(57)【要約】  ネットワークへの接続性を向上させる。  情報処理装置は、無線通信部および制御部を具備する情報処理装置である。この無線通信部は、複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立してその機器との間で情報のやりとりを行うものである。また、その制御部は、そのネットワークにおいて無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器を無線通信部に接続させるように制御するものである。
2016199524.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う無線通信部と、
前記ネットワークにおいて前記無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器を前記無線通信部に接続させるように制御する制御部と
を具備する情報処理装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記上限数よりも１つ少ない数の機器を前記無線通信部に接続させる請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記上限数の機器が前記無線通信部に接続された場合には、当該接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる請求項１記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記接続されている機器のうちから、前記無線通信部との接続を切断すると前記ネットワークから切断される機器以外の機器を選択して切断対象の機器とする請求項３記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記ネットワークに新たな機器が接続されることにより前記上限数の機器が前記無線通信部に接続されることになる場合に、前記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる請求項１記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記ネットワークに参加するための接続要求を受信して前記上限数の機器が前記無線通信部に接続されることになる場合に、前記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる請求項１記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記ネットワークを構成する機器との間で、当該機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報のやりとりを行い、前記ネットワークに新たに参加する機器に前記接続余地情報を提供する請求項１記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記ネットワークに新たに参加する機器は、前記接続余地情報に基づいて新たに接続する機器を選択する請求項７記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、前記情報処理装置の移動により前記情報処理装置が直接接続をする機器が変化する場合には、当該変化後に直接接続をする機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報を前記ネットワークを構成する機器から取得する請求項１記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記接続余地情報に基づいて、前記変化後に直接接続をする機器を選択する請求項９記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在しない場合には、前記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続を維持する請求項１０記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続が切断されて前記ネットワークから切断された場合には、その旨を通知する請求項１１記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を通知するための制御を行う請求項１０記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記無線通信部が同時に直接接続する機器を時分割で切り替える制御を行う請求項１記載の情報処理装置。
【請求項１５】
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う場合に、前記ネットワークにおいて無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器との接続を前記無線通信部に確立させるように制御する制御手順を具備する情報処理方法。
【請求項１６】
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う場合に、前記ネットワークにおいて無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器との接続を前記無線通信部に確立させるように制御する制御手順をコンピュータに実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、情報処理装置に関する。詳しくは、無線通信を利用してやりとりされる情報を扱う情報処理装置および情報処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信を利用して情報のやり取りを行う無線通信技術が存在する。例えば、周囲の機器と自律的に相互接続する通信方法（例えば、アドホック通信やアドホックネットワーク）が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２３９３８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述の従来技術によれば、有線回線で接続しなくても無線通信を利用して２つの機器間において各種データのやり取りを行うことができる。また、このようなネットワークにおいては、各機器は、制御機器のようなマスタ局に依存することなく、周囲の機器と相互に通信を行うことができる。さらに、アドホックネットワークでは、周囲に新たに機器が現れると、この新たな機器も自由にネットワークに参加することができる。このため、周囲に機器が増加するのに応じて、ネットワークのカバー範囲を増やすことができる。【０００５】
また、各機器は、周囲の機器と自律的に相互接続する以外に、他の機器との間でやりとりされる情報をバケツリレー的に転送することも可能である（いわゆる、マルチホップ・リレー）。また、マルチホップを行うネットワークは、メッシュネットワークとして一般的に知られている。【０００６】
このように、アドホックネットワークやメッシュネットワークでは、周囲の機器と自由に通信することができる。また、周囲の機器とコネクションをはり、ネットワークを拡大することができる。【０００７】
ここで、例えば、ネットワークに属する機器は、直接接続することができる機器の上限数が設定されていることが多い。このため、直接接続されている機器の数がその上限数に達している機器も存在することが想定される。このように、直接接続されている機器の数がその上限数に達している機器に新たな機器が接続要求をしても、その上限数に達しているため、新たな機器の接続をすることができない。すなわち、新たな機器がネットワークに参加するための接続要求をしても、その上限数に達している機器とは接続することができない。そこで、新たな機器がネットワークに適切に参加することができるように、ネットワークへの接続性を向上させることが重要である。【０００８】
本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、ネットワークへの接続性を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第１の側面は、複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより上記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う無線通信部と、上記ネットワークにおいて上記無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器を上記無線通信部に接続させるように制御する制御部とを具備する情報処理装置およびその情報処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムである。これにより、ネットワークにおいて上限数よりも少ない数の機器を無線通信部に接続させるという作用をもたらす。【００１０】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記上限数よりも１つ少ない数の機器を上記無線通信部に接続させるようにしてもよい。これにより、上限数よりも１つ少ない数の機器を無線通信部に接続させるという作用をもたらす。【００１１】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記上限数の機器が上記無線通信部に接続された場合には、当該接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるようにしてもよい。これにより、上限数の機器が無線通信部に接続された場合には、その接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるという作用をもたらす。【００１２】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記接続されている機器のうちから、上記無線通信部との接続を切断すると上記ネットワークから切断される機器以外の機器を選択して切断対象の機器とするようにしてもよい。これにより、接続されている機器のうちから、無線通信部との接続を切断するとネットワークから切断される機器以外の機器を選択して切断対象の機器とするという作用をもたらす。【００１３】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークに新たな機器が接続されることにより上記上限数の機器が上記無線通信部に接続されることになる場合に、上記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるようにしてもよい。これにより、ネットワークに新たな機器が接続されることにより上限数の機器が無線通信部に接続されることになる場合に、情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるという作用をもたらす。【００１４】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークに参加するための接続要求を受信して上記上限数の機器が上記無線通信部に接続されることになる場合に、上記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるようにしてもよい。これにより、ネットワークに参加するための接続要求を受信して上限数の機器が無線通信部に接続されることになる場合に、情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させるという作用をもたらす。【００１５】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークを構成する機器との間で、当該機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報のやりとりを行い、上記ネットワークに新たに参加する機器に上記接続余地情報を提供するようにしてもよい。これにより、ネットワークを構成する機器との間で、その機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報のやりとりを行い、ネットワークに新たに参加する機器に接続余地情報を提供するという作用をもたらす。【００１６】
また、この第１の側面において、上記ネットワークに新たに参加する機器は、上記接続余地情報に基づいて新たに接続する機器を選択するようにしてもよい。これにより、ネットワークに新たに参加する機器は、接続余地情報に基づいて新たに接続する機器を選択するという作用をもたらす。【００１７】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記情報処理装置の移動により上記情報処理装置が直接接続をする機器が変化する場合には、当該変化後に直接接続をする機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報を上記ネットワークを構成する機器から取得するようにしてもよい。これにより、情報処理装置の移動により情報処理装置が直接接続をする機器が変化する場合には、その変化後に直接接続をする機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報をネットワークを構成する機器から取得するという作用をもたらす。【００１８】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記接続余地情報に基づいて、上記変化後に直接接続をする機器を選択するようにしてもよい。これにより、接続余地情報に基づいて、変化後に直接接続をする機器を選択するという作用をもたらす。【００１９】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在しない場合には、上記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続を維持するようにしてもよい。これにより、変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在しない場合には、その変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続を維持するという作用をもたらす。【００２０】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続が切断されて上記ネットワークから切断された場合には、その旨を通知するようにしてもよい。これにより、変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続が切断されてネットワークから切断された場合には、その旨を通知するという作用をもたらす。【００２１】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を通知するための制御を行うようにしてもよい。これにより、変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を通知するという作用をもたらす。【００２２】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記無線通信部が同時に直接接続する機器を時分割で切り替える制御を行うようにしてもよい。これにより、無線通信部が同時に直接接続する機器を時分割で切り替えるという作用をもたらす。
【発明の効果】
【００２３】
本技術によれば、ネットワークへの接続性を向上させることができるという優れた効果を奏し得る。なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本技術の実施の形態における通信システム１０のシステム構成例を示す図である。
【図２】本技術の実施の形態における情報処理装置１００の機能構成例を示すブロック図である。
【図３】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図４】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの接続余地閾値Ｍの設定処理の一例を示すフローチャートである。
【図５】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの切断機器選択処理および切断処理の一例を示すフローチャートである。
【図６】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの切断機器選択処理および切断処理の一例を示すフローチャートである。
【図７】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの切断機器選択処理および切断処理の一例を示すフローチャートである。
【図８】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの到達可能機器調査処理の一例を示すフローチャートである。
【図９】本技術の実施の形態における情報処理装置１００により優先接続機器を設定する設定画面２００の表示例を示す図である。
【図１０】本技術の実施の形態における情報処理装置１００により設定された優先接続機器を各機器に通知する通知画面２１０の表示例を示す図である。
【図１１】本技術の実施の形態における情報処理装置５００が移動する場合における他の機器との接続遷移例を示す図である。
【図１２】本技術の実施の形態における情報処理装置５００が移動する場合における他の機器との接続遷移例を示す図である。
【図１３】本技術の実施の形態における情報処理装置５００が移動する場合における他の機器との接続遷移例を示す図である。
【図１４】本技術の実施の形態における情報処理装置５００が移動する場合における他の機器との接続遷移例を示す図である。
【図１５】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による接続能力の時分割処理の一例を模式的に示す図である。
【図１６】スマートフォンの概略的な構成の一例を示すブロック図である。
【図１７】カーナビゲーション装置の概略的な構成の一例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本技術を実施するための形態（以下、実施の形態と称する）について説明する。説明は以下の順序により行う。
１．実施の形態（ネットワークに属する各機器の接続余地を確保する例）
２．応用例
【００２６】
＜１．実施の形態＞
［通信システムの構成例］
図１は、本技術の実施の形態における通信システム１０のシステム構成例を示す図である。
【００２７】
通信システム１０は、情報処理装置１００乃至１０６を備える。情報処理装置１００乃至１０６は、例えば、無線通信機能を備える携帯型の情報処理装置や固定型の情報処理装置である。なお、携帯型の情報処理装置は、例えば、スマートフォン、携帯電話、タブレット端末、ゲーム機器、再生装置（画像再生、音楽再生）、撮像装置等の情報処理装置である。また、固定型の情報処理装置は、例えば、プリンタ、パーソナルコンピュータ、テレビジョン、各種家電等の情報処理装置（例えば、電源に接続して使用される情報処理装置）である。
【００２８】
例えば、情報処理装置１００乃至１０６は、Ｌ２（第２層）において同一のネットワークに属し、必要に応じて各情報処理装置同士がＬ３（第３層）以上で通信することができるものとする。例えば、ＩＥＥＥ（Institute of Electrical and Electronics Engineers）８０２．１１ｓのメッシュネットワークの場合には、同一のＳＳＩＤ（Service Set Identifier）とＰａｓｓｐｈｒａｓｅを使用する。また、ＩＰ（Internet Protocol）等のＬ３のネットワークの仕組みを使用することによりネットワークのどこにいても相互に通信することができる。
【００２９】
また、同一のネットワークに属する各情報処理装置は、電波の届く範囲に存在していれば、どこでも接続することができる。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓのメッシュネットワークの場合には、同一のネットワークに属する情報処理装置が電波の届く範囲に存在すれば、その情報処理装置と接続することができるため、ネットワーク全体に対する接続性を得ることができる。
【００３０】
ここで、近接する情報処理装置と自律的に相互接続する通信方法として、アドホック通信、アドホックネットワーク、メッシュネットワーク等が知られている。このようなネットワークにおいては、各情報処理装置は、マスタ局（例えば、制御装置）に依存することなく、近接する情報処理装置と相互に通信を行うことが可能である。
【００３１】
例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（Wireless Fidelity）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等の通信方法により、近接する情報処理装置と自律的に相互接続することが可能である。
【００３２】
例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、機器間の関係が平等であるという特徴がある。すなわち、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、Ｗｉ−Ｆｉのように親機−子機の関係ではないメッシュネットワークを構成することができる。また、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、自動的にパス選択を切り替えることができるという特徴がある。すなわち、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、あるリンクが切れた場合には、自動的に他のリンクを使用する経路に切り替えることができる。また、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、送信電力を制御することができるという特徴がある。すなわち、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、各情報処理装置の送信電力をコントロールすることにより、到達距離を変えたり、通信速度を変えたりすることができる。また、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、各情報処理装置間の時刻同期を行うことができるという特徴がある。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワークは、ｍ秒オーダーの時刻同期が可能である。
【００３３】
そこで、本技術の実施の形態では、自律的に近接情報処理装置と相互接続する通信方法として、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓを利用するメッシュネットワーク（アドホックネットワーク）を例にして説明する。
【００３４】
例えば、アドホックネットワークでは、近隣に新たな情報処理装置が追加されると、この新たな情報処理装置も自由にネットワークに参加することができる。例えば、最初に、情報処理装置１００乃至１０６のうち、情報処理装置１００乃至１０４のみがアドホックネットワークに参加している場合を想定する。この場合に、情報処理装置１０５、情報処理装置１０６が順次追加されていくものとする。この場合には、これらの各情報処理装置（近接する情報処理装置）が増加するのに応じて、ネットワークのカバー範囲を増加させることができる。すなわち、情報処理装置１０５、情報処理装置１０６が順次追加されるのに応じて、ネットワークのカバー範囲を増加させることができる。
【００３５】
ここで、各情報処理装置は、近接する情報処理装置と自律的に相互接続する以外に、他の情報処理装置間でやりとりされる情報をバケツリレー的に転送することも可能である。
【００３６】
例えば、情報処理装置１００は、情報処理装置１０１乃至１０３のそれぞれに直接通信することができるが、電波が届かない等の理由により、情報処理装置１０４乃至１０６には直接通信することができないものとする。
【００３７】
このように直接通信ができない場合でも、情報処理装置１００との直接通信が可能な情報処理装置（情報処理装置１０１乃至１０３）が情報処理装置１００のデータを情報処理装置１０４乃至１０６に転送することが可能である。そこで、このようにデータを転送することにより、情報処理装置１００と、情報処理装置１００と直接通信することができない情報処理装置１０４乃至１０５とは、情報処理装置１０１乃至１０３の何れかを経由して、互いに情報のやり取りを行うことが可能となる。
【００３８】
このように互いにデータ転送（いわゆる、バケツリレー）を行い、遠くの情報処理装置に情報を届ける方法は、マルチホップ・リレーと称されている。また、マルチホップを行うネットワークは、メッシュネットワークとして一般的に知られている。
【００３９】
このように、図１では、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓメッシュネットワークのように、各機器が自律的に同じネットワークの機器と相互接続し、全体で１つのネットワークを構成する通信システム１０の例を示す。通信システム１０では、全体を制御するような機器（例えば、親機）は存在しない。また、通信システム１０では、各機器は、自機が受信したデータの宛先を確認し、自機以外の宛先のデータを、自機が保持する経路情報に基づいて転送を行うことを繰り返し、ネットワーク上の全ての機器と通信を行うことができる。
【００４０】
ここで、既存のネットワークに新たな機器が参加する場合を想定する。例えば、既存のネットワークでは、各機器は自機がネットワークに参加していることを示す信号を送信している。この信号は、例えば、無線ＬＡＮ（Local Area Network）のビーコン（Ｂｅａｃｏｎ）、または、これに相当する信号である。
【００４１】
また、既存のネットワークに参加する新たな機器は、自機の周辺をスキャン（Ｓｃａｎ）し、ビーコンを受信して既存のネットワークの存在を検出する。そして、新たな機器は、スキャンにより発見された既存のネットワークを構成する機器のいくつかに接続プロトコルを開始し、接続を確立する。そして、新たな機器は、確立した接続上で経路選択プロトコルを実行させ、通信したい機器への経路を確認し、その経路を用いてデータのやりとりを行う。
【００４２】
［情報処理装置の機能構成例］
図２は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００の機能構成例を示すブロック図である。
【００４３】
情報処理装置１００は、姿勢検出部１１０と、無線通信部１２０と、操作受付部１３０と、制御部１４０と、記憶部１５０と、表示部１６０と、音声出力部１７０とを備える。
【００４４】
姿勢検出部１１０は、情報処理装置１００の加速度、動き、傾き等を検出することにより、情報処理装置１００の姿勢の変化（情報処理装置１００の移動を含む）を検出するものであり、検出された姿勢の変化に関する変化情報を制御部１４０に出力する。なお、姿勢検出部１１０として、例えば、加速度センサ、地磁気センサ、ジャイロセンサ、ＧＰＳ（Global Positioning System）を用いることができる。例えば、姿勢検出部１１０は、ＧＰＳを用いて検出された位置情報（例えば、緯度および経度）を利用して、情報処理装置１００の移動距離（例えば、単位時間当たりの移動距離）および移動方向を求めることができる。また、例えば、姿勢検出部１１０は、加速度センサを利用して移動距離および移動方向を求めることができる。また、例えば、姿勢検出部１１０は、地磁気センサを利用して方位を求めることができる。
【００４５】
無線通信部１２０は、制御部１４０の制御に基づいて、無線通信を利用して、他の情報処理装置（例えば、情報処理装置１０１乃至１０６）との間で各情報の送受信を行うものである。上述したように、本技術の実施の形態では、無線通信部１２０がＩＥＥＥ８０２．１１ｓプロトコルを使用して通信を行う例を示す。
【００４６】
ただし、無線通信部１２０は、他の無線通信規格により無線通信を行うようにしてもよい。例えば、無線ＬＡＮ（Local Area Network）を用いることができる。この無線ＬＡＮとして、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ）を用いることができる。また、無線通信として、例えば、ＮＦＣ（Near Field Communication）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、可視光通信、赤外線、携帯電波等の無線通信を用いることができる。また、無線通信として、例えば、ミリ波通信（６０ＧＨｚ等）、９００ＭＨｚ／２．４ＧＨｚ／５ＧＨｚ無線ＬＡＮ、ＵＷＢ（Ultra Wide Band）を用いることができる。
【００４７】
なお、無線通信部１２０は、電波（電磁波）を用いた無線通信を行うようにしてもよく、電波以外の媒体を用いた無線通信（例えば、磁界を用いて行われる無線通信）を行うようにしてもよい。また、無線通信部１２０は、３Ｇ（3rd Generation）やＷｉ−Ｆｉのサービスエリア等の公衆網への接続機能を備えるようにしてもよい。
【００４８】
例えば、無線通信部１２０は、制御部１４０の制御に基づいて、マルチホップの通信経路の生成または更新のための信号のやりとりを他の情報処理装置との間で無線通信を利用して行う。
【００４９】
このように、無線通信部１２０は、複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立してそれらの各機器との間で情報のやりとりを行う。
【００５０】
操作受付部１３０は、ユーザにより行われた操作入力を受け付ける操作受付部であり、受け付けられた操作入力の内容に応じた操作情報を制御部１４０に出力する。操作受付部１３０は、例えば、タッチパネル、キーボード、マウスにより実現される。
【００５１】
制御部１４０は、記憶部１５０に格納されている制御プログラムに基づいて情報処理装置１００の各部を制御するものである。例えば、制御部１４０は、送受信した情報の信号処理を行う。また、制御部１４０は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）により実現される。
【００５２】
記憶部１５０は、各種情報を格納するメモリである。例えば、記憶部１５０には、情報処理装置１００が所望の動作を行うために必要となる各種情報（例えば、制御プログラム）が格納される。
【００５３】
例えば、無線通信を利用してデータを送信する場合には、制御部１４０は、記憶部１５０から読み出された情報等を処理し、実際に送信するデータの塊（送信パケット）を生成する。続いて、制御部１４０は、その生成された送信パケットを無線通信部１２０に出力する。また、無線通信部１２０は、その送信パケットを、実際に伝送するための通信方式のフォーマット等に変換した後に、変換後の送信パケットをアンテナ（図示せず）から外部に送信する。
【００５４】
また、例えば、無線通信を利用してデータを受信する場合には、無線通信部１２０は、アンテナ（図示せず）を介して受信した電波信号を、無線通信部１２０内の受信機が行う信号処理により受信パケットを抽出する。そして、制御部１４０は、その抽出された受信パケットを解釈する。この解釈の結果、保持すべきデータであると判断された場合には、制御部１４０は、そのデータを記憶部１５０に書き込む。また、他の情報処理装置に転送すべきデータであると判断された場合には、制御部１４０は、他の情報処理装置に転送するための送信パケットとして、そのデータを無線通信部１２０に出力する。
【００５５】
表示部１６０は、制御部１４０の制御に基づいて各種情報を表示する表示部である。なお、表示部１６０として、例えば、有機ＥＬ（Electro Luminescence）パネル、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）パネル等の表示パネルを用いることができる。なお、操作受付部１３０および表示部１６０については、使用者がその指を表示面に接触または近接することにより操作入力を行うことが可能なタッチパネルを用いて一体で構成することができる。
【００５６】
音声出力部１７０は、制御部１４０の制御に基づいて、各種音声を出力する音声出力部である。なお、音声出力部１７０は、例えば、スピーカにより実現される。
【００５７】
なお、他の情報処理装置（情報処理装置１０１乃至１０６）の機能構成については、情報処理装置１００と略同一であるため、ここでの説明を省略する。ただし、記憶部１５０、表示部１６０、音声出力部１７０等の各構成については、構築したネットワーク上で利用するサービスに応じて情報処理装置毎に異なるものとしてもよい。
【００５８】
ここで、無線通信機能を備える機器は、一般に、同時に無線通信接続を維持することができる機器の数に上限がある。この上限数（接続可能数）は、例えば、情報処理装置単位で設定されている。例えば、情報処理装置の性能（例えば、メモリ容量、暗号の鍵）によって設定されていることが多い。例えば、モバイル機器の接続可能数は、８乃至１０となることが多い。また、例えば、電源を備える機器（例えば、アクセスポイント）は、６４程度となることが多い。
【００５９】
ここで、例えば、機器同士が直接接続を行い、この直接接続された機器を経由して直接接続していない他の機器とも通信を行うことができるネットワークを構築する通信システムを想定する。また、その通信システムにおいて、全ての機器が接続数の上限までの接続を確立している場合を想定する。この場合には、新規にネットワークに参入をしたい機器（新規機器）が出現したとしても、そのネットワークに参入済みの機器の接続数が全て上限まで使われているため、その新規機器が他の機器と接続することができない。このため、新規機器がそのネットワークに参入することができない。
【００６０】
例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓによるメッシュネットワークのようなネットワークが一般化した場合には、密集した状態に多数の機器が存在することも想定される。このような場合に、上述したように、新規機器がネットワークに参入することができない状況が発生することが想定される。
【００６１】
また、例えば、移動により直接接続する他の機器を切り替えながら通信を維持する場合を想定する。この場合には、移動先で直接接続する他の機器の接続数が全て上限まで使われていることも想定される。このような場合には、その移動先で他の機器と接続することができない。このため、その移動先での通信を行うことができないおそれがある。
【００６２】
このように、移動により直接接続する他の機器との接続および切断を繰り返すような場合には、移動する機器が通信を行うことができない状況が発生することも想定される。また、ネットワークを構成する機器には、スマートフォン等のように高機能な情報処理装置が存在するが、低機能および低消費電力で同時接続可能数が少ないＩｏＴ（Internet of Things）のような機器も存在する。このため、ＩｏＴのような機器によりネットワークが構築されている場合にも、上述したように、他の機器と接続することができず、ネットワークに参加することができないおそれもある。
【００６３】
そこで、本技術の実施の形態では、新たな機器や移動する機器がネットワークに適切に参加することができるように、ネットワークへの接続性を向上させる例を示す。具体的には、新たな機器や移動する機器がネットワークに適切に参加することができるように、ネットワークに属する各機器の接続余地を確保しておくようにする。
【００６４】
［接続余地の確保例］
ここでは、接続余地を確保する場合の確保例について説明する。例えば、既に接続している場合、新規に接続を開始する場合を問わず、次に示すように、接続余地を確保することができる。
【００６５】
例えば、確保すべき接続余地（接続余地閾値）をＭとし、新規に接続を確立した機器の数をＬ（ただし、１≦Ｌ≦Ｍ）とする場合を想定する。この場合に、新規にＬ台と接続が行われると、接続余地がＭとなるように既存の接続のうちから何らかの方法で選択したＬ台の情報処理装置との接続を切断する必要がある。なお、切断する情報処理装置に対しては、接続余地を確保するための切断であることを何らかの方法で通知するようにしてもよい。
【００６６】
また、新規に接続を開始する場合、単純に接続台数の上限から、接続余地閾値Ｍを引いた値の台数分接続を行うことで接続余地を確保することもできる。この場合には、処理が簡単であり、かつ、余計な接続処理および切断処理が発生しない。
【００６７】
ただし、一度上限まで接続して、その後、接続機器選択アルゴリズムにより、接続する情報処理装置を決定する方法を用いる方が、アプリケーションに適した接続を確保することができる。なお、接続余地の確保例については、図３を参照して詳細に説明する。
【００６８】
［切断対象となる機器の決定例］
次に、切断対象となる機器を決定する場合の決定例について説明する。例えば、情報処理装置１００が、情報処理装置１００に接続されている複数の機器のうちから切断対象となる１または複数の機器を決定する場合の例を示す。
【００６９】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器のうちから、切断対象となる１または複数の機器をランダムに選択することができる。この例を図５に示す。
【００７０】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器の接続履歴に基づいて、切断対象となる１または複数の機器を選択することができる。この接続履歴は、例えば、情報処理装置１００への接続が確立された時刻、情報処理装置１００への接続が確立されてからの経過時間である。例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器のうち、情報処理装置１００への接続確立からの経過時間が最も長い（すなわち、接続履歴が最も古い）機器から順番に、切断対象となる機器を選択することができる。この例を図６に示す。
【００７１】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器に関する通信品質に基づいて、切断対象となる１または複数の機器を選択することができる。この通信品質として、例えば、受信信号強度（例えば、ＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator））、混雑度等を用いることができる。
【００７２】
ここでは、通信品質としてＲＳＳＩを用いる場合の例を示す。
【００７３】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器について測定されたＲＳＳＩのうち、最も強い値のＲＳＳＩが測定された機器から順番に、切断対象となる機器を選択することができる。
【００７４】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器について測定されたＲＳＳＩのうち、最も弱い値のＲＳＳＩが測定された機器から順番に、切断対象となる機器を選択することができる。
【００７５】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている複数の機器について測定されたＲＳＳＩのうち、値の変動が最も大きいＲＳＳＩが測定された機器から順番に、切断対象となる機器を選択することができる。
【００７６】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている機器に関する通信経路に基づいて、切断対象となる１または複数の機器を選択することができる。
【００７７】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている機器が、情報処理装置１００に接続されていない他の機器への経路として使用されているか否かに基づいて、切断対象となる１または複数の機器を選択することができる。この例を図７および図８に示す。
【００７８】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されていない他の機器への経路として使用されていない機器を、切断対象として選択することができる。また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されていない他の機器への経路として使用されている機器のうち、最も使用されていない経路に係る機器を切断対象として選択することができる。
【００７９】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている機器に係る他の機器への通信経路を探索する。そして、情報処理装置１００に接続されている機器を経由しないと情報処理装置１００に接続することができない他の機器が存在しない場合には、その機器を切断対象として選択することができる。
【００８０】
ここで、例えば、情報処理装置１００に直接接続されている機器のうちで、特定の理由（例えば、通信環境の悪化）以外の理由で直接接続を解除すべきでない機器も存在することが想定される。例えば、通信環境の悪化以外の理由で直接接続されている機器を解除すべきでないアプリケーションが存在する。このため、接続余地を確保するための切断を禁止する機器を設定しておくようにしてもよい。例えば、アプリケーションによる自動設定やユーザ操作による手動設定により、接続余地を確保するための切断を禁止する機器を設定することができる。このような設定をするための設定画面の表示例を図９に示す。また、このように設定された機器を通知するための通知画面の表示例を図１０に示す。
【００８１】
［情報処理装置の動作例］
図３は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【００８２】
最初に、制御部１４０は、他の機器からの接続要求を受信したか否かを判断する（ステップＳ８０１）。他の機器からの接続要求を受信していない場合には（ステップＳ８０１）、監視を継続して行う。
【００８３】
他の機器からの接続要求を受信した場合には（ステップＳ８０１）、制御部１４０は、情報処理装置１００に接続中の他の機器の数Ｎを取得する（ステップＳ８０２）続いて、制御部１４０は、接続余地閾値Ｍの設定処理を行う（ステップＳ８１０）。この接続余地閾値Ｍの設定処理については、図４を参照して詳細に説明する。
【００８４】
続いて、制御部１４０は、情報処理装置１００に接続中の他の機器の数Ｎと、接続余地閾値Ｍとの合計値が、情報処理装置１００の最大接続可能数以下であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。Ｎ＋Ｍの値が、情報処理装置１００の最大接続可能数を超えている場合には（ステップＳ８０３）、ステップＳ８２０に進む。
【００８５】
Ｎ＋Ｍの値が、情報処理装置１００の最大接続可能数以下である場合には（ステップＳ８０３）、制御部１４０は、接続要求を送信した機器との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。続いて、制御部１４０は、その接続要求を送信した機器との接続後に、自装置（情報処理装置１００）の接続余地と接続余地閾値Ｍとを比較して、自装置の接続余地が接続余地閾値Ｍ未満であるか否かを判断する（ステップＳ８０５）。そして、自装置の接続余地が接続余地閾値Ｍ以上である場合には（ステップＳ８０５）、接続中の他の機器を切断する必要がないため、ステップＳ８０１に戻る。
【００８６】
自装置の接続余地が接続余地閾値Ｍ未満である場合には（ステップＳ８０５）、制御部１４０は、切断機器選択処理および切断処理を行う（ステップＳ８２０）。この切断機器選択処理および切断処理については、図５乃至図７を参照して詳細に説明する。
【００８７】
続いて、制御部１４０は、無線通信の終了指示がされたか否かを判断する（ステップＳ８０６）。そして、無線通信の終了指示がされた場合には（ステップＳ８０６）、通信処理の動作を終了する。また、無線通信の終了指示がされていない場合には（ステップＳ８０６）、ステップＳ８０１に戻る。なお、ステップＳ８０１乃至Ｓ８０５、Ｓ８１０、Ｓ８２０は、請求の範囲に記載の制御手順の一例である。
【００８８】
［接続余地閾値Ｍの設定処理の動作例］
図４は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの接続余地閾値Ｍの設定処理（図３に示すステップＳ８１０の処理手順）の一例を示すフローチャートである。
【００８９】
ここで、例えば、ネットワークに接続済の情報処理装置１００が同時に接続することができる他の機器の数（上限数）をｎとする。この場合に、ｎの機器と接続を確立している情報処理装置１００は、新規の機器と新たに接続を確立することができず、また、接続プロトコルを実行させることもできない。
【００９０】
そこで、本技術の実施の形態では、新規にネットワークに接続したい機器との接続を確立するため、情報処理装置１００は、Ｍの接続余地（接続余地閾値Ｍ）を確保するようにする。Ｍは、１≦Ｍ＜ｎとなる整数である。
【００９１】
例えば、接続余地閾値Ｍを固定値（例えば、Ｍ＝１）とすることができる。また、例えば、接続余地閾値Ｍを可変値とすることができる。例えば、接続余地閾値Ｍを情報処理装置１００の周囲の状況に応じて変更することができる。例えば、情報処理装置１００の周囲の混雑度に基づいて、接続余地閾値Ｍを設定することができる。
【００９２】
例えば、情報処理装置１００の周囲が混雑しているような場合には、接続余地閾値Ｍを比較的大きい値（例えば、２以上）とする。一方、情報処理装置１００の周囲が混雑していない場合には、接続余地閾値Ｍを比較的小さい値（例えば、１）とする。
【００９３】
そこで、図４では、自ＢＳＳ（Basic Service Set）に属する機器の数に基づいて、接続余地閾値Ｍを設定する例を示す。ここで、自ＢＳＳは、自装置（または、自装置が接続している機器）が属するＢＳＳを意味するものとする。また、自ＢＳＳに属する機器は、自装置（または自装置が接続している機器）が属するＢＳＳに接続中の機器を意味するものとする。
【００９４】
最初に、制御部１４０は、周囲の機器をスキャンして、自ＢＳＳに属する機器の数を取得する（ステップＳ８１１）。続いて、制御部１４０は、自ＢＳＳに属する機器の数と閾値Ｐとを比較し、自ＢＳＳに属する機器の数が閾値Ｐよりも大きいか否かを判断する（ステップＳ８１２）。
【００９５】
自ＢＳＳに属する機器の数が閾値Ｐ以下である場合には（ステップＳ８１２）、制御部１４０は、接続余地閾値Ｍとして１を設定する（ステップＳ８１３）。自ＢＳＳに属する機器の数が閾値Ｐよりも大きい場合には（ステップＳ８１２）、制御部１４０は、接続余地閾値Ｍとしてｋを設定する（ステップＳ８１４）。ここで、ｋは、混雑時用に設定される閾値を意味し、例えば、１＜ｋ＜ｎ（情報処理装置１００の同時接続可能数（上限数））となる整数である。
【００９６】
［切断機器選択処理および切断処理の動作例］
図５乃至図７は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの切断機器選択処理および切断処理（図３に示すステップＳ８２０の処理手順）の一例を示すフローチャートである。図５では、切断対象となる機器をランダムに選択する例を示す。また、図６では、Ｉｎａｃｔｉｖｅ時間の長さに基づいて、切断対象となる機器を選択する例を示す。また、図７では、情報処理装置１００が直接または間接的に接続可能な機器であるか否かに基づいて、切断対象となる機器を選択する例を示す。
【００９７】
最初に、図５を参照して説明する。制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている他の機器のうちから、切断対象とする機器をランダムに選択する（ステップＳ８２１）。この場合に、切断すべき機器の数が複数の場合には、その数だけ選択するようにしてもよく、１つずつ選択するようにしてもよい。
【００９８】
続いて、制御部１４０は、選択された機器との間で切断処理を行う（ステップＳ８２２）。続いて、制御部１４０は、切断した機器が、情報処理装置１００が直接または間接的に接続可能な機器であるか否かを判断する（ステップＳ８２３）。
【００９９】
切断した機器が、情報処理装置１００が直接または間接的に接続可能な機器である場合には（ステップＳ８２３）、切断機器選択処理および切断処理の動作を終了する。ただし、切断すべき機器の数に達していない場合には、その数に達するまで上述した各処理を行う。
【０１００】
切断した機器が、情報処理装置１００が直接または間接的に接続可能な機器でない場合には（ステップＳ８２３）、その切断した機器と情報処理装置１００との間で通信を行うことができない。そこで、制御部１４０は、切断した機器との間で再接続処理を行い（ステップＳ８２４）、ステップＳ８２１に戻る。そして、制御部１４０は、切断対象とする機器をランダムに選択する（ステップＳ８２１）。この場合には、既に選択された機器については、選択対象から除外するようにしてもよい。
【０１０１】
次に、図６を参照して説明する。なお、図５と共通する部分については、同一の符号を付してこれらの説明を省略する。
【０１０２】
最初に、制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている他の機器のうちから、Ｉｎａｃｔｉｖｅ時間が最も長い接続となる機器を、切断対象とする機器として選択する（ステップＳ８２５）。この場合に、切断すべき機器の数が複数の場合には、Ｉｎａｃｔｉｖｅ時間が長い順にその数だけ選択するようにしてもよく、１つずつ選択するようにしてもよい。
【０１０３】
次に、図７を参照して説明する。なお、図５と共通する部分については、同一の符号を付してこれらの説明を省略する。
【０１０４】
最初に、制御部１４０は、到達可能機器調査処理を行う（ステップＳ８３０）。この到達可能機器調査処理については、図８を参照して詳細に説明する。
【０１０５】
［到達可能機器調査処理の動作例］
図８は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信処理のうちの到達可能機器調査処理（図７に示すステップＳ８３０の処理手順）の一例を示すフローチャートである。
【０１０６】
最初に、制御部１４０は、調査対象機器を選択する（ステップＳ８３１）。この調査対象機器については、上述した各選択方法で選択するようにしてもよく、他の選択方法により選択するようにしてもよい。
【０１０７】
続いて、制御部１４０は、直接接続リンク以外のリンクを用いて、調査対象機器に応答要求を送信する（ステップＳ８３２）。続いて、制御部１４０は、応答要求を送信した調査対象機器から、その応答要求に対する応答を受信したか否かを判断する（ステップＳ８３３）。応答要求を送信した調査対象機器から、その応答要求に対する応答を受信していない場合（例えば、所定時間経過後に受信していない場合）には（ステップＳ８３３）、ステップＳ８３１に戻る。そして、制御部１４０は、他の機器を調査対象機器として選択する（ステップＳ８３１）。
【０１０８】
応答要求を送信した調査対象機器から、その応答要求に対する応答を受信した場合には（ステップＳ８３３）、制御部１４０は、調査対象機器と切断しても、情報処理装置１００および調査対象機器間で情報のやりとりが可能であると判定する。そして、制御部１４０は、調査対象機器を切断対象機器とする（ステップＳ８３４）。なお、切断すべき機器の数が複数の場合には、上述した各処理をその数だけ繰り返し行う。また、到達可能機器調査処理により、情報処理装置１００および調査対象機器間で情報のやりとりが可能であるか否かを判断するため、図７に示すステップＳ８２３の処理を省略するようにしてもよい。
【０１０９】
このように、情報処理装置１００の制御部１４０は、ネットワーク（例えば、メッシュネットワーク）において無線通信部１２０が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器を無線通信部１２０に接続させるように制御することができる。例えば、制御部１４０は、その上限数よりも１つ少ない数の機器を無線通信部１２０に接続させることができる。また、例えば、制御部１４０は、その上限数の機器が無線通信部１２０に接続された場合には、その接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させることができる。この場合に、制御部１４０は、その接続されている機器のうちから、無線通信部１２０との接続を切断するとネットワークから切断される機器以外の機器を選択して切断対象の機器とすることができる。
【０１１０】
また、例えば、制御部１４０は、ネットワークに新たな機器が接続されることにより、その上限数の機器が無線通信部１２０に接続されることになる場合に、情報処理装置１００に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させることができる。
【０１１１】
また、例えば、制御部１４０は、ネットワークに参加するための接続要求を受信してその上限数の機器が無線通信部１２０に接続されることになる場合に、情報処理装置１００に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させることができる。
【０１１２】
［優先接続機器を設定する例］
以上では、各選択方法により切断対象機器を選択する例を示した。ここで、ユーザが、切断対象機器とせずに、優先的に接続状態としたい機器が存在することも想定される。そこで、優先的に接続状態とする機器（優先接続機器）をユーザ操作により設定する例について説明する。
【０１１３】
［優先接続機器を設定する設定画面の表示例］
図９は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００により優先接続機器を設定する設定画面２００の表示例を示す図である。設定画面２００は、制御部１４０の制御に基づいて表示部１６０に表示される。
【０１１４】
設定画面２００は、優先接続機器をユーザ操作により設定するための設定画面である。設定画面２００には、優先接続機器選択ボタン２０１乃至２０５と、ＯＫボタン２０６とが設けられる。
【０１１５】
優先接続機器選択ボタン２０１乃至２０５は、ユーザが優先接続機器とすることを所望する機器を選択するためのボタンである。この例では、ＲＳＳＩ強度、既存接続、新規機器等の分類により優先接続機器を選択する例を示す。ただし、情報処理装置１００に接続中の各機器を表すアイコンを表示して、ユーザが所望する機器を直接選択するようにしてもよい。
【０１１６】
ＯＫボタン２０６は、優先接続機器選択ボタン２０１乃至２０５を用いたユーザ操作を確定する際に押下されるボタンである。
【０１１７】
このように、優先接続機器選択ボタン２０１乃至２０５の何れかのボタンが押下された後に、ＯＫボタン２０６が押下された場合には、制御部１４０は、その押下された優先接続機器選択ボタンに対応する機器を優先接続機器として設定する。
【０１１８】
［優先接続機器を通知する通知画面の表示例］
図１０は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００により設定された優先接続機器を各機器に通知する通知画面２１０の表示例を示す図である。通知画面２１０は、制御部１４０の制御に基づいて表示部１６０に表示される。
【０１１９】
通知画面２１０は、ユーザ操作または自動で設定された優先接続機器を通知するための表示画面である。通知画面２１０には、優先接続機器情報表示領域２１１およびＯＫボタン２１２が設けられる。
【０１２０】
なお、図１０に示す優先接続機器情報表示領域２１１は、一例であり、これらのうちの一部を表示するようにしてもよく、他の情報を表示するようにしてもよい。
【０１２１】
ＯＫボタン２１２は、ユーザが優先接続機器情報表示領域２１１を確認した際に押下されるボタンである。
【０１２２】
［接続余地の通知例］
次に、接続余地の有無を他の機器に通知する例を示す。ここでは、情報処理装置１００が、他の機器に接続余地に関する情報（接続余地情報）を通知する例を示す。
【０１２３】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、定期的にブロードキャスト（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ）される無線パケット（例えば、Ｗｉ−Ｆｉのビーコン）を利用して接続余地に関する情報（接続余地情報）を通知することができる。同様に、他の機器は、ブロードキャスト等を利用して接続余地に関する情報（接続余地情報）を情報処理装置１００に通知することができる。
【０１２４】
例えば、無線パケットとしてＷｉ−Ｆｉのビーコンを用いる場合には、Ｗｉ−ＦｉのビーコンにＳｐｅｃｉａｌ  ＩＥ（Information Element）を設け、このＳｐｅｃｉａｌ  ＩＥに接続余地に関する情報（接続余地情報）を格納することができる。この接続余地に関する情報として、例えば、接続可能最大数（上限値）および現在の接続数、または、接続余地の有／無を示す二値情報を格納することができる。
【０１２５】
このように、制御部１４０は、ネットワークを構成する機器との間で、その機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報のやりとりを行い、ネットワークに新たに参加する機器にその接続余地情報を提供することができる。この場合には、ネットワークに新たに参加する機器は、その接続余地情報に基づいて、新たに接続する機器を選択することができる。例えば、ネットワークに新たに参加する機器は、その接続余地情報に基づいて、接続余地が確保されている機器を、新たに接続する機器として選択することができる。
【０１２６】
［情報処理装置が移動する場合の通信例］
次に、情報処理装置が移動する場合の通信例について説明する。例えば、情報処理装置が携帯型の情報処理装置（例えば、スマートフォン、タブレット端末）である場合には、その情報処理装置を所持するユーザが移動することも想定される。このように、ユーザの移動とともに情報処理装置が移動している場合に、ネットワークへの接続を維持するためには、その移動に応じて接続先を切り替える必要がある。そこで、この例では、情報処理装置の移動に応じて接続先を切り替える場合の通信例について説明する。
【０１２７】
［移動時における切断対象となる機器の決定例］
情報処理装置が移動する場合、この移動する情報処理装置の周囲に存在する機器が変化することになる。そこで、移動する情報処理装置は、周囲の機器の変化に応じて、接続を確立する機器と、接続を切断する機器とを切り替える必要がある。例えば、移動する情報処理装置は、距離が遠くなった機器（例えば、信号（例えば、ビーコン）が届かなくなった機器）との接続を切断する。また、移動する情報処理装置は、新たな機器の存在を示す信号（例えば、ビーコン）を送信した機器への接続を確立する。
【０１２８】
このように、移動する情報処理装置は、その移動に応じて、移動後に通信することができなくなる機器との接続を切断し、移動後に新たに通信可能となる機器との接続を確立する必要がある。そこで、移動後に通信することができなくなる機器を選択して接続を切断する必要がある。この選択方法として、例えば、通信品質に基づく選択方法、機器との距離に基づく選択方法、他の通信方法を用いた選択方法を採用することができる。
【０１２９】
例えば、通信品質としてＲＳＳＩを用いることができる。例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、情報処理装置１００に接続されている機器について測定されたＲＳＳＩに基づいて、切断対象となる機器を選択することができる。
【０１３０】
例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、測定されたＲＳＳＩが悪化している機器を切断対象として選択することができる。また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、測定されたＲＳＳＩの変動が大きく、ＲＳＳＩが安定しない機器を切断対象として選択することができる。
【０１３１】
また、例えば、ＲＳＳＩ以外に、センサ情報、コンパス、加速度センサ、位置情報を用いることができる。例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、これらのうちの少なくとも１つの情報に基づいて、情報処理装置１００に接続されている機器および情報処理装置１００間の距離を算出する。そして、情報処理装置１００の制御部１４０は、算出された距離が閾値以上である機器を検出した場合には、その機器を切断対象として選択する。
【０１３２】
また、例えば、ネットワークに参加する機器とのデータ通信に用いる通信方法（第１通信方法）とは異なる通信方法（第２通信方法）を用いることができる。第２通信方法は、例えば、第１通信方法による通信可能範囲よりも、狭い通信範囲となる通信方法を用いることができる。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＮＦＣ（Near Field Communication）等の通信プロトコルを用いることができる。
【０１３３】
例えば、情報処理装置１００が、第２通信方法により他の機器との通信ができなくなった場合には、第２通信方法よりも通信範囲が広い第１通信方法によるデータ通信でも通信ができなくなる可能性がある。すなわち、情報処理装置１００は、第２通信方法により通信ができなくなる機器を把握することにより、第１通信方法により通信ができなくなる機器を予測することができる。
【０１３４】
また、例えば、情報処理装置１００の制御部１４０は、これらの通信プロトコルを用いて、他の機器との通信ができるか否かを判断する。そして、情報処理装置１００の制御部１４０は、第２通信方式により通信ができなくなった機器を検出する。そして、情報処理装置１００の制御部１４０は、第２通信方式により通信ができなくなった機器を検出した場合には、その機器を切断対象として選択する。
【０１３５】
図１１乃至図１４は、本技術の実施の形態における情報処理装置５００が移動する場合における他の機器との接続遷移例を示す図である。図１１乃至図１４では、情報処理装置１００乃至１０２の最大接続数が３であり、接続余地閾値Ｍを１とする場合の例を示す。また、情報処理装置１０１および情報処理装置１０２間の距離は比較的近く、情報処理装置１００および情報処理装置１０１間の距離は比較的遠く、情報処理装置１００および情報処理装置１０２間の距離は比較的遠いものとする。また、情報処理装置１００乃至１０２のそれぞれは、近い機器との接続を優先するものとする。また、ここでは、図３を参照して説明する。
【０１３６】
図１１には、情報処理装置５００を所持するユーザ２０が、ネットワークを構成する情報処理装置１００乃至１０２の方向（矢印２１の方向）に移動している場合の例を示す。図１１に示す例では、情報処理装置５００と、情報処理装置１００乃至１０２のそれぞれとの距離が離れているため、情報処理装置５００と、情報処理装置１００乃至１０２のそれぞれとは、互いの信号を受信していない状態を示す。
【０１３７】
この場合には、情報処理装置１００乃至１０２は、情報処理装置５００からの接続要求を受信していないため（ステップＳ８０１）、監視を継続して行う。
【０１３８】
図１２には、情報処理装置５００を所持するユーザ２０が、ネットワークを構成する情報処理装置１００乃至１０２の近くまで移動して、さらに矢印２２の方向に移動している場合の例を示す。図１２に示す例では、情報処理装置５００と、情報処理装置１０１との距離が近いため、情報処理装置５００と、情報処理装置１０１とは、互いの信号を受信することが可能な状態を示す。
【０１３９】
この場合には、情報処理装置１０１は、情報処理装置５００からの接続要求を受信するため（ステップＳ８０１）、接続中の他の機器の数Ｎを取得する（ステップＳ８０２）。図１２に示す例では、情報処理装置１０１は、情報処理装置１００および情報処理装置１０２と接続されているため、接続中の他の機器の数Ｎとして２を取得する。
【０１４０】
続いて、情報処理装置１０１は、接続余地閾値Ｍを取得する（ステップＳ８１０）。図１２に示す例では、上述したように、接続余地閾値Ｍとして１を取得する。
【０１４１】
続いて、情報処理装置１０１は、Ｍ＋Ｎ≦最大接続数であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。この例では、Ｍ＋Ｎ＝３であり、最大接続数は３であるため、Ｍ＋Ｎ＝最大接続数である（ステップＳ８０３）。このため、情報処理装置１０１は、情報処理装置５００との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。
【０１４２】
続いて、情報処理装置１０１は、自装置の接続余地（０）が接続余地閾値Ｍ（１）未満となるため（ステップＳ８０５）、切断機器選択処理および切断処理を行う（ステップＳ８２０）。この場合に、情報処理装置１０１は、距離が最も遠い情報処理装置１００を切断対象として選択し、情報処理装置１００との間で切断処理を行う（ステップＳ８２０）。
【０１４３】
また、情報処理装置５００は、情報処理装置１０１からの接続要求を受信するため（ステップＳ８０１）、接続中の他の機器の数Ｎ（０）を取得する（ステップＳ８０２）。続いて、情報処理装置５００は、接続余地閾値Ｍ（１）を取得する（ステップＳ８１０）。
【０１４４】
続いて、情報処理装置５００は、Ｍ＋Ｎ≦最大接続数であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。この例では、Ｍ＋Ｎ＝１であり、最大接続数は３であるため、Ｍ＋Ｎ＜最大接続数である（ステップＳ８０３）。このため、情報処理装置５００は、情報処理装置１０１との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。
【０１４５】
続いて、情報処理装置５００は、自装置の接続余地（２）が接続余地閾値Ｍ（１）未満でないため（ステップＳ８０５）、ステップＳ８０１に戻る。
【０１４６】
図１３には、情報処理装置５００を所持するユーザ２０が情報処理装置１０２の近くまで移動して、さらに矢印２３の方向に移動している場合の例を示す。図１３に示す例では、情報処理装置５００と、情報処理装置１０１および情報処理装置１０２のそれぞれとの距離が近いため、情報処理装置５００と、情報処理装置１０１および情報処理装置１０２のそれぞれとは、互いの信号を受信することが可能な状態を示す。
【０１４７】
この場合には、情報処理装置１０２は、情報処理装置５００からの接続要求を受信するため（ステップＳ８０１）、接続中の他の機器の数Ｎを取得する（ステップＳ８０２）。図１３に示す例では、情報処理装置１０２は、情報処理装置１００および情報処理装置１０１と接続されているため、接続中の他の機器の数Ｎとして２を取得する。
【０１４８】
続いて、情報処理装置１０２は、接続余地閾値Ｍを取得する（ステップＳ８１０）。図１２に示す例では、上述したように、接続余地閾値Ｍとして１を取得する。
【０１４９】
続いて、情報処理装置１０２は、Ｍ＋Ｎ≦最大接続数であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。この例では、Ｍ＋Ｎ＝３であり、最大接続数は３であるため、Ｍ＋Ｎ＝最大接続数である（ステップＳ８０３）。このため、情報処理装置１０２は、情報処理装置５００との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。
【０１５０】
続いて、情報処理装置１０２は、自装置の接続余地（０）が接続余地閾値Ｍ（１）未満となるため（ステップＳ８０５）、切断機器選択処理および切断処理を行う（ステップＳ８２０）。この場合に、情報処理装置１０２は、距離が最も遠い情報処理装置１００を切断対象として選択するが、情報処理装置１０２および情報処理装置１００間が切断されると、情報処理装置１００と各機器との通信を行うことができなくなる。そこで、情報処理装置１０２は、情報処理装置１０１を切断対象として選択し、情報処理装置１０１との間で切断処理を行う（ステップＳ８２０）。
【０１５１】
また、情報処理装置５００は、情報処理装置１０２からの接続要求を受信するため（ステップＳ８０１）、情報処理装置５００は、接続中の他の機器の数Ｎ（１）を取得する（ステップＳ８０２）。続いて、情報処理装置５００は、接続余地閾値Ｍ（１）を取得する（ステップＳ８１０）。
【０１５２】
続いて、情報処理装置５００は、Ｍ＋Ｎ≦最大接続数であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。この例では、Ｍ＋Ｎ＝２であり、最大接続数は３であるため、Ｍ＋Ｎ＜最大接続数である（ステップＳ８０３）。このため、情報処理装置５００は、情報処理装置１０２との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。
【０１５３】
続いて、情報処理装置５００は、自装置の接続余地（１）が接続余地閾値Ｍ（１）未満でないため（ステップＳ８０５）、ステップＳ８０１に戻る。
【０１５４】
図１４には、情報処理装置５００を所持するユーザ２０が情報処理装置１０２から離れる方向（矢印２４の方向）に移動している場合の例を示す。図１４に示す例では、情報処理装置５００と情報処理装置１０２との距離が近いため、情報処理装置５００と情報処理装置１０２とは、互いの信号を受信することが可能な状態を示す。また、図１４に示す例では、情報処理装置５００と情報処理装置１０１との距離が離れたため、情報処理装置５００と情報処理装置１０１とは、互いの信号を受信することができない状態を示す。
【０１５５】
この場合には、情報処理装置５００および情報処理装置１０１間での通信が切断される。
【０１５６】
また、情報処理装置１０１は、情報処理装置１００からの接続要求を受信するため（ステップＳ８０１）、接続中の他の機器の数Ｎを取得する（ステップＳ８０２）。図１４に示す例では、情報処理装置１０１は、何れの機器とも接続されていないため、接続中の他の機器の数Ｎとして０を取得する。
【０１５７】
続いて、情報処理装置１０１は、接続余地閾値Ｍを取得する（ステップＳ８１０）。図１４に示す例では、上述したように、接続余地閾値Ｍとして１を取得する。
【０１５８】
続いて、情報処理装置１０１は、Ｍ＋Ｎ≦最大接続数であるか否かを判断する（ステップＳ８０３）。この例では、Ｍ＋Ｎ＝１であり、最大接続数は３であるため、Ｍ＋Ｎ＜最大接続数である（ステップＳ８０３）。このため、情報処理装置１０１は、情報処理装置１００との接続処理を行う（ステップＳ８０４）。
【０１５９】
続いて、情報処理装置１０１は、自装置の接続余地（２）が接続余地閾値Ｍ（１）未満でないため（ステップＳ８０５）、ステップＳ８０１に戻る。このように、情報処理装置５００が移動することにより、情報処理装置１００および情報処理装置１０１間が再度接続される。
【０１６０】
［接続余地の確保を要求する例］
ここで、接続を希望するネットワークに属する機器に接続余地がないことも想定される。この場合には、接続を希望する情報処理装置から、接続を希望するネットワークに属する機器に接続余地を確保することを要求するようにしてもよい。
【０１６１】
また、移動する情報処理装置は、移動後に周囲に存在する機器に接続することになるが、その周囲の機器に接続余地がないことも想定される。この場合にも同様に、移動する情報処理装置から接続を希望する機器に接続余地を確保することを要求するようにしてもよい。
【０１６２】
このように、情報処理装置が移動する場合には、その移動後に新たな機器に接続する前（その移動前（または、その移動中））に他の機器に接続されていることも想定される。このように、情報処理装置が移動する場合に、その移動前に他の機器に接続されているときには、その接続済みのネットワークを経由して、接続を希望する機器に接続余地を確保することを事前に要求（要請）するようにしてもよい。
【０１６３】
［接続余地の要求例］
接続余地を要求する方法としては、例えば、Ａｃｔｉｏｎ  Ｆｒａｍｅの送信が考えられる。また、例えば、単純に接続要求を送信し、受信した機器に接続余地がない場合に、自動的に接続余地要求となるようにしてもよい。
【０１６４】
また、例えば、接続したい機器に対してユニキャスト（Ｕｎｉｃａｓｔ）で接続余地要求を送信することが考えられる。ただし、最初にネットワークに加入することを目的として、観測できる全てのネットワークに属する機器にユニキャストで接続余地要求を送信するようにしてもよい。また、例えば、ブロードキャスト（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ）で接続余地要求があることを通知するようにしてもよい。
【０１６５】
「接続余地要求の受信と処理」
接続余地要求を受けた機器は、接続済み機器の中から切断機器選択アルゴリズムを用いて切断する機器を決定し、切断処理を行う。その場合に、新たな機器からの接続余地要求を受けたことによる切断であることを切断対象となる機器に通知するようにしてもよい。
【０１６６】
また、接続余地要求を受けた機器は、接続余地を確保した場合には、例えば、ブロードキャスト（例えば、ビーコン）で接続余地を確保したことを通知するようにしてもよい。また、その通知は、接続余地要求に対する回答の形とするようにしてもよい。または、定期的に接続要求を送信するようにしてもよい。
【０１６７】
また、切断対象とする機器を選択することができない場合（例えば、全ての機器が通信中）には、接続余地要求に対して、拒否を返すようにしてもよい。このように、接続余地要求に対して拒否を返す拒否方法については、例えば、単なるタイムアウト、要求に対する回答、ビーコン等による通知等を用いることができる。
【０１６８】
また、移動する情報処理装置の制御部は、自装置の移動により自装置が直接接続をする機器が変化する場合には、その変化後に直接接続をする機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報をネットワークを構成する機器から取得することができる。例えば、他の機器から直接取得するようにしてもよく、１または複数の機器を経由して取得するようにしてもよい。
【０１６９】
また、移動する情報処理装置の制御部は、その接続余地情報に基づいて、その変化後に直接接続をする機器を選択することができる。この場合に、移動する情報処理装置の制御部は、その変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在しない場合には、その変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続を維持するようにする。ただし、移動する情報処理装置の制御部は、その変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続が切断されてネットワークから切断された場合には、その旨を通知するようにする。例えば、その旨の表示や音声出力により、その旨をユーザに通知することができる。
【０１７０】
また、移動する情報処理装置の制御部は、その変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を通知するための制御を行うようにしてもよい。例えば、変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を表す標識（例えば、矢印アイコン）の表示や、位置または方向を表すメッセージの音声出力により通知することができる。例えば、無線の電波強度を利用して、変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を推定することができる。例えば、電波強度が強くなる方向へ移動したことが検出された場合には、その方向（電波強度が強くなる方向）を、変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する方向として推定することができる。また、例えば、電波強度に基づいて、変化後に直接接続をすることが可能な機器までの距離を算出し、この距離（または、方向および位置）を表示するようにしてもよい。この距離については、例えば、数値で表示するようにしてもよく、矢印の長さや矢印の色等により表示するようにしてもよい。
【０１７１】
［接続能力を時分割して接続可能台数を拡張する例］
以上では、各機器の接続可能台数に基づいて、接続余地を確保する例を示した。ここで、各機器の接続能力を時分割することにより、接続可能台数を拡張することができる。これにより、各機器の接続性を改善することができる。そこで、以下では、接続能力を時分割して接続可能台数を拡張する例を示す。
【０１７２】
図１５は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による接続能力の時分割処理の一例を模式的に示す図である。図１５では、情報処理装置１００と、情報処理装置１０１乃至１０４との間で通信を行う場合の例を示す。
【０１７３】
ここで、接続能力を時分割する方法として、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ等で用いられるＮｏｔｉｃｅ−ｏｆ−Ａｂｓｅｎｃｅのような仕組みを使用することができる。
【０１７４】
具体的には、単位時間（例えば、１ビーコン間隔）をいくつかのスロットに分割する。例えば、図１５に示すビーコン４０１、４０２の間隔を２つのスロット４１１、４１２（矩形で示す）に分割し、ビーコン４０２、４０３の間隔を２つのスロット４１３、４１４（矩形で示す）に分割する。そして、各スロットを各情報処理装置に割り当てる。
【０１７５】
例えば、スロット４１１、４１３を情報処理装置１０１および情報処理装置１０２に割り当てる。また、例えば、スロット４１２、４１４を情報処理装置１０３および情報処理装置１０４に割り当てる。このように、情報処理装置毎に割り当てられた通信可能な時間を、情報処理装置１００は、Ｎｏｔｉｃｅ−ｏｆ−Ａｂｓｅｎｃｅ等を使用して各情報処理装置に通知する。これにより、情報処理装置１００は、接続している各情報処理装置に通信可能なタイミングを通知することができる。図１５では、情報処理装置１０１および情報処理装置１０２の通信可能時間を矩形４２１乃至４２４で示す。また、情報処理装置１０３および情報処理装置１０４の通信可能時間を矩形４２５乃至４２８で示す。
【０１７６】
また、通信可能なタイミングを通知した情報処理装置１００は、割り当てたスロットのタイミングで情報処理装置１０１乃至１０４に各情報を送信する。また、通信可能なタイミングを通知された情報処理装置１０１乃至１０４は、情報処理装置１００に送信するフレームに関しては、通信可能時間に送信するようにする。
【０１７７】
このようにすることにより、スロット毎に扱う通信する情報処理装置の数を制限することができる。これにより、自装置の接続可能台数の能力のまま、仮想的に接続可能台数を拡張し、接続性を改善することができる。
【０１７８】
このように、情報処理装置１００の制御部１４０は、無線通信部１２０が同時に直接接続する機器を時分割で切り替える制御を行うことができる。
【０１７９】
このように、本技術の実施の形態によれば、情報処理装置のネットワークへの接続性を向上させることができる。このネットワークは、例えば、近隣の情報処理装置同士が直接接続を行い、直接接続した情報処理装置を経由して他の情報処理装置とも通信が可能なネットワーク（例えば、自律分散ネットワーク）である。
【０１８０】
例えば、情報処理装置同士が新規に直接接続することができない状態となることや、新しい情報処理装置がネットワークに接続できなくなることを回避することができる。また、例えば、移動する情報処理装置が移動先でネットワークに接続ができなくなることを防止することができる。
【０１８１】
これにより、情報処理装置が密集した状態等において、新規の情報処理装置がスムーズにネットワークに加入することができ、移動する情報処理装置の接続の切り替えをスムーズに行うことができる。
【０１８２】
また、事前に接続余地を確保しておくことにより、新規の情報処理装置の高速な接続を行うことができ、移動時のスムーズな通信経路の切り替えを行うことができる。
【０１８３】
また、切断機器選択アルゴリズムにより、移動時に積極的に遠くの情報処理装置との接続を切断し、近い情報処理装置との接続を行うことにより、近い情報処理装置を経由した通信経路を使うことができる。これにより、ネットワーク全体としての利用効率を向上させることができ、自装置の通信速度を向上させることができる。
【０１８４】
＜２．応用例＞
本開示に係る技術は、様々な製品へ応用可能である。例えば、情報処理装置１００乃至１０６、５００は、スマートフォン、タブレットＰＣ（Personal  Computer）、ノートＰＣ、携帯型ゲーム端末若しくはデジタルカメラなどのモバイル端末、テレビジョン受像機、プリンタ、デジタルスキャナ若しくはネットワークストレージなどの固定端末、又はカーナビゲーション装置などの車載端末として実現されてもよい。また、情報処理装置１００乃至１０６、５００は、スマートメータ、自動販売機、遠隔監視装置又はＰＯＳ（Point  Of  Sale）端末などの、Ｍ２Ｍ（Machine  To  Machine）通信を行う端末（ＭＴＣ（Machine  Type  Communication）端末ともいう）として実現されてもよい。さらに、情報処理装置１００乃至１０６、５００は、これら端末に搭載される無線通信モジュール（例えば、１つのダイで構成される集積回路モジュール）であってもよい。
【０１８５】
［２−１．第１の応用例］
図１６は、本開示に係る技術が適用され得るスマートフォン９００の概略的な構成の一例を示すブロック図である。スマートフォン９００は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、ストレージ９０３、外部接続インタフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロフォン９０８、入力デバイス９０９、表示デバイス９１０、スピーカ９１１、無線通信インタフェース９１３、アンテナスイッチ９１４、アンテナ９１５、バス９１７、バッテリー９１８及び補助コントローラ９１９を備える。
【０１８６】
プロセッサ９０１は、例えばＣＰＵ（Central  Processing  Unit）又はＳｏＣ（System  on  Chip）であってよく、スマートフォン９００のアプリケーションレイヤ及びその他のレイヤの機能を制御する。メモリ９０２は、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）及びＲＯＭ（Read  Only  Memory）を含み、プロセッサ９０１により実行されるプログラム及びデータを記憶する。ストレージ９０３は、半導体メモリ又はハードディスクなどの記憶媒体を含み得る。外部接続インタフェース９０４は、メモリカード又はＵＳＢ（Universal  Serial  Bus）デバイスなどの外付けデバイスをスマートフォン９００へ接続するためのインタフェースである。
【０１８７】
カメラ９０６は、例えば、ＣＣＤ（Charge  Coupled  Device）又はＣＭＯＳ（Complementary  Metal  Oxide  Semiconductor）などの撮像素子を有し、撮像画像を生成する。センサ９０７は、例えば、測位センサ、ジャイロセンサ、地磁気センサ及び加速度センサなどのセンサ群を含み得る。マイクロフォン９０８は、スマートフォン９００へ入力される音声を音声信号へ変換する。入力デバイス９０９は、例えば、表示デバイス９１０の画面上へのタッチを検出するタッチセンサ、キーパッド、キーボード、ボタン又はスイッチなどを含み、ユーザからの操作又は情報入力を受け付ける。表示デバイス９１０は、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）又は有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイなどの画面を有し、スマートフォン９００の出力画像を表示する。スピーカ９１１は、スマートフォン９００から出力される音声信号を音声に変換する。
【０１８８】
無線通信インタフェース９１３は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、１１ｂ、１１ｇ、１１ｎ、１１ａｃ及び１１ａｄなどの無線ＬＡＮ標準のうちの１つ以上をサポートし、無線通信を実行する。無線通信インタフェース９１３は、インフラストラクチャーモードにおいては、他の装置と無線ＬＡＮアクセスポイントを介して通信し得る。また、無線通信インタフェース９１３は、アドホックモード又はＷｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ等のダイレクト通信モードにおいては、他の装置と直接的に通信し得る。なお、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、アドホックモードとは異なり２つの端末の一方がアクセスポイントとして動作するが、通信はそれら端末間で直接的に行われる。無線通信インタフェース９１３は、典型的には、ベースバンドプロセッサ、ＲＦ（Radio  Frequency）回路及びパワーアンプなどを含み得る。無線通信インタフェース９１３は、通信制御プログラムを記憶するメモリ、当該プログラムを実行するプロセッサ及び関連する回路を集積したワンチップのモジュールであってもよい。無線通信インタフェース９１３は、無線ＬＡＮ方式に加えて、近距離無線通信方式、近接無線通信方式又はセルラ通信方式などの他の種類の無線通信方式をサポートしてもよい。アンテナスイッチ９１４は、無線通信インタフェース９１３に含まれる複数の回路（例えば、異なる無線通信方式のための回路）の間でアンテナ９１５の接続先を切り替える。アンテナ９１５は、単一の又は複数のアンテナ素子（例えば、ＭＩＭＯアンテナを構成する複数のアンテナ素子）を有し、無線通信インタフェース９１３による無線信号の送信及び受信のために使用される。
【０１８９】
なお、図１６の例に限定されず、スマートフォン９００は、複数のアンテナ（例えば、無線ＬＡＮ用のアンテナ及び近接無線通信方式用のアンテナ、など）を備えてもよい。その場合に、アンテナスイッチ９１４は、スマートフォン９００の構成から省略されてもよい。
【０１９０】
バス９１７は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、ストレージ９０３、外部接続インタフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロフォン９０８、入力デバイス９０９、表示デバイス９１０、スピーカ９１１、無線通信インタフェース９１３及び補助コントローラ９１９を互いに接続する。バッテリー９１８は、図中に破線で部分的に示した給電ラインを介して、図１６に示したスマートフォン９００の各ブロックへ電力を供給する。補助コントローラ９１９は、例えば、スリープモードにおいて、スマートフォン９００の必要最低限の機能を動作させる。
【０１９１】
図１６に示したスマートフォン９００において、図２を用いて説明した制御部１４０は、無線通信インタフェース９１３において実装されてもよい。また、これら機能の少なくとも一部は、プロセッサ９０１又は補助コントローラ９１９において実装されてもよい。
【０１９２】
なお、スマートフォン９００は、プロセッサ９０１がアプリケーションレベルでアクセスポイント機能を実行することにより、無線アクセスポイント（ソフトウェアＡＰ）として動作してもよい。また、無線通信インタフェース９１３が無線アクセスポイント機能を有していてもよい。
【０１９３】
［２−２．第２の応用例］
図１７は、本開示に係る技術が適用され得るカーナビゲーション装置９２０の概略的な構成の一例を示すブロック図である。カーナビゲーション装置９２０は、プロセッサ９２１、メモリ９２２、ＧＰＳ（Global  Positioning  System）モジュール９２４、センサ９２５、データインタフェース９２６、コンテンツプレーヤ９２７、記憶媒体インタフェース９２８、入力デバイス９２９、表示デバイス９３０、スピーカ９３１、無線通信インタフェース９３３、アンテナスイッチ９３４、アンテナ９３５及びバッテリー９３８を備える。
【０１９４】
プロセッサ９２１は、例えばＣＰＵ又はＳｏＣであってよく、カーナビゲーション装置９２０のナビゲーション機能及びその他の機能を制御する。メモリ９２２は、ＲＡＭ及びＲＯＭを含み、プロセッサ９２１により実行されるプログラム及びデータを記憶する。
【０１９５】
ＧＰＳモジュール９２４は、ＧＰＳ衛星から受信されるＧＰＳ信号を用いて、カーナビゲーション装置９２０の位置（例えば、緯度、経度及び高度）を測定する。センサ９２５は、例えば、ジャイロセンサ、地磁気センサ及び気圧センサなどのセンサ群を含み得る。データインタフェース９２６は、例えば、図示しない端子を介して車載ネットワーク９４１に接続され、車速データなどの車両側で生成されるデータを取得する。
【０１９６】
コンテンツプレーヤ９２７は、記憶媒体インタフェース９２８に挿入される記憶媒体（例えば、ＣＤ又はＤＶＤ）に記憶されているコンテンツを再生する。入力デバイス９２９は、例えば、表示デバイス９３０の画面上へのタッチを検出するタッチセンサ、ボタン又はスイッチなどを含み、ユーザからの操作又は情報入力を受け付ける。表示デバイス９３０は、ＬＣＤ又はＯＬＥＤディスプレイなどの画面を有し、ナビゲーション機能又は再生されるコンテンツの画像を表示する。スピーカ９３１は、ナビゲーション機能又は再生されるコンテンツの音声を出力する。
【０１９７】
無線通信インタフェース９３３は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、１１ｂ、１１ｇ、１１ｎ、１１ａｃ及び１１ａｄなどの無線ＬＡＮ標準のうちの１つ以上をサポートし、無線通信を実行する。無線通信インタフェース９３３は、インフラストラクチャーモードにおいては、他の装置と無線ＬＡＮアクセスポイントを介して通信し得る。また、無線通信インタフェース９３３は、アドホックモード又はＷｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ等のダイレクト通信モードにおいては、他の装置と直接的に通信し得る。無線通信インタフェース９３３は、典型的には、ベースバンドプロセッサ、ＲＦ回路及びパワーアンプなどを含み得る。無線通信インタフェース９３３は、通信制御プログラムを記憶するメモリ、当該プログラムを実行するプロセッサ及び関連する回路を集積したワンチップのモジュールであってもよい。無線通信インタフェース９３３は、無線ＬＡＮ方式に加えて、近距離無線通信方式、近接無線通信方式又はセルラ通信方式などの他の種類の無線通信方式をサポートしてもよい。アンテナスイッチ９３４は、無線通信インタフェース９３３に含まれる複数の回路の間でアンテナ９３５の接続先を切り替える。アンテナ９３５は、単一の又は複数のアンテナ素子を有し、無線通信インタフェース９３３による無線信号の送信及び受信のために使用される。
【０１９８】
なお、図１７の例に限定されず、カーナビゲーション装置９２０は、複数のアンテナを備えてもよい。その場合に、アンテナスイッチ９３４は、カーナビゲーション装置９２０の構成から省略されてもよい。
【０１９９】
バッテリー９３８は、図中に破線で部分的に示した給電ラインを介して、図１７に示したカーナビゲーション装置９２０の各ブロックへ電力を供給する。また、バッテリー９３８は、車両側から給電される電力を蓄積する。
【０２００】
図１７に示したカーナビゲーション装置９２０において、図２を用いて説明した制御部１４０は、無線通信インタフェース９３３において実装されてもよい。また、これら機能の少なくとも一部は、プロセッサ９２１において実装されてもよい。
【０２０１】
また、無線通信インタフェース９３３は、通信制御装置として動作し、車両に乗るユーザが有する端末に無線接続を提供してもよい。
【０２０２】
また、本開示に係る技術は、上述したカーナビゲーション装置９２０の１つ以上のブロックと、車載ネットワーク９４１と、車両側モジュール９４２とを含む車載システム（又は車両）９４０として実現されてもよい。車両側モジュール９４２は、車速、エンジン回転数又は故障情報などの車両側データを生成し、生成したデータを車載ネットワーク９４１へ出力する。
【０２０３】
なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。
【０２０４】
また、上述の実施の形態において説明した処理手順は、これら一連の手順を有する方法として捉えてもよく、また、これら一連の手順をコンピュータに実行させるためのプログラム乃至そのプログラムを記憶する記録媒体として捉えてもよい。この記録媒体として、例えば、ＣＤ（Compact Disc）、ＭＤ（MiniDisc）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、メモリカード、ブルーレイディスク（Blu-ray（登録商標）Disc）等を用いることができる。
【０２０５】
なお、本明細書に記載された効果はあくまで例示であって、限定されるものではなく、また、他の効果があってもよい。
【０２０６】
なお、本技術は以下のような構成もとることができる。
（１）
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う無線通信部と、
前記ネットワークにおいて前記無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器を前記無線通信部に接続させるように制御する制御部と
を具備する情報処理装置。
（２）
前記制御部は、前記上限数よりも１つ少ない数の機器を前記無線通信部に接続させる前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記上限数の機器が前記無線通信部に接続された場合には、当該接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる前記（１）に記載の情報処理装置。
（４）
前記制御部は、前記接続されている機器のうちから、前記無線通信部との接続を切断すると前記ネットワークから切断される機器以外の機器を選択して切断対象の機器とする前記（３）に記載の情報処理装置。
（５）
前記制御部は、前記ネットワークに新たな機器が接続されることにより前記上限数の機器が前記無線通信部に接続されることになる場合に、前記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる前記（１）に記載の情報処理装置。
（６）
前記制御部は、前記ネットワークに参加するための接続要求を受信して前記上限数の機器が前記無線通信部に接続されることになる場合に、前記情報処理装置に接続されている機器のうちから所定数の機器との接続を切断させる前記（１）に記載の情報処理装置。
（７）
前記制御部は、前記ネットワークを構成する機器との間で、当該機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報のやりとりを行い、前記ネットワークに新たに参加する機器に前記接続余地情報を提供する前記（１）から（６）のいずれかに記載の情報処理装置。
（８）
前記ネットワークに新たに参加する機器は、前記接続余地情報に基づいて新たに接続する機器を選択する前記（７）に記載の情報処理装置。
（９）
前記制御部は、前記情報処理装置の移動により前記情報処理装置が直接接続をする機器が変化する場合には、当該変化後に直接接続をする機器に接続が可能な他の機器の数に関する接続余地情報を前記ネットワークを構成する機器から取得する前記（１）から（８）のいずれかに記載の情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記接続余地情報に基づいて、前記変化後に直接接続をする機器を選択する前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在しない場合には、前記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続を維持する前記（１０）に記載の情報処理装置。
（１２）
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることができる機器を確保するまでの間、既に接続されている機器との接続が切断されて前記ネットワークから切断された場合には、その旨を通知する前記（１１）に記載の情報処理装置。
（１３）
前記制御部は、前記変化後に直接接続をすることが可能な機器が存在する位置または方向を通知するための制御を行う前記（１０）から（１２）のいずれかに記載の情報処理装置。
（１４）
前記制御部は、前記無線通信部が同時に直接接続する機器を時分割で切り替える制御を行う前記（１）から（１３）のいずれかに記載の情報処理装置。
（１５）
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う場合に、前記ネットワークにおいて無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器との接続を前記無線通信部に確立させるように制御する制御手順を具備する情報処理方法。
（１６）
複数の機器が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の機器が相互に接続されるネットワークを構成する機器との接続を確立して当該機器との間で情報のやりとりを行う場合に、前記ネットワークにおいて無線通信部が同時に直接接続が可能な機器の上限数よりも少ない数の機器との接続を前記無線通信部に確立させるように制御する制御手順をコンピュータに実行させるプログラム。
【符号の説明】
【０２０７】
１０  通信システム
１００〜１０６、５００  情報処理装置
１１０  姿勢検出部
１２０  無線通信部
１３０  操作受付部
１４０  制御部
１５０  記憶部
１６０  表示部
１７０  音声出力部
９００  スマートフォン
９０１  プロセッサ
９０２  メモリ
９０３  ストレージ
９０４  外部接続インタフェース
９０６  カメラ
９０７  センサ
９０８  マイクロフォン
９０９  入力デバイス
９１０  表示デバイス
９１１  スピーカ
９１３  無線通信インタフェース
９１４  アンテナスイッチ
９１５  アンテナ
９１７  バス
９１８  バッテリー
９１９  補助コントローラ
９２０  カーナビゲーション装置
９２１  プロセッサ
９２２  メモリ
９２４  ＧＰＳモジュール
９２５  センサ
９２６  データインタフェース
９２７  コンテンツプレーヤ
９２８  記憶媒体インタフェース
９２９  入力デバイス
９３０  表示デバイス
９３１  スピーカ
９３３  無線通信インタフェース
９３４  アンテナスイッチ
９３５  アンテナ
９３８  バッテリー
９４１  車載ネットワーク
９４２  車両側モジュール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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