わない（干渉低減処理：ＯＦＦ）。ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わなくても、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が少ないため、ＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。
【００８６】
また、たとえば、基地局２１０におけるスケジューリングの結果、図９に示すように、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調方式が６４ＱＡＭであったとする。この場合は、基地局２１０は、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行う（干渉低減処理：ＯＮ）。ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うことにより、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が多くても、ＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。
【００８７】
図８，図９に示したように、基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式の変調多値数が少ない場合は、ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わない。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０における伝送効率の向上を図ることができる。たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かと、を対応付ける対応情報を基地局２１０のメモリに記憶しておく。
【００８８】
（実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報）
図１０および図１１は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図である。実施の形態にかかる無線通信装置１００を適用した基地局２１０は、たとえば図１０，図１１に示す対応情報１０００，１１００を基地局２１０のメモリに記憶する。対応情報１０００，１１００は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かと、を対応付ける対応情報である。
【００８９】
また、対応情報１０００は、基地局２１０がＳＩＳＯ通信時に用いる対応情報である。また、対応情報１１００は、基地局２１０がＭＩＭＯ通信時に用いる対応情報である。なお、ＳＩＳＯはＳｉｎｇｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔの略である。また、ＭＩＭＯはＭｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔの略である。
【００９０】
たとえば、基地局２１０は、ＳＩＳＯ通信を行う場合には、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と対応情報１０００とに基づいて、図５，図６に示した干渉低減を行うか否かを決定する。たとえば、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式がＱＰＳＫまたは１６ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず（ＯＦＦ）、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式が６４ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行う（ＯＮ）。
【００９１】
また、基地局２１０は、ＭＩＭＯ通信を行う場合には、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、対応情報１１００と、に基づいて、図５，図６に示した低減処理を行うか否かを決定する。たとえば、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式がＱＰＳＫである場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず（ＯＦＦ）、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式が１６ＱＡＭまたは６４ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行う（ＯＮ）。
【００９２】
たとえば図５に示した干渉低減を行わない場合は、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を、ニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９と同程度の振幅とする。また、たとえば図６に示した干渉低減を行わない場合は、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０をそれぞれ独立した各値で変調する。
【００９３】
図８〜図１１に示したように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号３１０の周波数帯域のうちニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数を特定してもよい。そして、無線通信装置１００は、特定したＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数に応じて、図５，図６に示した干渉低減を行う状態と、図５，図６に示した干渉低減を行わない状態と、を切り替える。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が多い場合は図５，図６に示した干渉低減を行ってＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。また、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が少ない場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず、ニューウェーブフォーム信号３２０の伝送効率の低下を抑制することができる。
【００９４】
（実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉）
図１２は、実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉の一例を示す図である。図１２において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図１２に示すように、ＯＦＤＭ信号３１０における周波数領域のＳＩＮＣ波形１２０１が干渉源となって、ＯＦＤＭ信号３１０によるニューウェーブフォーム信号３２０への干渉が発生する。
【００９５】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減）
図１３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減の一例を示す図である。図１３において、図１，図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図１３に示すように、実施の形態にかかる無線通信装置１００（たとえば基地局２１０）は、多重部１３１の前段に、ＯＦＤＭ信号３１０を処理するノッチフィルタ１３０１を備えていてもよい。たとえば、ノッチフィルタ１３０１は、図１に示した無線通信装置１００の構成において、ＣＰ付加部１１４と多重部１３１との間に設けることができる。
【００９６】
ノッチフィルタ１３０１は、ＣＰ付加部１１４から出力されたＯＦＤＭ信号３１０のうちの、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域の信号成分を除去するバンドストップフィルタ（帯域除去フィルタ）である。ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域の成分は、たとえば図１２に示したＳＩＮＣ波形１２０１の成分である。周波数帯域の成分の除去は、その周波数帯域の成分を完全に０にすることだけでなく、その周波数帯域の成分を減衰させることも含む。ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域は、たとえば図３に示したＲＢ３０１である。
【００９７】
ノッチフィルタ１３０１は、たとえばＦＩＲ（Ｆｉｎｉｔｅ  Ｉｍｐｕｌｓｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ：有限インパルス応答）フィルタにより実現することができる。ノッチフィルタ１３０１は、ニューウェーブフォーム信号が割り当てられている周波数帯域の信号成分を除去して得られたＯＦＤＭ信号３１０を多重部１３１へ出力する。
【００９８】
多重部１３１は、ノッチフィルタ１３０１から出力されたＯＦＤＭ信号３１０と、ＮＷ変調部１２２から出力されたニューウェーブフォーム信号３２０と、を加算する。これにより、図１２に示したＯＦＤＭ信号３１０からニューウェーブフォーム信号３２０への干渉を低減し、ニューウェーブフォーム信号３２０の受信特性の向上を図ることができる。
【００９９】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、帯域除去フィルタ（たとえばノッチフィルタ１３０１）によって第２周波数帯域（ＲＢ３０１）の信号成分を除去したＯＦＤＭ信号３１０をニューウェーブフォーム信号３２０と多重してもよい。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０からニューウェーブフォーム信号３２０への干渉を低減し、ニューウェーブフォーム信号３２０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１００】
（ノッチフィルタ波形の生成方法）
図１４〜図１６は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図である。図１４〜図１６において、ノッチフィルタ１３０１におけるフィルタ波形（ノッチフィルタ波形）の生成方法について説明する。図１４〜図１６におけるＤＦＴは、離散フーリエ変換（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）の関係を示す。
【０１０１】
図１４に示すインパルス１４０１，１４０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたインパルス（δｎ）である。ｎ，ｋは、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）における、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号である。
【０１０２】
図１５に示すＢＰＦ波形１５０１，１５０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたバンドパスフィルタ（Ｂａｎｄ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）波形（ｘｎ）である。Ｘ０は、ＢＰＦ波形１５０２における中心（ｋ＝０）での振幅である。
【０１０３】
図１６に示すノッチフィルタ波形１６０１，１６０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたノッチフィルタ波形である。周波数領域（ｆ）でみると、インパルス１４０１（δｎ）からＢＰＦ波形１５０１（ｘｎ）を減算することによりノッチフィルタ波形を得ることができる。ただし、ＢＰＦ波形１５０１については振幅調整のためにＸ０（＝Σｘｎ）で除算する。すなわち、（δｎ−ｘｎ／Ｘ０）によってノッチフィルタ波形１６０１，１６０２を得ることができる。
【０１０４】
そして、ニューウェーブフォーム信号３２０を割り当てた特定のＲＢ（たとえばＲＢ３０１）を処理するために、ノッチフィルタ波形１６０１，１６０２にｅｘｐ（２＊π＊ｊ（１２＊ＮＲＢ＋５．５）（ｎ−ｎ０）／ＮＦＦＴ）をかけて周波数シフトさせる。そして、周波数シフトさせたノッチフィルタをノッチフィルタ１３０１に用いる。
【０１０５】
なお、ＮＲＢは、ニューウェーブフォーム信号３２０に割り当てられたＲＢ（たとえば図３のＲＢ３０１）の数である。ｎは、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号である。ｎ０は、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号のうち、ノッチフィルタ波形１６０１の中心に対応するタップ番号（遅延量０のタップに対応）である。ＮＦＦＴは、ＦＦＴのサイズであって、たとえば図３に示したＯＦＤＭ信号３１０およびニューウェーブフォーム信号３２０の全周波数帯域に含まれるＲＢの最大数である。
【０１０６】
（実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減）
図１７は、実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減の一例を示す図である。図１７に示すノッチフィルタ波形１７０１は、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の信号成分を除去するノッチフィルタの時間軸方向の特性を示す。ノッチフィルタ波形１７０１は、たとえば図１６に示したノッチフィルタ波形１６０１である。
【０１０７】
ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数が多いと、受信側（たとえばＯＦＤＭ端末局２２１）においては実効的な遅延分散が増加することになる。そして、遅延分散がＣＰ長を超えるとＯＦＤＭ信号の受信特性の劣化につながる。したがって、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数は少ないほうがよい。
【０１０８】
そこで、ノッチフィルタ１３０１には、ノッチフィルタ波形１７０１の両外側のフィルタ振幅を０としたフィルタ特性を用いる。このとき、仮にノッチフィルタ波形１７０１の両外側のフィルタ振幅を急激に０とすると、周波数領域でみたノッチフィルタ波形（たとえば図１６のノッチフィルタ波形１６０２）が歪む。このため、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の成分を精度よく除去することができなくなる。
【０１０９】
これに対して、ノッチフィルタ波形１７０１をコサイン関数１７０２（ＣＯＳ関数）によって重み付けしたフィルタ波形１７０３をノッチフィルタ１３０１に用いてもよい。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の成分を精度よく除去しつつ、ＯＦＤＭ信号３１０の実効的な遅延分散の増加を抑えてＯＦＤＭ信号の受信特性の劣化を抑制することができる。
【０１１０】
コサイン関数１７０２は、｜ｎ−ｎ０｜＜Ｎ＋１の領域においてはｃｏｓ（０．５＊π＊（ｎ−ｎ０）／（Ｎ＋１））であり、それ以外の領域、すなわち｜ｎ−ｎ０｜≧Ｎ＋１においては０となる関数である。ｎは、タップの番号を示す。ｎ０は、ノッチフィルタ波形１７０１の中心（遅延量０のタップに対応）を示す。Ｎはタップ数に応じた値であり、２＊Ｎ＋１＝タップ数となる。たとえばＮ＝３の場合は、タップ数は実効的に２＊３＋１＝７となる。
【０１１１】
これにより、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数を削減できるため、遅延分散がＣＰ長を超える可能性が減り、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１１２】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ノッチフィルタ（ノッチフィルタ波形１７０１）をコサイン関数（コサイン関数１７０２）で重み付けしたフィルタ波形（フィルタ波形１７０３）をノッチフィルタ１３０１に用いてもよい。たとえば、ノッチフィルタはＦＩＲフィルタであり、ＯＦＤＭ信号３１０の遅延分散がＯＦＤＭ信号３１０のＣＰの時間長より短くなるようにノッチフィルタをコサイン関数で重み付けしたフィルタ波形をノッチフィルタ１３０１に用いることができる。これにより、ノッチフィルタによってＯＦＤＭ信号３１０の遅延分散がＯＦＤＭ信号３１０のＣＰ長を超える可能性を減らし、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１１３】
（実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形）
図１８は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形の一例を示す図である。図１８において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図１８に示すＢＰＦ波形１８０１（ＢＰＦ）は、バンドパスフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちＢＰＦ波形（ｘｎ）を示す。図１８に示す例では、ｘｎ＝ｓｉｎ（π＊ｎ／４）／πｎ（ｎ＝−３２〜３２）としている。
【０１１４】
（実施の形態にかかるノッチフィルタ波形）
図１９は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形の一例を示す図である。図１９において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図１９に示すノッチフィルタ波形１９０１は、ノッチフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちノッチフィルタ波形（δｎ−ｘｎ／Ｘ０）を示す。図１９に示す例では、ノッチフィルタ波形１９０１は、ｙｎ＝δｎ−ｘｎとしている。
【０１１５】
（実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形）
図２０は、実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形の一例を示す図である。図２０において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図２０に示すノッチフィルタ波形２００１は、コサイン関数で重み付けしたノッチフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形を示す。図２０に示す例では、ノッチフィルタ波形２００１は、ｎ＝−１６〜１６においてはｚｎ＝ｙｎ＊ｃｏｓ（０．５＊π＊ｎ／（１６＋１））、ｎ＜−１６またはｎ＞１６においてはｚｎ＝０としている。
【０１１６】
（実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成）
図２１は、実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成の一例を示す図である。実施の形態にかかる無線通信装置１００のハードウェア構成について説明する。図２１に示すように、無線通信装置１００は、たとえば、デジタル回路２１０１と、アナログ変換部１３２と、ＨＰＡ１３３と、送信アンテナ１３４と、を備える。また、無線通信装置１００は、たとえば、受信アンテナ１４１と、ＳＩＣ１４２と、分離部１４３と、ＬＮＡ１５１，１６１と、デジタル変換部１５２，１６２と、を備える。
【０１１７】
デジタル回路２１０１は、たとえばＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）やＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）等のデジタル回路である。図１に示した誤り訂正符号化部１１１，１２１、変調部１１２、ＩＦＦＴ部１１３、ＣＰ付加部１１４およびＮＷ変調部１２２は、たとえばデジタル回路２１０１により実現することができる。また、図１に示したＣＰ削除部１５４、ＦＦＴ部１５５、チャネル推定部１５６、復調部１５７、誤り訂正復号部１５８，１６４およびＮＷ復調部１６３は、たとえばデジタル回路２１０１により実現することができる。
【０１１８】
（実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果）
図２２は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果の一例を示すグラフである。図２２においては、図５，図６に示した干渉低減の効果について説明する。図２２において、横軸は、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ：信号雑音比）［ｄＢ］を示し、縦軸はＯＦＤＭ信号のＢＬＥＲ（ＢＬｏｃｋ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｉｏ：ブロック誤り率）を示している。
【０１１９】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１は、ＯＦＤＭ信号に対してニューウェーブフォーム信号を挿入しない（ＯＦＤＭ信号のみ）と仮定した場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１に示すように、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲが高くなるほどＢＬＥＲが低くなる。
【０１２０】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０２は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図５，図６に示した干渉低減を行わないと仮定した場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１，２２０２に示すように、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入すると、特にＳＮＲが高い場合におけるＯＦＤＭ信号のＢＬＥＲが劣化する。
【０１２１】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０３は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図５に示した干渉低減を行った場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０４は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図６に示した干渉低減を行った場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。
【０１２２】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１〜２２０４に示すように、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しても、図５，図６に示した干渉低減を行うことにより、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの低下を抑制することができる。たとえば、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しても、図５，図６に示した低減処理を行うことにより、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲを、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しない場合に近い特性まで改善することができる。
【０１２３】
以上説明したように、無線通信装置および無線信号処理方法によれば、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができる。
【０１２４】
たとえば、近年、５Ｇ（第５世代移動通信）向けに、ニューウェーブフォーム（Ｎｅｗ  Ｗａｖｅｆｏｒｍ）の検討が進められている。ニューウェーブフォームは、狭帯域における受信特性が低いなどのＯＦＤＭの欠点を改善する特徴を有する。ニューウェーブフォームの利用シナリオの一つとして、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ  ｔｏ  Ｍａｃｈｉｎｅ）端末などの低消費電力端末向けの応用が考えられる。たとえば、ＯＦＤＭでも狭帯域受信をすることは可能であるが、その場合は特性が劣化してしまう（たとえば図２３参照）。
【０１２５】
図２３は、ＯＦＤＭ信号を狭帯域受信する場合における特性の劣化の一例を示す図である。図２３において、横軸はＯＦＤＭ信号のＳＮＲ［ｄＢ］を示し、縦軸は１６ＱＡＭのＯＦＤＭ信号の誤り訂正前のＢＥＲ（Ｐｒｅ  ＢＥＲ）を示す。ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０１は、ＯＦＤＭ信号に割り当てられた所定の周波数帯域の全てを受信して復調した場合におけるＳＮＲに対するＢＥＲを示す。
【０１２６】
ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０２〜２３０４は、ＯＦＤＭ信号に割り当てられた所定の周波数帯域のうちの、それぞれ４ＲＢ、２ＲＢ、１ＲＢのみをバンドパスフィルタで抜き出して受信して復調した場合におけるＳＮＲに対するＢＥＲを示す。ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０１〜２３０４に示すように、ＯＦＤＭ信号は、バンドパスフィルタで抜き出す帯域が狭くなるほど受信特性が劣化する。このため、ＯＦＤＭ信号に比べて狭帯域における受信特性に優れるニューウェーブフォームが求められる。
【０１２７】
これに対して、ニューウェーブフォームは、独立した狭帯域信号として利用できるため、アナログフィルタなどにより狭い帯域のみを切り出して受信可能である。これにより、Ａ／Ｄコンバータの動作クロックを遅くすることができ、低電力動作に有利になる。
【０１２８】
ニューウェーブフォームはこのように有利な一面を持つが、ニューウェーブフォームの導入初期には、多くのニューウェーブフォームに対応した端末が使われるとは考えにくい。そのため、ニューウェーブフォームの導入初期においては、ＯＦＤＭ向けの帯域と共存してニューウェーブフォームを使用することが考えられる。このとき、ニューウェーブフォームは使用帯域としては周波数的に分離されているものの、ＯＦＤＭ端末局が自局向けの信号を復調するために矩形波でＯＦＤＭシンボルを切り出すときに、ニューウェーブフォームが干渉として漏れ込み、特性を劣化させてしまう。
【０１２９】
また、このようなニューウェーブフォームからＯＦＤＭ信号への干渉だけでなく、ＯＦＤＭ信号からニューウェーブフォームへの干渉も発生する。これに対して、実施の形態にかかる無線通信装置１００による上述した各干渉低減によれば、ＯＦＤＭ端末局やニューウェーブフォーム端末局の構成を変更しなくても、これらのＯＦＤＭとニューウェーブフォームとの間の干渉を抑制することができる。
【符号の説明】
【０１３０】
１００  無線通信装置
１１１，１２１  誤り訂正符号化部
１１２  変調部
１１３  ＩＦＦＴ部
１１４  ＣＰ付加部
１２２  ＮＷ変調部
１３１  多重部
１３２  アナログ変換部
１３３  ＨＰＡ
１３４  送信アンテナ
１４１  受信アンテナ
１４２  ＳＩＣ
１４３  分離部
１５１，１６１  ＬＮＡ
１５２，１６２  デジタル変換部
１５３  希望信号受信タイミング検出部
１５４  ＣＰ削除部
１５５  ＦＦＴ部
１５６  チャネル推定部
１５７  復調部
１５８，１６４  誤り訂正復号部
１６３  ＮＷ復調部
２００  無線通信システム
２１０  基地局
２２１  ＯＦＤＭ端末局
２２２  ニューウェーブフォーム端末局
３０１  ＲＢ
３１０，５１０，７１１，７１２  ＯＦＤＭ信号
３２０，４１１  ニューウェーブフォーム信号
３３０  共存信号
４１２  ＯＦＤＭシンボル幅
５１１  ＣＰ
５１２  ＯＦＤＭシンボル
５２１〜５３０  ニューウェーブフォームシンボル
１０００，１１００  対応情報
１２０１  ＳＩＮＣ波形
１３０１  ノッチフィルタ
１４０１，１４０２  インパルス
１５０１，１５０２，１８０１  ＢＰＦ波形
１６０１，１６０２，１７０１，１９０１，２００１  ノッチフィルタ波形
１７０２  コサイン関数
１７０３  フィルタ波形
２１０１  デジタル回路
２２０１〜２２０４  ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性
２３０１〜２３０４  ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性
【図１】
2017094153.tif 000003
【図２】
2017094153.tif 000004
【図３】
2017094153.tif 000005
【図４】
2017094153.tif 000006
【図５】
2017094153.tif 000007
【図６】
2017094153.tif 000008
【図７】
2017094153.tif 000009
【図８】
2017094153.tif 000010
【図９】
2017094153.tif 000011
【図１０】
2017094153.tif 000012
【図１１】
2017094153.tif 000013
【図１２】
2017094153.tif 000014
【図１３】
2017094153.tif 000015
【図１４】
2017094153.tif 000016
【図１５】
2017094153.tif 000017
【図１６】
2017094153.tif 000018
【図１７】
2017094153.tif 000019
【図１８】
2017094153.tif 000020
【図１９】
2017094153.tif 000021
【図２０】
2017094153.tif 000022
【図２１】
2017094153.tif 000023
【図２２】
2017094153.tif 000024
【図２３】
2017094153.tif 000025
【手続補正書】
【提出日】平成30年3月29日(2018.3.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、を多重する多重部と、
前記多重部による多重によって得られた信号を無線送信する送信部と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記第２信号のシンボルの振幅は、前記第２信号のシンボルと前記第１信号の巡回プレフィクスとの時間的な近さに基づいて調整されることを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記第２信号に含まれるシンボルのうち、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルは同じ値で変調されることを特徴とする請求項１または２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記第１信号は、直交周波数分割多重方式によって多重された複数のデータ信号を含み、前記複数のデータ信号の変調方式は、前記第２周波数帯域との周波数的な近さに基づいて設定されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接する周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数は、前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接しない周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数より少ないことを特徴とする請求項４に記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記第１信号は、帯域除去フィルタによって前記第２周波数帯域の信号成分が除去された信号であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記帯域除去フィルタは、ノッチフィルタ波形をコサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有することを特徴とする請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記ノッチフィルタは有限インパルス応答フィルタであり、
前記帯域除去フィルタは、前記第１信号の遅延分散が前記第１信号の巡回プレフィクスの時間長より短くなるように前記ノッチフィルタを前記コサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有する、
ことを特徴とする請求項７に記載の無線通信装置。
【請求項９】
直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、の多重を行い、
前記多重によって得られた信号を無線送信する、
ことを特徴とする無線信号処理方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置および無線信号処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ：直交周波数分割多重アクセス）を用いた広帯域の無線接続が知られている（たとえば、下記非特許文献１参照。）。ＯＦＤＭＡは、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ：直交周波数分割多重）の特性を用いて多元接続を行うアクセス方式である。
【０００３】
また、従来、機器間で無線通信を行うＭ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ  ｔｏ  Ｍａｃｈｉｎｅ）などの技術が知られている。Ｍ２Ｍなどの端末局においては、比較的小容量の通信が行われ、また低消費電力化が求められるため、狭帯域における通信を行うことが適切な場合がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｋｏｆｆｍａｎ，Ｉ．；Ｒｕｎｃｏｍ  Ｔｅｃｈｎｏｌ．，Ｉｓｒａｅｌ；Ｒｏｍａｎ，Ｖ．、「Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ａｃｃｅｓｓ  ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ＯＦＤＭ  ａｃｃｅｓｓ  ｉｎ  ＩＥＥＥ  ８０２．１６」、ＩＥＥＥ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｍａｇａｚｉｎｅ、２００２年、４月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述したＯＦＤＭの信号は、周波数領域における波形が大きく広がるため、狭帯域で使用すると受信特性が劣化する。また、ＯＦＤＭの信号よりも狭帯域における劣化が少ない信号を用いることも考えられるが、このような信号のために専用帯域を設けることは困難な場合がある。
【０００６】
１つの側面では、本発明は、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができる無線通信装置および無線信号処理方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明の一側面によれば、直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、の多重を行い、前記多重によって得られた信号を無線送信する無線通信装置および無線信号処理方法が提案される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の一側面によれば、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施の形態にかかる無線通信装置の一例を示す図である。
【図２】図２は、実施の形態にかかる無線通信システムの一例を示す図である。
【図３】図３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入の一例を示す図である。
【図４】図４は、実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉の一例を示す図である。
【図５】図５は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。
【図６】図６は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の他の例を示す図である。
【図７】図７は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。
【図８】図８は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図（その１）である。
【図９】図９は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図（その２）である。
【図１０】図１０は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図（その１）である。
【図１１】図１１は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図（その２）である。
【図１２】図１２は、実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減の一例を示す図である。
【図１４】図１４は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その１）である。
【図１５】図１５は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その２）である。
【図１６】図１６は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図（その３）である。
【図１７】図１７は、実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減の一例を示す図である。
【図１８】図１８は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形の一例を示す図である。
【図１９】図１９は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形の一例を示す図である。
【図２０】図２０は、実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形の一例を示す図である。
【図２１】図２１は、実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２２】図２２は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果の一例を示すグラフである。
【図２３】図２３は、ＯＦＤＭ信号を狭帯域受信する場合における特性の劣化の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に図面を参照して、本発明にかかる無線通信装置および無線信号処理方法の実施の形態を詳細に説明する。
【００１１】
（実施の形態）
（実施の形態にかかる無線通信装置）
図１は、実施の形態にかかる無線通信装置の一例を示す図である。図１に示す無線通信装置１００は、実施の形態にかかる無線通信装置である。無線通信装置１００はＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ：直交周波数分割多重）による通信を行う。
【００１２】
一例としては、無線通信装置１００は、端末局との間で無線通信を行う基地局に適用することができる。また、無線通信装置１００は、基地局との間で無線通信を行う端末局に適用することもできる。
【００１３】
無線通信装置１００は、たとえば、ＯＦＤＭ信号と、ニューウェーブフォーム信号と、を共存させた共存信号を生成して無線送信する。ニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号とは異なる多重化方式の信号である。また、たとえば、ニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重化方式の信号である。ニューウェーブフォーム信号には、たとえば、ＦＢＭＣ、ＧＦＤＭ、ＵＦＭＣなど各種のニューウェーブフォームの信号を用いることができる。なお、ＦＢＭＣはＦｉｌｔｅｒ  Ｂａｎｋ  Ｍｕｌｔｉ  Ｃａｒｒｉｅｒの略である。また、ＧＦＤＭはＧｅｎｅｒａｌｉｚｅｄ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇの略である。また、ＵＦＭＣはＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｆｉｌｔｅｒｅｄ  Ｍｕｌｔｉ  Ｃａｒｒｉｅｒの略である。
【００１４】
これらのニューウェーブフォーム信号は、ＯＦＤＭ信号に比べてＡＣＬＲ（Ａｄｊａｃｅｎｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｌｅａｋａｇｅ  Ｒａｔｉｏ：隣接チャネル漏洩電力比）が低い。すなわち、これらのニューウェーブフォーム信号は、周波数の局在性が高く、ＯＦＤＭのように波形が広がらず、狭帯域伝送における受信特性（受信性能）が高いという特性を有する。また、これらのニューウェーブフォーム信号は、周波数の利用効率が高いという特性も有する（特にＦＢＭＣ）。
【００１５】
図１に示すように、無線通信装置１００は、誤り訂正符号化部１１１と、変調部１１２と、ＩＦＦＴ部１１３と、ＣＰ付加部１１４と、を備える。また、無線通信装置１００は、誤り訂正符号化部１２１と、ＮＷ変調部１２２と、多重部１３１と、アナログ変換部１３２（Ｄ／Ａ）と、ＨＰＡ１３３と、送信アンテナ１３４と、を備える。
【００１６】
また、無線通信装置１００は、受信アンテナ１４１と、ＳＩＣ１４２と、分離部１４３と、ＬＮＡ１５１と、デジタル変換部１５２（Ａ／Ｄ）と、希望信号受信タイミング検出部１５３と、ＣＰ削除部１５４と、を備える。また、無線通信装置１００は、ＦＦＴ部１５５と、チャネル推定部１５６と、復調部１５７と、誤り訂正復号部１５８と、を備える。また、無線通信装置１００は、ＬＮＡ１６１と、デジタル変換部１６２（Ａ／Ｄ）と、ＮＷ復調部１６３と、誤り訂正復号部１６４と、を備える。
【００１７】
誤り訂正符号化部１１１には、無線通信装置１００がＯＦＤＭにより無線送信するための送信データが入力される。誤り訂正符号化部１１１へ入力される送信データは、周波数領域のデジタル信号である。誤り訂正符号化部１１１は、入力された送信データに対する誤り訂正符号化を行う。そして、誤り訂正符号化部１１１は、誤り訂正符号化を行った送信データを変調部１１２へ出力する。
【００１８】
変調部１１２は、誤り訂正符号化部１１１から出力された送信データに基づく変調を行う。変調部１１２による変調には、たとえばＱＰＳＫ（４位相偏移変調）や１６ＱＡＭ（直角位相振幅変調）など各種の変調方式を用いることができる。なお、ＱＰＳＫはＱｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇの略である。またＱＡＭはＱｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎの略である。変調部１１２は、変調により得られた信号をＩＦＦＴ部１１３へ出力する。
【００１９】
ＩＦＦＴ部１１３は、変調部１１２から出力された信号を、ＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：逆高速フーリエ変換）によって周波数領域から時間領域に変換する。そして、ＩＦＦＴ部１１３は、時間領域に変換した信号（ＯＦＤＭシンボル）をＯＦＤＭシンボルとしてＣＰ付加部１１４へ出力する。
【００２０】
ＣＰ付加部１１４は、ＩＦＦＴ部１１３から出力されたＯＦＤＭシンボルに対してＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ：巡回プレフィクス）を付加する。たとえば、ＣＰ付加部１１４は、ＩＦＦＴ部１１３から出力されたＯＦＤＭシンボルのそれぞれを対象として、対象のＯＦＤＭシンボルの先頭に、対象のＯＦＤＭシンボルの末尾部分のコピーをＣＰとして付加する。ＣＰ付加部１１４は、ＣＰを付加した信号をＯＦＤＭ信号として多重部１３１へ出力する。
【００２１】
誤り訂正符号化部１２１には、無線通信装置１００がニューウェーブフォーム信号により無線送信するための送信データが入力される。誤り訂正符号化部１２１へ入力される送信データは、図１に示す例では時間領域のデジタル信号である。誤り訂正符号化部１２１は、入力された送信データに対する誤り訂正符号化を行う。そして、誤り訂正符号化部１２１は、誤り訂正符号化を行った送信データをＮＷ変調部１２２へ出力する。
【００２２】
ＮＷ変調部１２２は、誤り訂正符号化部１２１から出力された送信データに基づいてニューウェーブフォーム信号を生成する変調を行う。ＮＷ変調部１２２による変調には、ＱＰＳＫ（４位相偏移変調）や１６ＱＡＭ（直角位相振幅変調）など各種の変調方式を用いることができる。また、ＮＷ変調部１２２は、ＣＰ付加部１１４から多重部１３１へ出力されるＯＦＤＭ信号と異なる周波数帯域かつ狭帯域のニューウェーブフォーム信号を生成するように変調を行う。そして、ＮＷ変調部１２２は、変調により得られたニューウェーブフォーム信号を多重部１３１へ出力する。
【００２３】
多重部１３１は、ＣＰ付加部１１４から出力されたＯＦＤＭ信号と、ＮＷ変調部１２２から出力されたニューウェーブフォーム信号と、を加算することにより多重化する。これにより、ＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とを共存させた共存信号を得ることができる。そして、多重部１３１は、多重化により得られた信号（共存信号）をアナログ変換部１３２へ出力する。
【００２４】
アナログ変換部１３２、ＨＰＡ１３３および送信アンテナ１３４は、多重部１３１による多重によって得られた信号を無線送信する送信部である。アナログ変換部１３２は、多重部１３１から出力された信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤＡＣ（Ｄｉｇｉｔａｌ／Ａｎａｌｏｇ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ：デジタル／アナログ変換器）である。たとえば、アナログ変換部１３２は、無線通信装置１００が属する無線通信システムにおいて規定された基準タイミングに合わせて信号をデジタル信号からアナログ信号に変換する。アナログ変換部１３２は、アナログ信号に変換した信号をＨＰＡ１３３へ出力する。
【００２５】
ＨＰＡ１３３は、アナログ変換部１３２から出力された信号を増幅するＨＰＡ（Ｈｉｇｈ  Ｐｏｗｅｒ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ：大電力増幅器）である。ＨＰＡ１３３は、増幅した信号を送信アンテナ１３４およびＳＩＣ１４２へ出力する。送信アンテナ１３４は、ＨＰＡ１３３から出力された信号を無線送信する。
【００２６】
受信アンテナ１４１は、他の無線通信装置によって無線送信された信号を受信する。そして、受信アンテナ１４１は、受信した信号をＳＩＣ１４２へ出力する。ＳＩＣ１４２は、受信アンテナ１４１から出力された信号に対して、ＨＰＡ１３３から出力された信号に基づく自己干渉キャンセル処理を行うＳＩＣ（Ｓｅｌｆ−Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌｅｒ：自己干渉キャンセラ）である。ＳＩＣ１４２は、自己干渉キャンセル処理を行った信号を分離部１４３へ出力する。なお、たとえば無線通信装置１００をフルデュプレックス装置としない場合等はＳＩＣ１４２を省いた構成としてもよい。
【００２７】
分離部１４３は、ＳＩＣ１４２から出力された信号のうちＯＦＤＭ信号の周波数帯域の信号をＬＮＡ１５１へ出力する。また、分離部１４３は、ＳＩＣ１４２から出力された信号のうちニューウェーブフォーム信号の周波数帯域の信号をＬＮＡ１６１へ出力する。分離部１４３は、たとえばバンドパスフィルタのアナログフィルタによって実現することができる。
【００２８】
ＬＮＡ１５１は、分離部１４３から出力されたＯＦＤＭ信号を増幅するＬＮＡ（Ｌｏｗ  Ｎｏｉｓｅ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ：低雑音増幅器）である。ＬＮＡ１５１は、増幅したＯＦＤＭ信号をデジタル変換部１５２へ出力する。
【００２９】
デジタル変換部１５２は、ＬＮＡ１５１から出力されたＯＦＤＭ信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ／Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ：アナログ／デジタル変換器）である。デジタル変換部１５２は、デジタル信号に変換したＯＦＤＭ信号を希望信号受信タイミング検出部１５３およびＣＰ削除部１５４へ出力する。
【００３０】
希望信号受信タイミング検出部１５３は、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号に基づいて、無線通信装置１００が受信すべき希望信号の受信タイミングを検出する。そして、希望信号受信タイミング検出部１５３は、検出した希望信号の受信タイミングをＣＰ削除部１５４へ通知する。
【００３１】
ＣＰ削除部１５４は、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号の各ＯＦＤＭシンボルの先頭に付加されたＣＰを削除する。すなわち、デジタル変換部１５２から出力されたＯＦＤＭ信号からＯＦＤＭシンボルの切り出しを行う。ＣＰ削除部１５４によるＣＰの削除は、たとえば、希望信号受信タイミング検出部１５３から通知された希望信号の受信タイミングに基づいて行うことができる。ＣＰ削除部１５４は、ＣＰを削除したＯＦＤＭ信号をＦＦＴ部１５５へ出力する。
【００３２】
ＦＦＴ部１５５は、ＣＰ削除部１５４から出力されたＯＦＤＭ信号を、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：高速フーリエ変換）によって時間領域から周波数領域に変換する。そして、ＦＦＴ部１５５は、周波数領域に変換したＯＦＤＭ信号をチャネル推定部１５６および復調部１５７へ出力する。
【００３３】
チャネル推定部１５６は、ＦＦＴ部１５５から出力されたＯＦＤＭ信号に基づくチャネル推定を行う。チャネル推定は、たとえば伝搬路のインパルス応答の推定である。チャネル推定部１５６は、チャネル推定の結果を復調部１５７へ通知する。
【００３４】
復調部１５７は、ＦＦＴ部１５５から出力されたＯＦＤＭ信号を、チャネル推定部１５６から通知されたチャネル推定の結果に基づいて復調する。そして、復調部１５７は、復調により得られた受信データを誤り訂正復号部１５８へ出力する。誤り訂正復号部１５８は、復調部１５７から出力された受信データに対する誤り訂正復号を行う。そして、誤り訂正復号部１５８は、誤り訂正復号により得られた受信データを出力する。
【００３５】
ＬＮＡ１６１は、分離部１４３から出力されたニューウェーブフォーム信号を増幅し、増幅したニューウェーブフォーム信号をデジタル変換部１６２へ出力する。デジタル変換部１６２は、ＬＮＡ１６１から出力されたニューウェーブフォーム信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するＡＤＣである。デジタル変換部１６２は、デジタル信号に変換したニューウェーブフォーム信号をＮＷ復調部１６３へ出力する。
【００３６】
ＮＷ復調部１６３は、デジタル変換部１６２から出力されたニューウェーブフォーム信号を復調する。そして、ＮＷ復調部１６３は、復調により得られた受信データを誤り訂正復号部１６４へ出力する。誤り訂正復号部１６４は、ＮＷ復調部１６３から出力された受信データに対する誤り訂正復号を行う。そして、誤り訂正復号部１６４は、誤り訂正復号により得られた受信データを出力する。
【００３７】
ニューウェーブフォーム信号がＦＢＭＣやＵＦＭＣなどである場合は、たとえばＮＷ変調部１２２は周波数帯域での処理とすることができる。このため、ＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号を周波数領域から時間領域に変換するＩＦＦＴを行う処理部を設けてもよい。
【００３８】
また、ニューウェーブフォーム信号がＧＦＤＭなどである場合は、たとえばＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号にＣＰを付加する処理部を設けてもよい。また、ニューウェーブフォーム信号がＵＦＭＣなどである場合は、ＮＷ変調部１２２と多重部１３１との間に、ニューウェーブフォーム信号にＣＰを付加する処理部を設けても設けなくてもよい。
【００３９】
また、端末局（たとえば図２に示すＯＦＤＭ端末局２２１）に適用する無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号を送受信し、ニューウェーブフォーム信号を送受信しない構成としてもよい。この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、誤り訂正符号化部１２１、ＮＷ変調部１２２、多重部１３１、ＬＮＡ１６１、デジタル変換部１６２、ＮＷ復調部１６３および誤り訂正復号部１６４を省いてもよい。
【００４０】
また、端末局に適用する無線通信装置１００は、ニューウェーブフォーム信号を送受信し、ＯＦＤＭ信号を送受信しない構成としてもよい。この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、誤り訂正符号化部１１１、変調部１１２、ＩＦＦＴ部１１３、ＣＰ付加部１１４および多重部１３１を省いてもよい。また、この場合の端末局に適用する無線通信装置１００では、ＬＮＡ１５１、デジタル変換部１５２、希望信号受信タイミング検出部１５３、ＣＰ削除部１５４、ＦＦＴ部１５５、チャネル推定部１５６、復調部１５７および誤り訂正復号部１５８を省いてもよい。
【００４１】
（実施の形態にかかる無線通信システム）
図２は、実施の形態にかかる無線通信システムの一例を示す図である。図２に示すように、実施の形態にかかる無線通信システム２００は、たとえば、基地局２１０と、ＯＦＤＭ端末局２２１と、ニューウェーブフォーム端末局２２２と、を含む。
【００４２】
基地局２１０は、ＯＦＤＭ端末局２２１を送信先とするＯＦＤＭ信号と、ニューウェーブフォーム端末局２２２を送信先とするニューウェーブフォーム信号と、を共存させた共存信号を無線送信する。基地局２１０は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４３】
ＯＦＤＭ端末局２２１は、少なくとも、基地局２１０からのＯＦＤＭ信号を無線受信する。ただし、ＯＦＤＭ端末局２２１は、基地局２１０や他の無線通信装置からのニューウェーブフォーム信号を無線受信する構成をさらに有していてもよい。ＯＦＤＭ端末局２２１は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４４】
ニューウェーブフォーム端末局２２２は、少なくとも、基地局２１０からのニューウェーブフォーム信号を無線受信する。ただし、ニューウェーブフォーム端末局２２２は、基地局２１０や他の無線通信装置からのＯＦＤＭ信号を無線受信する構成をさらに有していてもよい。ニューウェーブフォーム端末局２２２は、たとえば図１に示した無線通信装置１００によって実現することができる。
【００４５】
このように、無線通信システム２００が多重するＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とは、それぞれ異なる無線通信装置（ＯＦＤＭ端末局２２１およびニューウェーブフォーム端末局２２２）への信号とすることができる。これにより、たとえば、ＯＦＤＭ信号を用いるスマートフォンなどの大容量通信と、ニューウェーブフォーム信号を用いるＭ２Ｍ端末などの小容量通信と、を共存させることができる。ただし、無線通信システム２００が多重するＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号とは、それぞれ異なる無線通信装置への信号であってもよい。
【００４６】
（実施の形態におけるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入）
図３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入の一例を示す図である。図３においては、送信側の無線通信装置１００（たとえば基地局２１０）によるＯＦＤＭ信号へのニューウェーブフォーム信号の挿入について説明する。また、図３において、図１に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００４７】
図３に示すＯＦＤＭ信号３１０は、ＣＰ付加部１１４から多重部１３１へ出力されるＯＦＤＭ信号である。ＯＦＤＭ信号３１０の横軸は周波数（ｆ）を示す。たとえばＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）においては、ＯＦＤＭ信号の周波数リソースをＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ：リソースブロック）という単位で割り当てる。１ＲＢはたとえば１２サブキャリアである。ＯＦＤＭ信号３１０は、全ＲＢのうち一部のＲＢ３０１に何も割り当てない、すなわちＲＢ３０１をヌルにしたＯＦＤＭ信号である。
【００４８】
図３に示すニューウェーブフォーム信号３２０は、ＮＷ変調部１２２から多重部１３１へ出力されるニューウェーブフォーム信号である。ニューウェーブフォーム信号３２０の横軸は、ＯＦＤＭ信号３１０と共通の周波数（ｆ）を示す。ニューウェーブフォーム信号３２０は、ＲＢ３０１に割り当てられている。ＲＢ３０１は、ＯＦＤＭ信号３１０が割り当てられた周波数帯域より狭い帯域である。ニューウェーブフォーム信号３２０はＯＦＤＭ信号３１０よりも狭帯域における信号劣化が少ないため、ＲＢ３０１を挟帯域にしても効率よく通信を行うことができる。
【００４９】
多重部１３１は、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０とを加算して出力する。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０とは互いに異なる周波数帯域に割り当てられているため、ＯＦＤＭ信号３１０にニューウェーブフォーム信号３２０を挿入した共存信号３３０を得ることができる。また、ＯＦＤＭ信号３１０の周波数帯域に対してニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域を隣接させることで、伝送効率を高くすることができる。
【００５０】
ニューウェーブフォーム信号３２０を受信する無線通信装置１００（たとえばニューウェーブフォーム端末局２２２）は、受信した共存信号３３０のうちＲＢ３０１の周波数帯域のみを抽出する。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信することができる。このとき、無線通信装置１００は、アナログフィルタ（たとえば図１に示した分離部１４３）でＲＢ３０１の周波数帯域のみを抽出することにより、受信特性を劣化させることなく、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信することができる。
【００５１】
また、ＦＢＭＣ、ＧＦＤＭ、ＵＦＭＣなどのニューウェーブフォーム信号３２０は、ＯＦＤＭ信号等に比べて狭帯域における受信特性が高いため、Ａ／Ｄコンバータ（たとえばデジタル変換部１６２）の動作クロックを遅くすることが可能になる。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０を受信する無線通信装置１００（たとえばニューウェーブフォーム端末局２２２）の低消費電力化を図ることができる。
【００５２】
このように、実施の形態による無線通信装置１００は、ＯＦＤＭの第１信号を割当可能な周波数帯域（たとえばサブキャリア）に含まれる第１周波数帯域に割り当てた第１信号を生成する。また、無線通信装置１００は、第１信号を割当可能な周波数帯域における第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、ＯＦＤＭと異なる多重方式（たとえばニューウェーブフォーム）の第２信号を生成する。ここで、第２信号は、ＯＦＤＭより隣接チャネルへの漏洩電力（たとえばＡＣＬＲ）が少ないニューウェーブフォームの信号とすることができる。そして、無線通信装置１００は、生成した第１信号と第２信号とを多重し、多重した信号を無線送信する。
【００５３】
これにより、ＯＦＤＭの第１信号を割当可能な周波数帯域の一部にＯＦＤＭの第１信号を割り当てず、その一部の帯域に第２信号を多重することで、第２信号のために専用帯域を設けなくても、狭帯域における通信を行うことが可能になる。
【００５４】
（実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉）
図４は、実施の形態においてニューウェーブフォーム信号がＯＦＤＭ信号へ与える干渉の一例を示す図である。図４において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。ここでは、基地局２１０がニューウェーブフォーム端末局２２２へ送信するニューウェーブフォーム信号が、基地局２１０がＯＦＤＭ端末局２２１へ送信するＯＦＤＭ信号に与える干渉について説明する。
【００５５】
図４に示すニューウェーブフォーム信号４１１は、ＯＦＤＭ信号を受信するＯＦＤＭ端末局２２１が基地局２１０から受信した共存信号３３０に含まれるニューウェーブフォーム信号である。ニューウェーブフォーム信号４１１の横軸は時間（ｔ）を示す。ＯＦＤＭシンボル幅４１２は、ＯＦＤＭ端末局２２１が基地局２１０から受信すべきＯＦＤＭ信号３１０のシンボル幅（時間幅）を示す。
【００５６】
ＯＦＤＭ端末局２２１は、自局向けのＯＦＤＭ信号３１０を復調するために、基地局２１０から受信した共存信号３３０からＯＦＤＭシンボル幅４１２の矩形波でＯＦＤＭシンボルの切り出しを行う。ＯＦＤＭシンボルの切り出しは、たとえば図１に示したＣＰ削除部１５４によるＣＰ削除である。ＯＦＤＭシンボルの切り出しの際に、共存信号３３０に含まれるニューウェーブフォーム信号３２０が、切り出し後のＯＦＤＭ信号３１０の周波数領域に干渉として漏れ込み、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性を劣化させる場合がある。
【００５７】
このように、ＯＦＤＭ信号３１０とニューウェーブフォーム信号３２０は帯域的には分離されているが、受信側においてＯＦＤＭシンボルを切り出す際に、ＳＩＮＣ波形との畳み込みによる干渉が発生（ＳＩＮＣ畳み込みの干渉発生）する。このような干渉は、ＯＦＤＭシンボルの切り出しによりニューウェーブフォーム信号の波形が中途半端なところで切られ、ニューウェーブフォームの直交性が損なわれるために発生する。
【００５８】
たとえば、ＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号は周波数的にほぼ分離されているため、ＯＦＤＭ端末局２２１は適切なフィルタを用いれば、ニューウェーブフォーム信号による干渉を受けずに自分向けのＯＦＤＭ信号を受信することができる。しかし、このＯＦＤＭ信号とニューウェーブフォーム信号との共存方式をＬＴＥなどに適用する場合は、既存のＬＴＥの端末にフィルタリングの機構を組み込むことになるが、既に市場に出回っている端末にそのような機構を組み込むことは困難である。そこで、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、たとえばニューウェーブフォーム信号に対する処理を工夫することにより、ＯＦＤＭ信号への干渉を低減してもよい（たとえば図５，図６参照）。
【００５９】
たとえば、ＯＦＤＭ信号に対してニューウェーブフォーム信号からの干渉が発生する理由は、ＯＦＤＭ信号の受信側がＯＦＤＭ信号を復調するときに所定の受信窓でＯＦＤＭシンボルを切り出すためである。すなわち、ＯＦＤＭ信号の切り出しによりＯＦＤＭシンボルの端に位置するニューウェーブフォームシンボルが中途半端なところで途切れてしまうため、そのシンボルがニューウェーブフォーム信号の帯域外（すなわちＯＦＤＭ信号の帯域）に干渉を生じさせる。
【００６０】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減）
図５は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。図５に示すＯＦＤＭ信号５１０は、無線通信装置１００を適用した基地局２１０が送信する共存信号３３０に含まれるＯＦＤＭ信号である。ＯＦＤＭ信号５１０は、ＣＰ５１１と、ＯＦＤＭシンボル５１２と、を含む。ＣＰ５１１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の末尾部分のコピーであって、ＯＦＤＭシンボル５１２の先頭（直前）に付加されている。
【００６１】
ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０は、基地局２１０がＯＦＤＭ信号５１０と多重化して送信するニューウェーブフォーム信号の各シンボルである。ニューウェーブフォームシンボル５２２は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０のうちのＯＦＤＭシンボル５１２の先頭部分と時間的に重複するニューウェーブフォーム信号のシンボルである。ニューウェーブフォームシンボル５３０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０のうちのＯＦＤＭシンボル５１２の末尾部分と時間的に重複するニューウェーブフォーム信号のシンボルである。
【００６２】
基地局２１０は、図５に示すように、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界（先頭と末尾）付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を、それ以外のニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９の振幅より小さくする。ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることには、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を０にすることも含まれる。
【００６３】
上述したように、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉の原因はＯＦＤＭシンボルの切り出し時に途中で切れてしまうニューウェーブフォームシンボル、すなわちニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０である。したがって、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることで、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０からＯＦＤＭ信号３１０への影響を小さくすることができる。これにより、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００６４】
また、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０における変調多値数を、それ以外のニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９の変調多値数より小さくしてもよい。これにより、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることによる受信特性の劣化を抑制することができる。
【００６５】
変調多値数は、１シンボル（一回の変調）でいくつの値を表すかを示す値（デジタル変調の多値数）である。たとえば、１６ＱＡＭであれば変調多値数は１６であり、８ＱＡＭであれば変調多値数は８であり、ＱＰＳＫであれば変調多値数は４である。一例としては、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９については１６ＱＡＭによる変調を行い、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０についてはＱＰＳＫによる変調を行う。
【００６６】
また、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０に対して送信データを割り当てないようにしてもよい。これにより、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくすることによる通信エラーを回避することができる。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を特定する。そして、ＯＦＤＭ端末局２２１は、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を復調しないか、またはニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の復調結果を破棄する。
【００６７】
また、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０の各振幅を、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界（すなわちＣＰ５１１）との時間的な近さに基づいて調整してもよい。たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２１〜５３０の各振幅を、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界に近いほど小さくする。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を効率よく低減することができる。
【００６８】
図６は、実施の形態にかかる無線通信装置によるニューウェーブフォーム信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の他の例を示す図である。図６において、図５に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。基地局２１０は、図６に示すように、ＯＦＤＭシンボルの境界付近でのニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を同じ値で変調してもよい。この場合は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を小さくしなくてもよい。
【００６９】
上述したように、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉の原因はＯＦＤＭシンボルの切り出し後の両端の不連続性である。このため、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を同じ値で変調することで、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近で連続になるようにニューウェーブフォーム信号を調整することができる。
【００７０】
すなわち、ＦＦＴ（たとえば図１に示したＦＦＴ部１５５）はＯＦＤＭシンボルの両端をつながったものとして扱うため、ＯＦＤＭシンボルの両端での連続性が確保されていればニューウェーブフォーム信号の帯域外に干渉を生じさせない。これにより、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００７１】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００（基地局２１０）は、ニューウェーブフォーム信号３２０に含まれるシンボルのうち、ＯＦＤＭ信号３１０のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボル（５２２，５３０）を同じ値で変調する。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からＯＦＤＭ信号３１０への干渉を低減することができる。
【００７２】
たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０に対して送信データを割り当てず、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を“００００”、“１１１１”、“０１０１”等（変調多値数＝４の場合）の同一の値で変調する。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の境界付近のニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を特定する。そして、ＯＦＤＭ端末局２２１は、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０を復調しないか、またはニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の復調結果を破棄する。
【００７３】
または、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２を送信データによって変調するとともに、ニューウェーブフォームシンボル５３０の値をニューウェーブフォームシンボル５２２と同一にする。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の末尾付近のニューウェーブフォームシンボル５３０を特定し、特定したニューウェーブフォームシンボル５３０を復調しないか、ニューウェーブフォームシンボル５３０の復調結果を破棄する。
【００７４】
または、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５３０を送信データによって変調するとともに、ニューウェーブフォームシンボル５２２の値をニューウェーブフォームシンボル５３０と同一にする。この場合は、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボル５１２の先頭付近のニューウェーブフォームシンボル５２２を特定し、特定したニューウェーブフォームシンボル５２２を復調しないか、ニューウェーブフォームシンボル５２２の復調結果を破棄する。
【００７５】
図５，図６に示したように、基地局２１０は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくする、あるいは、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルを同じ値で変調する。これにより、ＯＦＤＭシンボルの境界での巡回的な連続性を確保して直交性を維持し、干渉の発生を抑えることができる。
【００７６】
また、基地局２１０は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくし、かつ、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルを同じ値で変調してもよい。この場合に、ＯＦＤＭ端末局２２１は、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの受信結果の両方を用いて復調や復号を行ってもよい。これにより、干渉の発生を抑えつつ、ＯＦＤＭシンボルの境界付近での各ニューウェーブフォームシンボルの振幅を小さくすることによる受信特性の劣化を抑制することができる。
【００７７】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減）
図７は、実施の形態にかかる無線通信装置によるＯＦＤＭ信号に対する処理によるＯＦＤＭ信号への干渉低減の一例を示す図である。図７において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００７８】
ＯＦＤＭ信号３１０への干渉はニューウェーブフォーム信号３２０を挿入した帯域の近くでは大きく、遠くでは小さくなる傾向がある。そこで、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号への干渉が大きくなる可能性があるニューウェーブフォーム信号３２０を埋め込んだ帯域の近くには、変調多値数の低い信号を優先的に割り当てるようにしてもよい。
【００７９】
図７に示すＯＦＤＭ信号７１１，７１２は、ＯＦＤＭ信号３１０に含まれる一部の帯域のＯＦＤＭ信号である。また、ＯＦＤＭ信号７１２は、ＯＦＤＭ信号７１１よりも、ニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域に近い周波数帯域に割り当てられたＯＦＤＭ信号である。この場合に、基地局２１０は、一例としては、ＯＦＤＭ信号７１１は６４ＱＡＭ（変調多値数＝６４）のＯＦＤＭ信号とし、ＯＦＤＭ信号７１２はＱＰＳＫ（変調多値数＝４）のＯＦＤＭ信号とする。
【００８０】
これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０の周波数帯域に近いことによりニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉を受けやすいＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数を少なくすることができる。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉によるＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。このため、たとえば図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わなくても、ニューウェーブフォーム信号３２０からの干渉によるＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。または、図７に示すＯＦＤＭ信号に対する処理に加えて、たとえば図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号に対する処理による干渉低減を行ってもよい。
【００８１】
図７に示す例では、ニューウェーブフォーム信号３２０より低周波側のＯＦＤＭ信号７１１，７１２について説明したが、ニューウェーブフォーム信号３２０より高周波側のＯＦＤＭ信号についても同様である。
【００８２】
図７に示したように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号３１０に含まれる複数のデータ信号の変調方式を、それらのデータ信号が割り当てられた周波数帯域のＲＢ３０１との周波数的な近さに基づいて設定してもよい。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０のうちニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられるＲＢ３０１と周波数的に近いＯＦＤＭ信号７１２には変調多値数が少ない変調方式を用いてＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。また、ＯＦＤＭ信号３１０のうちニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられるＲＢ３０１と周波数的に遠いＯＦＤＭ信号７１２には変調多値数が多い変調方式を用いてＯＦＤＭ信号７１２における伝送効率の向上を図ることができる。
【００８３】
（実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替え）
図８および図９は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減処理の切り替えの一例を示す図である。図８，図９において、図７に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。
【００８４】
基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０の近くの周波数帯域に割り当てたＯＦＤＭ信号の変調方式の干渉に対する耐性に応じて、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かを切り替えてもよい。
【００８５】
たとえば、基地局２１０におけるスケジューリングの結果、図８に示すように、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調方式がＱＰＳＫであったとする。この場合は、基地局２１０は、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わない（干渉低減処理：ＯＦＦ）。ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わなくても、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が少ないため、ＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。
【００８６】
また、たとえば、基地局２１０におけるスケジューリングの結果、図９に示すように、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調方式が６４ＱＡＭであったとする。この場合は、基地局２１０は、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行う（干渉低減処理：ＯＮ）。ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うことにより、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が多くても、ＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。
【００８７】
図８，図９に示したように、基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式の変調多値数が少ない場合は、ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行わない。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０における伝送効率の向上を図ることができる。たとえば、基地局２１０は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、ニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かと、を対応付ける対応情報を基地局２１０のメモリに記憶しておく。
【００８８】
（実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報）
図１０および図１１は、実施の形態にかかる無線通信装置が記憶する対応情報の一例を示す図である。実施の形態にかかる無線通信装置１００を適用した基地局２１０は、たとえば図１０，図１１に示す対応情報１０００，１１００を基地局２１０のメモリに記憶する。対応情報１０００，１１００は、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、図５，図６に示したニューウェーブフォーム信号３２０に対する処理による干渉低減を行うか否かと、を対応付ける対応情報である。
【００８９】
また、対応情報１０００は、基地局２１０がＳＩＳＯ通信時に用いる対応情報である。また、対応情報１１００は、基地局２１０がＭＩＭＯ通信時に用いる対応情報である。なお、ＳＩＳＯはＳｉｎｇｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔの略である。また、ＭＩＭＯはＭｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔの略である。
【００９０】
たとえば、基地局２１０は、ＳＩＳＯ通信を行う場合には、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と対応情報１０００とに基づいて、図５，図６に示した干渉低減を行うか否かを決定する。たとえば、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式がＱＰＳＫまたは１６ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず（ＯＦＦ）、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式が６４ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行う（ＯＮ）。
【００９１】
また、基地局２１０は、ＭＩＭＯ通信を行う場合には、ニューウェーブフォーム信号３２０に近い周波数帯域のＯＦＤＭ信号７１１の変調方式と、対応情報１１００と、に基づいて、図５，図６に示した低減処理を行うか否かを決定する。たとえば、基地局２１０は、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式がＱＰＳＫである場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず（ＯＦＦ）、ＯＦＤＭ信号７１１の変調方式が１６ＱＡＭまたは６４ＱＡＭである場合は図５，図６に示した干渉低減を行う（ＯＮ）。
【００９２】
たとえば図５に示した干渉低減を行わない場合は、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０の振幅を、ニューウェーブフォームシンボル５２１，５２３〜５２９と同程度の振幅とする。また、たとえば図６に示した干渉低減を行わない場合は、基地局２１０は、ニューウェーブフォームシンボル５２２，５３０をそれぞれ独立した各値で変調する。
【００９３】
図８〜図１１に示したように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ＯＦＤＭ信号３１０の周波数帯域のうちニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数を特定してもよい。そして、無線通信装置１００は、特定したＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数に応じて、図５，図６に示した干渉低減を行う状態と、図５，図６に示した干渉低減を行わない状態と、を切り替える。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が多い場合は図５，図６に示した干渉低減を行ってＯＦＤＭ信号７１２の受信特性の劣化を抑制することができる。また、ニューウェーブフォーム信号３２０に隣接する周波数領域に割り当てられたＯＦＤＭ信号７１２の変調多値数が少ない場合は図５，図６に示した干渉低減を行わず、ニューウェーブフォーム信号３２０の伝送効率の低下を抑制することができる。
【００９４】
（実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉）
図１２は、実施の形態においてＯＦＤＭ信号がニューウェーブフォーム信号へ与える干渉の一例を示す図である。図１２において、図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図１２に示すように、ＯＦＤＭ信号３１０における周波数領域のＳＩＮＣ波形１２０１が干渉源となって、ＯＦＤＭ信号３１０によるニューウェーブフォーム信号３２０への干渉が発生する。
【００９５】
（実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減）
図１３は、実施の形態にかかる無線通信装置によるノッチフィルタを用いた干渉低減の一例を示す図である。図１３において、図１，図３に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図１３に示すように、実施の形態にかかる無線通信装置１００（たとえば基地局２１０）は、多重部１３１の前段に、ＯＦＤＭ信号３１０を処理するノッチフィルタ１３０１を備えていてもよい。たとえば、ノッチフィルタ１３０１は、図１に示した無線通信装置１００の構成において、ＣＰ付加部１１４と多重部１３１との間に設けることができる。
【００９６】
ノッチフィルタ１３０１は、ＣＰ付加部１１４から出力されたＯＦＤＭ信号３１０のうちの、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域の信号成分を除去するバンドストップフィルタ（帯域除去フィルタ）である。ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域の成分は、たとえば図１２に示したＳＩＮＣ波形１２０１の成分である。周波数帯域の成分の除去は、その周波数帯域の成分を完全に０にすることだけでなく、その周波数帯域の成分を減衰させることも含む。ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられている周波数帯域は、たとえば図３に示したＲＢ３０１である。
【００９７】
ノッチフィルタ１３０１は、たとえばＦＩＲ（Ｆｉｎｉｔｅ  Ｉｍｐｕｌｓｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ：有限インパルス応答）フィルタにより実現することができる。ノッチフィルタ１３０１は、ニューウェーブフォーム信号が割り当てられている周波数帯域の信号成分を除去して得られたＯＦＤＭ信号３１０を多重部１３１へ出力する。
【００９８】
多重部１３１は、ノッチフィルタ１３０１から出力されたＯＦＤＭ信号３１０と、ＮＷ変調部１２２から出力されたニューウェーブフォーム信号３２０と、を加算する。これにより、図１２に示したＯＦＤＭ信号３１０からニューウェーブフォーム信号３２０への干渉を低減し、ニューウェーブフォーム信号３２０の受信特性の向上を図ることができる。
【００９９】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、帯域除去フィルタ（たとえばノッチフィルタ１３０１）によって第２周波数帯域（ＲＢ３０１）の信号成分を除去したＯＦＤＭ信号３１０をニューウェーブフォーム信号３２０と多重してもよい。これにより、ＯＦＤＭ信号３１０からニューウェーブフォーム信号３２０への干渉を低減し、ニューウェーブフォーム信号３２０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１００】
（ノッチフィルタ波形の生成方法）
図１４〜図１６は、ノッチフィルタ波形の生成方法の一例を示す図である。図１４〜図１６において、ノッチフィルタ１３０１におけるフィルタ波形（ノッチフィルタ波形）の生成方法について説明する。図１４〜図１６におけるＤＦＴは、離散フーリエ変換（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）の関係を示す。
【０１０１】
図１４に示すインパルス１４０１，１４０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたインパルス（δｎ）である。ｎ，ｋは、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）における、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号である。
【０１０２】
図１５に示すＢＰＦ波形１５０１，１５０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたバンドパスフィルタ（Ｂａｎｄ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）波形（ｘｎ）である。Ｘ０は、ＢＰＦ波形１５０２における中心（ｋ＝０）での振幅である。
【０１０３】
図１６に示すノッチフィルタ波形１６０１，１６０２は、それぞれ時間領域（ｔ）および周波数領域（ｆ）でみたノッチフィルタ波形である。周波数領域（ｆ）でみると、インパルス１４０１（δｎ）からＢＰＦ波形１５０１（ｘｎ）を減算することによりノッチフィルタ波形を得ることができる。ただし、ＢＰＦ波形１５０１については振幅調整のためにＸ０（＝Σｘｎ）で除算する。すなわち、（δｎ−ｘｎ／Ｘ０）によってノッチフィルタ波形１６０１，１６０２を得ることができる。
【０１０４】
そして、ニューウェーブフォーム信号３２０を割り当てた特定のＲＢ（たとえばＲＢ３０１）を処理するために、ノッチフィルタ波形１６０１，１６０２にｅｘｐ（２＊π＊ｊ（１２＊ＮＲＢ＋５．５）（ｎ−ｎ０）／ＮＦＦＴ）をかけて周波数シフトさせる。そして、周波数シフトさせたノッチフィルタをノッチフィルタ１３０１に用いる。
【０１０５】
なお、ＮＲＢは、ニューウェーブフォーム信号３２０に割り当てられたＲＢ（たとえば図３のＲＢ３０１）の数である。ｎは、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号である。ｎ０は、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ番号のうち、ノッチフィルタ波形１６０１の中心に対応するタップ番号（遅延量０のタップに対応）である。ＮＦＦＴは、ＦＦＴのサイズであって、たとえば図３に示したＯＦＤＭ信号３１０およびニューウェーブフォーム信号３２０の全周波数帯域に含まれるＲＢの最大数である。
【０１０６】
（実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減）
図１７は、実施の形態にかかる無線通信装置におけるノッチフィルタのタップ数削減の一例を示す図である。図１７に示すノッチフィルタ波形１７０１は、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の信号成分を除去するノッチフィルタの時間軸方向の特性を示す。ノッチフィルタ波形１７０１は、たとえば図１６に示したノッチフィルタ波形１６０１である。
【０１０７】
ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数が多いと、受信側（たとえばＯＦＤＭ端末局２２１）においては実効的な遅延分散が増加することになる。そして、遅延分散がＣＰ長を超えるとＯＦＤＭ信号の受信特性の劣化につながる。したがって、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数は少ないほうがよい。
【０１０８】
そこで、ノッチフィルタ１３０１には、ノッチフィルタ波形１７０１の両外側のフィルタ振幅を０としたフィルタ特性を用いる。このとき、仮にノッチフィルタ波形１７０１の両外側のフィルタ振幅を急激に０とすると、周波数領域でみたノッチフィルタ波形（たとえば図１６のノッチフィルタ波形１６０２）が歪む。このため、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の成分を精度よく除去することができなくなる。
【０１０９】
これに対して、ノッチフィルタ波形１７０１をコサイン関数１７０２（ＣＯＳ関数）によって重み付けしたフィルタ波形１７０３をノッチフィルタ１３０１に用いてもよい。これにより、ニューウェーブフォーム信号３２０が割り当てられた周波数帯域の成分を精度よく除去しつつ、ＯＦＤＭ信号３１０の実効的な遅延分散の増加を抑えてＯＦＤＭ信号の受信特性の劣化を抑制することができる。
【０１１０】
コサイン関数１７０２は、｜ｎ−ｎ０｜＜Ｎ＋１の領域においてはｃｏｓ（０．５＊π＊（ｎ−ｎ０）／（Ｎ＋１））であり、それ以外の領域、すなわち｜ｎ−ｎ０｜≧Ｎ＋１においては０となる関数である。ｎは、タップの番号を示す。ｎ０は、ノッチフィルタ波形１７０１の中心（遅延量０のタップに対応）を示す。Ｎはタップ数に応じた値であり、２＊Ｎ＋１＝タップ数となる。たとえばＮ＝３の場合は、タップ数は実効的に２＊３＋１＝７となる。
【０１１１】
これにより、ノッチフィルタ１３０１を実現するＦＩＲフィルタのタップ数を削減できるため、遅延分散がＣＰ長を超える可能性が減り、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１１２】
このように、実施の形態にかかる無線通信装置１００は、ノッチフィルタ（ノッチフィルタ波形１７０１）をコサイン関数（コサイン関数１７０２）で重み付けしたフィルタ波形（フィルタ波形１７０３）をノッチフィルタ１３０１に用いてもよい。たとえば、ノッチフィルタはＦＩＲフィルタであり、ＯＦＤＭ信号３１０の遅延分散がＯＦＤＭ信号３１０のＣＰの時間長より短くなるようにノッチフィルタをコサイン関数で重み付けしたフィルタ波形をノッチフィルタ１３０１に用いることができる。これにより、ノッチフィルタによってＯＦＤＭ信号３１０の遅延分散がＯＦＤＭ信号３１０のＣＰ長を超える可能性を減らし、ＯＦＤＭ信号３１０の受信特性の向上を図ることができる。
【０１１３】
（実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形）
図１８は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形を生成するためのＢＰＦ波形の一例を示す図である。図１８において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図１８に示すＢＰＦ波形１８０１（ＢＰＦ）は、バンドパスフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちＢＰＦ波形（ｘｎ）を示す。図１８に示す例では、ｘｎ＝ｓｉｎ（π＊ｎ／４）／πｎ（ｎ＝−３２〜３２）としている。
【０１１４】
（実施の形態にかかるノッチフィルタ波形）
図１９は、実施の形態にかかるノッチフィルタ波形の一例を示す図である。図１９において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図１９に示すノッチフィルタ波形１９０１は、ノッチフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちノッチフィルタ波形（δｎ−ｘｎ／Ｘ０）を示す。図１９に示す例では、ノッチフィルタ波形１９０１は、ｙｎ＝δｎ−ｘｎとしている。
【０１１５】
（実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形）
図２０は、実施の形態にかかるコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形の一例を示す図である。図２０において、横軸はＦＩＲフィルタのタップ番号を示し、縦軸はＦＩＲフィルタのタップ重み（タップ係数）を示す。図２０に示すノッチフィルタ波形２００１は、コサイン関数で重み付けしたノッチフィルタを実現するＦＩＲフィルタにおけるタップ番号とタップ重みの関係、すなわちコサイン関数で重み付けしたノッチフィルタ波形を示す。図２０に示す例では、ノッチフィルタ波形２００１は、ｎ＝−１６〜１６においてはｚｎ＝ｙｎ＊ｃｏｓ（０．５＊π＊ｎ／（１６＋１））、ｎ＜−１６またはｎ＞１６においてはｚｎ＝０としている。
【０１１６】
（実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成）
図２１は、実施の形態にかかる無線通信装置のハードウェア構成の一例を示す図である。実施の形態にかかる無線通信装置１００のハードウェア構成について説明する。図２１に示すように、無線通信装置１００は、たとえば、デジタル回路２１０１と、アナログ変換部１３２と、ＨＰＡ１３３と、送信アンテナ１３４と、を備える。また、無線通信装置１００は、たとえば、受信アンテナ１４１と、ＳＩＣ１４２と、分離部１４３と、ＬＮＡ１５１，１６１と、デジタル変換部１５２，１６２と、を備える。
【０１１７】
デジタル回路２１０１は、たとえばＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）やＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）等のデジタル回路である。図１に示した誤り訂正符号化部１１１，１２１、変調部１１２、ＩＦＦＴ部１１３、ＣＰ付加部１１４およびＮＷ変調部１２２は、たとえばデジタル回路２１０１により実現することができる。また、図１に示したＣＰ削除部１５４、ＦＦＴ部１５５、チャネル推定部１５６、復調部１５７、誤り訂正復号部１５８，１６４およびＮＷ復調部１６３は、たとえばデジタル回路２１０１により実現することができる。
【０１１８】
（実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果）
図２２は、実施の形態にかかる無線通信装置による干渉低減の効果の一例を示すグラフである。図２２においては、図５，図６に示した干渉低減の効果について説明する。図２２において、横軸は、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ：信号雑音比）［ｄＢ］を示し、縦軸はＯＦＤＭ信号のＢＬＥＲ（ＢＬｏｃｋ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｉｏ：ブロック誤り率）を示している。
【０１１９】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１は、ＯＦＤＭ信号に対してニューウェーブフォーム信号を挿入しない（ＯＦＤＭ信号のみ）と仮定した場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１に示すように、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲが高くなるほどＢＬＥＲが低くなる。
【０１２０】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０２は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図５，図６に示した干渉低減を行わないと仮定した場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１，２２０２に示すように、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入すると、特にＳＮＲが高い場合におけるＯＦＤＭ信号のＢＬＥＲが劣化する。
【０１２１】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０３は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図５に示した干渉低減を行った場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０４は、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入し、図６に示した干渉低減を行った場合における、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの特性を示している。
【０１２２】
ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性２２０１〜２２０４に示すように、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しても、図５，図６に示した干渉低減を行うことにより、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲの低下を抑制することができる。たとえば、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しても、図５，図６に示した低減処理を行うことにより、ＯＦＤＭ信号のＳＮＲに対するＢＬＥＲを、ＯＦＤＭ信号にニューウェーブフォーム信号を挿入しない場合に近い特性まで改善することができる。
【０１２３】
以上説明したように、無線通信装置および無線信号処理方法によれば、狭帯域通信のための専用帯域を設けなくても狭帯域通信を可能にすることができる。
【０１２４】
たとえば、近年、５Ｇ（第５世代移動通信）向けに、ニューウェーブフォーム（Ｎｅｗ  Ｗａｖｅｆｏｒｍ）の検討が進められている。ニューウェーブフォームは、狭帯域における受信特性が低いなどのＯＦＤＭの欠点を改善する特徴を有する。ニューウェーブフォームの利用シナリオの一つとして、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ  ｔｏ  Ｍａｃｈｉｎｅ）端末などの低消費電力端末向けの応用が考えられる。たとえば、ＯＦＤＭでも狭帯域受信をすることは可能であるが、その場合は特性が劣化してしまう（たとえば図２３参照）。
【０１２５】
図２３は、ＯＦＤＭ信号を狭帯域受信する場合における特性の劣化の一例を示す図である。図２３において、横軸はＯＦＤＭ信号のＳＮＲ［ｄＢ］を示し、縦軸は１６ＱＡＭのＯＦＤＭ信号の誤り訂正前のＢＥＲ（Ｐｒｅ  ＢＥＲ）を示す。ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０１は、ＯＦＤＭ信号に割り当てられた所定の周波数帯域の全てを受信して復調した場合におけるＳＮＲに対するＢＥＲを示す。
【０１２６】
ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０２〜２３０４は、ＯＦＤＭ信号に割り当てられた所定の周波数帯域のうちの、それぞれ４ＲＢ、２ＲＢ、１ＲＢのみをバンドパスフィルタで抜き出して受信して復調した場合におけるＳＮＲに対するＢＥＲを示す。ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性２３０１〜２３０４に示すように、ＯＦＤＭ信号は、バンドパスフィルタで抜き出す帯域が狭くなるほど受信特性が劣化する。このため、ＯＦＤＭ信号に比べて狭帯域における受信特性に優れるニューウェーブフォームが求められる。
【０１２７】
これに対して、ニューウェーブフォームは、独立した狭帯域信号として利用できるため、アナログフィルタなどにより狭い帯域のみを切り出して受信可能である。これにより、Ａ／Ｄコンバータの動作クロックを遅くすることができ、低電力動作に有利になる。
【０１２８】
ニューウェーブフォームはこのように有利な一面を持つが、ニューウェーブフォームの導入初期には、多くのニューウェーブフォームに対応した端末が使われるとは考えにくい。そのため、ニューウェーブフォームの導入初期においては、ＯＦＤＭ向けの帯域と共存してニューウェーブフォームを使用することが考えられる。このとき、ニューウェーブフォームは使用帯域としては周波数的に分離されているものの、ＯＦＤＭ端末局が自局向けの信号を復調するために矩形波でＯＦＤＭシンボルを切り出すときに、ニューウェーブフォームが干渉として漏れ込み、特性を劣化させてしまう。
【０１２９】
また、このようなニューウェーブフォームからＯＦＤＭ信号への干渉だけでなく、ＯＦＤＭ信号からニューウェーブフォームへの干渉も発生する。これに対して、実施の形態にかかる無線通信装置１００による上述した各干渉低減によれば、ＯＦＤＭ端末局やニューウェーブフォーム端末局の構成を変更しなくても、これらのＯＦＤＭとニューウェーブフォームとの間の干渉を抑制することができる。
【０１３０】
上述した実施の形態に関し、さらに以下の付記を開示する。
【０１３１】
（付記１）直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、を多重する多重部と、
前記多重部による多重によって得られた信号を無線送信する送信部と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【０１３２】
（付記２）前記第２信号のシンボルの振幅は、前記第２信号のシンボルと前記第１信号の巡回プレフィクスとの時間的な近さに基づいて調整されることを特徴とする付記１に記載の無線通信装置。
【０１３３】
（付記３）前記第２信号に含まれる第１シンボルの振幅は、前記第２信号に含まれ前記第１シンボルより前記第１信号の巡回プレフィクスから時間的に離れている第２シンボルの振幅より小さく調整されることを特徴とする付記２に記載の無線通信装置。
【０１３４】
（付記４）前記第１周波数帯域のうち前記第２周波数帯域に隣接する周波数領域に割り当てられた前記第１信号の変調多値数に応じて、前記第１シンボルの振幅を前記第２シンボルの振幅より小さく調整する状態と、前記第１シンボルの振幅を前記第２シンボルの振幅より小さく調整しない状態と、を切り替えることを特徴とする付記３に記載の無線通信装置。
【０１３５】
（付記５）前記第２信号に含まれるシンボルのうち、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルは同じ値で変調されることを特徴とする付記１〜４のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１３６】
（付記６）前記第１周波数帯域のうち前記第２周波数帯域に隣接する周波数領域に割り当てられた前記第１信号の変調多値数に応じて、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルを同じ値で変調する状態と、前記第１信号のシンボルの先頭および末尾と時間的に重複する各シンボルを独立した各値で変調する状態と、を切り替えることを特徴とする付記５に記載の無線通信装置。
【０１３７】
（付記７）前記第１信号は、直交周波数分割多重方式によって多重された複数のデータ信号を含み、前記複数のデータ信号の変調方式は、前記第２周波数帯域との周波数的な近さに基づいて設定されることを特徴とする付記１〜６のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１３８】
（付記８）前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接する周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数は、前記複数のデータ信号のうち前記第２周波数帯域と隣接しない周波数領域に割り当てられたデータ信号の変調多値数より少ないことを特徴とする付記７に記載の無線通信装置。
【０１３９】
（付記９）前記第１信号は、帯域除去フィルタによって前記第２周波数帯域の信号成分が除去された信号であることを特徴とする付記１〜８のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１４０】
（付記１０）前記帯域除去フィルタは、ノッチフィルタ波形をコサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有することを特徴とする付記９に記載の無線通信装置。
【０１４１】
（付記１１）前記ノッチフィルタは有限インパルス応答フィルタであり、
前記帯域除去フィルタは、前記第１信号の遅延分散が前記第１信号の巡回プレフィクスの時間長より短くなるように前記ノッチフィルタを前記コサイン関数で重み付けしたフィルタ波形を有する、
ことを特徴とする付記１０に記載の無線通信装置。
【０１４２】
（付記１２）前記第２周波数帯域は、前記第１周波数帯域と隣接し、前記第１周波数帯域より狭い帯域であることを特徴とする付記１〜１１のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１４３】
（付記１３）前記第１信号および前記第２信号は、それぞれ異なる無線通信装置への信号であることを特徴とする付記１〜１２のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１４４】
（付記１４）直交周波数分割多重方式の第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第１周波数帯域に割り当てた前記第１信号と、前記第１信号を割当可能な周波数帯域に含まれる第２周波数帯域であって前記第１周波数帯域と異なる第２周波数帯域に割り当てた、直交周波数分割多重方式より隣接チャネルへの漏洩電力が少ない多重方式の第２信号と、の多重を行い、
前記多重によって得られた信号を無線送信する、
ことを特徴とする無線信号処理方法。
【符号の説明】
【０１４５】
１００  無線通信装置
１１１，１２１  誤り訂正符号化部
１１２  変調部
１１３  ＩＦＦＴ部
１１４  ＣＰ付加部
１２２  ＮＷ変調部
１３１  多重部
１３２  アナログ変換部
１３３  ＨＰＡ
１３４  送信アンテナ
１４１  受信アンテナ
１４２  ＳＩＣ
１４３  分離部
１５１，１６１  ＬＮＡ
１５２，１６２  デジタル変換部
１５３  希望信号受信タイミング検出部
１５４  ＣＰ削除部
１５５  ＦＦＴ部
１５６  チャネル推定部
１５７  復調部
１５８，１６４  誤り訂正復号部
１６３  ＮＷ復調部
２００  無線通信システム
２１０  基地局
２２１  ＯＦＤＭ端末局
２２２  ニューウェーブフォーム端末局
３０１  ＲＢ
３１０，５１０，７１１，７１２  ＯＦＤＭ信号
３２０，４１１  ニューウェーブフォーム信号
３３０  共存信号
４１２  ＯＦＤＭシンボル幅
５１１  ＣＰ
５１２  ＯＦＤＭシンボル
５２１〜５３０  ニューウェーブフォームシンボル
１０００，１１００  対応情報
１２０１  ＳＩＮＣ波形
１３０１  ノッチフィルタ
１４０１，１４０２  インパルス
１５０１，１５０２，１８０１  ＢＰＦ波形
１６０１，１６０２，１７０１，１９０１，２００１  ノッチフィルタ波形
１７０２  コサイン関数
１７０３  フィルタ波形
２１０１  デジタル回路
２２０１〜２２０４  ＳＮＲ＿ＢＬＥＲ特性
２３０１〜２３０４  ＳＮＲ＿ＢＥＲ特性
【国際調査報告】
2017094153.tif 000026
2017094153.tif 000027