(57)【要約】  この発明は、一人の作業員で複数本のロープを並列配列した状態で簡易に把持できるエレベータのロープ把持装置を得る。  この発明のエレベータのロープ把持装置は、第１押さえ部材が、第１嵌合部を第１軸に嵌合させてベース部材に装着され、前記第１押さえ本体の前記第１軸を中心とする回転可能方向が第１回転方向変更レバーにより閉方向又は開方向に選択可能に構成されており、前記第１押さえ部材が閉方向に回転して、ロープ把持溝と第１ロープ押さえ溝とでロープを加圧挟持して前記ロープを把持し、前記第１押さえ部材が開方向に回転して、前記ロープの把持を解除する。
2017221365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロープ把持溝が一面に溝方向を平行として該溝方向と直交する方向に複数配設されたベース部材と、
軸方向を前記ロープ把持溝の溝方向と平行として、前記ベース部材の前記ロープ把持溝の配列方向の一端側に設けられた第１軸と、
第１ロープ押さえ溝が前記ロープ把持溝のそれぞれに対応するように設けられた第１押さえ本体、前記第１押さえ本体に組み込まれた第１嵌合部、および第１回転方向変更レバーを有する第１押さえ部材と、を備え、
前記第１押さえ部材は、前記第１嵌合部を前記第１軸に嵌合させて前記ベース部材に前記第１軸を中心として回転可能に装着され、前記第１押さえ本体の前記第１軸を中心とする回転可能方向が前記第１回転方向変更レバーにより閉方向又は開方向に選択可能に構成されており、
前記第１押さえ部材が閉方向に回転して、前記ロープ把持溝と前記第１ロープ押さえ溝とでロープを加圧挟持して前記ロープを把持し、
前記第１押さえ部材が開方向に回転して、前記ロープの把持を解除するエレベータのロープ把持装置。
【請求項２】
軸方向を前記ロープ把持溝の溝方向と平行として、前記ベース部材の前記ロープ把持溝の配列方向の他端側に、前記ロープ把持溝の溝方向に前記第１軸と離間して設けられた第２軸と、
第２ロープ押さえ溝が前記ロープ把持溝のそれぞれに対応するように設けられた第２押さえ本体、前記第２押さえ本体に組み込まれた第２嵌合部、および第２回転方向変更レバーを有する第２押さえ部材と、をさらに備え、
前記第２押さえ部材は、前記第２嵌合部を前記第２軸に嵌合させて前記ベース部材に前記第２軸を中心として回転可能に装着され、前記第２押さえ本体の前記第２軸を中心とする回転可能方向が前記第２回転方向変更レバーにより閉方向又は開方向に選択可能に構成されており、
前記第２押さえ部材が前記第１押さえ部材とともに閉方向に回転して、前記ロープ把持溝と前記第２ロープ押さえ溝とでロープを加圧挟持して前記ロープを把持し、
前記第２押さえ部材が前記第１押さえ部材とともに開方向に回転して、前記ロープの把持を解除する請求項１記載のエレベータのロープ把持装置。
【請求項３】
前記ベース部材の一面から前記ロープ把持溝を挟んで突出するように形成され、突出端から前記ロープ把持溝に至るロープガイド溝を有するガイド部を備えている請求項１又は請求項２記載のエレベータのロープ把持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ロープ式エレベータの据付作業時やロープ交換作業時に好適なエレベータのロープ把持装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のエレベータのロープ把持装置は、２枚の板部材を並列配列された複数本のロープを間に挟んで重ね合わせ、重ね合わされた２枚の板部材の両端部をビスで締め付けて固定し、取手の両端部に形成されたリングが締め付け固定したビスに嵌め込まれていた（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２９８０８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
エレベータのロープは、複数本の素線の撚り線で構成されているので、ロープのそれぞれに捻れが生じており、複数本のロープは、並列配列されず、ばらけてしまう。【０００５】
従来のエレベータのロープ把持装置では、複数本のロープを挟み込む板部材が、支持側と加圧側とに分離されている。そこで、複数本のロープがばらけるのを抑えるようにロープを保持しつつ、分離された２枚の板部材で複数本のロープを挟み込むことになる。さらに、挟み込まれた複数本のロープがばらけないように２枚の板部材を押さえつつ、２枚の板部材をビスで締め付け固定することになる。このように、作業員一人では、従来のエレベータのロープ把持装置を用いて、複数本のロープを並列配列された状態でうまく把持できなくなるという課題があった。【０００６】
この発明は、上記課題を解決するためになされたもので、一人の作業員で複数本のロープを並列配列した状態で簡易に把持できるエレベータのロープ把持装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明のエレベータのロープ把持装置は、ロープ把持溝が一面に溝方向を平行として該溝方向と直交する方向に複数配設されたベース部材と、軸方向を前記ロープ把持溝の溝方向と平行として、前記ベース部材の前記ロープ把持溝の配列方向の一端側に設けられた第１軸と、第１ロープ押さえ溝が前記ロープ把持溝のそれぞれに対応するように設けられた第１押さえ本体、前記第１押さえ本体に組み込まれた第１嵌合部、および第１回転方向変更レバーを有する第１押さえ部材と、を備えている。前記第１押さえ部材は、前記第１嵌合部を前記第１軸に嵌合させて前記ベース部材に前記第１軸を中心として回転可能に装着され、前記第１押さえ本体の前記第１軸を中心とする回転可能方向が前記第１回転方向変更レバーにより閉方向又は開方向に選択可能に構成されており、前記第１押さえ部材が閉方向に回転して、前記ロープ把持溝と前記第１ロープ押さえ溝とでロープを加圧挟持して前記ロープを把持し、前記第１押さえ部材が開方向に回転して、前記ロープの把持を解除する。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、ロープを開放されたベース部材のロープ把持溝にセットした後、回転方向変更レバーにより、押さえ部材の回転方向を閉方向として、押さえ部材を閉方向に回転させるだけで、ロープをロープ把持装置に把持できる。このように、押さえ部材を第１軸周りに回動させるだけで、ロープがばらけるのを抑えつつ、ロープをベース部材と押さえ部材との間に挟み込める。さらに、ロープを挟み込んでいるベース部材と押さえ部材とを別部材で固定する工程が不要となる。これにより、作業員が一人でも、ロープ把持装置を用いて複数本のロープを並列配列された状態で簡易に把持できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明によるエレベータのロープ把持装置を用いたロープ掛け方法を説明する模式図である。
【図２】この発明の実施の形態１に係るロープ把持装置を示す斜視図である。
【図３】この発明の実施の形態１に係るロープ把持装置のベース部材を示す斜視図である。
【図４】この発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を示す斜視図である。
【図５】この発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を構成する押さえ本体を示す斜視図である。
【図６】この発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を構成するラチェット機構付きスパナを示す斜視図である。
【図７】この発明によるエレベータのロープ把持装置によるロープ把持前の状態を示す斜視図である。
【図８】この発明によるエレベータのロープ把持装置によるロープ把持後の状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
まず、実施の形態を記載する前に、この発明によるロープ把持装置を用いたロープ掛け方法を図１に基づいて説明する。図１はこの発明によるエレベータのロープ把持装置を用いたロープ掛け方法を説明する模式図である。
【００１１】
エレベータにおいては、図１に示されるように、機械室３が昇降路１の上部に設けられ、巻上機４が機械室３に設置されている。このようなエレベータでロープ掛けを行うには、まず、３台のケーブルドラム５が、昇降路１のピット１ａ内に運び込まれる。そして、各ケーブルドラム５から繰り出された３本のロープ６の端部が、ロープ把持装置１０に把持される。３本のロープ６の端部を把持したロープ把持装置１０は、機械室３に設置された揚重装置７により機械室３に吊り上げられる。ついで、揚重装置７との固定を解除されたロープ把持装置１０を持って、３本のロープ６を巻上機４の綱車４ａに掛ける。
【００１２】
ついで、ロープ把持装置１０を昇降路１内に降ろし、ピット１ａ内で、ロープ６の端部をロープシャックルを介してつり合いおもり（図示せず）に接続する。これにより、ロープ６を交差することなく、正しい配列でつり合いおもりに接続することができる。さらに、ロープ６の繰り出し側を切断し、その切断側端部をロープシャックルを介してかご（図示せず）に接続する。なお、かごは昇降路１の上部に固定された状態で、ロープ６が接続されるので、綱車４ａからロープ６の端末までの長さが短い。そこで、ロープ６を交差することなく、正しい配列でかごに接続することができる。
【００１３】
実施の形態１．
図２はこの発明の実施の形態１に係るロープ把持装置を示す斜視図、図３はこの発明の実施の形態１に係るロープ把持装置のベース部材を示す斜視図、図４はこの発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を示す斜視図、図５はこの発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を構成する押さえ本体を示す斜視図、図６はこの発明の実施の形態１に係るロープ把持装置の押さえ部材を構成するラチェット機構付きスパナを示す斜視図である。
【００１４】
図２において、ロープ把持装置１０は、ロープ６を把持するベース部材１１と、ロープ６をベース部材１１に押し付けて、ベース部材１１と協働してロープ６を固定する押さえ部材２０と、ベース部材１１に取り付けられた取手２８と、を備える。
【００１５】
ベース部材１１は、図３に示されるように、矩形平板状のベース本体１２と、ベース本体１２の一面に、溝方向を平行として３列に配設され、それぞれ、ロープ６が嵌合されるロープ把持溝１３と、ベース本体１２の一面のロープ把持溝１３の溝方向の中央部に、ベース本体１２の一面からロープ把持溝１３を挟んで突出するように形成され、突出端からロープ把持溝１３に至るロープガイド溝１５を有するガイド部１４と、ガイド部１４のロープ把持溝１３の溝方向の一面のロープ把持溝１３の配列方向の一端側とガイド部１４のロープ把持溝１３の溝方向の他面のロープ把持溝１３の配列方向の他端側とのそれぞれに、軸方向をロープ把持溝１３の溝方向と平行として、立設された一対の六角柱１６と、を備える。
【００１６】
押さえ部材２０は、図４に示されるように、押さえ本体２１と、ラチェット機構付きスパナ２４と、回転方向変更レバー２７と、を備える。
【００１７】
押さえ本体２１は、図５に示されるように、ベース本体１２のロープ把持溝１３の配列方向の長さと同等の長さを有する矩形平板状に作製されている。貫通穴２２が、押さえ本体２１の長さ方向の一端側に厚み方向に貫通するように形成されている。さらに、ロープ押さえ溝２３が、溝方向を押さえ本体２１の厚み方向として、押さえ本体２１の一方の側面にロープ把持溝１３と同じピッチで３本配設されている。
【００１８】
ラチェット機構付きスパナ２４は、図６に示されるように、ハンドル本体２５と、ハンドル本体２５の一端に組み込まれた嵌合部としてのソケット２６と、を備えている。ソケット２６は、六角柱１６が嵌合可能に構成されており、ラチェット機構（図示せず）によりハンドル本体２５に対して一方向にのみ回転可能となっている。そして、回転方向変更レバー２７がハンドル本体２５に装備されており、ハンドル本体２５に対するソケット２６の回転方向を選択可能となっている。なお、ラチェット機構は公知技術であるので、ここではその説明を省略する。
【００１９】
ラチェット機構付きスパナ２４は、ソケット２６を貫通穴２２に挿入して、ハンドル本体２５を押さえ本体２１に溶接して、押さえ本体２１に固着されている。
さらに、取手２８がベース本体１２に装着されている。
【００２０】
ここで、ソケット２６内に六角柱１６を挿入させて、一対の押さえ部材２０をガイド部１４を挟んでベース部材１１に装着し、図２に示されるロープ把持装置１０が組み立てられる。このように組み立てられたロープ把持装置１０は、回転方向変更レバー２７を操作し、ソケット２６の回転方向を変えることで、押さえ部材２０が六角柱１６を中心として揺動可能となっている。
【００２１】
つぎに、このように構成されたロープ把持装置１０によるロープ６の把持方法を図７および図８を用いて説明する。図７はこの発明によるエレベータのロープ把持装置によるロープ把持前の状態を示す斜視図、図８はこの発明によるエレベータのロープ把持装置によるロープ把持後の状態を示す斜視図である。
【００２２】
まず、回転方向変更レバー２７を操作して、押さえ部材２０が六角柱１６を回転中心としてベース本体１２の一面から離間する方向、すなわち開方向に回転可能となるようにする。そして、一対の押さえ部材２０を六角柱１６を回転中心として開方向に回転させ、ベース本体１２の一面側を開放する。このとき、押さえ部材２０のベース本体１２の一面側への回転、すなわち閉方向の回転が阻止されているので、ベース本体１２の一面側を開放した状態が維持される。
【００２３】
ついで、例えば、昇降路１のピット１ａ内で、各ケーブルドラム５から繰り出された３本のロープ６の端部側を、ロープガイド溝１５を通してロープ把持溝１３のそれぞれに挿入する。これにより、図７に示されるように、３本のロープ６の端部側がロープ把持溝１３のそれぞれに嵌合される。
【００２４】
ついで、回転方向変更レバー２７を操作して、押さえ部材２０が六角柱１６を回転中心としてベース本体１２の一面の方向、すなわち閉方向に回転可能となるようにする。そして、一対の押さえ部材２０を六角柱１６を回転中心として閉方向に回転させ、ベース本体１２の一面側を閉塞する。この押さえ部材２０の回転動作により、ロープ６がロープ押さえ溝２３によりロープ把持溝１３に押し付けられ、ベース部材１１と押さえ部材２０との間に加圧挟持される。このとき、押さえ部材２０のベース本体１２の一面から離間する回転、すなわち開方向の回転が阻止されているので、ベース部材１１と押さえ部材２０との間にロープ６を加圧挟持した状態が維持される。さらに、押さえ部材２０の六角柱１６の軸方向の移動が規制され、押さえ部材２０の装着状態が維持される。これにより、図８に示されるように、３本のロープ６はロープ把持装置１０に把持される。そして、作業員は、取手２８を持って、ロープ６を巻上機の綱車に掛ける。
【００２５】
ついで、回転方向変更レバー２７を操作して、押さえ部材２０が六角柱１６を回転中心として開方向に回転可能となるようにする。そして、一対の押さえ部材２０を六角柱１６を回転中心として開方向に回転させ、ベース本体１２の一面側を開放する。これにより、ロープ把持装置１０によるロープ６の把持が解除される。
【００２６】
ここで、図２中、ガイド部１４の上方に配置される六角柱１６、押さえ部材２０、押さえ本体２１、ソケット２６および回転方向変更レバー２７が、それぞれ、第１軸、第１押さえ部材、第１押さえ本体、第１嵌合部および第１回転方向変更レバーとなる。一方、ガイド部１４の下方に配置される六角柱１６、押さえ部材２０、押さえ本体２１、ソケット２６および回転方向変更レバー２７が、それぞれ、第２軸、第２押さえ部材、第２押さえ本体、第２嵌合部および第２回転方向変更レバーとなる。
【００２７】
実施の形態１によれば、ベース部材１１が、ロープ把持溝１３が一面に並列に配列されたベース本体１２を有している。六角柱１６が、軸方向をロープ把持溝１３の溝方向と平行として、ベース部材１１のロープ把持溝１３の配列方向の一端側に設けられている。押さえ部材２０が、ロープ押さえ溝２３がロープ把持溝１３のそれぞれに対応するように設けられた押さえ本体２１と、ラチェット機構付きスパナ２４と、を備え、ラチェット機構付きスパナ２４を押さえ本体２１に溶接して一体構造に構成されている。そして、押さえ本体２１に対するソケット２６の回転可能方向が、回転方向変更レバー２７により選択可能となっている。
【００２８】
そこで、ロープ６を開放されたベース本体１２のロープ把持溝１３にセットした後、回転方向変更レバー２７により、押さえ部材２０の回転方向を閉方向として、押さえ部材２０を閉方向に回転させるだけで、ロープ６をロープ把持装置１０に把持できる。このように、押さえ部材２０を六角柱１６周りに回動させるだけで、ロープ６がばらけるのを抑えつつ、ロープ６をベース部材１１と押さえ部材２０との間に挟み込める。さらに、ロープ６を挟み込んでいるベース部材１１と押さえ部材２０とを別部材で固定する工程が不要となる。これにより、作業員が一人でも、ロープ把持装置１０を用いて複数本のロープ６を並列配列された状態でうまく把持できる。
【００２９】
また、一対の六角柱１６が、軸方向をロープ把持溝１３の溝方向と平行として、ベース部材１１のロープ把持溝１３の配列方向の両端側に、ロープ把持溝１３の溝方向に離間して設けられている。さらに、一対の押さえ部材２０がソケット２６を一対の六角柱１６のそれぞれに嵌合させて、ベース部材１１のロープ把持溝１３の配列方向の両端側に配設されている。そこで、一対の押さえ部材２０により、ロープ把持溝１３の配列方向の両側から並列配列しているロープ６を加圧挟持することになるので、ロープ６がばらけるのが抑えられるとともに、ロープ保持力のバラツキが抑えられる。これにより、ロープ把持装置１０によりロープ６を安定した状態で把持することができる。
【００３０】
また、ガイド部１４がベース本体１２の一面からロープ把持溝１３のそれぞれを挟んで突出するように設けられ、ロープガイド溝１５がガイド部１４の突出端からロープ把持溝１３に至るように形成されている。そこで、ロープ６をロープガイド溝１５に通してロープ把持溝１３に導くことで、３本のロープ６をばらけることなく、ベース部材１１にセットできるので、ロープ６の把持操作がさらに簡易となる。
【００３１】
なお、上記実施の形態１では、かごを吊るロープの本数が３本の場合について説明したが、ロープの本数は３本に限定されない。そして、ロープ把持装置のロープ保持溝の本数は、かごを吊るロープの本数にあわせて、設定される。
また、上記実施の形態１では、ラチェット機構付きスパナを押さえ本体に溶接して一体構造としているが、ソケットを押さえ本体に組み込んで一体構造としてもよい。
【図１】
2017221365.tif 000003
【図２】
2017221365.tif 000004
【図３】
2017221365.tif 000005
【図４】
2017221365.tif 000006
【図５】
2017221365.tif 000007
【図６】
2017221365.tif 000008
【図７】
2017221365.tif 000009
【図８】
2017221365.tif 000010
【国際調査報告】
2017221365.tif 000011
2017221365.tif 000012
2017221365.tif 000013
2017221365.tif 000014