(57)【要約】  本開示のテレコンバータレンズは、全体として負の屈折力を有し、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群および第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズの焦点距離を拡大する。
2017134928.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
【請求項２】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
２．２＜ｆ３／（−ｆ２）＜７．２  ……（２）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項３】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの接合レンズを含み、
前記少なくとも１つの接合レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負レンズ、正レンズ、および負レンズからなる３枚接合レンズを含む
請求項３に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項５】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【請求項６】
以下の条件式を満足する
請求項５に記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態での最大像高
とする。
【請求項７】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
（ＢＦ−ｅｔ＿ｉ）／（ＢＦ＋Ｌｒ）＞０．７  ……（６）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｅｔ＿ｉ：前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面から前記テレコンバータレンズの像側主点までの距離（前記テレコンバータレンズの前記像側主点が、前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【請求項８】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
ただし、
０．０３＜ｄ１２／（−ｆ）＜０．２  ……（７）
ただし
ｄ１２：前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項９】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜｜ｆ１／ｆ｜＜１．５  ……（８）
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項１０】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
０．０５＜ｆ２／ｆ＜０．４  ……（９）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項１１】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを含み、
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ＞１．８５  ……（１０）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ：前記第２レンズ群に含まれる少なくとも１枚の負レンズのｄ線の屈折率の最も高い値
とする。
【請求項１２】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ＜１．６５  ……（１１）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ：前記第３レンズ群に含まれる正レンズのｄ線の屈折率
とする。
【請求項１３】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
１５＜νｄ＿Ｇ１＜３５  ……（１２）
ただし、
νｄ＿Ｇ１：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのアッベ数
とする。
【請求項１４】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
【請求項１５】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項１６】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの前記最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、マスターレンズに対して像面側に装着されて、マスターレンズの焦点距離を拡大するテレコンバータレンズ、およびそのようなテレコンバータレンズを備えた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
マスターレンズとカメラ本体との間に、負の焦点距離を有するリアコンバージョンレンズ（テレコンバータレンズ）を挿入することで、マスターレンズの焦点距離を拡大することができる。テレコンバータレンズは、リレーの機能があり、テレコンバータレンズに入射したマスターレンズの１次結像をカメラ本体の撮像素子に再結像する。このため、テレコンバータレンズを装着する場合には、マスターレンズのフランジバックが、テレコンバータレンズの前玉からマスターレンズの１次結像までの軸上距離より長いことが前提になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−１４２４７３号公報
【特許文献２】特開２０１３−２５０２９１号公報
【特許文献３】特開２０１３−２３５２１７号公報
【発明の概要】
【０００４】
従来の一眼レフレックスカメラシステムはフランジバックが長いため、テレコンバータレンズのパワーを弱くし、テレコンバータレンズに入射した光線を緩やかに伸ばすことができる。一方、近年では、例えばミラーレスカメラシステム向けに、フランジバックが短く、小型化された撮影レンズが多く開発されている。このため、従来のフランジバックが長いカメラシステム向けのテレコンバータレンズは、近年のミラーレスカメラシステムには不向きである。
【０００５】
特許文献１〜３には、一眼レフレックスカメラシステムに適用可能なテレコンバータレンズが開示されている。特許文献１に記載のテレコンバータレンズは、入射した光線を緩やかに伸ばす構成であり、射出瞳が長いマスターレンズまたはフランジバックが長いカメラシステム以外では適用が困難である。
【０００６】
特許文献２に記載のテレコンバータレンズは、物体側から順に、正、負、正の３群構成となっているが、物体側主点がテレコンバータレンズの中心付近に位置しているため、ミラーレスカメラに適用すると、テレコンバータレンズの前玉がマスターレンズと干渉してしまう。
【０００７】
特許文献３に記載のテレコンバータレンズは、像面側のレンズ群のパワーが弱めの構成となっており、フルフレームのカメラシステムに応用した場合に、最周辺の像面湾曲が大きくなり、小型化と高い光学性能を得ることが困難である。
【０００８】
テレコンバータレンズは、マスターレンズの焦点距離を拡大すると同時に収差も倍率に応じて拡大される。例えば倍率が２倍のテレコンバータレンズの場合、マスターレンズに装着時にマスターレンズの横収差が２倍に拡大され、縦収差が４倍に拡大される。テレコンバータレンズをマスターレンズに装着した状態の合成の収差は、マスターレンズの収差が拡大された上、さらにテレコンバータレンズの収差が加わったものとなる。テレコンバータレンズを汎用的なものにするためには、テレコンバータレンズの収差を無収差に近づけることが好ましい。
【０００９】
そこで、例えば、焦点距離の拡大倍率が１．４倍〜２倍程度で、Ｆナンバーが２〜２．８程度の望遠対物レンズをマスターレンズとする場合にも優れた結像性能を維持することができるテレコンバータレンズの開発が望まれる。また、ミラーレスカメラに対しても使用可能であり、小型で良好な光学性能を有するテレコンバータレンズの開発が望まれる。
【００１０】
小型化と高い結像性能とを実現するテレコンバータレンズ、およびそのようなテレコンバータレンズを着脱可能に搭載した光学機器を提供することが望ましい。
【００１１】
本開示の一実施の形態に係る第１のテレコンバータレンズは、全体として負の屈折力を有し、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群および第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、以下の条件式を満足し、マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズの焦点距離を拡大するものである。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
【００１２】
本開示の一実施の形態に係る第１の光学機器は、マスターレンズと、マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、マスターレンズと撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、テレコンバータレンズを、上記本開示の一実施の形態に係る第１のテレコンバータレンズによって構成したものである。
【００１３】
本開示の一実施の形態に係る第２のテレコンバータレンズは、全体として負の屈折力を有し、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群および第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、以下の条件式を満足し、マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズの焦点距離を拡大するものである。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
とする。
【００１４】
本開示の一実施の形態に係る第２の光学機器は、マスターレンズと、マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、マスターレンズと撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、テレコンバータレンズを、上記本開示の一実施の形態に係る第２のテレコンバータレンズによって構成したものである。
【００１５】
本開示の一実施の形態に係る第３のテレコンバータレンズは、全体として負の屈折力を有し、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群および第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、以下の条件式を満足し、マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズの焦点距離を拡大するものである。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：テレコンバータレンズの物体側主点からテレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、最も物体側のレンズ面が物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【００１６】
本開示の一実施の形態に係る第３の光学機器は、マスターレンズと、マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、マスターレンズと撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、テレコンバータレンズを、上記本開示の一実施の形態に係る第３のテレコンバータレンズによって構成したものである。
【００１７】
本開示の一実施の形態に係る第１ないし第３のテレコンバータレンズまたは光学機器器では、テレコンバータレンズがマスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズの焦点距離を拡大する。
【００１８】
本開示の一実施の形態に係る第１ないし第３のテレコンバータレンズまたは光学機器によれば、テレコンバータレンズを全体として３群構成とし、各レンズ群の構成の最適化を図るようにしたので、小型化と高い結像性能とを実現できる。
【００１９】
なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本開示の一実施の形態に係るテレコンバータレンズが装着されるマスターレンズの一構成例を示す無限遠合焦時のレンズ断面図である。
【図２】本開示の一実施の形態に係るテレコンバータレンズの第１の構成例を示すレンズ断面図である。
【図３】テレコンバータレンズの第２の構成例を示すレンズ断面図である。
【図４】テレコンバータレンズの第３の構成例を示すレンズ断面図である。
【図５】テレコンバータレンズの第４の構成例を示すレンズ断面図である。
【図６】テレコンバータレンズの第５の構成例を示すレンズ断面図である。
【図７】テレコンバータレンズの第６の構成例を示すレンズ断面図である。
【図８】テレコンバータレンズの第７の構成例を示すレンズ断面図である。
【図９】図１に示したマスターレンズの無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１０】図１に示したマスターレンズに図２に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例１）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１１】図１に示したマスターレンズに図３に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例２）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１２】図１に示したマスターレンズに図４に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例３）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１３】図１に示したマスターレンズに図５に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例４）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１４】図１に示したマスターレンズに図６に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例５）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１５】図１に示したマスターレンズに図７に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例６）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１６】図１に示したマスターレンズに図８に示したテレコンバータレンズを装着した構成例（数値実施例７）における無限遠合焦時での広角端、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図１７】テレコンバータレンズをマスターレンズとカメラ本体との間に装着した撮像装置の概略を示す構成図である。
【図１８】マスターレンズにテレコンバータレンズを装着した一構成例を示すレンズ断面図である。
【図１９】光学機器としての撮像装置の制御系の一構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
１．レンズの基本構成
２．作用・効果
３．光学機器への適用例
４．レンズの数値実施例
５．その他の実施の形態
【００２２】
＜１．レンズの基本構成＞
図１は、本開示の一実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬが装着されるマスターレンズＭＬの一構成例を示している。図１において、Ｚ１は光軸、ＩＭＧは像面を示す。本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、例えば図１８に示したように、マスターレンズＭＬに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、マスターレンズＭＬの焦点距離を拡大するものである。
【００２３】
図２は、本開示の一実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬの第１の構成例を示している。図３は、テレコンバータレンズＴＣＬの第２の構成例を示している。図４は、テレコンバータレンズＴＣＬの第３の構成例を示している。図５は、テレコンバータレンズＴＣＬの第４の構成例を示している。図６は、テレコンバータレンズＴＣＬの第５の構成例を示している。図７は、テレコンバータレンズＴＣＬの第６の構成例を示している。図８は、テレコンバータレンズＴＣＬの第７の構成例を示している。これらの構成例に具体的な数値を適用した数値実施例は後述する。
【００２４】
以下、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬの構成を、適宜図２等に示した構成例に対応付けて説明するが、本開示による技術は、図示した構成例に限定されるものではない。
【００２５】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００２６】
第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成されている。
【００２７】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、少なくとも、後述する条件式（１）、条件式（３）、または条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２８】
その他、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、後述する所定の条件式等を満足することが望ましい。
【００２９】
＜２．作用・効果＞
次に、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬの作用および効果を説明する。併せて、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおける望ましい構成を説明する。
なお、本明細書に記載された効果はあくまでも例示であって限定されるものではなく、また他の効果があってもよい。
【００３０】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬによれば、全体として３群構成とし、各レンズ群の構成の最適化を図るようにしたので、小型化と高い結像性能とを実現できる。本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬによれば、例えば、焦点距離の拡大倍率として１．４倍〜２倍程度を実現できる。また、Ｆナンバーが２〜２．８程度の望遠対物レンズをマスターレンズＭＬとする場合に、優れた結像性能を維持することができる。また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、ミラーレスカメラ等に使用可能である。
【００３１】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、１つの正レンズ成分から構成され、最も像面側に、像面側に凸面を向けた正レンズを含む構成であることが望ましい。ここで、１つの正レンズ成分とは、１枚の正レンズのみの構成であってもよいし、物体側から負レンズおよび正レンズからなる正の接合レンズであってもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３を１枚の正レンズのみの構成にした場合、歪曲収差の補正を良好にコントロールできる。また、第３レンズ群Ｇ３の最も像面側に、像面側に凸面を向けた正レンズを配置した構成にした場合、テレコンバータレンズＴＣＬの最終レンズ面からの射出光線の角度が大きくなり、射出瞳距離を短くできると共に、優れた結像性能を維持することが可能となる。
【００３２】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、１枚の正レンズで構成してもよい。また、第１レンズ群Ｇ１を、物体側から１枚の負レンズと、１枚の正レンズとで構成してもよい。特に、テレコンバータレンズＴＣＬの全系のパワーを弱めたい場合、第１レンズ群Ｇ１を負レンズと正レンズとの組み合わせで構成することにより、諸収差の補正に効果的である。
【００３３】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：第３レンズ群Ｇ３に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：第３レンズ群Ｇ３に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
【００３４】
条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３に含まれる正レンズの形状を表している。条件式（１）の上限値を上回った場合、主光線の上側の光束に内向性のコマ収差が発生しやすくなる。また、歪曲収差とのバランスを取る補正が困難となる。逆に、条件式（１）の下限値を下回った場合、主光線の上側の光束に外向性のコマ収差が発生しやすくなり、良好な周辺性能を維持することも難しくなる。
【００３５】
なお、上記した条件式（１）の効果をより良好に実現するためには、条件式（１）の数値範囲を下記条件式（１）’のように設定することがより望ましい。
−１．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．３  ……（１）’
【００３６】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
２．２＜ｆ３／（−ｆ２）＜７．２  ……（２）
ただし、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
とする。
【００３７】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、第１レンズ群Ｇ１の正レンズと第３レンズ群Ｇ３の正レンズ成分との間でレンズ構成を分割し、全体として、物体側から、正、負、正の３群構成とされている。さらに、第２レンズ群Ｇ２の負のパワーを適切に強くし、第３レンズ群Ｇ３の正のパワーを適切に強くしている。このように配置することで、物体側の主点位置を物体側に近づけることが可能となる。これにより、テレコンバータレンズＴＣＬの倍率を確保しながら、マスターレンズＭＬとカメラ本体との間の狭いスペースに配置するレンズの枚数を増やすことができ、収差補正に有利となる。条件式（２）の上限値を上回った場合、第３レンズ群Ｇ３のパワーが弱くなり、タンジェンシャル方向の像面湾曲の補正効果が小さくなる。逆に、条件式（２）の下限値を下回った場合、第２レンズ群Ｇ２のパワーが弱くなり、サジタル方向の像面湾曲の補正が難しくなる。
【００３８】
なお、上記した条件式（２）の効果をより良好に実現するためには、条件式（２）の数値範囲を下記条件式（２）’のように設定することがより望ましい。
２．４＜ｆ３／（−ｆ２）＜６．５  ……（２）’
【００３９】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：テレコンバータレンズＴＣＬの倍率
Ｌｒ：テレコンバータレンズＴＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
とする。
【００４０】
条件式（３）はテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βが一定の場合における、第２レンズ群Ｇ２のパワーと全長との関係を規定している。条件式（３）の下限値を下回った場合、第２レンズ群Ｇ２の負の屈折力が弱くなりすぎ、倍率を確保することが難しくなる。逆に、条件式（３）の上限値を上回った場合、第２レンズ群Ｇ２の負の屈折力が強くなりすぎ、その結果、全長が短くなりすぎてしまう。また、テレコンバータレンズＴＣＬのペッツバール和が大きくなりすぎてしまい、収差補正が難しくなる。
【００４１】
なお、上記した条件式（３）の効果をより良好に実現するためには、条件式（３）の数値範囲を下記条件式（３）’のように設定することがより望ましい。
０．１＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４  ……（３）’
【００４２】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１つの接合レンズを含んでいることが望ましい。この場合、少なくとも１つの接合レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負レンズ、正レンズ、および負レンズからなる３枚接合レンズを含むことが望ましい。この構成により、サジタル像面とタンジェンシャル像面との補正に有利となる。また偏心の影響を低減でき、組み立てが容易になる。
【００４３】
一方、特に、倍率が１．４倍程度である場合には、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズを、物体側から負レンズおよび正レンズからなる２枚接合レンズ、または、物体側から正レンズおよび負レンズからなる２枚接合レンズで構成してもよい。この場合、２枚のレンズが互いに接合される構成となることにより、相互のレンズ間の相対偏芯感度を抑えることができる。
【００４４】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬでは、第２レンズ群Ｇ２における接合レンズの物体側の面が非球面であることが望ましい。この構成により、軸上と軸外の性能を格段に向上させることができる。特に像面湾曲を良好に補正することができる。また、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズにおける正レンズは両凸形状であることが好ましい。この構成により、球面収差を良好に補正することができる。
【００４５】
なお、テレコンバータレンズＴＣＬの倍率を高める場合、第２レンズ群Ｇ２に接合レンズを２つ用いることがより好ましい。特に、２枚接合レンズと３枚接合レンズとの２つの接合レンズを用いることがより好ましい。接合レンズを２つ用いることにより、非点収差を良好に補正しつつ、偏芯敏感度を低減でき、組み立てが簡易になる。
【００４６】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：テレコンバータレンズＴＣＬの物体側主点からテレコンバータレンズＴＣＬの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：テレコンバータレンズＴＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【００４７】
条件式（４）は、テレコンバータレンズＴＣＬの物体側主点の位置を規定する条件式である。フランジバックの短いマスターレンズＭＬに対応する際に、マスターレンズＭＬと干渉させないために、テレコンバータレンズＴＣＬがマスターレンズＭＬの最も像面側のレンズ面に対して比較的大きい間隔を空けて配置される必要がある。このため、テレコンバータレンズＴＣＬの物体側主点をより物体側に配置することが好ましい。条件式（４）の上限値を上回ると、テレコンバータレンズＴＣＬの物体側主点がテレコンバータレンズＴＣＬの中心付近に位置することになり、フランジバックの短いマスターレンズＭＬに対応することが困難になる。特に、テレコンバータレンズＴＣＬの倍率を１．４倍程度と低くする場合に、レンズの配置空間が不足になり、収差補正が困難になる。
【００４８】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
ＢＦ：マスターレンズＭＬにテレコンバータレンズＴＣＬを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：マスターレンズＭＬにテレコンバータレンズＴＣＬを装着した状態での最大像高
とする。
【００４９】
本開示のテレコンバータレンズＴＣＬは、条件式（５）で規定されるカメラシステムに適用することが好ましい。特にミラーレスカメラシステムに使用することが好ましい。条件式（５）を満足することよりマスターレンズＭＬに装着時の構成がよりコンパクトになる。
【００５０】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（ＢＦ−ｅｔ＿ｉ）／（ＢＦ＋Ｌｒ）＞０．７  ……（６）
ただし、
ＢＦ：マスターレンズＭＬにテレコンバータレンズＴＣＬを装着した状態でのバックフォーカス
ｅｔ＿ｉ：テレコンバータレンズＴＣＬの最も像面側のレンズ面からテレコンバータレンズＴＣＬの像側主点までの距離（テレコンバータレンズＴＣＬの像側主点が、テレコンバータレンズＴＣＬの最も像面側のレンズ面よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：テレコンバータレンズＴＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【００５１】
条件式（６）は、フランジバックの短いマスターレンズＭＬに対応する際に、軸上と軸外の光学性能を良好に維持するための条件式である。条件式（６）の下限値を下回った場合、テレコンバータレンズＴＣＬの最も像面側のレンズ面から射出した光線の角度が大きくなり、軸外の性能が悪くなる。
【００５２】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．０３＜ｄ１２／（−ｆ）＜０．２  ……（７）
ただし
ｄ１２：第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔
ｆ：テレコンバータレンズＴＣＬの全系の焦点距離
とする。
【００５３】
テレコンバータレンズＴＣＬは負のパワーを持つため、正の球面収差が大きい。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間を比較的大きい空気間隔とすることで、光線を緩やかに収束させることができ、球面収差の補正に有利となる。条件式（７）の下限値を下回った場合、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が小さくなると共に、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面の屈折力が強くなりすぎて球面収差の補正が過剰になる。条件式（７）の上限値を上回った場合、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が長くなると共に、第１レンズ群Ｇ１の最も像面側のレンズ面の屈折力と第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面の屈折力とが弱くなり、諸収差の補正不足になる。
【００５４】
なお、上記した条件式（７）の効果をより良好に実現するためには、条件式（７）の数値範囲を下記条件式（７）’のように設定することがより望ましい。
０．０３５＜ｄ１２／（−ｆ）＜０．１５  ……（７）’
【００５５】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
０．３＜｜ｆ１／ｆ｜＜１．５  ……（８）
ただし、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ：テレコンバータレンズＴＣＬの全系の焦点距離
とする。
【００５６】
条件式（８）は、第１レンズ群Ｇ１のパワーとテレコンバータレンズＴＣＬの全系のパワーとの関係を規定し、球面収差と像面湾曲とをバランス良く補正するための条件式である。条件式（８）の下限値を下回った場合、第１レンズ群Ｇ１のパワーが強くなりすぎ、球面収差の補正が過剰になる。条件式（８）の上限値を上回った場合、第１レンズ群Ｇ１のパワーが弱くなりすぎ、球面収差の補正不足になり、中心と周辺での収差補正のバランスが悪くなる。
【００５７】
なお、上記した条件式（８）の効果をより良好に実現するためには、条件式（８）の数値範囲を下記条件式（８）’のように設定することがより望ましい。
０．４５＜｜ｆ１／ｆ｜＜１．３  ……（８）’
【００５８】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
０．０５＜ｆ２／ｆ＜０．４  ……（９）
ただし、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ：テレコンバータレンズＴＣＬの全系の焦点距離
とする。
【００５９】
条件式（９）は、第２レンズ群Ｇ２のパワーとテレコンバータレンズＴＣＬの全系のパワーとの比であり、第２レンズ群Ｇ２の適切なパワー配分を規定するものである。条件式（９）の下限値を下回った場合、第２レンズ群Ｇ２のパワーが強くなりすぎ、非点収差の補正が難しくなる。条件式（９）の上限値を上回った場合、第２レンズ群Ｇ２のパワーが弱くなりすぎ、特に、フランジバックが短いマスターレンズＭＬに対して、比較的高い倍率のテレコンバータレンズＴＣＬを実現しようとした場合に、倍率を維持することが困難になる。
【００６０】
なお、上記した条件式（９）の効果をより良好に実現するためには、条件式（９）の数値範囲を下記条件式（９）’のように設定することがより望ましい。
０．０８＜ｆ２／ｆ＜０．４  ……（９）’
【００６１】
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１枚の負レンズを含んでいることが望ましい。この場合、テレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ＞１．８５  ……（１０）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ：第２レンズ群Ｇ２に含まれる少なくとも１枚の負レンズのｄ線の屈折率の最も高い値
とする。
【００６２】
条件式（１０）を満足する負レンズの物体側のレンズ面、または像面側のレンズ面のいずれか一方に、正レンズを接合することが好ましい。その場合、負レンズと正レンズとのｄ線の屈折率の差ΔＮｄ＿Ｇ２ｐｍが以下の条件を満足することが好ましい。
ΔＮｄ＿Ｇ２ｐｍ  ＞  ０．２５
【００６３】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（１１）を満足することが望ましい。
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ＜１．６５  ……（１１）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ：第３レンズ群Ｇ３に含まれる正レンズのｄ線の屈折率
とする。
【００６４】
条件式（１０），（１１）のいずれも、ペッツバール和を良好に補正するための好ましい条件式である。条件式（１０），（１１）の範囲を越えると、テレコンバータレンズＴＣＬの全系のペッツバール和が大きくなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。
【００６５】
なお、上記した条件式（１０），（１１）の効果をより良好に実現するためには、条件式（１０），（１１）の数値範囲を下記条件式（１０）’，（１１）’のように設定することがより望ましい。
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ＞１．９０  ……（１０）’
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ＜１．６０  ……（１１）’
【００６６】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、以下の条件式（１２）を満足することが望ましい。
１５＜νｄ＿Ｇ１＜３５  ……（１２）
ただし、
νｄ＿Ｇ１：第１レンズ群Ｇ１に含まれる正レンズのアッベ数
とする。
【００６７】
νｄ＿Ｇ１は、ｄ線におけるアッベ数である。一般に、ｄ線におけるアッベ数νｄは、ｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄ、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をｎＦ、Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）に対する屈折率をｎＣとすると、以下のように定義される。
νｄ＝（ｎｄ−１）／（ｎＦ−ｎＣ）
【００６８】
条件式（１２）は、色収差を良好に補正するための好ましい条件式である。条件式（１２）の上限値を上回った場合、第１レンズ群Ｇ１に含まれる正レンズの分散が小さくなりすぎ、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２で発生する色収差とのキャンセル効果が弱くなる。第１レンズ群Ｇ１に含まれる正レンズは球面収差を補正する役割があり、屈折率が高くなる。条件式（１２）の下限値を下回った場合、コストが上がり、また、特に非球面を使う場合には適切な硝材が限定されてしまう。
【００６９】
また、本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、非球面を有することが好ましい。非球面を使用することにより、球面収差と像面湾曲の補正効果がより良好になる。レンズ面を非球面にする場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。
【００７０】
＜３．光学機器への適用例＞
本実施の形態に係るテレコンバータレンズＴＣＬの光学機器への適用例を説明する。以下では光学機器の一例として撮像装置の構成例を説明する。
【００７１】
図１７は、テレコンバータレンズＴＣＬをマスターレンズＭＬとカメラ本体１０１との間に装着した撮像装置１００の概略を示している。図１９は、撮像装置１００の制御系のブロック構成例を示している。
【００７２】
撮像装置１００は、例えばデジタルスチルカメラであり、図１７に示したように、撮像光学系１１と、カメラ本体１０１とを備えている。カメラ本体１０１には、撮像素子１２が配置されている。撮影光学系１１を通して得られる被写体象は、撮像素子１２の撮像面に結像する。撮像面における最大像高はｈとなっている。
【００７３】
撮影光学系１１として、図１に示したマスターレンズＭＬと、図２〜図８に示した各構成例のテレコンバータレンズＴＣＬとを適用可能である。図１８には、図１に示したマスターレンズＭＬに対して像面側に、図２に示したテレコンバータレンズＴＣＬを装着した構成例を示す。一般的な交換レンズ等の光学機器に本開示のテレコンバータレンズＴＣＬを含む撮影光学系１１を適用することにより、マスターレンズＭＬの焦点距離を拡大した状態であっても、高い光学性能と小型化とを実現できる。
【００７４】
撮像装置１００は、図１９に示したように、カメラブロック１０と、カメラ信号処理部２０と、画像処理部３０と、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）４０と、Ｒ／Ｗ（リーダ／ライタ）５０と、ＣＰＵ（Central Processing Unit）６０と、入力部７０と、レンズ駆動制御部８０とを備えている。
【００７５】
カメラブロック１０は、撮像機能を担うものであり、撮影光学系１１を含む光学系と、ＣＣＤ（Charge Coupled Devices）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の撮像素子１２とを有している。撮像素子１２は、撮影光学系１１によって形成された光学像を電気信号へ変換することで、光学像に応じた撮像信号（画像信号）を出力するようになっている。
【００７６】
カメラ信号処理部２０は、撮像素子１２から出力された画像信号に対してアナログ−デジタル変換、ノイズ除去、画質補正、輝度・色差信号への変換等の各種の信号処理を行うものである。
【００７７】
画像処理部３０は、画像信号の記録再生処理を行うものであり、所定の画像データフォーマットに基づく画像信号の圧縮符号化・伸張復号化処理や解像度等のデータ仕様の変換処理等を行うようになっている。
【００７８】
ＬＣＤ４０は、ユーザの入力部７０に対する操作状態や撮影した画像等の各種のデータを表示する機能を有している。Ｒ／Ｗ５０は、画像処理部３０によって符号化された画像データのメモリカード１０００への書き込み、およびメモリカード１０００に記録された画像データの読み出しを行うものである。メモリカード１０００は、例えば、Ｒ／Ｗ５０に接続されたスロットに対して着脱可能な半導体メモリーである。
【００７９】
ＣＰＵ６０は、撮像装置１００に設けられた各回路ブロックを制御する制御処理部として機能するものであり、入力部７０からの指示入力信号等に基づいて各回路ブロックを制御するようになっている。入力部７０は、ユーザによって所要の操作が行われる各種のスイッチ等からなる。入力部７０は例えば、シャッタ操作を行うためのシャッタレリーズボタンや、動作モードを選択するための選択スイッチ等によって構成され、ユーザによる操作に応じた指示入力信号をＣＰＵ６０に対して出力するようになっている。レンズ駆動制御部８０は、カメラブロック１０に配置されたレンズの駆動を制御するものであり、ＣＰＵ６０からの制御信号に基づいて撮影光学系１１の各レンズを駆動する図示しないモータ等を制御するようになっている。
【００８０】
図示は省略するが、この撮像装置１００は、手ぶれに伴う装置のぶれを検出するぶれ検出部を備えている。
【００８１】
以下に、撮像装置１００における動作を説明する。
撮影の待機状態では、ＣＰＵ６０による制御の下で、カメラブロック１０において撮影された画像信号が、カメラ信号処理部２０を介してＬＣＤ４０に出力され、カメラスルー画像として表示される。また、例えば入力部７０からのズーミングやフォーカシングのための指示入力信号が入力されると、ＣＰＵ６０がレンズ駆動制御部８０に制御信号を出力し、レンズ駆動制御部８０の制御に基づいて撮影光学系１１の所定のレンズが移動する。
【００８２】
入力部７０からの指示入力信号によりカメラブロック１０の図示しないシャッタが動作されると、撮影された画像信号がカメラ信号処理部２０から画像処理部３０に出力されて圧縮符号化処理され、所定のデータフォーマットのデジタルデータに変換される。変換されたデータはＲ／Ｗ５０に出力され、メモリカード１０００に書き込まれる。
【００８３】
なお、フォーカシングは、例えば、入力部７０のシャッタレリーズボタンが半押しされた場合や記録（撮影）のために全押しされた場合等に、ＣＰＵ６０からの制御信号に基づいてレンズ駆動制御部８０が撮影光学系１１の所定のレンズを移動させることにより行われる。
【００８４】
メモリカード１０００に記録された画像データを再生する場合には、入力部７０に対する操作に応じて、Ｒ／Ｗ５０によってメモリカード１０００から所定の画像データが読み出され、画像処理部３０によって伸張復号化処理が行われた後、再生画像信号がＬＣＤ４０に出力されて再生画像が表示される。
【００８５】
また、ＣＰＵ６０は、図示しないぶれ検出部から出力される信号に基づいてレンズ駆動制御部８０を動作させ、ぶれ量に応じて防振レンズ群を光軸Ｚ１に略垂直な方向に移動させる。
【００８６】
なお、上記した実施の形態においては、光学機器をデジタルスチルカメラ等の撮像装置に適用した例を示したが、光学機器の適用範囲はデジタルスチルカメラに限られることはなく、他の種々の光学機器に適用可能である。例えば、デジタル一眼レフカメラ、デジタルノンレフレックスカメラ、デジタルビデオカメラ、および監視カメラ等に適用することができる。また、カメラが組み込まれた携帯電話や、カメラが組み込まれた情報端末等のデジタル入出力機器のカメラ部等として広く適用することができる。また、レンズ交換式のカメラにも適用することができる。
【実施例】
【００８７】
＜４．レンズの数値実施例＞
次に、本実施の形態に係るマスターレンズＭＬとテレコンバータレンズＴＣＬとの具体的な数値実施例について説明する。ここでは、図１に示したマスターレンズＭＬと、図２〜図８に示した各構成例のテレコンバータレンズＴＣＬとに、具体的な数値を適用した数値実施例を説明する。【００８８】
なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。「面Ｎｏ．」は、物体側から像面側へ数えたｉ番目の面の番号を示している。「Ｒｉ」は、ｉ番目の面の近軸の曲率半径の値（ｍｍ）を示す。「Ｄｉ」はｉ番目の面とｉ＋１番目の面との間の光軸上の間隔の値（ｍｍ）を示す。「Ｎｄｉ」はｉ番目の面を有する光学要素の材質のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率の値を示す。「νｄｉ」はｉ番目の面を有する光学要素の材質のｄ線におけるアッベ数の値を示す。「Ｒｉ」の値が「∞」となっている部分は平面、または絞り面（開口絞りＳｔ）を示す。「面Ｎｏ．」において「＊」と記した面は非球面であることを示す。「面Ｎｏ．」において「ＳＴＯ」と記した面は開口絞りＳｔであることを示す。「ＢＦ」はバックフォーカスを示す。「Ｆｎｏ．」はＦナンバー、「ω」は半画角を示す。【００８９】
各数値実施例において、非球面形状は以下の非球面の式によって定義される。なお、後述する非球面係数を示すデータでは、１０のべき乗数をＥを用いて表す。例えば、「１．２×１０-02」であれば、「１．２Ｅ−０２」と表す。【００９０】
（非球面の式）
ｘ＝ｃ2ｙ2／［１＋｛１−（１＋Ｋ）ｃ2ｙ2｝1/2］＋ΣＡｉ・ｙi【００９１】
ここで、
ｘ：レンズ面頂点からの光軸方向の距離
ｙ：光軸と垂直な方向の高さ
ｃ：レンズ頂点での近軸曲率（近軸曲率半径の逆数）
Ｋ：コーニック定数
Ａｉ：第ｉ次の非球面係数
である。【００９２】
［マスターレンズＭＬの数値実施例］
［表１］に、図１に示したマスターレンズＭＬに具体的な数値を適用した数値実施例の基本的なレンズデータを示す。なお、マスターレンズＭＬは、ズームレンズであり、図１には、広角端（短焦点距離端）と望遠端（長焦点距離端）とにおける各レンズ群の配置を示す。また、図１には、広角端から望遠端へとズーミングする際の、各レンズ群の移動の軌跡を示す。マスターレンズＭＬは、フォーカシングに際し、一部のレンズ群が光軸に沿って移動する。図１には、フォーカシングの際の一部のレンズ群の移動方向も示す。【００９３】
本実施例のマスターレンズＭＬは、焦点距離が約７０ｍｍ〜２００ｍｍで変化し、Ｆｎｏが約２．８の望遠ズームレンズである。なお、後述するテレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例では、本実施例のマスターレンズＭＬに装着する場合の実施例を示すが、本実施例のテレコンバータレンズＴＣＬに適用されるマスターレンズＭＬは、本実施例で示す構成に限定されるものではない。【００９４】
［表２］には、広角端（短焦点距離端）と望遠端（長焦点距離端）とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。また、［表２］には、可変の面間隔の値も示す。マスターレンズＭＬは、ズーミングに際して、面間隔Ｄ１０、Ｄ１５、Ｄ１７、Ｄ２２、Ｄ３０、およびＤ３２の値が変化する。【００９５】
本実施例のマスターレンズＭＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第２６面
Ｋ＝０，Ａ４＝−２．７３４４Ｅ−６，Ａ６＝１．６１５３Ｅ−１０
第３１面
Ｋ＝０，Ａ４＝１．２８９４Ｅ−００６，Ａ６＝−２．３５５９Ｅ−００８，Ａ８＝３．０２５４Ｅ−０１１，
第３２面
Ｋ＝０，Ａ４＝−５．１８０７Ｅ−００６，Ａ６＝−３．５４２６Ｅ−００８，Ａ８＝−１．４２７２Ｅ−０１１，Ａ１０＝３．１５０２Ｅ−０１５
第３６面
Ｋ＝０，Ａ４  ＝３．３７３８Ｅ−００６，Ａ６＝７．９２５４Ｅ−００９，Ａ８＝−２．５３９８Ｅ−０１１，Ａ１０＝３．７４５８Ｅ−０１４【００９６】
また、以下に、第１０レンズ群Ｇ１０の焦点距離ｆ１０、第２０レンズ群Ｇ２０の焦点距離ｆ２０、第３０レンズ群Ｇ３０の焦点距離ｆ３０、第４０レンズ群Ｇ４０の焦点距離ｆ４０、第５０レンズ群Ｇ５０の焦点距離ｆ５０、および第６０レンズ群Ｇ６０の焦点距離ｆ６０の値を示す。
ｆ１０＝９６．９
ｆ２０＝−２５．４
ｆ３０＝８１．４
ｆ４０＝５８．５
ｆ５０＝−６１．２
ｆ６０＝２８５．５【００９７】
マスターレンズＭＬは、光軸Ｚ１に沿って物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１０レンズ群Ｇ１０と、負の屈折力を有する第２０レンズ群Ｇ２０と、正の屈折力を有する第３０レンズ群Ｇ３０と、正の屈折力を有する第４０レンズ群Ｇ４０と、負の屈折力を有する第５０レンズ群Ｇ５０と、正の屈折力を有する第６０レンズ群Ｇ６０とが配置された、実質的に６つのレンズ群で構成されている。【００９８】
第１０レンズ群Ｇ１０は、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１Ｆレンズ群Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第１Ｒレンズ群Ｇ１Ｒとで構成されている。【００９９】
第２０レンズ群Ｇ２０は、物体側から像面側に向かって順に、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとで構成されている。【０１００】
本実施例のマスターレンズＭＬは、広角端から望遠端へのズーミングに際しては、第１Ｆレンズ群Ｇ１Ｆと第４０レンズ群Ｇ４０と第６０レンズ群Ｇ６０とが像面に対して光軸方向に固定され、第２０レンズ群Ｇ２０と第３０レンズ群Ｇ３０と第５０レンズ群Ｇ５０とが光軸方向に移動する。【０１０１】
本実施例のマスターレンズＭＬは、第１Ｒレンズ群Ｇ１Ｒと、第５０レンズ群Ｇ５０と、第２０レンズ群Ｇ２０の最も像面側の負レンズとがフォーカシングレンズ群となっている。第１Ｒレンズ群Ｇ１Ｒは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。第５０レンズ群Ｇ５０は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って像面側に移動する。第２０レンズ群Ｇ２０の最も像面側の負レンズは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。【０１０２】
開口絞りＳｔは、第３０レンズ群Ｇ３０と第４０レンズ群Ｇ４０との間に配置されている。【０１０３】
第１Ｆレンズ群Ｇ１Ｆは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｆ１および正レンズＬ１Ｆ２と、正メニスカスレンズＬ１Ｆ３とから構成されている。第１Ｒレンズ群Ｇ１Ｒは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｒ１と、正メニスカスレンズＬ１Ｒ２とから構成されている。【０１０４】
第２０レンズ群Ｇ２は物体側より順に、負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズと、負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。【０１０５】
負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズとが、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを構成している。また、第２０レンズ群Ｇ２０の最も像面側の負レンズである負メニスカスレンズＬ２４が、第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒを構成している。そして、ズーミングの際には、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとが、それぞれ違った軌道で光軸に沿って移動する。【０１０６】
第３０レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、正レンズＬ３１と、正レンズＬ３２および負レンズＬ３３を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。【０１０７】
第４０レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正レンズＬ４１と、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ４２と、負レンズＬ４３および正レンズＬ４４を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。【０１０８】
第５０レンズ群Ｇ５０は、物体側より順に、両面に非球面が形成された負レンズＬ５１から構成されている。【０１０９】
第６０レンズ群Ｇ６０は、物体側より順に、正レンズＬ６１および負レンズＬ６２を貼り合わせた接合レンズと、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ６３と、負レンズＬ６４および正レンズＬ６５を貼り合わせた接合レンズと、負レンズＬ６６とから構成されている。【０１１０】
【表１】
2017134928.tif 000003
【０１１１】
【表２】
2017134928.tif 000004
【０１１２】
図９の上段には、本実施例のマスターレンズＭＬにおける無限遠合焦時での広角端の諸収差を示す。図９の下段には、本実施例のマスターレンズＭＬにおける無限遠合焦時での望遠端の諸収差を示す。図９には、諸収差として、球面収差、非点収差（像面湾曲）、および歪曲収差を示す。非点収差図において実線（Ｓ）はサジタル像面、破線（Ｍ）はメリディオナル像面における値を示す。各収差図には、ｄ線における値を示す。球面収差図では、Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）と、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ）の値も示す。以降の他の数値実施例における収差図についても同様である。【０１１３】
（テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例に共通の構成）
以下の各数値実施例が適用されるテレコンバータレンズＴＣＬはいずれも、上記したレンズの基本構成を満足した構成となっている。すなわち、各数値実施例に係るテレコンバータレンズＴＣＬはいずれも、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。【０１１４】
第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成されている。【０１１５】
また、以下のテレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例は、上記［表１］，［表２］に示したマスターレンズＭＬに装着される場合の実施例を示している。上記［表１］において第４２面までが、マスターレンズＭＬの実質的な構成部分である。以下のテレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例では、マスターレンズＭＬに続く第４３面が、テレコンバータレンズＴＣＬにおける最も物体側の面となっている。【０１１６】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例１］
［表３］に、図２に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例１の基本的なレンズデータを示す。［表４］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１１７】
数値実施例１に係るテレコンバータレンズＴＣＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第４５面
Ｋ＝１．４２，Ａ４＝８．２８３６２Ｅ−０６，Ａ６＝−３．１３８４７Ｅ−０８，Ａ８＝２．５１７３１Ｅ−１０，Ａ１０＝−８．２８８７９Ｅ−１３【０１１８】
また、以下に、数値実施例１に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝２．０
ｆ１＝５６．４８
ｆ２＝−９．８６
ｆ３＝３６．６８
マスターレンズＭＬとの間隔＝２．６０８２【０１１９】
数値実施例１に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、両凸形状の正レンズＬ１からなる。【０１２０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側の面に非球面が形成された両凹形状の負レンズＬ２、両凸形状の正レンズＬ３、および両凹形状の負レンズＬ４からなる３枚接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ５および像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６からなる２枚接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ７とで構成されている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１２１】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ８からなる。【０１２２】
【表３】
2017134928.tif 000005
【０１２３】
【表４】
2017134928.tif 000006
【０１２４】
図１０の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例１における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１０の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例１における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１２５】
各収差図から分かるように、数値実施例１に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１２６】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例２］
［表５］に、図３に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例２の基本的なレンズデータを示す。［表６］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１２７】
また、以下に、数値実施例２に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝２．０
ｆ１＝５７．４５
ｆ２＝−１５．３５
ｆ３＝９２．２８
マスターレンズＭＬとの間隔＝２．６０８２【０１２８】
数値実施例２に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、両凸形状の正レンズＬ１からなる。【０１２９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２、両凸形状の正レンズＬ３、および両凹形状の負レンズＬ４からなる３枚接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ５および像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６からなる接合レンズとで構成されている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１３０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ７と両凸形状の正レンズＬ８との２枚接合レンズからなる。【０１３１】
【表５】
2017134928.tif 000007
【０１３２】
【表６】
2017134928.tif 000008
【０１３３】
図１１の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例２における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１１の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例２における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１３４】
各収差図から分かるように、数値実施例２に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１３５】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例３］
［表７］に、図４に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例３の基本的なレンズデータを示す。［表８］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１３６】
数値実施例３に係るテレコンバータレンズＴＣＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第４４面
Ｋ＝０．１３，Ａ４＝−７．９０５２０Ｅ−０６，Ａ６＝３．１３６１３Ｅ−１０，Ａ８＝１．６０３２８Ｅ−１１【０１３７】
また、以下に、数値実施例３に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝２．０
ｆ１＝６８．２２
ｆ２＝−１２．５５
ｆ３＝４６．４６
マスターレンズＭＬとの間隔＝１．６０８２【０１３８】
数値実施例３に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、像面側の面に非球面が形成された両凸形状の正レンズＬ１からなる。【０１３９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２、両凸形状の正レンズＬ３、および両凹形状の負レンズＬ４からなる３枚接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ５および像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６からなる２枚接合レンズと、像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ７とで構成されている。【０１４０】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ８からなる。【０１４１】
【表７】
2017134928.tif 000009
【０１４２】
【表８】
2017134928.tif 000010
【０１４３】
図１２の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例３における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１２の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例３における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１４４】
各収差図から分かるように、数値実施例３に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１４５】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例４］
［表９］に、図５に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例４の基本的なレンズデータを示す。［表１０］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１４６】
また、以下に、数値実施例４に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝２．０
ｆ１＝７０．４６
ｆ２＝−１０．０６
ｆ３＝２６．９５
マスターレンズＭＬとの間隔＝３．６０８２【０１４７】
数値実施例４に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、両凸形状の正レンズＬ２とからなる。【０１４８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ３と、両凸形状の正レンズＬ４と、両凹形状の負レンズＬ５、両凸形状の正レンズＬ６、および両凹形状の負レンズＬ７からなる３枚接合レンズとで構成されている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１４９】
第３レンズ群Ｇ３は、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ８からなる。【０１５０】
【表９】
2017134928.tif 000011
【０１５１】
【表１０】
2017134928.tif 000012
【０１５２】
図１３の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例４における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１３の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例４における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１５３】
各収差図から分かるように、数値実施例４に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１５４】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例５］
［表１１］に、図６に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例５の基本的なレンズデータを示す。［表１２］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１５５】
数値実施例５に係るテレコンバータレンズＴＣＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第４８面
Ｋ＝−１．８４００，Ａ４＝−６．１９０２Ｅ−０６，Ａ６＝７．５７１０Ｅ−１０，  Ａ８＝１．１４９２Ｅ−１１
第５２面
Ｋ＝−０．０９５４，Ａ４＝７．２８７１Ｅ−０６，Ａ６＝１．１８６８Ｅ−０９，Ａ８＝３．９４３０Ｅ−１２【０１５６】
また、以下に、数値実施例５に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝１．４
ｆ１＝５７．２０
ｆ２＝−１４．６４
ｆ３＝３７．６２
マスターレンズＭＬとの間隔＝２．６０８２【０１５７】
数値実施例５に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、両凸形状の正レンズＬ１からなる。【０１５８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２および両凸形状の正レンズＬ３からなる２枚接合レンズと、物体側の面に非球面が形成された両凹形状の負レンズＬ４とで構成されている。なお、負レンズＬ４の非球面は、表面に接合された樹脂を非球面形状に加工したものとなっている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１５９】
第３レンズ群Ｇ３は、像面側の面に非球面が形成された両凸形状のレンズＬ５からなる。【０１６０】
【表１１】
2017134928.tif 000013
【０１６１】
【表１２】
2017134928.tif 000014
【０１６２】
図１４の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例５における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１４の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例５における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１６３】
各収差図から分かるように、数値実施例５に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１６４】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例６］
［表１３］に、図７に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例６の基本的なレンズデータを示す。［表１４］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１６５】
数値実施例６に係るテレコンバータレンズＴＣＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第４５面
Ｋ＝−１．６５，Ａ４＝２．０６００Ｅ−０６，Ａ６＝−２．０１２０Ｅ−０９，Ａ８＝５．１３２０Ｅ−１１，Ａ１０＝−７．８９００Ｅ−１４【０１６６】
また、以下に、数値実施例６に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝１．４
ｆ１＝６１．４６
ｆ２＝−１６．９９
ｆ３＝４６．３５
マスターレンズＭＬとの間隔＝１．６０８２【０１６７】
数値実施例６に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１からなる。【０１６８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側の面に非球面が形成された両凹形状の負レンズＬ２と、両凸形状の正レンズＬ３および像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４からなる２枚接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ５とで構成されている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１６９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状のレンズＬ６からなる。【０１７０】
【表１３】
2017134928.tif 000015
【０１７１】
【表１４】
2017134928.tif 000016
【０１７２】
図１５の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例６における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１５の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例６における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１７３】
各収差図から分かるように、数値実施例６に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１７４】
［テレコンバータレンズＴＣＬの数値実施例７］
［表１５］に、図６に示したテレコンバータレンズＴＣＬに具体的な数値を適用した数値実施例７の基本的なレンズデータを示す。［表１６］には、マスターレンズＭＬに装着した状態での広角端と望遠端とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）、画角２ω、バックフォーカス（ＢＦ）、全長、および像高の値を示す。【０１７５】
数値実施例７に係るテレコンバータレンズＴＣＬは非球面を含んでいる。以下に非球面係数の値を示す。
第４５面
Ｋ＝−９．４２１，Ａ４＝−５．０８７３１Ｅ−０５，Ａ６＝２．６５４３１Ｅ−０７，Ａ８＝−９．８７８２９Ｅ−１０，Ａ１０＝１．７４８１３Ｅ−１２【０１７６】
また、以下に、数値実施例７に係るテレコンバータレンズＴＣＬの倍率βと、各レンズ群の焦点距離の値と、マスターレンズＭＬとの間隔の値を示す。
β＝１．４
ｆ１＝５５．００
ｆ２＝−１７．３６
ｆ３＝５２．６９
マスターレンズＭＬとの間隔＝１．６０８２【０１７７】
数値実施例７に係るテレコンバータレンズＴＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、両凸形状の正レンズＬ１からなる。【０１７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側の面に非球面が形成された両凹形状の負レンズＬ２、両凸形状の正レンズＬ３、および像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４からなる３枚接合レンズで構成されている。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間は、テレコンバータレンズＴＣＬ内において最も大きい空気間隔となっている。【０１７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５と両凸レンズＬ６との２枚接合レンズからなる。【０１８０】
【表１５】
2017134928.tif 000017
【０１８１】
【表１６】
2017134928.tif 000018
【０１８２】
図１６の上段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例７における無限遠合焦時、かつ広角端での諸収差を示す。図１６の下段には、マスターレンズＭＬに装着した状態での数値実施例７における無限遠合焦時、かつ望遠端での諸収差を示す。【０１８３】
各収差図から分かるように、数値実施例７に係るテレコンバータレンズＴＣＬは、マスターレンズＭＬに装着した状態で、広角端、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１８４】
［各実施例のその他の数値データ］
［表１７］には、上述の各条件式に関する値を、各数値実施例についてまとめたものを示す。［表１７］から分かるように、各条件式について、各数値実施例の値がその数値範囲内となっている。【０１８５】
【表１７】
2017134928.tif 000019
【０１８６】
＜５．その他の実施の形態＞
本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。
例えば、上記各数値実施例において示した各部の形状および数値は、いずれも本技術を実施するための具体化のほんの一例に過ぎず、これらによって本技術の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならないものである。【０１８７】
また、上記実施の形態および実施例では、実質的に３つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であってもよい。【０１８８】
また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。
［１］
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
［２］
以下の条件式を満足する
上記［１］に記載のテレコンバータレンズ。
２．２＜ｆ３／（−ｆ２）＜７．２  ……（２）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
とする。
［３］
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
［４］
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの接合レンズを含み、
前記少なくとも１つの接合レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負レンズ、正レンズ、および負レンズからなる３枚接合レンズを含む
上記［３］に記載のテレコンバータレンズ。
［５］
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
［６］
以下の条件式を満足する
上記［５］に記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態での最大像高
とする。
［７］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［６］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
（ＢＦ−ｅｔ＿ｉ）／（ＢＦ＋Ｌｒ）＞０．７  ……（６）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｅｔ＿ｉ：前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面から前記テレコンバータレンズの像側主点までの距離（前記テレコンバータレンズの前記像側主点が、前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
［８］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［７］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
０．０３＜ｄ１２／（−ｆ）＜０．２  ……（７）
ただし
ｄ１２：前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
［９］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［８］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜｜ｆ１／ｆ｜＜１．５  ……（８）
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
［１０］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［９］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
０．０５＜ｆ２／ｆ＜０．４  ……（９）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
［１１］
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを含み、
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［１０］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ＞１．８５  ……（１０）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ：前記第２レンズ群に含まれる少なくとも１枚の負レンズのｄ線の屈折率の最も高い値
とする。
［１２］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［１１］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ＜１．６５  ……（１１）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ：前記第３レンズ群に含まれる正レンズのｄ線の屈折率
とする。
［１３］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［１２］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
１５＜νｄ＿Ｇ１＜３５  ……（１２）
ただし、
νｄ＿Ｇ１：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのアッベ数
とする。
［１４］
実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた
上記［１］ないし［１３］のいずれか１つに記載のテレコンバータレンズ。
［１５］
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
とする。
［１６］
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
［１７］
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの前記最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
［１８］
前記ズームレンズは、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備える
上記［１５］ないし［１７］のいずれか１つに記載の光学機器。【０１８９】
本出願は、日本国特許庁において２０１６年２月１日に出願された日本特許出願番号第２０１６−０１６９８１号を基礎として優先権を主張するものであり、この出願のすべての内容を参照によって本出願に援用する。【０１９０】
当業者であれば、設計上の要件や他の要因に応じて、種々の修正、コンビネーション、サブコンビネーション、および変更を想到し得るが、それらは添付の請求の範囲やその均等物の範囲に含まれるものであることが理解される。
【図１】
2017134928.tif 000020
【図２】
2017134928.tif 000021
【図３】
2017134928.tif 000022
【図４】
2017134928.tif 000023
【図５】
2017134928.tif 000024
【図６】
2017134928.tif 000025
【図７】
2017134928.tif 000026
【図８】
2017134928.tif 000027
【図９】
2017134928.tif 000028
【図１０】
2017134928.tif 000029
【図１１】
2017134928.tif 000030
【図１２】
2017134928.tif 000031
【図１３】
2017134928.tif 000032
【図１４】
2017134928.tif 000033
【図１５】
2017134928.tif 000034
【図１６】
2017134928.tif 000035
【図１７】
2017134928.tif 000036
【図１８】
2017134928.tif 000037
【図１９】
2017134928.tif 000038
【手続補正書】
【提出日】平成29年5月9日(2017.5.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態での最大像高
とする。
【請求項２】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
２．２＜ｆ３／（−ｆ２）＜７．２  ……（２）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項３】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの接合レンズを含み、
前記少なくとも１つの接合レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負レンズ、正レンズ、および負レンズからなる３枚接合レンズを含む
請求項３に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項５】
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
テレコンバータレンズ。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【請求項６】
以下の条件式を満足する
請求項５に記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態での最大像高
とする。
【請求項７】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
（ＢＦ−ｅｔ＿ｉ）／（ＢＦ＋Ｌｒ）＞０．７  ……（６）
ただし、
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｅｔ＿ｉ：前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面から前記テレコンバータレンズの像側主点までの距離（前記テレコンバータレンズの前記像側主点が、前記テレコンバータレンズの最も像面側のレンズ面よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【請求項８】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
ただし、
０．０３＜ｄ１２／（−ｆ）＜０．２  ……（７）
ただし
ｄ１２：前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項９】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
０．３＜｜ｆ１／ｆ｜＜１．５  ……（８）
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項１０】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
０．０５＜ｆ２／ｆ＜０．４  ……（９）
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ：前記テレコンバータレンズの全系の焦点距離
とする。
【請求項１１】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを含み、
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ＞１．８５  ……（１０）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ２ｍ：前記第２レンズ群に含まれる少なくとも１枚の負レンズのｄ線の屈折率の最も高い値
とする。
【請求項１２】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ＜１．６５  ……（１１）
ただし、
Ｎｄ＿Ｇ３ｐ：前記第３レンズ群に含まれる正レンズのｄ線の屈折率
とする。
【請求項１３】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
１５＜ｖ  ｄ＿Ｇ１＜３５  ……（１２）
ただし、
ｖｄ＿Ｇ１：前記第１レンズ群に含まれる正レンズのアッベ数
とする。
【請求項１４】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
−３．５＜（Ｒｂ２＋Ｒｂ１）／（Ｒｂ２−Ｒｂ１）＜−０．１８  ……（１）
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
０．３＜ＢＦ／ｈ＜１．９  ……（５）
ただし、
Ｒｂ１：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｂ２：前記第３レンズ群に含まれる正レンズの像面側のレンズ面の曲率半径
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ＢＦ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態でのバックフォーカス
ｈ：前記マスターレンズに前記テレコンバータレンズを装着した状態での最大像高
とする。
【請求項１５】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
０．０５＜−ｆ２／（Ｌｒ＊β）＜０．４５  ……（３）
ただし、
β：前記テレコンバータレンズの倍率
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項１６】
マスターレンズと、前記マスターレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子と、前記マスターレンズと前記撮像素子との間に着脱可能に装着されるテレコンバータレンズとを含み、
前記テレコンバータレンズは、
全体として負の屈折力を有し、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群および前記第３レンズ群はそれぞれ、正レンズを含む２枚以下のレンズで構成され、
以下の条件式を満足し、
マスターレンズに対して像面側に着脱可能に装着されることにより、前記マスターレンズの焦点距離を拡大する
光学機器。
Ｌｒ／（ｅｔ＿ｏ＋Ｌｒ）＜１．１３  ……（４）
ただし、
ｅｔ＿ｏ：前記テレコンバータレンズの物体側主点から前記テレコンバータレンズの最も物体側のレンズ面までの距離（ただし、前記最も物体側のレンズ面が前記物体側主点よりも物体側に位置するときを負とする）
Ｌｒ：前記テレコンバータレンズの前記最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上の間隔
とする。
【国際調査報告】
2017134928.tif 000039
2017134928.tif 000040
2017134928.tif 000041
2017134928.tif 000042
2017134928.tif 000043
2017134928.tif 000044
2017134928.tif 000045
2017134928.tif 000046
2017134928.tif 000047
2017134928.tif 000048
2017134928.tif 000049
2017134928.tif 000050