(57)【要約】  本開示のズームレンズは、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、第１レンズ群は、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、第２レンズ群、第３レンズ群、および第５レンズ群が、ズーミングの際に光軸に沿って移動し、第４レンズ群、および第６レンズ群がズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、フォーカシングの際に光軸に沿って移動する。
2017134929.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から像面側に向かって順に、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、
前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、および前記第５レンズ群が、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動し、
前記第４レンズ群、および前記第６レンズ群が前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、
前記後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する
ズームレンズ。
【請求項２】
前記後側第１レンズ群は、前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されている
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のズームレンズ。
０．４＜Ｆ１Ｒ／Ｆ１＜０．５６  ……（１）
ただし、
Ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
Ｆ１Ｒ：前記後側第１レンズ群の焦点距離
とする。
【請求項４】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のズームレンズ。
０．５＜ＯＬ４／Ｆ４５６Ｔ＜１．０  ……（２）
ただし、
ＯＬ４：前記第４レンズ群の最も物体側に位置するレンズ面の頂点から像面までの光軸上の距離
Ｆ４５６Ｔ：前記第４レンズ群、前記第５レンズ群、および前記第６ンズ群の望遠端での合成焦点距離
とする。
【請求項５】
前記フォーカシングの際に、前記後側第１レンズ群に加え、さらに、前記第５レンズ群が光軸に沿って移動する
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項６】
以下の条件式を満足する
請求項５に記載のズームレンズ。
ただし、
−５．５＜（１−βｔ５2）＊βｔ６2＜−２  ……（３）
βｔ５：前記第５レンズ群の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
βｔ６：前記第６レンズ群の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
とする。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、最も像面側に負レンズを有し、
前記フォーカシングの際に、前記後側第１レンズ群、および前記第５レンズ群に加え、さらに、前記第２レンズ群の最も像面側の負レンズが光軸に沿って移動する
請求項５に記載のズームレンズ。
【請求項８】
以下の条件式を満足する
請求項１に記載のズームレンズ。
−１．２＜Ｈｆｔ／Ｆｔ＜−０．５  ……（４）
ただし、
Ｈｆｔ：望遠端において無限遠にフォーカスしているときの、最も物体側のレンズ面から前側主点位置までの距離
Ｆｔ：望遠端におけるレンズ全系の焦点距離
とする。
【請求項９】
前記前側第１レンズ群は２枚の正レンズを含む
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
以下の条件式を満足する
請求項９に記載のズームレンズ。
８０＜νｄ１Ｆ＜１１０  ……（５）
ただし、
νｄ１Ｆ：前記前側第１レンズ群の前記２枚の正レンズのアッベ数の最大値
とする。
【請求項１１】
前記第４レンズ群は物体側から像面側に向かって順に、２枚の正レンズと、負レンズおよび正レンズからなる接合レンズとで構成される
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第５レンズ群は、１枚の負レンズで構成される
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
以下の条件を満足する
請求項１２に記載のズームレンズ。
１．４５＜ｎｄ５＜１．６５  ……（６）
ただし、
ｎｄ５：前記第５レンズ群を構成する前記負レンズの屈折率
とする。
【請求項１４】
前記後側第１レンズ群は、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動する
請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
ズームレンズと、前記ズームレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを含み、
前記ズームレンズは、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から像面側に向かって順に、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、
前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、および前記第５レンズ群が、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動し、
前記第４レンズ群、および前記第６レンズ群が前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、
前記後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する
光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、インターナルフォーカス方式の望遠ズームレンズおよび光学機器に関する。詳しくは、特に一眼レフレックスカメラ、ノンレフレックスカメラ、およびデジタルスチルカメラなどに好適に用いられ、無限遠から近距離に至る物体距離全般に亘って良好な収差補正を行うことのできるフォーカシング方式を用いたズームレンズ、およびそのようなズームレンズを備えた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１，２には、写真用カメラ、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ等に適したＦ２．８クラスの望遠ズームレンズが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−９３５４８号公報
【特許文献２】特開２０１０−１９１３３６号公報
【発明の概要】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のズームレンズは、フォーカシングレンズ群が第１レンズ群中のみにあり、フォーカシングによるストロークが長く必要でありズームレンズの全長の小型化が困難であり、かつ高速なフォーカシングが困難である。また、１つのレンズ群のみを移動させてフォーカシングする方式では、フォーカシングによる収差変動が大きく、特に最至近距離で良好な光学性能を得ることが難しい。
【０００５】
また、特許文献２に記載のズームレンズは、各レンズ群の屈折力が、物体側から順に、正、負、正、負、正の５群構成で、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群と、負の屈折力の第４レンズ群との移動によりズーミングを行っている。フォーカシングは、正の屈折力の第３レンズ群の移動によって行っているが、やはりフォーカシングによるストロークが長く必要であり、ズームレンズの全長の小型化が困難である。
【０００６】
また、近年では、レンズ交換式デジタルカメラにおいても、静止画だけでなく動画撮影にも最適化されたズームレンズ系が求められている。動画撮影においては被写体の急速な動きに追従するために、フォーカシングを行うレンズ群を高速に移動させる必要がある。そのため、フォーカシングレンズ群は移動量が少なくかつ軽量であることが求められる。
【０００７】
高い結像性能を有しながらも、全長の小型化とフォーカシングレンズ群の小型化および軽量化とを実現することができるズームレンズ、およびそのようなズームレンズを搭載した光学機器を提供することが望ましい。
【０００８】
本開示の一実施の形態に係るズームレンズは、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、第１レンズ群は、物体側から像面側に向かって順に、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、第２レンズ群、第３レンズ群、および第５レンズ群が、ズーミングの際に光軸に沿って移動し、第４レンズ群、および第６レンズ群がズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、フォーカシングの際に光軸に沿って移動するものである。
【０００９】
本開示の一実施の形態に係る光学機器は、ズームレンズと、ズームレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを含み、ズームレンズを、上記本開示の一実施の形態に係るズームレンズによって構成したものである。
【００１０】
本開示の一実施の形態に係るズームレンズまたは光学機器では、全体として６群構成で、第１レンズ群が、前側第１レンズ群と後側第１レンズ群とを含み、第２レンズ群、第３レンズ群、および第５レンズ群が、ズーミングの際に光軸に沿って移動する。また、後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、フォーカシングの際に光軸に沿って移動する。
【００１１】
本開示の一実施の形態に係るズームレンズまたは光学機器によれば、全体として６群構成で、第１レンズ群を前側第１レンズ群と後側第１レンズ群とを含む構成とし、後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群を、フォーカシングの際に光軸に沿って移動させるようにしたので、高い結像性能を有しながらも、全長の小型化とフォーカシングレンズ群の小型化および軽量化とを実現できる。
【００１２】
なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本開示の一実施の形態に係るズームレンズの第１の構成例を示すレンズ断面図である。
【図２】ズームレンズの第２の構成例を示すレンズ断面図である。
【図３】ズームレンズの第３の構成例を示すレンズ断面図である。
【図４】図１に示したズームレンズに具体的な数値を適用した数値実施例１における広角端、中間位置、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図５】図２に示したズームレンズに具体的な数値を適用した数値実施例２における広角端、中間位置、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図６】図３に示したズームレンズに具体的な数値を適用した数値実施例３における広角端、中間位置、および望遠端での諸収差を示す収差図である。
【図７】光学機器の一構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
１．レンズの基本構成
２．作用・効果
３．光学機器への適用例
４．レンズの数値実施例
５．その他の実施の形態
【００１５】
＜１．レンズの基本構成＞
図１は、本開示の一実施の形態に係るズームレンズの第１の構成例を示している。図２は、ズームレンズの第２の構成例を示している。図３は、ズームレンズの第３の構成例を示している。これらの構成例に具体的な数値を適用した数値実施例は後述する。図１等において、Ｚ１は光軸を示す。ズームレンズと像面との間には、撮像素子保護用のシールガラスや各種の光学フィルタ等の光学部材が配置されていてもよい。
以下、本実施の形態に係るズームレンズの構成を、適宜図１等に示した構成例に対応付けて説明するが、本開示による技術は、図示した構成例に限定されるものではない。
【００１６】
本実施の形態に係るズームレンズは、光軸Ｚ１に沿って物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とが配置された、実質的に６つのレンズ群で構成されている。
【００１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１Ｆレンズ群（前側第１レンズ群）Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第１Ｒレンズ群（後側第１レンズ群）Ｇ１Ｒとを含んでいる。
【００１８】
ここで、図１〜図３には、広角端（短焦点距離端）と、中間位置（標準画角、中間焦点距離）と、望遠端（長焦点距離端）とにおける各レンズ群の配置を示す。また、図１〜図３には、広角端から望遠端へとズーミングする際の、各レンズ群の移動の軌跡を示す。
【００１９】
本実施の形態に係るズームレンズは、少なくとも、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、および第５レンズ群Ｇ５が、広角端から望遠端へのズーミングの際に、光軸に沿って移動するように構成されている。第４レンズ群Ｇ４、および第６レンズ群Ｇ６は、ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されている。
【００２０】
また、本実施の形態に係るズームレンズは、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを含む少なくとも２つのレンズ群が、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングの際に光軸に沿って移動するように構成されている。
【００２１】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆは、ズーミング、およびフォーカシングに際して像面に対して固定されている。
【００２２】
その他、本実施の形態に係るズームレンズは、後述する所定の条件式等を満足することが望ましい。
【００２３】
＜２．作用・効果＞
次に、本実施の形態に係るズームレンズの作用および効果を説明する。併せて、本実施の形態に係るズームレンズにおける望ましい構成を説明する。
なお、本明細書に記載された効果はあくまでも例示であって限定されるものではなく、また他の効果があってもよい。
【００２４】
本実施の形態に係るズームレンズによれば、全体として６群構成で、第１レンズ群Ｇ１を前側第１レンズ群Ｇ１Ｆと後側第１レンズ群Ｇ１Ｒとを含む構成とし、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを含む少なくとも２つのレンズ群を、フォーカシングの際に光軸に沿って移動させるようにしたので、高い結像性能を有しながらも、全長の小型化とフォーカシングレンズ群の小型化および軽量化とを実現できる。特に、フォーカシングによるストロークが短く高速なフォーカスが可能となり、全長が小型でかつ物体距離全域に亘って高い光学性能を持つ望遠ズームレンズ、およびその望遠ズームレンズを用いた光学機器を提供することができる。
【００２５】
本実施の形態に係るズームレンズでは、広角端から望遠端へのズーミングに際して、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆと第４レンズ群Ｇ４と第６レンズ群Ｇ６とが像面に対して光軸方向に固定され、少なくとも、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５とが光軸方向に移動する。本実施の形態に係るズームレンズでは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６とが、ズームレンズにおける主結像系を構成している。このため、第５レンズ群Ｇ５をズーミング中に移動させることにより、主結像系の焦点距離を変動することが可能になり、結果として光学全長の小型のズームレンズを得ることができる。
【００２６】
後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されていることが望ましい。なお、図１の第１の構成例のズームレンズ１と、図３の第３の構成例のズームレンズ３とが、この構成を満たしている。ただし、例えば図２の第２の構成例のズームレンズ２のように、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを、ズーミングの際に光軸に沿って移動させることも可能である。
【００２７】
本実施の形態に係るズームレンズは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを含む少なくとも２つのレンズ群が、フォーカシングレンズ群として移動する、いわゆるフローティングフォーカス方式のズームレンズである。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを含む、少なくとも２つのレンズ群の移動により行うことで、各フォーカシングレンズ群のストロークを減少させることが可能となり、フォーカシングの高速化が可能となるだけでなく、近距離撮影時の諸収差の補正を効果的に行うことができる。
【００２８】
本実施の形態に係るズームレンズは、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
０．４＜Ｆ１Ｒ／Ｆ１＜０．５６  ……（１）
ただし、
Ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
Ｆ１Ｒ：後側第１レンズ群Ｇ１Ｒの焦点距離
とする。
【００２９】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と後側第１レンズ群Ｇ１Ｒの焦点距離との比を適切な範囲に規定するものである。条件式（１）を満たすことにより、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒのフォーカシングストロークを適切に規定することができる。条件式（１）の上限を超えると、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒの屈折力が弱くなりすぎ、フォーカシングによるストロークが増大し、ズームレンズの光学全長の短縮が困難となる。一方、条件式（１）の下限を下回ると、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒによる収差発生量が大きくなりすぎ、フォーカシング時の主に球面収差とコマ収差の発生を抑えることが困難となる。
【００３０】
なお、上記した条件式（１）の効果をより良好に実現するためには、条件式（１）の数値範囲を下記条件式（１）’のように設定することがより望ましい。
０．４２＜Ｆ１Ｒ／Ｆ１＜０．５３  ……（１）’
【００３１】
また、本実施の形態に係るズームレンズは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
０．５＜ＯＬ４／Ｆ４５６Ｔ＜１．０  ……（２）
ただし、
ＯＬ４：第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に位置するレンズ面の頂点から像面までの光軸上の距離
Ｆ４５６Ｔ：第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、および第６ンズ群Ｇ６の望遠端での合成焦点距離
とする。
【００３２】
条件式（２）は、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に位置するレンズ面の面頂から像面までの光軸上の距離を適切な範囲に規定するものである。条件式（２）を満たすことにより、第４レンズ群Ｇ４から像面までの距離を短く保ちつつ、第４レンズ群Ｇ４で発生する諸収差を適切に補正することができる。条件式（２）の上限を超えると、第４レンズ群Ｇ４の望遠端の焦点距離に対して、第４レンズ群Ｇ４から像面までの距離が長くなりすぎ、ズームレンズの光学全長の短縮が困難となる。条件式（２）の下限を下回ると、第４レンズ群Ｇ４から像面までの距離が短くなりすぎ、主に球面収差、コマ収差、および像面湾曲の補正が困難となる。
【００３３】
なお、上記した条件式（２）の効果をより良好に実現するためには、条件式（２）の数値範囲を下記条件式（２）’のように設定することがより望ましい。
０．５５＜ＯＬ４／Ｆ４５６Ｔ＜１．０  ……（２）’
【００３４】
また、本実施の形態に係るズームレンズは、フォーカシングの際に、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒに加え、さらに、第５レンズ群Ｇ５が光軸に沿って移動することが望ましい。この場合、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。なお、＊は乗算記号である。
−５．５＜（１−βｔ５2）＊βｔ６2＜−２  ……（３）
βｔ５：第５レンズ群Ｇ５の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
βｔ６：第６レンズ群Ｇ６の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
とする。
【００３５】
条件式（３）は、第５レンズ群Ｇ５をフォーカシングレンズ群とした場合のピント敏感度を適切な範囲に規定するものである。条件式（３）を満たすことにより、光学系の全長を短縮するだけでなく、物体距離全域に亘って諸収差を適切に補正することができる。条件式（３）の上限を超えると、第５レンズ群Ｇ５をフォーカシングレンズ群とした場合の屈折力が強くなりすぎ、フォーカシングによる諸収差の補正が困難になるだけでなく、フォーカシングの停止位置精度などに関しての制御が困難となってしまう。条件式（３）の下限を下回ると、第５レンズ群Ｇ５をフォーカシングレンズ群とした場合のストロークが長くなりすぎ、光学全長を短縮することが困難となってしまう。
【００３６】
なお、上記した条件式（３）の効果をより良好に実現するためには、条件式（３）の数値範囲を下記条件式（３）’のように設定することがより望ましい。
−５＜（１−βｔ５2）＊βｔ６2＜−２．３  ……（３）’
【００３７】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、最も像面側に負レンズを有していてもよい。この場合、例えば図３の第３の構成例のズームレンズ３のように、フォーカシングの際に、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒ、および第５レンズ群Ｇ５に加え、さらに、第２レンズ群Ｇ２の最も像面側の負レンズを第３のフォーカシングレンズ群として光軸に沿って移動させてもよい。
【００３８】
第２レンズ群Ｇ２の最も像面側の負レンズを第３のフォーカシングレンズ群とすることにより、光学全長の短縮化とフォーカシングによる諸収差の補正のほかに、フォーカシングにより発生する画角の変動、いわゆるブリージングを効果的に抑制することができる。
【００３９】
また、本実施の形態に係るズームレンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
−１．２＜Ｈｆｔ／Ｆｔ＜−０．５  ……（４）
ただし、
Ｈｆｔ：望遠端において無限遠にフォーカスしているときの、最も物体側のレンズ面から前側主点位置までの距離
Ｆｔ：望遠端におけるレンズ全系の焦点距離
とする。
【００４０】
条件式（４）は、光学系全体の前側主点位置を適切な範囲に規定するものである。条件式（４）を満たすことにより、ズームレンズの全長短縮化ができるだけでなく、最至近距離での最大撮影倍率を大きくすることができる。条件式（４）の上限を超えると、主に第４レンズ群Ｇ４以降で構成されるズームレンズの主結像系の望遠比が長くなりすぎるため、主に球面収差、コマ収差、および像面湾曲の補正が困難となる。一方、条件式（４）の下限を下回ると、ズームレンズの全長短縮化が困難となる。
【００４１】
なお、上記した条件式（４）の効果をより良好に実現するためには、条件式（４）の数値範囲を下記条件式（４）’のように設定することがより望ましい。
−１．１＜Ｈｆｔ／Ｆｔ＜−０．６  ……（４）’
【００４２】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆは２枚の正レンズを含むことが望ましい。この場合、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
８０＜νｄ１Ｆ＜１１０  ……（５）
ただし、
νｄ１Ｆ：前側第１レンズ群Ｇ１Ｆの２枚の正レンズのアッベ数の最大値
とする。
【００４３】
条件式（５）は、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆに含まれる２枚の正レンズのアッベ数の最大値の範囲を規定するものである。条件式（５）の下限を上回る、低分散の素材を用いることで望遠端で発生する色収差を効果的に補正することができる。
【００４４】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から像面側に向かって順に、２枚の正レンズと、負レンズおよび正レンズからなる接合レンズとから構成されることが望ましい。
【００４５】
ズームレンズの主結像群を構成する第４レンズ群Ｇ４を、上記の構成とすることにより、主に球面収差、コマ収差、および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。
【００４６】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、第５レンズ群Ｇ５は、１枚の負レンズで構成されることが望ましい。この場合、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
１．４５＜ｎｄ５＜１．６５  ……（６）
ただし、
ｎｄ５：第５レンズ群Ｇ５を構成する負レンズの屈折率
とする。
【００４７】
条件式（６）は、第５レンズ群Ｇ５を構成する負レンズの屈折率を適切な範囲を規定するものである。条件式（６）を満たすことにより、第５レンズ群Ｇ５をフォーカシングレンズ群とした場合の、フォーカシングレンズ群の軽量化が可能となり、高速なフォーカシングが可能となる。
【００４８】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、少なくとも２つのフォーカシングレンズ群のうち、１つのフォーカシングレンズ群がフォーカシングをする際の位置を検出する位置検出センサを有し、その他のフォーカシングレンズ群が位置検出センサの位置情報に基づいて光軸に沿って移動することが望ましい。例えば、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒが位置検出センサを有することが好ましい。これは、例えば動画撮影において、被写体の急速な動きに追従するために、第５レンズ群Ｇ５のように小型軽量であるレンズ群を、常に合焦位置の前後に微小に駆動させる、いわゆるウォブリング動作をさせることが可能であるため、第５レンズ群Ｇ５を後側第１レンズ群Ｇ１Ｒに従属させることで、第５レンズ群Ｇ５のウォブリング動作時に、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒのフォーカス位置が影響を受けないようにするためである。
【００４９】
また、本実施の形態に係るズームレンズにおいて、レンズ系を構成するレンズ群のうち、１つのレンズ群、もしくは、１つのレンズ群のうち、一部のレンズ成分を防振レンズ群として、光軸にほぼ垂直な方向にシフトさせることにより、像位置をシフトさせることが可能である。特に、第６レンズ群Ｇ６の最も物体側のレンズ成分を光軸にほぼ垂直な方向にシフトさせた際の収差変化が少ないので、好ましい。
【００５０】
＜３．光学機器への適用例＞
本実施の形態に係るズームレンズの光学機器への適用例を説明する。以下では光学機器の一例として撮像装置の構成例を説明する。
【００５１】
図７は、本実施の形態に係るズームレンズを適用した撮像装置１００の一構成例を示している。この撮像装置１００は、例えばデジタルスチルカメラであり、カメラブロック１０と、カメラ信号処理部２０と、画像処理部３０と、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）４０と、Ｒ／Ｗ（リーダ／ライタ）５０と、ＣＰＵ（Central Processing Unit）６０と、入力部７０と、レンズ駆動制御部８０とを備えている。
【００５２】
カメラブロック１０は、撮像機能を担うものであり、撮像レンズ１１を含む光学系と、ＣＣＤ（Charge Coupled Devices）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の撮像素子１２とを有している。撮像素子１２は、撮像レンズ１１によって形成された光学像を電気信号へ変換することで、光学像に応じた撮像信号（画像信号）を出力するようになっている。撮像レンズ１１として、図１、図２、および図３に示した各構成例のズームレンズ１〜３を適用可能である。
【００５３】
カメラ信号処理部２０は、撮像素子１２から出力された画像信号に対してアナログ−デジタル変換、ノイズ除去、画質補正、輝度・色差信号への変換等の各種の信号処理を行うものである。
【００５４】
画像処理部３０は、画像信号の記録再生処理を行うものであり、所定の画像データフォーマットに基づく画像信号の圧縮符号化・伸張復号化処理や解像度等のデータ仕様の変換処理等を行うようになっている。
【００５５】
ＬＣＤ４０は、ユーザの入力部７０に対する操作状態や撮影した画像等の各種のデータを表示する機能を有している。Ｒ／Ｗ５０は、画像処理部３０によって符号化された画像データのメモリカード１０００への書き込み、およびメモリーカード１０００に記録された画像データの読み出しを行うものである。メモリカード１０００は、例えば、Ｒ／Ｗ５０に接続されたスロットに対して着脱可能な半導体メモリーである。
【００５６】
ＣＰＵ６０は、撮像装置１００に設けられた各回路ブロックを制御する制御処理部として機能するものであり、入力部７０からの指示入力信号等に基づいて各回路ブロックを制御するようになっている。入力部７０は、ユーザによって所要の操作が行われる各種のスイッチ等からなる。入力部７０は例えば、シャッタ操作を行うためのシャッタレリーズボタンや、動作モードを選択するための選択スイッチ等によって構成され、ユーザによる操作に応じた指示入力信号をＣＰＵ６０に対して出力するようになっている。レンズ駆動制御部８０は、カメラブロック１０に配置されたレンズの駆動を制御するものであり、ＣＰＵ６０からの制御信号に基づいて撮像レンズ１１の各レンズを駆動する図示しないモータ等を制御するようになっている。
【００５７】
図示は省略するが、この撮像装置１００は、手ぶれに伴う装置のぶれを検出するぶれ検出部を備えている。
【００５８】
以下に、撮像装置１００における動作を説明する。
撮影の待機状態では、ＣＰＵ６０による制御の下で、カメラブロック１０において撮影された画像信号が、カメラ信号処理部２０を介してＬＣＤ４０に出力され、カメラスルー画像として表示される。また、例えば入力部７０からのズーミングやフォーカシングのための指示入力信号が入力されると、ＣＰＵ６０がレンズ駆動制御部８０に制御信号を出力し、レンズ駆動制御部８０の制御に基づいて撮像レンズ１１の所定のレンズが移動する。
【００５９】
入力部７０からの指示入力信号によりカメラブロック１０の図示しないシャッタが動作されると、撮影された画像信号がカメラ信号処理部２０から画像処理部３０に出力されて圧縮符号化処理され、所定のデータフォーマットのデジタルデータに変換される。変換されたデータはＲ／Ｗ５０に出力され、メモリカード１０００に書き込まれる。
【００６０】
なお、フォーカシングは、例えば、入力部７０のシャッタレリーズボタンが半押しされた場合や記録（撮影）のために全押しされた場合等に、ＣＰＵ６０からの制御信号に基づいてレンズ駆動制御部８０が撮像レンズ１１の所定のレンズを移動させることにより行われる。
【００６１】
メモリカード１０００に記録された画像データを再生する場合には、入力部７０に対する操作に応じて、Ｒ／Ｗ５０によってメモリカード１０００から所定の画像データが読み出され、画像処理部３０によって伸張復号化処理が行われた後、再生画像信号がＬＣＤ４０に出力されて再生画像が表示される。
【００６２】
また、ＣＰＵ６０は、図示しないぶれ検出部から出力される信号に基づいてレンズ駆動制御部８０を動作させ、ぶれ量に応じて防振レンズ群を光軸Ｚ１に略垂直な方向に移動させる。
【００６３】
なお、上記した実施の形態においては、光学機器をデジタルスチルカメラ等の撮像装置に適用した例を示したが、光学機器の適用範囲はデジタルスチルカメラに限られることはなく、他の種々の光学機器に適用可能である。例えば、デジタル一眼レフカメラ、デジタルノンレフレックスカメラ、デジタルビデオカメラ、および監視カメラ等に適用することができる。また、カメラが組み込まれた携帯電話や、カメラが組み込まれた情報端末等のデジタル入出力機器のカメラ部等として広く適用することができる。また、レンズ交換式のカメラにも適用することができる。
【実施例】
【００６４】
＜４．レンズの数値実施例＞
次に、本実施の形態に係るズームレンズの具体的な数値実施例について説明する。ここでは、図１、図２、および図３に示した各構成例のズームレンズ１〜３に、具体的な数値を適用した数値実施例を説明する。【００６５】
なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。「ｓｉ」は、物体側から像面側へ数えたｉ番目の面の番号を示している。「ｒｉ」は、ｉ番目の面の近軸の曲率半径の値（ｍｍ）を示す。「ｄｉ」はｉ番目の面とｉ＋１番目の面との間の光軸上の間隔の値（ｍｍ）を示す。「ｎｉ」はｉ番目の面を有する光学要素の材質のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率の値を示す。「νｉ」はｉ番目の面を有する光学要素の材質のｄ線におけるアッベ数の値を示す。「ｒｉ」の値が「∞」となっている部分は平面、または絞り面（開口絞りＳｔ）を示す。「ＡＳＰ」と記した面は非球面であることを示す。「ＳＴＯ」と記した面は開口絞りＳｔであることを示す。「ＢＦ」はバックフォーカスを示す。「ｆ」はレンズ系全体の焦点距離、「ＦＮｏ．」はＦナンバー、「ω」は半画角を示す。【００６６】
各数値実施例において、非球面形状は以下の非球面の式によって定義される。なお、後述する非球面係数を示す各表では、１０のべき乗数をＥを用いて表す。例えば、「１．２×１０-02」であれば、「１．２Ｅ−０２」と表す。【００６７】
（非球面の式）
ｘ＝ｃ2ｙ2／［１＋｛１−（１＋Ｋ）ｃ2ｙ2｝1/2］＋ΣＡｉ・ｙi【００６８】
ここで、
ｘ：レンズ面頂点からの光軸方向の距離
ｙ：光軸と垂直な方向の高さ
ｃ：レンズ頂点での近軸曲率（近軸曲率半径の逆数）
Ｋ：コーニック定数
Ａｉ：第ｉ次の非球面係数
である。【００６９】
（各数値実施例に共通の構成）
以下の各数値実施例が適用されるズームレンズ１〜３はいずれも、上記したレンズの基本構成を満足した構成となっている。すなわち、ズームレンズ１〜３はいずれも、光軸Ｚ１に沿って物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とが配置された、実質的に６つのレンズ群で構成されている。【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１Ｆレンズ群（前側第１レンズ群）Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第１Ｒレンズ群（後側第１レンズ群）Ｇ１Ｒとで構成されている。【００７１】
広角端から望遠端へのズーミングに際しては、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆと第４レンズ群Ｇ４と第６レンズ群Ｇ６とが像面に対して光軸方向に固定され、少なくとも、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５とが光軸方向に移動する。【００７２】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際しては、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを含む少なくとも２つのレンズ群が、フォーカシングレンズ群として移動する。【００７３】
開口絞りＳｔは、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間に配置されている。【００７４】
［数値実施例１］
［表１］に、図１に示したズームレンズ１に具体的な数値を適用した数値実施例１の基本的なレンズデータを示す。また、［表２］には、非球面における係数の値を示す。また、［表３］には、広角端（短焦点距離端）と、中間位置（標準画角、中間焦点距離）と、望遠端（長焦点距離端）とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー（ＦＮｏ．）、半画角ω、およびレンズ全長の値を示す。【００７５】
また、［表３］には、可変の面間隔の値も示す。数値実施例１では、ズーミングに際して、面間隔ｄ１０、ｄ１７、ｄ２２、ｄ３０、およびｄ３２の値が変化する。【００７６】
数値実施例１に係るズームレンズ１は、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒと第５レンズ群Ｇ５とがフォーカシングレンズ群となっている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。第５レンズ群Ｇ５は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って像面側に移動する。【００７７】
数値実施例１に係るズームレンズ１において、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｆ１と、正レンズＬ１Ｆ２と、正メニスカスレンズＬ１Ｆ３とから構成されている。正レンズＬ１Ｆ２と正メニスカスレンズＬ１Ｆ３はアッベ数９５．１の素材からなり、特に望遠端での色収差が良好に補正される構成となっている。【００７８】
後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｒ１と、正メニスカスレンズＬ１Ｒ２とから構成されている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを、数値実施例１の構成とすることでフォーカシング時の色収差の変動を抑えることができる。【００７９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズと、負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２を数値実施例１の構成とすることにより、主にズーミング時の収差の変動を抑制することができる。【００８０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、正レンズＬ３１と、正レンズＬ３２および負レンズＬ３３を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第３レンズ群Ｇ３を数値実施例１の構成とすることにより、主にズーミング時の収差の変動を抑制することができる。【００８１】
正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５、および正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６は、ズームレンズの主結像系を構成しており、ズーミング時に第５レンズ群Ｇ５を移動させることにより、ズームレンズの全長を短縮することができる。【００８２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ４１と、正レンズＬ４２と、負レンズＬ４３および正レンズＬ４４を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第４レンズ群Ｇ４を、数値実施例１の構成とすることにより、主結像系を構成する第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、および第６レンズ群Ｇ６で発生する、球面収差、コマ収差、および像面湾曲を補正することができる。【００８３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、両面に非球面が形成された負レンズＬ５１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５を、数値実施例１の構成とすることで、軽量なフォーカシングレンズ群を実現することができる。【００８４】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側より順に、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ６１および負レンズＬ６２を貼り合わせた接合レンズと、正レンズＬ６３および負レンズＬ６４を貼り合わせた接合レンズと、負レンズＬ６５と、負レンズＬ６６とから構成されている。第６レンズ群Ｇ６を数値実施例１の構成とすることで、射出瞳位置を像側に近づけることができ、レンズ交換式カメラに用いる場合においてはマウント径と光線との干渉を回避するのに有利な構成となる。【００８５】
正レンズＬ６１および負レンズＬ６２からなる接合レンズは、防振レンズ群として、光軸Ｚ１に対して垂直方向へ移動させることにより、像のぶれを補正することが可能である。【００８６】
【表１】
2017134929.tif 000003
【００８７】
【表２】
2017134929.tif 000004
【００８８】
【表３】
2017134929.tif 000005
【００８９】
図４の上段には、数値実施例１における広角端での諸収差を示す。図４の中段には、数値実施例１における中間位置での諸収差を示す。図４の下段には、数値実施例１における望遠端での諸収差を示す。図４には、諸収差として、球面収差、非点収差（像面湾曲）、および歪曲収差を示す。非点収差図において実線（Ｓ）はサジタル像面、破線（Ｍ）はメリディオナル像面における値を示す。各収差図には、ｅ線（波長５４６．０７ｎｍ）における値を示す。球面収差図では、Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）と、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ）の値も示す。以降の他の数値実施例における収差図についても同様である。【００９０】
各収差図から分かるように、数値実施例１に係るズームレンズ１は、広角端、中間位置、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【００９１】
［数値実施例２］
［表４］に、図２に示したズームレンズ２に具体的な数値を適用した数値実施例２の基本的なレンズデータを示す。また、［表５］には、非球面における係数の値を示す。また、［表６］には、広角端（短焦点距離端）と、中間位置（標準画角、中間焦点距離）と、望遠端（長焦点距離端）とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー（ＦＮｏ．）、半画角ω、およびレンズ全長の値を示す。【００９２】
また、［表６］には、可変の面間隔の値も示す。数値実施例２では、ズーミングに際して、面間隔ｄ６、ｄ１０、ｄ１７、ｄ２２、ｄ３０、およびｄ３２の値が変化する。【００９３】
数値実施例２に係るズームレンズ２は、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒと第５レンズ群Ｇ５とがフォーカシングレンズ群となっている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。第５レンズ群Ｇ５は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って像面側に移動する。【００９４】
数値実施例２に係るズームレンズ２において、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｆ１と、正レンズＬ１Ｆ２と、正メニスカスレンズＬ１Ｆ３とから構成されている。正レンズＬ１Ｆ２と正メニスカスレンズＬ１Ｆ３はアッベ数９５．１の素材からなり、特に望遠端での色収差が良好に補正される構成となっている。【００９５】
数値実施例２では、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、ズーミングの際に光軸に沿って移動する。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒをズーミング時に光軸に沿って移動させることで、ズームレンズの全長を短縮することができる。【００９６】
後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｒ１と、正メニスカスレンズＬ１Ｒ２とから構成されている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを、数値実施例２の構成とすることでフォーカシング時の色収差の変動を抑えることができる。【００９７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズと、負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２を数値実施例２の構成とすることにより、主にズーミング時の収差の変動を抑制することができる。【００９８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、正レンズＬ３１と、正レンズＬ３２および負レンズＬ３３を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第３レンズ群Ｇ３を数値実施例２の構成とすることにより、主にズーミング時の収差の変動を抑制することができる。【００９９】
正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５、および正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６は、ズームレンズの主結像系を構成しており、ズーミング時に第５レンズ群Ｇ５を移動させることにより、ズームレンズの全長を短縮することができる。【０１００】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正レンズＬ４１と、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ４２と、負レンズＬ４３および正レンズＬ４４を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第４レンズ群Ｇ４を、数値実施例２の構成とすることにより、主結像系を構成する第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、および第６レンズ群Ｇ６で発生する、球面収差、コマ収差、および像面湾曲を補正することができる。【０１０１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、両面に非球面が形成された負レンズＬ５１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５を、数値実施例２の構成とすることで、軽量なフォーカシングレンズ群を実現することができる。【０１０２】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側より順に、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ６１および負レンズＬ６２を貼り合わせた接合レンズと、正レンズＬ６３と、負レンズＬ６４および正レンズＬ６５を貼り合わせた接合レンズと、負レンズＬ６６とから構成されている。第６レンズ群Ｇ６を数値実施例２の構成とすることで、射出瞳位置を像側に近づけることができ、レンズ交換式カメラに用いる場合においてはマウント径と光線との干渉を回避するのに有利な構成となる。【０１０３】
正レンズＬ６１および負レンズＬ６２からなる接合レンズは、防振レンズ群として、光軸Ｚ１に対して垂直方向へ移動させることにより、像のぶれを補正することが可能である。【０１０４】
【表４】
2017134929.tif 000006
【０１０５】
【表５】
2017134929.tif 000007
【０１０６】
【表６】
2017134929.tif 000008
【０１０７】
図５の上段には、数値実施例２における広角端での諸収差を示す。図５の中段には、数値実施例２における中間位置での諸収差を示す。図５の下段には、数値実施例２における望遠端での諸収差を示す。【０１０８】
各収差図から分かるように、数値実施例２に係るズームレンズ２は、広角端、中間位置、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１０９】
［数値実施例３］
［表７］に、図３に示したズームレンズ３に具体的な数値を適用した数値実施例３の基本的なレンズデータを示す。また、［表８］には、非球面における係数の値を示す。また、［表９］には、広角端（短焦点距離端）と、中間位置（標準画角、中間焦点距離）と、望遠端（長焦点距離端）とにおけるそれぞれのレンズ系全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー（ＦＮｏ．）、半画角ω、およびレンズ全長の値を示す。【０１１０】
また、［表９］には、可変の面間隔の値も示す。数値実施例３では、ズーミングに際して、面間隔ｄ１０、ｄ１５、ｄ１７、ｄ２２、ｄ３０、およびｄ３２の値が変化する。【０１１１】
数値実施例３に係るズームレンズ３は、後側第１レンズ群Ｇ１Ｒと第５レンズ群Ｇ５とに加え、第２レンズ群Ｇ２の最も像面側の負レンズがフォーカシングレンズ群となっている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。第５レンズ群Ｇ５は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って像面側に移動する。第２レンズ群Ｇ２の最も像面側の負レンズは、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、光軸に沿って物体側に移動する。【０１１２】
数値実施例３に係るズームレンズ３において、前側第１レンズ群Ｇ１Ｆは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｆ１と、正レンズＬ１Ｆ２と、正メニスカスレンズＬ１Ｆ３とから構成されている。正レンズＬ１Ｆ２と正メニスカスレンズＬ１Ｆ３はアッベ数９５．１の素材からなり、特に望遠端での色収差が良好に補正される構成となっている。【０１１３】
後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側より順に、負メニスカスレンズＬ１Ｒ１と、正メニスカスレンズＬ１Ｒ２とから構成されている。後側第１レンズ群Ｇ１Ｒを、数値実施例３の構成とすることでフォーカシング時の色収差の変動を抑えることができる。【０１１４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズと、負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。【０１１５】
数値実施例３においては、負レンズＬ２１と、負レンズＬ２２および正レンズＬ２３を貼り合わせた接合レンズとが、第２Ｆレンズ群（前側第２レンズ群）Ｇ２Ｆを構成している。また、第２レンズ群Ｇ２の最も像面側の負レンズである負メニスカスレンズＬ２４が、第２Ｒレンズ群（後側第２レンズ群）Ｇ２Ｒを構成している。そして、ズーミングの際には、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとが、それぞれ違った軌道で光軸に沿って移動する。【０１１６】
数値実施例３においては、第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒを、フォーカシングに際して、光軸方向に移動させることにより、フォーカシング時の収差の変動を抑制することができるだけでなく、フォーカシングによるブリージングを効果的に抑制することができる。【０１１７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、正レンズＬ３１と、正レンズＬ３２および負レンズＬ３３を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第３レンズ群Ｇ３を数値実施例３の構成とすることにより、主にズーミング時の収差の変動を抑制することができる。【０１１８】
正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５、および正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６は、ズームレンズの主結像系を構成しており、ズーミング時に第５レンズ群Ｇ５を移動させることにより、ズームレンズの全長を短縮することができる。【０１１９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ４１と、正レンズＬ４２と、負レンズＬ４３および正レンズＬ４４を貼り合わせた接合レンズとから構成されている。第４レンズ群Ｇ４を、数値実施例３の構成とすることにより、主結像系を構成する第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、および第６レンズ群Ｇ６で発生する、球面収差、コマ収差、および像面湾曲を補正することができる。【０１２０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、両面に非球面が形成された負レンズＬ５１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５を、数値実施例３の構成とすることで、軽量なフォーカシングレンズ群を実現することができる。【０１２１】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側より順に、正レンズＬ６１および負レンズＬ６２を貼り合わせた接合レンズと、物体側の面に非球面が形成された正レンズＬ６３と、負レンズＬ６４および正レンズＬ６５を貼り合わせた接合レンズと、負レンズＬ６６とから構成されている。第６レンズ群Ｇ６を数値実施例３の構成とすることで、射出瞳位置を像側に近づけることができ、レンズ交換式カメラに用いる場合においてはマウント径と光線との干渉を回避するのに有利な構成となる。【０１２２】
正レンズＬ６１および負レンズＬ６２からなる接合レンズは、防振レンズ群として、光軸Ｚ１に対して垂直方向へ移動させることにより、像のぶれを補正することが可能である。【０１２３】
【表７】
2017134929.tif 000009
【０１２４】
【表８】
2017134929.tif 000010
【０１２５】
【表９】
2017134929.tif 000011
【０１２６】
図６の上段には、数値実施例３における広角端での諸収差を示す。図６の中段には、数値実施例３における中間位置での諸収差を示す。図６の下段には、数値実施例３における望遠端での諸収差を示す。【０１２７】
各収差図から分かるように、数値実施例３に係るズームレンズ３は、広角端、中間位置、および望遠端において、各収差がバランス良く良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。【０１２８】
［各実施例のその他の数値データ］
［表１０］には、上述の各条件式に関する値を、各数値実施例についてまとめたものを示す。［表１０］から分かるように、各条件式について、各数値実施例の値がその数値範囲内となっている。【０１２９】
【表１０】
2017134929.tif 000012
【０１３０】
＜５．その他の実施の形態＞
本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。
例えば、上記各数値実施例において示した各部の形状および数値は、いずれも本技術を実施するための具体化のほんの一例に過ぎず、これらによって本技術の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならないものである。【０１３１】
また、上記実施の形態および実施例では、実質的に６つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であってもよい。【０１３２】
また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。
［１］
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から像面側に向かって順に、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、
前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、および前記第５レンズ群が、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動し、
前記第４レンズ群、および前記第６レンズ群が前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、
前記後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する
ズームレンズ。
［２］
前記後側第１レンズ群は、前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定されている
上記［１］に記載のズームレンズ。
［３］
以下の条件式を満足する
上記［１］または［２］に記載のズームレンズ。
０．４＜Ｆ１Ｒ／Ｆ１＜０．５６  ……（１）
ただし、
Ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
Ｆ１Ｒ：前記後側第１レンズ群の焦点距離
とする。
［４］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［３］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
ただし、
ＯＬ４：前記第４レンズ群の最も物体側に位置するレンズ面の頂点から像面までの光軸上の距離
Ｆ４５６Ｔ：前記第４レンズ群、前記第５レンズ群、および前記第６ンズ群の望遠端での合成焦点距離
とする。
［５］
前記フォーカシングの際に、前記後側第１レンズ群に加え、さらに、前記第５レンズ群が光軸に沿って移動する
上記［１］ないし［４］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［６］
以下の条件式を満足する
上記［５］に記載のズームレンズ。
ただし、
−５．５＜（１−βｔ５2）＊βｔ６2＜−２  ……（３）
βｔ５：前記第５レンズ群の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
βｔ６：前記第６レンズ群の望遠端における無限遠合焦時の横倍率
とする。
［７］
前記第２レンズ群は、最も像面側に負レンズを有し、
前記フォーカシングの際に、前記後側第１レンズ群、および前記第５レンズ群に加え、さらに、前記第２レンズ群の最も像面側の負レンズが光軸に沿って移動する
上記［５］または［６］に記載のズームレンズ。
［８］
以下の条件式を満足する
上記［１］ないし［７］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
−１．２＜Ｈｆｔ／Ｆｔ＜−０．５  ……（４）
ただし、
Ｈｆｔ：望遠端において無限遠にフォーカスしているときの、最も物体側のレンズ面から前側主点位置までの距離
Ｆｔ：望遠端におけるレンズ全系の焦点距離
とする。
［９］
前記前側第１レンズ群は２枚の正レンズを含む
上記［１］ないし［８］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［１０］
以下の条件式を満足する
上記［９］に記載のズームレンズ。
８０＜νｄ１Ｆ＜１１０  ……（５）
ただし、
νｄ１Ｆ：前記前側第１レンズ群の前記２枚の正レンズのアッベ数の最大値
とする。
［１１］
前記第４レンズ群は物体側から像面側に向かって順に、２枚の正レンズと、負レンズおよび正レンズからなる接合レンズとで構成される
上記［１］ないし［１０］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［１２］
前記第５レンズ群は、１枚の負レンズで構成される
上記［１］ないし［１１］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［１３］
以下の条件を満足する
上記［１２］に記載のズームレンズ。
１．４５＜ｎｄ５＜１．６５  ……（６）
ただし、
ｎｄ５：前記第５レンズ群を構成する前記負レンズの屈折率
とする。
［１４］
前記後側第１レンズ群は、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動する
上記［１］、［３］ないし［１３］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［１５］
実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた
上記［１］ないし［１４］のいずれか１つに記載のズームレンズ。
［１６］
ズームレンズと、前記ズームレンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを含み、
前記ズームレンズは、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群と、第６レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から像面側に向かって順に、広角端から望遠端へのズーミング、および無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して像面に対して固定された前側第１レンズ群と、正の屈折力を有する後側第１レンズ群とを含み、
前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、および前記第５レンズ群が、前記ズーミングの際に光軸に沿って移動し、
前記第４レンズ群、および前記第６レンズ群が前記ズーミングの際に像面に対して光軸方向に固定され、
前記後側第１レンズ群を含む少なくとも２つのレンズ群が、前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する
光学機器。
［１７］
前記ズームレンズは、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備える
上記［１６］に記載の光学機器。【０１３３】
本出願は、日本国特許庁において２０１６年２月１日に出願された日本特許出願番号第２０１６−０１６９８０号を基礎として優先権を主張するものであり、この出願のすべての内容を参照によって本出願に援用する。【０１３４】
当業者であれば、設計上の要件や他の要因に応じて、種々の修正、コンビネーション、サブコンビネーション、および変更を想到し得るが、それらは添付の請求の範囲やその均等物の範囲に含まれるものであることが理解される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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