(57)【要約】  Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置であって、基地局から送信される下りリンクの信号の無線品質又は前記基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得する取得部と、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行う通信部と、を有するユーザ装置を提供する。
2017126497.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置であって、
下りリンクの無線品質又は基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得する取得部と、
取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行う通信部と、
を有するユーザ装置。
【請求項２】
前記取得部は、前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを前記基地局から取得するパラメータ取得部、
を有する請求項１に記載のユーザ装置。
【請求項３】
前記取得部は、前記無線品質の範囲又は前記伝搬遅延の範囲ごとのＤ２Ｄ通信用の無線パラメータのリストを前記基地局から取得し、
前記無線品質又は前記伝搬遅延を測定する測定部と、
前記無線品質又は前記伝搬遅延ごとのＤ２Ｄ通信用の無線パラメータのリストのうち、測定された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを選択する選択部と、
を有し、
前記通信部は、選択された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行う、請求項１に記載のユーザ装置。
【請求項４】
前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータにはリソースプールの設定が含まれ、
前記通信部は、前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するリソースプールのリソースを用いてＤ２Ｄ通信を行う、請求項１乃至３のいずれか一項に記載のユーザ装置。
【請求項５】
前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように指示する情報を含み、
前記通信部は、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータに、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように指示する情報が含まれている場合、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行う、
請求項１乃至４のいずれか一項に記載のユーザ装置。
【請求項６】
前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、前記リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行うように指示する情報を含み、
前記通信部は、前記リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行う、
請求項４に記載のユーザ装置。
【請求項７】
前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータに含まれるリソースプールの設定は、前記伝搬遅延の範囲ごとに時分割多重されている、
請求項４に記載のユーザ装置。
【請求項８】
前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、更に、前記伝搬遅延の範囲ごとに送信タイミングを示す情報が含まれる、
請求項７に記載のユーザ装置。
【請求項９】
前記通信部は、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信の間で規定された優先度に基づき、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信のいずれか一方を選択して通信を行う、請求項１乃至８のいずれか一項に記載のユーザ装置。
【請求項１０】
Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置が実行する通信方法であって、
下りリンクの無線品質又は基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得するステップと、
取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行うステップと、
を有する通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーザ装置及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）やＬＴＥの後継システム（例えば、ＬＴＥ−Ａ（LTE  Advanced）、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、４Ｇなどともいう）では、ユーザ装置同士が無線基地局を介さないで直接通信を行うＤ２Ｄ（Device  to  Device）技術が検討されている（例えば、非特許文献１）。【０００３】
Ｄ２Ｄは、ユーザ装置と基地局との間のトラヒックを軽減したり、災害時などに基地局が通信不能になった場合でもユーザ装置間の通信を可能とする。【０００４】
Ｄ２Ｄは、通信可能な他のユーザ装置を見つけ出すためのＤ２Ｄディスカバリ（D2D  discovery、Ｄ２Ｄ発見ともいう）と、ユーザ装置間で直接通信するためのＤ２Ｄコミュニケーション（D2D  direct  communication、Ｄ２Ｄ通信、端末間直接通信などともいう）と、に大別される。以下では、Ｄ２Ｄコミュニケーション、Ｄ２Ｄディスカバリなどを特に区別しないときは、単にＤ２Ｄと呼ぶ。また、Ｄ２Ｄで送受信される信号を、Ｄ２Ｄ信号と呼ぶ。【０００５】
また、３ＧＰＰ（3rd  Generation  Partnership  Project）では、Ｄ２Ｄ機能を拡張することでＶ２Ｘを実現することが検討されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】"Key  drivers  for  LTE  success:Services  Evolution"、２０１１年９月、3GPP、インターネットURL：http://www.3gpp.org/ftp/Information/presentations/presentations_2011/2011_09_LTE_Asia/2011_LTE-Asia_3GPP_Service_evolution.pdf
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
Ｖ２Ｘ通信において、例えば、カバレッジ内ではＶ２Ｘ通信にセルラ通信を利用するという運用や、カバレッジ内でＶ２Ｘ通信のためにＤ２Ｄを利用しつつ、非Ｖ２Ｘ通信のためにセルラ通信を同時に行うといった運用も想定されている。【０００８】
Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との共存を可能とする技術が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様によれば、Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置であって、基地局から送信される下りリンクの信号の無線品質又は前記基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得する取得部と、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行う通信部と、を有するユーザ装置、が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
開示の技術によれば、Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との共存を可能とする技術が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】Ｖ２Ｘを説明するための図である。
【図２】Ｖ２Ｘの運用形態を説明するための図である。
【図３Ａ】Ｄ２Ｄを説明するための図である。
【図３Ｂ】Ｄ２Ｄを説明するための図である。
【図４】Ｄ２Ｄ通信に用いられるＭＡＣ  ＰＤＵを説明するための図である。
【図５】ＳＬ−ＳＣＨ  ｓｕｂｈｅａｄｅｒのフォーマットを説明するための図である。
【図６】Ｄ２Ｄで使用されるチャネル構造の例を説明するための図である。
【図７Ａ】ＰＳＤＣＨの構造例を示す図である。
【図７Ｂ】ＰＳＤＣＨの構造例を示す図である。
【図８Ａ】ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨの構造例を示す図である。
【図８Ｂ】ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨの構造例を示す図である。
【図９Ａ】リソースプールコンフィギュレーションを示す図である。
【図９Ｂ】リソースプールコンフィギュレーションを示す図である。
【図１０】本実施の形態に係る無線通信システムの構成例を示す図である。
【図１１】実施の形態に係る通信方法を説明するための図である。
【図１２】実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その１）を示すシーケンス図である。
【図１３】実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その２）を示すシーケンス図である。
【図１４】実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その３）を示すシーケンス図である。
【図１５】他の実施の形態に係る通信方法を説明するための図である。
【図１６】基地局における受信動作例を説明するための図である。
【図１７】他の実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その１）を示すシーケンス図である。
【図１８】他の実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その２）を示すシーケンス図である。
【図１９】追加の実施の形態に係る優先度設定情報の送信を行う際の処理手順を示すシーケンス図である。
【図２０Ａ】優先度設定情報の一例を示す図である。
【図２０Ｂ】優先度設定情報の一例を示す図である。
【図２１】本実施の形態に係るユーザ装置の機能構成の一例を示す図である。
【図２２】本実施の形態に係る基地局の機能構成の一例を示す図である。
【図２３】本実施の形態に係るユーザ装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２４】本実施の形態に係る基地局のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
Ｖ２Ｘとは、ＩＴＳ（Intelligent  Transport  Systems）の一部であり、図１に示すように、自動車間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｖ（Vehicle  to  Vehicle）、自動車と道路脇に設置される路側機（ＲＳＵ：Road-Side  Unit）との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｉ（Vehicle  to  Infrastructure）、自動車とドライバーのモバイル端末との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｎ（Vehicle  to  Nomadic  device）、及び、自動車と歩行者のモバイル端末との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｐ（Vehicle  to  Pedestrian）の総称である。
【００１３】
現在、３ＧＰＰでは、図２に示すように、Ｖ２Ｘ通信にセルラ通信（Ｕｕ：ＤＬ(Downlink)／ＵＬ(Uplink)）を用いる運用と、Ｄ２Ｄ（ＰＣ５：ＳＬ(Sidelink)）を用いる運用とが検討されている。
【００１４】
Ｖ２Ｘ通信において、例えば、カバレッジ内ではＶ２Ｘ通信にセルラ通信を利用するという運用や、カバレッジ内でＶ２Ｘ通信のためにＤ２Ｄを利用しつつ、非Ｖ２Ｘ通信のためにセルラ通信を同時に行うといった運用も想定されている。
【００１５】
しかしながら、Ｖ２Ｘ通信にＤ２Ｄを用いる場合、カバレッジ確保のために高い送信電力（２３ｄＢｍなど）による運用が行われることが想定される。従って、Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との間で発生し得る干渉を考慮した通信方式の規定が必要になると考えられる。また、通信傍受（ＬＩ：Lawful  Interception）の実現やＩＴＳサーバでＶ２Ｘパケットを収集することによる何かしらのサービス提供を実現すために、Ｄ２Ｄ信号を基地局にて受信するといった運用が行われることが想定される。従って、ＵＬリソースの一部を利用するＤ２Ｄ信号の受信タイミングと、ＵＬ信号の受信タイミングとの不一致を考慮した通信方式の規定が必要になると考えられる。また、ユーザ装置がカバレッジ内でＶ２Ｘパケットを送信する際に、Ｄ２Ｄ通信を利用するのかセルラ通信を利用するのかを判断できる仕組みも必要になると考えられる。
【００１６】
なお、Ｖ２ＸはＤ２Ｄの一種であると考えると、上記のような問題は、Ｖ２Ｘに限らず、Ｄ２Ｄ全般に生じ得る問題である。
【００１７】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、以下で説明する実施の形態は一例に過ぎず、本発明が適用される実施の形態は、以下の実施の形態に限られるわけではない。例えば、本実施の形態に係る無線通信システムはＬＴＥに準拠した方式のシステムを想定しているが、本発明はＬＴＥに限定されるわけではなく、他の方式にも適用可能である。なお、本明細書及び特許請求の範囲において、「ＬＴＥ」は、３ＧＰＰのリリース８、又は９に対応する通信方式のみならず、３ＧＰＰのリリース１０、１１、１２、１３、又はリリース１４以降に対応する第５世代の通信方式も含む広い意味で使用する。
【００１８】
また、本実施の形態は、主にＶ２Ｘを対象としているが、本実施の形態に係る技術は、Ｖ２Ｘに限らず、広くＤ２Ｄ全般に適用可能である。また、「Ｄ２Ｄ」はその意味としてＶ２Ｘを含むものである。
【００１９】
また、「Ｄ２Ｄ」は、ユーザ装置ＵＥ間でＤ２Ｄ信号を送受信する処理手順のみならず、Ｄ２Ｄ信号を基地局が受信（モニタ）する処理手順、及び、ＲＲＣ  ｉｄｌｅの場合若しくは基地局ｅＮＢとコネクションを確立していない場合に、ユーザ装置ＵＥが基地局ｅＮＢに上り信号を送信する処理手順を含む広い意味で使用する。
【００２０】
また、「Ｄ２Ｄ通信」とは、Ｓｉｄｅｌｉｎｋによる通信、ＰＣ５による通信を意味する。また、「セルラ通信」とは、特に断りが無い限り、ＤＬ及びＵＬ、Ｕｕによる通信を意味する。
【００２１】
＜Ｄ２Ｄの概要＞
ＬＴＥで規定されているＤ２Ｄの概要について説明する。なお、Ｖ２Ｘにおいても、ここで説明するＤ２Ｄの技術を使用することは可能であり、本発明の実施の形態におけるＵＥは、当該技術によるＤ２Ｄ信号の送受信を行うことができる。
【００２２】
既に説明したように、Ｄ２Ｄには、大きく分けて「Ｄ２Ｄディスカバリ」と「Ｄ２Ｄコミュニケーション」がある。「Ｄ２Ｄディスカバリ」については、図３Ａに示すように、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｐｅｒｉｏｄ毎に、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ用のリソースプールが確保され、ＵＥはそのリソースプール内でＤｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送信する。より詳細にはＴｙｐｅ１、Ｔｙｐｅ２ｂがある。Ｔｙｐｅ１では、ＵＥが自律的にリソースプールから送信リソースを選択する。Ｔｙｐｅ２ｂでは、上位レイヤシグナリング（例えばＲＲＣ信号）により準静的なリソースが割り当てられる。
【００２３】
「Ｄ２Ｄコミュニケーション」についても、図３Ｂに示すように、ＳＣＩ／データ送信用のリソースプールが周期的に確保される。送信側のＵＥはＣｏｎｔｒｏｌリソースプール（ＳＣＩ送信用リソースプール）から選択されたリソースでＳＣＩによりデータ送信用リソース等を受信側に通知し、当該データ送信用リソースでデータを送信する。「Ｄ２Ｄコミュニケーション」について、より詳細には、Ｍｏｄｅ１とＭｏｄｅ２がある。Ｍｏｄｅ１では、ｅＮＢからＵＥに送られる（Ｅ）ＰＤＣＣＨによりダイナミックにリソースが割り当てられる。Ｍｏｄｅ２では、ＵＥはリソースプールから自律的に送信リソースを選択する。リソースプールについては、ＳＩＢで通知されたり、予め定義されたものが使用される。
【００２４】
ＬＴＥにおいて、「Ｄ２Ｄディスカバリ」に用いられるチャネルはＰＳＤＣＨ（Physical  Sidelink  Discovery  Channel）と称され、「Ｄ２Ｄコミュニケーション」におけるＳＣＩ等の制御情報を送信するチャネルはＰＳＣＣＨ（Physical  Sidelink  Control  Channel）と称され、データを送信するチャネルはＰＳＳＣＨ（Physical  Sidelink  Shared  Channel）と称される（非特許文献２）。
【００２５】
Ｄ２Ｄ通信に用いられるＭＡＣ（Medium  Access  Control）ＰＤＵ（Protocol  Data  Unit）は、図４に示すように、少なくともＭＡＣ  ｈｅａｄｅｒ、ＭＡＣ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｅｌｅｍｅｎｔ、ＭＡＣ  ＳＤＵ（Service  Data  Unit）、Ｐａｄｄｉｎｇで構成される。ＭＡＣ  ＰＤＵはその他の情報を含んでも良い。ＭＡＣ  ｈｅａｄｅｒは、１つのＳＬ−ＳＣＨ（Sidelink  Shared  Channel）ｓｕｂｈｅａｄｅｒと、１つ以上のＭＡＣ  ＰＤＵ  ｓｕｂｈｅａｄｅｒで構成される。
【００２６】
図５に示すように、ＳＬ−ＳＣＨ  ｓｕｂｈｅａｄｅｒは、ＭＡＣ  ＰＤＵフォーマットバージョン（Ｖ）、送信元情報（ＳＲＣ）、送信先情報（ＤＳＴ）、Ｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｂｉｔ（Ｒ）等で構成される。Ｖは、ＳＬ−ＳＣＨ  ｓｕｂｈｅａｄｅｒの先頭に割り当てられ、ＵＥが用いるＭＡＣ  ＰＤＵフォーマットバージョンを示す。送信元情報には、送信元に関する情報が設定される。送信元情報には、ＰｒｏＳｅ  ＵＥ  ＩＤに関する識別子が設定されてもよい。送信先情報には、送信先に関する情報が設定される。送信先情報には、送信先のＰｒｏＳｅ  Ｌａｙｅｒ−２  Ｇｒｏｕｐ  ＩＤに関する情報が設定されてもよい。
【００２７】
Ｄ２Ｄのチャネル構造の例を図６に示す。図６に示すように、「Ｄ２Ｄコミュニケーション」に使用されるＰＳＣＣＨのリソースプール及びＰＳＳＣＨのリソースプールが割り当てられている。また、「Ｄ２Ｄコミュニケーション」のチャネルの周期よりも長い周期で「Ｄ２Ｄディスカバリ」に使用されるＰＳＤＣＨのリソースプールが割り当てられている。
【００２８】
また、Ｄ２Ｄ用の同期信号としてＰＳＳＳ（Primary  Sidelink  Synchronization  signal）とＳＳＳＳ（Secondary  Sidelink  Synchronization  signal）が用いられる。また、例えばカバレッジ外動作のためにＤ２Ｄのシステム帯域、フレーム番号、リソース構成情報等の報知情報（broadcast  information）を送信するＰＳＢＣＨ（Physical  Sidelink  Broadcast  Channel）が用いられる。
【００２９】
図７Ａに、「Ｄ２Ｄディスカバリ」に使用されるＰＳＤＣＨのリソースプールの例を示す。リソースプールは、サブフレームのビットマップで設定されるため、図７Ａに示すようなイメージのリソースプールになる。他のチャネルのリソースプールも同様である。また、ＰＳＤＣＨは、周波数ホッピングしながら繰り返し送信（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ）がなされる。繰り返し回数は例えば０〜４で設定可能である。また、図７Ｂに示すように、ＰＳＤＣＨはＰＵＳＣＨベースの構造を有し、ＤＭ−ＲＳ（demodulation  reference  signal）が挿入される構造になっている。
【００３０】
図８Ａに、「Ｄ２Ｄコミュニケーション」に使用されるＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨのリソースプールの例を示す。図８Ａに示すとおり、ＰＳＣＣＨは、周波数ホッピングしながら１回繰り返し送信（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ）がなされる。ＰＳＳＣＨは、周波数ホッピングしながら３回繰り返し送信（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ）がなされる。また、図８Ｂに示すように、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＰＵＳＣＨベースの構造を有し、ＤＭＲＳが挿入される構造になっている。
【００３１】
図９に、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＤＣＨ、ＰＳＳＣＨ（Ｍｏｄｅ２）におけるリソースプールコンフィギュレーションの例を示す。図９Ａに示すように、時間方向では、リソースプールはサブフレームビットマップとして表される。また、ビットマップは、ｎｕｍ．ｒｅｐｒｔｉｔｉｏｎの回数だけ繰り返される。また、各周期における開始位置を示すｏｆｆｓｅｔが指定される。
【００３２】
周波数方向では、連続割り当て（ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）と不連続割り当て（ｎｏｎ−ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）が可能である。図９Ｂは、不連続割り当ての例を示しており、図示のとおり、開始ＰＲＢ、終了ＰＲＢ、ＰＲＢ数（ｎｕｍＰＲＢ）が指定される。
【００３３】
＜システム構成＞
図１０は、本実施の形態に係る無線通信システムの構成例を示す図である。図１０に示すように、本実施の形態に係る無線通信システムは、基地局ｅＮＢ、ユーザ装置ＵＥ１、ユーザ装置ＵＥ２を有する。図１０において、ユーザ装置ＵＥ１とユーザ装置ＵＥ２はいずれも送信機能と受信機能の両方を備える。以下、ユーザ装置ＵＥ１とユーザ装置ＵＥ２を特に区別しない場合、単に「ユーザ装置ＵＥ」と記述する。
【００３４】
図１０に示すユーザ装置ＵＥ１、ユーザ装置ＵＥ２は、それぞれ、ＬＴＥにおけるユーザ装置ＵＥとしてのセルラ通信の機能、及び、上述したチャネルでの信号送受信を含むＤ２Ｄ機能を有している。また、ユーザ装置ＵＥ１、ユーザ装置ＵＥ２は、本実施の形態で説明する動作を実行する機能を有している。なお、セルラ通信の機能及び既存のＤ２Ｄの機能については、一部の機能（本実施の形態で説明する動作を実行できる範囲）のみを有していてもよいし、全ての機能を有していてもよい。
【００３５】
また、各ユーザ装置ＵＥは、Ｄ２Ｄの機能を有するいかなる装置であってもよいが、例えば、各ユーザ装置ＵＥは、車両、歩行者が保持する端末、ＲＳＵ（ＵＥの機能を有するＵＥタイプＲＳＵ）等である。
【００３６】
また、基地局ｅＮＢについては、ＬＴＥにおける基地局ｅＮＢとしてのセルラ通信の機能、及び、本実施の形態におけるユーザ装置ＵＥの通信を可能ならしめるための機能（リソース割当ての機能、設定情報通知機能等）を有している。また、基地局ｅＮＢはＲＳＵ（ｅＮＢの機能を有するｅＮＢタイプＲＳＵ）を含む。
【００３７】
本実施の形態に係る無線通信システムは、Ｄ２Ｄ通信に利用可能な複数のキャリアを有していることを前提とするが、当該複数のキャリアは１つの基地局ｅＮＢにより構成されていてもよいし、複数の基地局ｅＮＢにより構成されていてもよい。また、ＲＲＨ（Remote  Radio  Head）により構成されていてもよい。
【００３８】
本実施の形態では、基地局ｅＮＢとユーザ装置ＵＥとの間ではセルラ通信が行われ、ユーザ装置ＵＥの間ではＤ２Ｄ通信又は基地局ｅＮＢを介して通信が行われる。また、基地局ｅＮＢは、ユーザ装置ＵＥ間のＤ２Ｄ通信を受信（傍受）する機能を有する。
【００３９】
以下、本実施の形態を詳細に説明する。
【００４０】
＜実施の形態＞
（通信方法の概要）
本実施の形態では、ユーザ装置ＵＥは、ＤＬの無線品質に応じたＤ２Ｄ通信用の無線パラメータ（以下、「Ｄ２Ｄ用無線パラメータ」と呼ぶ）の設定を用いてＤ２Ｄ通信を行うように動作する。
【００４１】
図１１は、実施の形態に係る通信方法を説明するための図である。図１１に示すように、ユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢから送信されるＤＬ信号の無線品質を測定し、測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を用いてＤ２Ｄ通信を行う。図１１の例は、ユーザ装置ＵＥは、ＲＳＲＰ（Receiving  Signal  Received  Power）が閾値１以上の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）を用いてＤ２Ｄ通信を行い、ＲＳＲＰが閾値２以上かつ閾値１未満の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）を用いてＤ２Ｄ通信を行い、ＲＳＲＰが閾値２未満の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）を用いてＤ２Ｄ通信を行う。無線品質は、図１１に示すＲＳＲＰに代えて、ＲＳＲＱ（Receiving  Signal  Received  Quality）、ＲＳＳＩ（Received  Signal  Strength  Indicator）又はＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）であってもよい。無線品質を示すパラメータであればどのようなパラメータであってもよい。図１１では、Ｄ２Ｄ用無線パラメータは３段階（設定１〜３）であることが示されているが、２段階でもよいし、４段階以上でもよい。閾値をより細かい単位で設定することで、任意の段階の設定が可能である。
【００４２】
Ｄ２Ｄ用無線パラメータには、ユーザ装置ＵＥがＤ２Ｄ通信を行うために用いる各種のパラメータを含む。Ｄ２Ｄ用無線パラメータにはどのようなパラメータが含まれていてもいが、より具体的には、例えば、送信リソースプールの設定、及び受信リソースプールの設定である。当該送信／受信リソースプールの設定には、リソースプールの範囲に加えて、リソースプール内のサブフレームパターン（例えば図９Ａに示すようなサブフレームビットマップにより指定されるサブフレームパターン）が含まれていてもよい。また、送信／受信リソースプールの設定には、キャリア（キャリア周波数）を示す情報が含まれていてもよい。
【００４３】
また、Ｄ２Ｄ用無線パラメータにより、Ｖ２Ｘパケットを他のユーザ装置ＵＥに向けて送信する際に、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を用いることをユーザ装置ＵＥに指示することを可能にしてもよい。具体的には、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を用いることを明示的に指示する情報が設定されてもよいし、そのような設定を可能とするため、ユーザ装置ＵＥは、Ｄ２Ｄ通信用のＵＥ情報を基地局ｅＮＢに報告およびリソース要求する代わりに、Ｄ２ＤまたはＵＬ／ＤＬのいずれかでの通信を要求することを基地局ｅＮＢに報告してもよい。あるいは、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに送信リソースプールの設定が存在しないことで、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を用いることが暗示的に指示されるようにしてもよい。
【００４４】
また、Ｄ２Ｄ用無線パラメータにより、Ｄ２Ｄ信号の受信（モニタ）を行うのか否かをユーザ装置ＵＥに指示することを可能にしてもよい。具体的には、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに受信リソースプールの設定が存在しない場合、ユーザ装置ＵＥは、Ｄ２Ｄ信号の受信（モニタ）を行わないようにしてもよい。
【００４５】
また、Ｄ２Ｄ用無線パラメータには、Ｄ２Ｄ通信を行う際に、基地局ｅＮＢに対してリソース割当てを要求するＭｏｄｅ１と、ユーザ装置ＵＥ自身がリソースプールから自律的に送信リソースを選択するＭｏｄｅ２のうち両方を許可するのか又はいずれか一方のみを許可するのかを指示する情報が含まれていてもよい。
【００４６】
また、Ｄ２Ｄ用無線パラメータには、更に、Ｄ２Ｄ信号の送信電力を指定する情報（送信電力値、又は、Ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ＴＰＣで用いられるパラメータα及びＰｏ）が含まれていてもよい。これらに限られず、他のパラメータが含まれていてもよい。
【００４７】
（運用例（その１））
実施の形態に係る通信方法を用いた運用例（その１）を説明する。例えば、図１１において、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）には、送信リソースプールの設定をせずに受信リソースプール（範囲Ｘ）のみを設定し、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）には、送信リソースプール（範囲Ａ）及び受信リソースプール（範囲Ｘ）を設定し、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）には、送信リソースプール（範囲Ｂ）及び受信リソースプール（範囲Ｘ）を設定するような運用が考えられる。なお、範囲Ｘは、範囲Ａ及び範囲Ｂの両方を含むと仮定する。
【００４８】
運用例（その１）では、セルの中心付近に位置するユーザ装置ＵＥに対してはＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）が適用されるため、当該ユーザ装置ＵＥはＤ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を用いてＶ２Ｘパケットを送信することになる。また、これにより、セルの中心付近ではＤ２Ｄ信号の送信が禁止されることになるため、基地局ｅＮＢにてＵＬ信号とＤ２Ｄ信号との干渉が低減されることになる。
【００４９】
また、運用例（その１）では、範囲Ｘは範囲Ａ及び範囲Ｂの両方を含む（すなわち、受信リソースプールは、全ての送信リソースプールを網羅している）ため、ユーザ装置ＵＥは、どの位置に存在していても、他のユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号を受信することが可能になる。
【００５０】
なお、運用例（その１）の変形例として、例えば、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）には、更に、受信リソースプールの両方の設定を行わないようにすることが考えられる。これにより、セル中心に位置するユーザ装置ＵＥに対して、Ｄ２Ｄ通信のモニタを強制的にスキップさせ、ＤＬ受信に専念させることができる。
【００５１】
（運用例（その２））
次に、実施の形態に係る通信方法を用いた運用例（その２）を説明する。例えば、図１１において、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）には、送信リソースプール（範囲Ａ）及び受信リソースプール（範囲Ｘ）を設定すると共に、Ｍｏｄｅ１のリソース割当て方法（基地局ｅＮＢによるリソース割当て方法）のみを許可する設定を行う。Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）には、送信リソースプール（範囲Ｂ）及び受信リソースプール（範囲Ｘ）を設定すると共に、Ｍｏｄｅ１のリソース割当て及びＭｏｄｅ２のリソース割当て（ＵＥ自律のリソース割当て）の両方を許可する設定を行う。Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）には、送信リソースプール（範囲Ｃ）及び受信リソースプール（範囲Ｘ）を設定すると共に、Ｍｏｄｅ２のリソース割当て方法のみを許可する設定を行う。なお、範囲Ｘは、範囲Ａ及び範囲Ｂの両方を含むと仮定する。
【００５２】
運用例（その２）では、セル端付近に位置するユーザ装置ＵＥに対してはＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）が適用されるため、当該ユーザ装置ＵＥはＤ２Ｄ通信を行う際に、Ｍｏｄｅ２によるリソース割当て動作を行うことになる。これにより、セル端付近に位置するユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢに対してリソース割当てを要求するために基地局ｅＮＢとの間でＲＲＣコネクションを確立するという動作を行う必要がなくなるため、基地局ｅＮＢの負荷を軽減することができる。また、セル中心付近に位置するユーザ装置ＵＥは、Ｍｏｄｅ１のリソース割当てのみを行うため、基地局ｅＮＢにてＵＬとＤ２Ｄ通信とのリソース衝突が発生するリスクを軽減することができる。
【００５３】
以上、運用例（その１、２）について説明したが、実施の形態における通信方法を用いることで、運用例（その１、２）以外にも様々な形態の運用が可能である。例えば、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）において、送信リソースプールの設定と共にＤ２Ｄ信号の送信電力が低くなるような設定を行うことが考えられる。これにより、セルの中心付近に位置するユーザ装置ＵＥに対してＤ２Ｄ信号の送信を許可しつつ、基地局ｅＮＢにてＵＬとＤ２Ｄ信号との干渉が低減されることになる。
【００５４】
（Ｄ２Ｄ用無線パラメータの設定）
続いて、Ｄ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥに設定する際の処理手順（その１〜３）について図を参照して説明する。なお、実施の形態では、当該処理手順（その１〜３）のうちいずれか１つをサポートしていてもよいし、複数又は全ての処理手順をサポートしていてもよい。なお、図１２〜図１４では、説明の便宜上、Ｄ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥ１に設定するように図示しているが、ユーザ装置ＵＥ２にも同様の処理手順によりＤ２Ｄ用無線パラメータが設定される。
【００５５】
図１２は、実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その１）を示すシーケンス図である。図１２に示すように、基地局ｅＮＢは、パラメータ選択閾値（無線品質の範囲）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストをユーザ装置ＵＥ１に送信する（Ｓ１１）。なお、当該リストは、報知情報（ＳＩＢ）により送信されてもよいし、ＲＲＣシグナリングにより送信されてもよい。また、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥ１に当該リストを送信するのではなく、ＳＩＭ（Subscriber  Identity  Module）又はコアネットワーク等を介してユーザ装置ＵＥ１に事前設定（Pre-Configured）されていてもよい。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、基地局ｅＮＢから送信されるＤＬ信号の無線品質を測定し、Ｓ１１で受信したパラメータ選択閾値（無線品質の範囲）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストの中から、測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータを選択する（Ｓ１２）。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、選択したＤ２Ｄ用無線パラメータを用いて他のユーザ装置ＵＥ２とＤ２Ｄ通信（ＰＣ５ベースのＶ２Ｘ通信）を行う（Ｓ１３）。
【００５６】
図１３は、実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その２）を示すシーケンス図である。ただし、図１３に示す処理手順では、図１２と異なり、ユーザ装置ＵＥ１はＲＲＣ  Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ状態である必要がある。図１３に示すように、基地局ｅＮＢは、無線品質報告要求をユーザ装置ＵＥ１に送信する（Ｓ２１）。ユーザ装置ＵＥ１は、基地局ｅＮＢから送信されるＤＬ信号の無線品質を測定し、測定結果を含む無線品質報告を基地局ｅＮＢに送信する（Ｓ２２）。基地局ｅＮＢは、自身のメモリ等に記憶されている、パラメータ選択閾値（無線品質の範囲）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストの中から、ステップＳ２２で受信した測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータを選択する（Ｓ２３）。続いて、基地局ｅＮＢは、選択したＤ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥ１に設定する（Ｓ２４）。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、設定されたＤ２Ｄ用無線パラメータを用いて他のユーザ装置ＵＥ２とＤ２Ｄ通信（ＰＣ５ベースのＶ２Ｘ通信）を行う（Ｓ２５）。
【００５７】
図１４は、実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その３）を示すシーケンス図である。ただし、図１４に示す処理手順も、ユーザ装置ＵＥ１はＲＲＣ  Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ状態である必要がある。図１４に示すように、ユーザ装置ＵＥ１は、基地局ｅＮＢから送信されるＤＬ信号の無線品質を測定し、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ設定要求と、測定結果を含む無線品質報告とを基地局ｅＮＢに送信する（Ｓ３１）。なお、無線品質報告は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ設定要求に含まれていてもよい。Ｄ２Ｄ用無線パラメータ設定要求又は／及び無線品質報告は、「Sidelink  UE  information」に含まれていてもよい。ステップＳ３２〜ステップＳ３４の処理手順は、それぞれ図１３のステップＳ２３〜ステップＳ２５の処理手順と同一であるため説明は省略する。
【００５８】
（実施の形態における補足事項）
基地局ｅＮＢは、ユーザ装置ＵＥに対して上位レイヤシグナリング（ＲＲＣシグナリングやＳＩＢなど）を用いて同一のＶ２ＸパケットをＤ２ＤおよびＵＬの双方で送信するように設定してもよい。Ｄ２Ｄの基地局モニタリングが不可能な場合にもＶ２Ｘ通信内容を基地局でモニタしたり、Ｄ２Ｄ・ＵＬ／ＤＬ双方のインタフェースで送信を行うことでダイバーシチ効果を得たりすることができる。
【００５９】
基地局ｅＮＢによる各Ｄ２Ｄリソースプールの受信有無やＶ２Ｘパケットの他ユーザ装置ＵＥへの転送有無を上位レイヤシグナリング（ＲＲＣシグナリングやＳＩＢなど）で通知してもよい。ユーザ装置ＵＥはユーザ装置ＵＥ間でＶ２Ｘパケットのリレーを行うか否かを判断することができる。
【００６０】
送信／受信リソースプールの設定は、インデックス値で表現されてもよい。例えば、予め送信／受信リソースプールの範囲とインデックス値が対応づけられた情報を、ユーザ装置ＵＥに予め事前設定（Pre-Configured）しておき、図１３のステップＳ２４又は図１４のステップＳ３３の処理手順で、基地局ｅＮＢは、インデックス値のみをユーザ装置ＵＥに通知することで、ＲＲＣシグナリング量を削減するようにしてもよい。リソースプール内のサブフレームパターンについても、同様にインデックス値に対応づけられるようにしてもよい。
【００６１】
カバレッジ外のユーザ装置ＵＥ向けの送信／受信リソースプールを、ユーザ装置ＵＥに予め事前設定しておくようにしてもよい。更に、カバレッジ外のユーザ装置ＵＥ向けの受信リソースプールの範囲に、セル端用のＤ２Ｄ用無線パラメータ（例えば、図１１の設定３）に設定される送信リソースプールの範囲を含めるようにしてもよい。これにより、カバレッジ外のユーザ装置ＵＥが、セル端のユーザ装置ＵＥから送信されたＤ２Ｄ信号を受信することが可能になる。
【００６２】
パラメータ選択閾値（無線品質の範囲）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータは互いにオーバーラップしていてもよい。例えば、図１１において、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）には範囲Ａの送信リソースプールが設定され、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）には範囲Ａ＋Ｂの送信リソースプールが設定され、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）には範囲Ｂの送信リソースプールが設定されるといった運用が行われてもよい。また、パラメータ選択閾値（無線品質の範囲）も互いにオーバーラップしていてもよい。例えば、図１１において、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）が適用される範囲とＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）が適用される範囲の一部が重なるように、閾値が設定されるようにしてもよい。同様に、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）が適用される範囲とＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）が適用される範囲の一部が重なるように、閾値が設定されるようにしてもよい。
【００６３】
パラメータ選択閾値にヒステリシスが適用されていてもよい。例えば、図１１において、無線品質が閾値１以上の位置に存在するユーザ装置ＵＥが、無線品質が閾値１未満の位置に移動した場合、無線品質が（閾値１＋ヒステリシス（又は、閾値１−ヒステリシス）））未満になるまで、設定１のＤ２Ｄ用無線パラメータを使いつづけるようにしてもよい。同様に、無線品質が閾値１未満の位置に存在するユーザ装置ＵＥが、無線品質が閾値１以上の位置に移動した場合、無線品質が（閾値１−ヒステリシス（又は、閾値１＋ヒステリシス））以上になるまで、設定２のＤ２Ｄ用無線パラメータを使いつづけるようにしてもよい。ここで、ヒステリシスは、閾値の前後で頻繁に切り替えが生じないようにするために設けられる値であり、正の値でも負の値でもよい。
【００６４】
以上、実施の形態について説明した。実施の形態によれば、Ｄ２Ｄ用無線パラメータを様々に設定することで、Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との間で発生し得る干渉を軽減させることが可能になる。また、カバレッジ内でＶ２Ｘパケットを送信する際に、Ｄ２Ｄ通信を利用するのかセルラ通信を利用するのかをユーザ装置ＵＥまたは基地局ｅＮＢに判断させることが可能になる。
【００６５】
＜他の実施の形態＞
（通信方法の概要）
本実施の形態では、ユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差（伝搬遅延の差）に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を用いてＤ２Ｄ通信を行うように動作する。なお、実施の形態において、特に断りが無い限り、ユーザ装置ＵＥにおけるＤ２Ｄ信号の送信タイミングは、ＤＬの受信タイミングである前提とする。
【００６６】
図１５は、実施の形態に係る通信方法を説明するための図である。図１５に示すように、ユーザ装置ＵＥは、所定の方法により基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差を取得し、測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を用いてＤ２Ｄ通信を行う。ユーザ装置ＵＥが当該伝搬遅延差を取得する方法については後述する。
【００６７】
図１５の例は、ユーザ装置ＵＥは、伝搬遅延の差が閾値２未満の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）を用いてＤ２Ｄ通信を行い、伝搬遅延の差が閾値２以上かつ閾値１未満の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）を用いてＤ２Ｄ通信を行い、伝搬遅延の差が閾値１以上の場合は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）を用いてＤ２Ｄ通信を行う。図１５では、Ｄ２Ｄ用無線パラメータは３段階（設定１〜３）であることが示されているが、２段階でもよいし、４段階以上でもよい。閾値をより細かい単位で設定することで、任意の段階の設定が可能である。
【００６８】
Ｄ２Ｄ用無線パラメータには、前述の実施の形態と同様、様々なパラメータを設定可能であるが、少なくとも、送信リソースプールの設定については、設定毎に時分割多重（ＴＤＭ）されるように設定する。つまり、図１５の例では、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）に設定される送信リソースプールの範囲と、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２）に設定される送信リソースプールの範囲と、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定３）に設定される送信リソースプールの範囲とは時間軸上で重複しないように設定される。
【００６９】
このようにＤ２Ｄ用無線パラメータを設定することで、セル内に存在する多数のユーザ装置ＵＥを、セル中心付近に位置するユーザ装置ＵＥ（設定１が適用されるユーザ装置ＵＥ）のグループと、セル中心〜セル端の間に位置するユーザ装置ＵＥ（設定２が適用されるユーザ装置ＵＥ）のグループと、セル端付近に位置するユーザ装置ＵＥ（設定３が適用されるユーザ装置ＵＥ）のグループに分類分けすることができる。
【００７０】
また、各グループ内では、ユーザ装置ＵＥと基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差は概ね同一になると考えることができる。つまり、同一グループ内の各ユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号が基地局ｅＮＢに到達するタイミングは概ね同一になると考えることができる。これにより、基地局ｅＮＢは、それぞれのグループに属する複数のユーザ装置ＵＥから同時に送信されるＤ２Ｄ信号の各々を、同一のＦＦＴタイミングにより受信することが可能になる。また、それぞれのグループにおける送信リソースプールの範囲は時間軸上で重複しないため、基地局ｅＮＢは、ＦＦＴタイミングを、送信リソースプールの範囲に応じたＦＦＴタイミングに切替えることができる。
【００７１】
図１６は、基地局における受信動作例を説明するための図である。図１６において、「設定１」で囲まれた部分は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定１）に設定される送信リソースプールの範囲を示している。同様に、「設定２（又は３）」で囲まれた部分は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２（又は３））に設定される送信リソースプールの範囲を示している。なお、送信リソースプール内の同一周波数のリソースではＵＬ信号の送信は行われない（つまり、Ｄ２Ｄ信号とＵＬ信号とは周波数多重されている）ように設定されている。
【００７２】
ここで、セル中心付近では伝搬遅延差は小さいため、セル中心付近に位置するユーザ装置ＵＥのグループ（図１６の設定１が適用されるグループ）から送信されるＤ２Ｄ信号を基地局ｅＮＢにて受信するタイミングは、ＵＬ信号を受信するタイミングとほぼ同一（少なくともＣＰ（Cyclic  Prefix）長以内）になると考えられる。従って、基地局ｅＮＢは、セル中心付近に位置するユーザ装置ＵＥのグループから送信されるＤ２Ｄ信号とＵＬ信号とを同一の（単一の）ＦＦＴタイミングにより受信することが可能になる。
【００７３】
一方、セル中心以外に位置するユーザ装置ＵＥのグループ（図１６の設定２又は３が適用されるグループ）から送信されるＤ２Ｄ信号を基地局ｅＮＢにて受信するタイミングは、ＵＬ信号を受信するタイミングとは異なるタイミング（少なくともＣＰ（Cyclic  Prefix）長以上のずれが生じる）になると考えられる。つまり、Ｄ２Ｄ信号とＵＬ信号とを同一の（単一の）ＦＦＴタイミングでは受信することは困難であると考えられる。そこで、基地局ｅＮＢは、ＵＬ信号が送信される周波数リソース（ＵＬのスケジューリングを行ったリソース）では、ＵＬ信号に対応するＦＦＴタイミングを用いてＵＬ信号を受信し、更に、送信リソースプールの範囲のリソースでは、Ｄ２Ｄ信号に対応するＦＦＴタイミングを用いてＤ２Ｄ信号の受信を行うようにしてもよい。つまり、基地局ｅＮＢは、同時に２種類のＦＦＴタイミングを用いるようにしてもよい。
【００７４】
しかしながら、ユーザ装置ＵＥがＤ２Ｄ信号を大きな送信電力で送信する場合、インバンドエミッション（In-band-emission）の影響によりＵＬ信号に干渉を与える可能性がある。そこで、基地局ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ（設定２（又は３））に設定される送信リソースプールの範囲に該当するサブフレームではＵＬのリソースを割当てない（スケジューリングを行わない）ようにすることで、Ｄ２Ｄ信号のみを単一のＦＦＴタイミングで受信可能にしてもよい。基地局ｅＮＢは、ＵＬのスケジューリングを行わないようにすることで、インバンドエミッションの影響を回避しつつＤ２Ｄ信号の受信を優先することができる。なお、この場合において、モード１によるリソース割当て（基地局ｅＮＢによるＤ２Ｄ送信リソース割当て）が行われている場合、基地局ｅＮＢは、自身の判断により、Ｄ２Ｄ信号のリソースを割当てていないサブフレームにＵＬのリソースを割当てる（ＵＬのスケジューリングを行う）ようにしてもよい。
【００７５】
（Ｄ２Ｄ用無線パラメータの設定）
続いて、Ｄ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥに設定する際の処理手順（その１、２）について図を参照して説明する。なお、実施の形態では、当該処理手順（その１、２）のうち一方のみをサポートしていてもよいし、両方の処理手順をサポートしていてもよい。なお、図１７及び図１８では、説明の便宜上、Ｄ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥ１に設定するように図示しているが、ユーザ装置ＵＥ２にも同様の処理手順によりＤ２Ｄ用無線パラメータが設定される。
【００７６】
図１７は、実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その１）を示すシーケンス図である。図１７に示すように、基地局ｅＮＢは、パラメータ選択閾値（伝搬遅延差）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストと、ユーザ装置ＵＥ１が伝搬遅延を測定する際に用いる伝搬遅延判定情報（例えば、所定の基準時間など）をユーザ装置ＵＥ１に送信する（Ｓ４１）。なお、当該リスト及び伝搬遅延判定情報は、報知情報（ＳＩＢ）により送信されてもよいし、ＲＲＣシグナリングにより送信されてもよい。また、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥ１に当該リストを送信するのではなく、ＳＩＭ又はコアネットワーク等を介してユーザ装置ＵＥ１に事前設定（Pre-Configured）されていてもよい。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差を測定し、Ｓ４１で受信したパラメータ選択閾値（伝搬遅延差）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストの中から、測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータを選択する（Ｓ４２）。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、選択したＤ２Ｄ用無線パラメータを用いて他のユーザ装置ＵＥ２とＤ２Ｄ通信（ＰＣ５ベースのＶ２Ｘ通信）を行う（Ｓ４３）。
【００７７】
図１８は、実施の形態に係るＤ２Ｄ用無線パラメータの設定を行う際の処理手順（その２）を示すシーケンス図である。ただし、図１８に示す処理手順では、図１７と異なり、ユーザ装置ＵＥ１はＲＲＣ  Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ状態である必要がある。図１８に示すように、ユーザ装置ＵＥ１は、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差の算出に用いるための所定の基準時間を測定し、測定結果を含むＤ２Ｄ用無線パラメータ設定要求を基地局ｅＮＢに送信する（Ｓ５１）。なお、Ｄ２Ｄ用無線パラメータ設定要求は、「Sidelink  UE  information」に含まれていてもよい。基地局ｅＮＢは、ステップＳ５１で受信した所定の基準時間に基づいて、自身とユーザ装置ＵＥ１との間の伝搬遅延差を測定すると共に、自身のメモリ等に記憶されているパラメータ選択閾値（伝搬遅延差）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータを含むリストの中から、測定結果に応じたＤ２Ｄ用無線パラメータを選択する（Ｓ５２）。続いて、基地局ｅＮＢは、選択したＤ２Ｄ用無線パラメータをユーザ装置ＵＥ１に設定する（Ｓ５３）。続いて、ユーザ装置ＵＥ１は、設定されたＤ２Ｄ用無線パラメータを用いて他のユーザ装置ＵＥ２とＤ２Ｄ通信（ＰＣ５ベースのＶ２Ｘ通信）を行う（Ｓ５４）。
【００７８】
（伝搬遅延差の測定方法）
ユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延差を、基地局ｅＮＢやＳＩＭ等から取得した外部同期ソース（ＧＮＳＳ（Global  Navigation  Satellite  System）など）の基準時間とＤＬ信号の受信タイミングとの差分を計算することで測定するようにしてもよい。より具体的には、外部同期ソースの基準時間から特定されるサブフレームの開始タイミングと、受信したＤＬ信号のサブフレームの開始タイミングとの間の差分を計算し、計算された差分を伝搬遅延差と判断するようにしてもよい。この場合、基準時間は、基地局ｅＮＢにおけるサブフレームの開始タイミング（ＤＬの送信タイミングと同義）を意味している必要がある。また、報知情報を用いて外部同期ソースの基準時間（例えばＵＴＣ時刻に対するオフセット）をユーザ装置ＵＥに通知し、ユーザ装置ＵＥは、通知された基準時間を伝搬遅延差の計算に用いてもよい。なお、外部同期ソースの基準時間は、図１７の伝搬遅延判定情報に相当する。
【００７９】
また、基地局ｅＮＢは、ユーザ装置ＵＥから通知された所定の基準時間（例えば、受信したＤＬ信号のサブフレームの開始タイミングにおける外部同期ソース（ＧＮＳＳなど）の時刻など）と、基地局ｅＮＢ自身が把握しているＤＬ信号のサブフレームの開始タイミングの基準時間（外部同期ソースの時刻など）との間の差分を計算し、計算された差分を伝搬遅延差と判断するようにしてもよい。
【００８０】
また、他の方法として、基地局ｅＮＢは、既存のＴＡ（Timing  Alignment）制御処理を用いて、自身とユーザ装置ＵＥとの間の伝搬遅延差を算出するようにしてもよい。基地局ｅＮＢは、常にユーザ装置ＵＥとの間の伝搬遅延を把握してＴＡ制御を行っているため、ユーザ装置ＵＥがＲＲＣ  Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ状態である場合に制限されるものの、ＴＡ制御で測定した伝搬遅延差を実施の形態でも流用することが可能である。
【００８１】
（実施の形態における補足事項）
パラメータ選択閾値（伝搬遅延差）ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータは、前述の実施の形態と同様、互いにオーバーラップしていてもよい。また、パラメータ選択閾値（伝搬遅延差）も互いにオーバーラップしていてもよい。また、パラメータ選択閾値（伝搬遅延差）にヒステリシスが適用されていてもよい。
【００８２】
実施の形態において、伝搬遅延差に代えて、無線品質（ＲＳＲＰなど）を用いるようにしてもよい。屋内での伝搬ロスなどによる誤差が生じる可能性はあるものの、基地局ｅＮＢからの距離が遠くなるにしたがって無線品質も劣化するため、伝搬遅延を無線品質に置き換えることが可能である。これにより、前述の実施の形態と共通の動作を実現することができる。
【００８３】
以上で説明した実施の形態では、ユーザ装置ＵＥにおけるＤ２Ｄ信号の送信タイミングは、ＤＬの受信タイミングである前提とした。つまり、基地局ｅＮＢから見た場合に、ＵＬの受信タイミングとＤ２Ｄ信号の受信タイミングとの間では"ずれ"が生じてしまう前提であった。そこで、基地局ｅＮＢは、ＵＬの受信タイミングとＤ２Ｄ信号の受信タイミングとを揃えるため、ＵＬのスケジューリングを行う際に、Ｄ２Ｄ信号の受信タイミングにあわせたＴＡ制御を行うようにしてもよい。
【００８４】
図１６を用いて具体的に説明する。例えば、図１６のＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定２（又は３））に設定される送信リソースプールの範囲に該当するサブフレームでは、基地局ｅＮＢにおけるＵＬ信号の受信タイミングが、Ｄ２Ｄ信号の受信タイミングとほぼ同一になるように補正されたＴＡ値をユーザ装置ＵＥに通知するようにしてもよい。
【００８５】
このような動作を実現するために、基地局ｅＮＢは、通常のＴＡ制御を適用するサブフレーム範囲を示す情報と、補正されたＴＡ値を適用するサブフレーム範囲を示す情報（例えば、設定２又は３の送信リソースプールに該当するサブフレーム範囲）とを予め保持しておき、ＴＡコマンドをユーザ装置ＵＥに送信するサブフレームに応じて、通常のＴＡ値を適用するのか、補正されたＴＡ値を適用するのかを判断するようにしてもよい。また、予めオフセット値をユーザ装置ＵＥに通知しておくことでユーザ装置ＵＥ側にて補正されたＴＡ値を算出可能にしておき、基地局ｅＮＢは、ＵＬグラント（UL  grant）を用いて、当該オフセット値をＴＡ値に適用すべきか否かを、ＵＬをスケジューリングするサブフレーム毎にダイナミックに指示するようにしてもよい。なお、ＰＵＣＣＨについてはＵＬグラントに従って送信されるチャネルではないため、ユーザ装置ＵＥは、ＰＵＣＣＨについては通常のＴＡ値を適用してもよいし、準静的なＴＡ値を適用するようにしてもよい。これにより、例えば、設定２（又は設定３）の送信リソースプールに該当するサブフレームにおいて、ユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号とＵＬ信号との受信タイミングが概ね揃うことになり、基地局ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ信号とＵＬ信号を単一のＦＦＴタイミングで受信することができる。
【００８６】
また、他の方法として、基地局ｅＮＢ側で、ＵＬの受信タイミングとＤ２Ｄ信号の受信タイミングとが揃うようするため、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミングのオフセット値を含めるようにしてもよい。
【００８７】
図１６を用いて具体的に説明する。例えば、図１６のＤ２Ｄ用無線パラメータ（設定２（又は３））に設定されるＤ２Ｄ用無線パラメータ情報に、それぞれのグループにおける伝搬遅延差（平均値でもよい）に基づくオフセット値を含めるようにする。ユーザ装置ＵＥは、Ｄ２Ｄ信号の本来の送信タイミング（ＤＬ受信タイミングと同一）に当該オフセット値を適用してＤ２Ｄ信号を送信する。これにより、例えば、設定２（又は設定３）の送信リソースプールに該当するサブフレームにおいて、ユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号とＵＬ信号との受信タイミングが概ね揃うことになり、基地局ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ信号とＵＬ信号を単一のＦＦＴタイミングで受信することができる。
【００８８】
以上、実施の形態について説明した。実施の形態によれば、Ｄ２Ｄ用無線パラメータを様々に設定することで、ＵＬリソースの一部を利用するＤ２Ｄ信号の受信タイミングと、ＵＬ信号の受信タイミングとを考慮した運用が可能になる。また、これにより、基地局ｅＮＢにてＤ２Ｄ信号をＵＬ受信の仕組みを用いて容易に受信することが可能になる。
【００８９】
＜補足事項＞
実施の形態において、基地局ｅＮＢが受信（モニタ）対象とするリソースプ―ルをユーザ装置ＵＥに通知するようにしてもよい。当該通知は、ＲＲＣや報知情報を用いて行われてもよいし、Ｄ２Ｄ用無線パラメータの中に含まれていてもよい。これにより、基地局ｅＮＢにて、全リソースプールを常時モニタするという動作を行う必要がなくなり、基地局ｅＮＢの処理負荷を軽減できる。
【００９０】
なお、ユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢが受信対象とするリソースプールを用いて、Ｄ２Ｄ信号に、本来ＵＬのリソース（ＵＬグラントで指示されるリソース）で送信すべきＵＬパケットを含めて送信するようにしてもよい。この場合、ユーザ装置ＵＥは、ＳＣＩ又はＭＡＣ制御情報に、ＵＬパケットが含まれていることを示す識別子を含めると共に、ＭＡＣ  ＰＤＵにＵＬパケットを格納して（カプセル化して）基地局ｅＮＢに送信するようにしてもよい。また、３ＧＰＰ標準仕様として新たなＭＡＣ  ＰＤＵフォーマットバージョン（ＵＬパケットであることを示すバージョン）を規定し、当該新たなフォーマットのＭＡＣ  ＰＤＵにＵＬパケットを格納して送信するようにしてもよい。
【００９１】
また、実施の形態では、Ｍｏｄｅ２のリソース割当て（ＵＥ自律のリソース割当て）が適用される送信リソースプールに含まれるサブフレームにおいて、基地局ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ信号の送信可否をＤＣＩを用いてダイナミックにユーザ装置ＵＥに指示する（Activation/De-Activationする）ようにしてもよい。これにより、例えば、ＵＬとＤ２Ｄ信号の受信タイミングが異なるようなサブフレーム（図１６の設定２又は３のリソースプールに該当するサブフレームなど）において、ＵＬのリソース割当てを行わない場合に限ってＤ２Ｄ信号の送信を許可するというような運用を行うことが可能になる。
【００９２】
＜追加の実施の形態＞
前述の通り、Ｖ２Ｘでは、例えば、カバレッジ内ではＶ２Ｘ通信にセルラ通信を利用するという運用や、カバレッジ内でＶ２Ｘ通信のためにＤ２Ｄを利用しつつ、非Ｖ２Ｘ通信のためにセルラ通信を同時に行うといった運用が想定されている。
【００９３】
ここで、Ｖ２Ｘに用いられるユーザ装置ＵＥの種別によっては、セルラ通信とＤ２Ｄ通信とを同時に行う際に必要な性能（能力）を備えていないことが想定される。従って、セルラ通信とＤ２Ｄ通信とを同時に行う必要がある場合に、どちらを優先すべきかをユーザ装置ＵＥにて判断可能な仕組みが必要である。
【００９４】
そこで、本実施の形態では、セルラ通信とＤ２Ｄ通信の間での優先度が規定された優先度設定情報を定義し、ユーザ装置ＵＥが当該優先度に基づいて判断を行うことを可能にする。優先度設定情報は、図１９に示すように、報知情報（ＳＩＢ）により送信されてもよいし、ＲＲＣシグナリングにより送信されてもよい。また、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥに当該リストを送信するのではなく、ＳＩＭ又はコアネットワーク等を介してユーザ装置ＵＥに事前設定（Pre-Configured）されていてもよい。また、優先度設定情報は、前述の実施の形態におけるＤ２Ｄ用無線パラメータに含まれていても良い。すなわち、本実施の形態は、前述の実施の形態と組み合わせてもよい。また、本実施の形態を、前述の実施の形態と組み合わせずに単独で実施してもよい。
【００９５】
図２０は、優先度設定情報の一例を示す図である。例えば、図２０Ａのように、複数の論理チャネル毎の優先度が組み合わされたグループと、複数のリソースプール毎の優先度が組み合わされたグループとの間で優先度を設定するようにしてもよい。また、図２０Ｂに示すように、キャリア毎（セルラ通信及びＤ２Ｄ通信の両方が許容されているキャリア）に、セルラ通信を優先するのか、Ｄ２Ｄを優先するのかを設定するようにしてもよい。なお、論理チャネル毎の優先度は、従来のＬＴＥにおける標準仕様により設定可能である。また、３ＧＰＰのリリース１３において、リソースプール毎の優先度を設定可能にする方向で議論されている。
【００９６】
ユーザ装置ＵＥは、セルラ通信によるパケット（例えば非Ｖ２Ｘのパケット）送信とＤ２Ｄ通信によるパケット（例えばＶ２Ｘのパケット）送信とを同一サブフレームで行う場合で、かつ、自身の同時送信能力が不足している（例えば送信電力が足りない場合）と判断した場合、優先度設定情報に基づいて、どちらのパケットの送信を優先すべきかを判断する。ユーザ装置ＵＥは、優先度が低いと判断したパケットの送信をドロップする（パケットを破棄する）ようにしてもよいし、バッファに保持しておき、他の送信機会で送信するようにしてもよい。また、ユーザ装置ＵＥは、送信電力を、優先度が高いと判断したパケットの送信に優先的に割り振り、優先度が低いと判断したパケットの送信については送信電力を落とすようにしてもよい。
【００９７】
ユーザ装置ＵＥは、優先度設定情報を受信していない場合や、同一の優先度が設定されている場合には、ユーザ装置ＵＥ自身で優先度を判断するようにしてもよい。具体例として、例えば、ユーザ装置ＵＥは、送受信を同時に行う場合（例えば、セルラ通信によるパケット送信とＤ２Ｄのモニタなど）であって、かつ、優先度設定情報を受信していない場合（又は同一の優先度が設定されている場合）、自身の判断でセルラ通信によるパケット送信を優先してもよい。
【００９８】
以上、実施の形態について説明した。実施の形態によれば、セルラ通信とＤ２Ｄ通信とを同時に行う必要がある場合に、どちらを優先すべきかをユーザ装置ＵＥで判断することが可能になる。また、実施の形態によれば、優先度付けがなされることで、優先度が高いパケットの送信（受信）漏れを回避することができる。また、基地局ｅＮＢにて、優先度を考慮したＵＬ及びＤ２Ｄのリソース割当てを実現することも可能である。
【００９９】
また、実施の形態によれば、優先度設定情報により、様々に優先度を定義した運用が可能になる。例えば、優先度１〜８の論理チャネルはＶ２Ｘパケット送受信用の論理チャネルであり、優先度１〜４のリソースプールはＶ２Ｘパケット送受信用のリソースプールであり、優先度９〜１６の論理チャネルは非Ｖ２Ｘパケット送受信用の論理チャネルであり、優先度５〜８のリソースプールは非Ｖ２Ｘパケット送受信用のリソースプールであると仮定する。この場合、図２０（ａ）の優先度設定情報を用いることで、セルラ通信でのＶ２Ｘパケット送受信、Ｄ２Ｄ通信でのＶ２Ｘパケット送受信、セルラ通信での非Ｖ２Ｘパケット送受信、Ｄ２Ｄ通信での非Ｖ２Ｘパケット送受信の順に優先度が低くなるような運用を実現することが可能になる。
【０１００】
＜機能構成＞
以上説明した実施の形態の動作を実行するユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢの機能構成例を説明する。なお、ユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢは、複数の実施の形態に係る方式の全ての機能を備えていてもよいし、いずれか１つの実施の形態に係る方式の機能のみを備えていてもよい。また、いずれの方式を実行するのかを、設定情報（configuration  information）により切替えるようにしてもよい。
【０１０１】
（ユーザ装置）
図２１は、本実施の形態に係るユーザ装置の機能構成の一例を示す図である。図２１に示すように、ユーザ装置ＵＥは、信号送信部１０１と、信号受信部１０２と、無線パラメータ取得部１０３と、無線パラメータ記憶部１０４と、測定部１０５と、無線パラメータ選択部１０６とを有する。なお、図２１は、ユーザ装置ＵＥにおいて本発明の実施の形態に特に関連する機能部のみを示すものであり、少なくともＬＴＥに準拠した動作を行うための図示しない機能も有するものである。また、図２１に示す機能構成は一例に過ぎない。本実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分や機能部の名称はどのようなものでもよい。
【０１０２】
信号送信部１０１は、ユーザ装置ＵＥから送信されるべき上位のレイヤの信号から、物理レイヤの各種信号を生成し、無線送信する機能を含む。また、信号送信部１０１は、Ｄ２Ｄ信号の送信機能とセルラ通信の送信機能を有する。また、信号送信部１０１は、１以上のキャリアを用いてＤ２Ｄ信号の送信を行う機能を有する。
【０１０３】
信号受信部１０２は、他のユーザ装置ＵＥ又は基地局ｅＮＢから各種の信号を無線受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する機能を含む。また、信号受信部１０２は、Ｄ２Ｄ信号の受信機能とセルラ通信の受信機能を有する。また、信号受信部１０２は、１以上のキャリアを用いてＤ２Ｄ信号の受信を行う機能を有する。
【０１０４】
また、信号送信部１０１及び信号受信部１０２は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータを用いて（に従って）Ｄ２Ｄ通信（Ｄ２Ｄ信号の送受信）を行う機能を有する。また、信号送信部１０１及び信号受信部１０２は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータで指定される送信／受信リソースプールのリソースを用いてＤ２Ｄ通信を行う機能を有する。また、信号送信部１０１は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように指示する情報が含まれている場合、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように動作してもよい。また、信号送信部１０１は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータに、送信リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行うように指示する情報が含まれている場合、送信リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行うように動作してもよい。
【０１０５】
また、信号送信部１０１及び信号受信部１０２は、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信の間で規定された優先度に基づき、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信のいずれか一方を選択して通信を行うようにしてもよい。
【０１０６】
無線パラメータ取得部１０３は、基地局ｅＮＢからＤ２Ｄ用無線パラメータを取得する機能を有する。また、無線パラメータ取得部１０３は、無線品質の範囲又は基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延の範囲ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータのリストを取得する機能を有する。
【０１０７】
無線パラメータ記憶部１０４は、無線パラメータ取得部で取得されたＤ２Ｄ用無線パラメータ又はＤ２Ｄ用無線パラメータのリストをメモリ等に格納する。
【０１０８】
測定部１０５は、基地局ｅＮＢから送信されるＤＬの無線品質、又は、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延を測定する機能を有する。また、測定部１０５は、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延の差の算出に用いるための所定の基準時間を測定し、当該所定の基準時間を、信号送信部１０１を介して基地局ｅＮＢに送信するようにしてもよい。
【０１０９】
無線パラメータ選択部１０６は、Ｄ２Ｄ用無線パラメータのリストのうち、測定部１０５により測定された無線品質又は伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ用無線パラメータを選択する機能を有する。また、無線パラメータ選択部１０６は、選択したＤ２Ｄ用無線パラメータを信号送信部１０１及び信号受信部１０２に通知する。
【０１１０】
（基地局）
図２２は、本実施の形態に係る基地局の機能構成の一例を示す図である。図２２に示すように、基地局ｅＮＢは、信号送信部２０１と、信号受信部２０２と、無線パラメータ通知部２０３とを有する。なお、図２２は、基地局ｅＮＢにおいて本発明の実施の形態に特に関連する機能部のみを示すものであり、少なくともＬＴＥに準拠した動作を行うための図示しない機能も有するものである。また、図２２に示す機能構成は一例に過ぎない。本実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分や機能部の名称はどのようなものでもよい。
【０１１１】
信号送信部２０１は、基地局ｅＮＢから送信されるべき上位のレイヤの信号から、物理レイヤの各種信号を生成し、無線送信する機能を含む。信号受信部２０２は、ユーザ装置ＵＥから各種の信号を無線受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する機能を含む。また、信号受信部２０２は、セルラ通信の受信機能に加えて、Ｄ２Ｄ信号の受信を行う機能を有する。
【０１１２】
無線パラメータ通知部２０３は、予めメモリ等に記憶されている無線品質の範囲又は基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延の範囲ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータのリストの中から、ユーザ装置ＵＥから報告された無線品質又は伝送遅延に対応するＤ２Ｄ用無線パラメータを選択して、ユーザ装置ＵＥに通知する機能を有する。無線パラメータ通知部２０３は、伝搬遅延に代えて、基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延の差の算出に用いるための所定の基準時間をユーザ装置ＵＥから受信するようにしてもよい。また、無線パラメータ通知部２０３は、当該所定の基準時間に基づいて基地局ｅＮＢ自身とユーザ装置ＵＥとの間の伝送遅延を算出し、算出した伝送遅延に対応するＤ２Ｄ用無線パラメータを選択するようにしてもよい。
【０１１３】
また、無線パラメータ通知部２０３は、予めメモリ等に記憶されている無線品質の範囲又は基地局ｅＮＢとの間の伝搬遅延の範囲ごとのＤ２Ｄ用無線パラメータのリストをユーザ装置ＵＥに送信するようにしてもよい。
【０１１４】
以上説明したユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢの機能構成は、全体をハードウェア回路（例えば、１つ又は複数のＩＣチップ）で実現してもよいし、一部をハードウェア回路で構成し、その他の部分をＣＰＵとプログラムとで実現してもよい。
【０１１５】
（ユーザ装置）
図２３は、本実施の形態に係るユーザ装置のハードウェア構成の一例を示す図である。図２３は、図２１よりも実装例に近い構成を示している。図２３に示すように、ユーザ装置ＵＥは、無線信号に関する処理を行うＲＦ（Radio  Frequency）モジュール３０１と、ベースバンド信号処理を行うＢＢ（Base  Band）処理モジュール３０２と、上位レイヤ等の処理を行うＵＥ制御モジュール３０３とを有する。
【０１１６】
ＲＦモジュール３０１は、ＢＢ処理モジュール３０２から受信したデジタルベースバンド信号に対して、Ｄ／Ａ（Digital-to-Analog）変換、変調、周波数変換、及び電力増幅等を行うことでアンテナから送信すべき無線信号を生成する。また、受信した無線信号に対して、周波数変換、Ａ／Ｄ（Analog  to  Digital）変換、復調等を行うことでデジタルベースバンド信号を生成し、ＢＢ処理モジュール３０２に渡す。ＲＦモジュール３０１は、例えば、図２１の信号送信部１０１及び信号受信部１０２の一部を含む。
【０１１７】
ＢＢ処理モジュール３０２は、ＩＰパケットとデジタルベースバンド信号とを相互に変換する処理を行う。ＤＳＰ（Digital  Signal  Processor）３１２は、ＢＢ処理モジュール３０２における信号処理を行うプロセッサである。メモリ３２２は、ＤＳＰ３１２のワークエリアとして使用される。ＢＢ処理モジュール３０２は、例えば、図２１の信号送信部１０１の一部、信号受信部１０２の一部、及び測定部１０５の一部を含む。
【０１１８】
ＵＥ制御モジュール３０３は、ＩＰレイヤのプロトコル処理、各種アプリケーションの処理等を行う。プロセッサ３１３は、ＵＥ制御モジュール３０３が行う処理を行うプロセッサである。メモリ３２３は、プロセッサ３１３のワークエリアとして使用される。また、ＵＥ制御モジュール３０３は、例えば、図２１の無線パラメータ取得部１０３、無線パラメータ記憶部１０４、測定部１０５の一部、無線パラメータ選択部１０６を含む。
【０１１９】
（基地局）
図２４は、本実施の形態に係る基地局のハードウェア構成の一例を示す図である。図２４は、図２２よりも実装例に近い構成を示している。図２４に示すように、基地局ｅＮＢは、無線信号に関する処理を行うＲＦモジュール４０１と、ベースバンド信号処理を行うＢＢ処理モジュール４０２と、上位レイヤ等の処理を行う装置制御モジュール４０３と、ネットワークと接続するためのインタフェースである通信ＩＦ４０４とを有する。
【０１２０】
ＲＦモジュール４０１は、ＢＢ処理モジュール４０２から受信したデジタルベースバンド信号に対して、Ｄ／Ａ変換、変調、周波数変換、及び電力増幅等を行うことでアンテナから送信すべき無線信号を生成する。また、受信した無線信号に対して、周波数変換、Ａ／Ｄ変換、復調等を行うことでデジタルベースバンド信号を生成し、ＢＢ処理モジュール４０２に渡す。ＲＦモジュール４０１は、例えば、図２２に示す信号送信部２０１及び信号受信部２０２の一部を含む。
【０１２１】
ＢＢ処理モジュール４０２は、ＩＰパケットとデジタルベースバンド信号とを相互に変換する処理を行う。ＤＳＰ４１２は、ＢＢ処理モジュール４０２における信号処理を行うプロセッサである。メモリ４２２は、ＤＳＰ４１２のワークエリアとして使用される。ＢＢ処理モジュール４０２は、例えば、図２２に示す信号送信部２０１の一部、及び信号受信部２０２の一部を含む。
【０１２２】
装置制御モジュール４０３は、ＩＰレイヤのプロトコル処理、ＯＡＭ（Operation  and  Maintenance）処理等を行う。プロセッサ４１３は、装置制御モジュール４０３が行う処理を行うプロセッサである。メモリ４２３は、プロセッサ４１３のワークエリアとして使用される。補助記憶装置４３３は、例えばＨＤＤ等であり、基地局ｅＮＢ自身が動作するための各種設定情報等が格納される。装置制御モジュール４０３は、例えば、図２２に示す無線パラメータ通知部２０３を含む。
【０１２３】
＜まとめ＞
以上、実施の形態によれば、Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置であって、基地局から送信される下りリンクの信号の無線品質又は前記基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得する取得部と、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行う通信部と、
を有するユーザ装置が提供される。このユーザ装置ＵＥにより、Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との共存を可能とする技術が提供される。
【０１２４】
また、前記取得部は、前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを前記基地局から取得するようにしてもよい。これにより、ユーザ装置ＵＥは、Ｄ２Ｄ通信に使用するＤ２Ｄ用無線パラメータを自身で選択するのではなく、基地局ｅＮＢに選択させることができる。また、基地局ｅＮＢ側でＤ２Ｄ用無線パラメータを選択することで、閾値の範囲の変更が容易になるなど、柔軟な制御が可能になる。
【０１２５】
また、前記取得部は、前記無線品質の範囲又は前記伝搬遅延の範囲ごとのＤ２Ｄ通信用の無線パラメータのリストを前記基地局から取得し、前記無線品質又は前記伝搬遅延を測定する測定部と、前記無線品質又は前記伝搬遅延ごとのＤ２Ｄ通信用の無線パラメータのリストのうち、測定された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを選択する選択部と、を有し、前記通信部は、選択された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行うようにしてもよい。これにより、ユーザ装置ＵＥは、基地局ｅＮＢとの間でコネクションが確立されていない間（ＲＲＣ  ＩＤＬＥの間）であっても、適切なＤ２Ｄ用無線パラメータを選択することが可能になる。
【０１２６】
また、前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータにはリソースプールの設定が含まれ、前記通信部は、前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するリソースプールのリソースを用いてＤ２Ｄ通信を行うようにしてもよい。これにより、無線品質の範囲又は伝搬遅延の範囲ごとに、異なるリソースプールを用いたＤ２Ｄ通信を実現することが可能になる。
【０１２７】
また、前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように指示する情報を含み、前記通信部は、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータに、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うように指示する情報が含まれている場合、Ｄ２Ｄ通信に代えてＵＬ通信を行うようにしてもよい。これにより、例えば、ユーザ装置ＵＥがセル中心付近に位置している場合に、Ｄ２Ｄ信号の送信を禁止することができ、ＵＬ信号との干渉を抑えることが可能になる。
【０１２８】
また、前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、前記リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行うように指示する情報を含み、前記通信部は、前記リソースプール内のリソースの中から任意のリソースを選択してＤ２Ｄ通信を行うようにしてもよい。これにより、例えば、セル端に位置しているユーザ装置ＵＥに対してはＭｏｄｅ２のリソース割当て（ＵＥ自律のリソース割当て）を強制させることができ、セル内に多数のユーザ装置ＵＥが存在する場合に、基地局ｅＮＢでのＲＲＣ接続数を抑制することが可能になる。
【０１２９】
また、前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータに含まれるリソースプールの設定は、前記伝搬遅延の範囲ごとに時分割多重されているようにしてもよい。これにより、各ユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号が、時間軸上で伝搬遅延の範囲ごとにグループ化されることになる。また、基地局ｅＮＢにおいて、各ユーザ装置ＵＥから送信されるＤ２Ｄ信号の受信タイミングが概ね揃うことになる。従って、基地局ｅＮＢは、単一のＦＦＴタイミングを用いて各ユーザ装置ＵＥからのＤ２Ｄ信号を受信することが可能になる。
【０１３０】
また、前記Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータには、更に、前記伝搬遅延の範囲ごとに送信タイミングを示す情報が含まれるようにしてもよい。これにより、例えば、基地局ｅＮＢにおいて、ＵＬ信号とＤ２Ｄ信号との受信タイミングを揃えることが可能になり、基地局ｅＮＢは、単一のＦＦＴタイミングを用いて各ユーザ装置ＵＥからのＤ２Ｄ信号とＵＬ信号とを受信することが可能になる。
【０１３１】
また、前記通信部は、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信の間で規定された優先度に基づき、ＵＬ通信及びＤ２Ｄ通信のいずれか一方を選択して通信を行うようにしてもよい。これにより、ユーザ装置ＵＥは、セルラ通信とＤ２Ｄ通信とを同時に行う必要がある場合に、どちらを優先すべきかを自ら判断することが可能になる。
【０１３２】
また、実施の形態によれば、Ｄ２Ｄ通信及びセルラ通信をサポートするユーザ装置が実行する通信方法であって、基地局から送信される下りリンクの信号の無線品質又は前記基地局と前記ユーザ装置との間の伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを取得するステップと、取得された前記無線品質又は前記伝搬遅延に対応するＤ２Ｄ通信用の無線パラメータを用いてＤ２Ｄ通信を行うステップと、を有する通信方法が提供される。このユーザ装置ＵＥにより、Ｄ２Ｄ通信とセルラ通信との共存を可能とする技術が提供される。
【０１３３】
＜実施形態の補足＞
複数の実施の形態とを組み合わせるようにしてもよい。例えば、"無線品質"を"伝搬遅延差"に置き換えることで複数の実施形態を組み合わせてもよいし、逆に、"伝搬遅延差"を"無線品質"に置き換えることで複数の実施形態組み合わせるようにしてもよい。一つの実施の形態で述べた機能／運用例は、他の実施の形態に適用することができる。
【０１３４】
各実施の形態では、従来のＤ２Ｄに従い、基地局ｅＮＢに対してリソース割当てを要求する方法を"Ｍｏｄｅ１"、ユーザ装置ＵＥ自身がリソースプールから自律的に送信リソースを選択する方法を"Ｍｏｄｅ２"と記載したが、説明の便宜上"Ｍｏｄｅ１"及び"Ｍｏｄｅ２"の用語を用いているにすぎない。仮にＶ２Ｘにて他の用語が新たに規定されたとしても、当該用語が基地局ｅＮＢに対してリソース割当てを要求する方法、及び、ユーザ装置ＵＥ自身がリソースプールから自律的に送信リソースを選択する方法を意味するのであれば各実施の形態に含まれる。
【０１３５】
ＰＳＣＣＨは、Ｄ２Ｄ通信に用いられる制御情報（ＳＣＩ等）を送信するための制御チャネルであれば他の制御チャネルであってもよい。ＰＳＳＣＨは、Ｄ２ＤコミュニケーションのＤ２Ｄ通信に用いられるデータ（ＭＡＣ  ＰＤＵ等）を送信するためのデータチャネルであれば他のデータチャネルであってもよい。ＰＳＤＣＨは、Ｄ２ＤディスカバリのＤ２Ｄ通信に用いられるデータ（ディスカバリメッセージ等）を送信するためのデータチャネルであれば他のデータチャネルであってもよい。
【０１３６】
以上、本発明の実施の形態で説明する各装置（ユーザ装置ＵＥ／基地局ｅＮＢ）の構成は、ＣＰＵとメモリを備える当該装置において、プログラムがＣＰＵ（プロセッサ）により実行されることで実現される構成であってもよいし、本実施の形態で説明する処理のロジックを備えたハードウェア回路等のハードウェアで実現される構成であってもよいし、プログラムとハードウェアが混在していてもよい。
【０１３７】
情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink  Control  Information）、ＵＣＩ（Uplink  Control  Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣシグナリング、ＭＡＣシグナリング、ブロードキャスト情報（ＭＩＢ（Master  Information  Block）、ＳＩＢ（System  Information  Block）））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣメッセージは、ＲＲＣシグナリングと呼ばれてもよい。また、ＲＲＣメッセージは、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージなどであってもよい。
【０１３８】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１３９】
判定又は判断は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１４０】
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。
【０１４１】
ＵＥは、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１４２】
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１４３】
本明細書で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up)（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【０１４４】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１４５】
また、本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンスなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１４６】
入出力された情報等は特定の場所（例えば、メモリ）に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置へ送信されてもよい。
【０１４７】
所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１４８】
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１４９】
以上、本発明の実施の形態を説明してきたが、開示される発明はそのような実施形態に限定されず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。発明の理解を促すため具体的な数値例を用いて説明がなされたが、特に断りのない限り、それらの数値は単なる一例に過ぎず適切な如何なる値が使用されてもよい。上記の説明における項目の区分けは本発明に本質的ではなく、２以上の項目に記載された事項が必要に応じて組み合わせて使用されてよいし、ある項目に記載された事項が、別の項目に記載された事項に（矛盾しない限り）適用されてよい。機能ブロック図における機能部又は処理部の境界は必ずしも物理的な部品の境界に対応するとは限らない。複数の機能部の動作が物理的には１つの部品で行われてもよいし、あるいは１つの機能部の動作が物理的には複数の部品により行われてもよい。実施の形態で述べたシーケンス及びフローチャートは、矛盾の無い限り順序を入れ替えてもよい。処理説明の便宜上、ユーザ装置ＵＥ／基地局ｅＮＢは機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウェアで、ソフトウェアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明の実施の形態に従ってユーザ装置ＵＥが有するプロセッサにより動作するソフトウェア及び本発明の実施の形態に従って基地局ｅＮＢが有するプロセッサにより動作するソフトウェアはそれぞれ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、レジスタ、ハードディスク（ＨＤＤ）、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、データベース、サーバその他の適切な如何なる記憶媒体に保存されてもよい。
【０１５０】
なお、各実施の形態において、信号送信部１０１及び信号受信部１０２は、通信部の一例である。Ｄ２Ｄ用無線パラメータは、Ｄ２Ｄ通信用の無線パラメータの一例である。
【０１５１】
本国際特許出願は２０１６年１月２２日に出願した日本国特許出願第２０１６−０１１０７２号に基づきその優先権を主張するものであり、日本国特許出願第２０１６−０１１０７２号の全内容を本願に援用する。
【符号の説明】
【０１５２】
ＵＥ  ユーザ装置
ｅＮＢ  基地局
１０１  信号送信部
１０２  信号受信部
１０３  無線パラメータ取得部
１０４  無線パラメータ記憶部
１０５  測定部
１０６  無線パラメータ選択部
２０１  信号送信部
２０２  信号受信部
２０３  無線パラメータ通知部
３０１  ＲＦモジュール
３０２  ＢＢ処理モジュール
３０３  ＵＥ制御モジュール
３０４  ＳＩＭスロット
４０１  ＲＦモジュール
４０２  ＢＢ処理モジュール
４０３  装置制御モジュール
４０４  通信ＩＦ
【図１】
2017126497.tif 000003
【図２】
2017126497.tif 000004
【図３Ａ】
2017126497.tif 000005
【図３Ｂ】
2017126497.tif 000006
【図４】
2017126497.tif 000007
【図５】
2017126497.tif 000008
【図６】
2017126497.tif 000009
【図７Ａ】
2017126497.tif 000010
【図７Ｂ】
2017126497.tif 000011
【図８Ａ】
2017126497.tif 000012
【図８Ｂ】
2017126497.tif 000013
【図９Ａ】
2017126497.tif 000014
【図９Ｂ】
2017126497.tif 000015
【図１０】
2017126497.tif 000016
【図１１】
2017126497.tif 000017
【図１２】
2017126497.tif 000018
【図１３】
2017126497.tif 000019
【図１４】
2017126497.tif 000020
【図１５】
2017126497.tif 000021
【図１６】
2017126497.tif 000022
【図１７】
2017126497.tif 000023
【図１８】
2017126497.tif 000024
【図１９】
2017126497.tif 000025
【図２０Ａ】
2017126497.tif 000026
【図２０Ｂ】
2017126497.tif 000027
【図２１】
2017126497.tif 000028
【図２２】
2017126497.tif 000029
【図２３】
2017126497.tif 000030
【図２４】
2017126497.tif 000031
【国際調査報告】
2017126497.tif 000032
2017126497.tif 000033
2017126497.tif 000034
2017126497.tif 000035