(57)【要約】【課題】見栄えを向上させ、広帯域で通信することができる、車両用窓ガラスに設けられるガラスアンテナの提供。【解決手段】導電膜（３０）を切り抜くことで形成されるスロットアンテナ及び該スロットアンテナに給電する一対の給電部（７）を備え、車両用窓ガラス（６０）に設けられるガラスアンテナ（１）であって、前記スロットアンテナ（１）は、第１の方向に延在し、前記一対の給電部が跨ぐように配置されている、給電スロット（１１）と、第２の方向に延在する、複数の櫛歯スロット２０（２１，２２，２３，２４）と、前記給電スロット（１１）に直接又は接続スロット（１２，１３）を介して接続され、前記複数の櫛歯スロット２０（２１，２２，２３，２４）の端部が接続される、第３の方向に延在する根元スロット（２７）と、を備える、ガラスアンテナ（１）。
2017018323.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電膜を切り抜くことで形成されるスロットアンテナ及び該スロットアンテナに給電する一対の給電部を備え、車両用窓ガラスに設けられるガラスアンテナであって、
前記スロットアンテナは、
第１の方向に延在し、前記一対の給電部が跨ぐように配置されている、給電スロットと、
第２の方向に延在する、複数の櫛歯スロットと、
前記給電スロットに直接又は接続スロットを介して接続され、前記複数の櫛歯スロットの端部が接続される、第３の方向に延在する根元スロットと、を備える、
ガラスアンテナ。
【請求項２】
前記複数の櫛歯スロットのスロット長は夫々異なる、
請求項１に記載のガラスアンテナ。
【請求項３】
前記給電スロットと前記根元スロットとが前記接続スロットを介して接続され、
前記給電スロットが延在する前記第１の方向と、前記根元スロットが延在する前記第３の方向は、略上下方向であり、
前記櫛歯スロットが延在する前記第２の方向と、前記接続スロットが延在する方向は、略水平方向である、
請求項１又は２に記載のガラスアンテナ。
【請求項４】
前記車両用窓ガラスが車両筐体の開口部に設置される場合、当該ガラスアンテナは、前記開口部の下縁部と、該下縁部に連なる側縁部との間の角部の近傍に設けられ、
略上下方向に延在する前記給電スロットは、上下に開口しており、
前記導電膜において、前記給電スロットよりも、前記近傍に配置された前記側縁部に近接する側が接地側導体として機能し、前記給電スロットよりも前記近傍に配置された前記側縁部から離れた側が芯線側導体として機能し、
前記一対の給電部は、前記給電スロットを跨いで配置されることで、前記接地側導体と前記芯線側導体とに給電する、
請求項３に記載のガラスアンテナ。
【請求項５】
前記接続スロットは、
前記給電スロットに接続され、前記第１の方向とは異なる方向である第４の方向に延在する、一定のスロット幅の線条接続スロットと、
前記線条接続スロットと前記根元スロットとの間に設けられる三角スロットと、を備え、
前記三角スロットは、前記線条接続スロットに接続される側のスロット幅が広く、前記根元スロットの方へ延在するほど漸進的にスロット幅が狭くなる、
請求項４に記載のガラスアンテナ。
【請求項６】
前記三角スロットの形状は、二等辺三角形である、
請求項５に記載のガラスアンテナ。
【請求項７】
前記複数の櫛歯スロットは、
前記根元スロットの延在の下端に接続される下部櫛歯スロットと、
前記根元スロットの延在の上端に接続される上部櫛歯スロットと、を備える、
請求項４乃至６のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項８】
前記複数の櫛歯スロットは、前記下部櫛歯スロットと、前記上部櫛歯スロットとの間に１又は複数の中央部櫛歯スロットを備える、
請求項７に記載のガラスアンテナ。
【請求項９】
前記複数の櫛歯スロットのスロット長は０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚの帯域内の周波数において、夫々インピーダンスの整合が取れる長さである、
請求項４乃至８のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項１０】
前記接続スロット、前記根元スロット、及び前記櫛歯スロットを両側から上下方向において挟み込む、略水平方向に延在する２つの島状スロットをさらに備える、
請求項４乃至９のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項１１】
前記島状スロットの、少なくともいずれか一方のスロット長は、０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚの帯域内の所定の１の周波数において、インピーダンスの整合が取れる長さである、
請求項１０に記載のガラスアンテナ。
【請求項１２】
前記芯線側導体において、前記給電スロットに接するように、配置される前記一対の給電部の近傍に、切り欠き部が設けられている、
請求項４乃至９のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項１３】
前記給電スロットを跨いで接続された抵抗が設けられており、
前記一対の給電部が前記給電スロットを跨いで配置される位置が、前記接続スロットよりも上側である場合は、前記抵抗は、前記接続スロットよりも下側で、前記給電スロットを跨いで接続され、
前記一対の給電部が前記給電スロットを跨いで配置される位置が、前記接続スロットよりも下側である場合は、前記抵抗は、前記接続スロットよりも上側で、前記給電スロットを跨いで接続される、
請求項４乃至１１のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項１４】
前記接地側導体において、前記抵抗が設けられる部分は他の部分より大きく形成されている、
請求項１３に記載のガラスアンテナ。
【請求項１５】
前記給電スロットと前記根元スロットとが直接接続し、
前記給電スロットが延在する前記第１の方向は、略水平方向である、
請求項１又は２に記載のガラスアンテナ。
【請求項１６】
当該ガラスアンテナは０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚ、１．７１０ＧＨｚ〜２．１７ＧＨｚ、及び２．４ＧＨｚ〜２．６９ＧＨｚの周波数帯域に亘って通信波を送受信可能である、
請求項１から１５のいずれか一項に記載のガラスアンテナ。
【請求項１７】
請求項１から１６のいずれか一項に記載のガラスアンテナを備える、
車両用窓ガラス。
【請求項１８】
車両筐体の開口部に取り付けられる前記車両用窓ガラスは、車両後方の窓ガラスであって、該窓ガラスは車幅方向に延在する複数の加熱線を有するデフォッガーを備え、
前記ガラスアンテナは、最下の前記加熱線と前記車両筐体の開口部の下縁部との間に設けられている、
請求項１７に記載の車両用窓ガラス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガラスアンテナ、及び該ガラスアンテナを備える車両用窓ガラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、通信技術の発展に伴い、車両に携帯機器等を持ち込み、車両と携帯機器との間及び車両と外部との間で通信を行うことがある。【０００３】
また、車両自体が外部から情報を収集する機能と情報を配信する機能とを備える、所謂コネクテッドカーの技術が提案されている。コネクテッドカーでは、車両が発信する位置情報、車両コンディション、及び路面状況等のデータと、外部から収集される、地図情報、交通情報、及び天候情報等とを双方向通信することで、車両の効率性や安全性を高める渋滞緩和、運転支援等のテレマティクスサービスが提供される。さらに、コネクテッドカーでは、音楽・動画配信サービスなど、利用者の利便性を高める道具（デバイス）としてのソリューション／サービス等の提供をすることも期待されている。【０００４】
このような双方向の通信に用いる通信波は、国ごとに規定される利用周波数が異なり、また１つの国においてもキャリアごとに利用される周波数帯が異なる。従って、複数の通信波を受信できるように広帯域に対応するアンテナが好ましい。【０００５】
ここで、車両と外部との双方向の通信機能が実現できるように、図１に示すように、車両のルーフに通信用アンテナを搭載する技術が提案されている。【０００６】
図１に示す例では、車両９０のルーフ９１上に、車両９０の前後方向に離間して、地板８３上に立設された第１アンテナ８１及び第２アンテナ８２を有するダイバーシティ構造のアンテナユニット８０が搭載されている。これらのアンテナ８１，８２はケース８４に内蔵されている。【０００７】
また、図２に示す例では、長さの異なる第１放射用パターン１２１と第２放射用パターン１２２との一端同士を結合させガラス面の上下方向に対しＶ字状に配設し、このＶ字状パターン１２０の下方に接地用パターン１１０を配設したガラスアンテナ１００が提案されている（特許文献２）。この例では、複数の周波数に対応するための周波数切換式自動車電話用ガラスアンテナとして、例えば、共振周波数が８００ＭＨｚ及び１．５ＧＨｚの電波を送受信する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１２−０５４９１５号公報
【特許文献２】特開平０６−２９１５３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、特許文献１の図１の例では、ルーフ９１からアンテナユニット８０が突出しているため、車両のデザインや車両の空力特性に影響を与えるおそれがあった。【００１０】
また、特許文献２の図２の例では、放射用パターン１２０（１２１，１２２）及び接地用パターン１１０と２つのエレメントによってガラスアンテナ１００が構成されるため、配置スペースが広く必要になる。【００１１】
さらに、図２の例では、放射用パターン１２０は金属の線状の導線であるため、窓が設けられる車両筐体の側縁部７１０ｄからの干渉及びリアガラス６００に配置されるデフォッガーからの干渉を防ぐため、ガラスアンテナ１００は、側縁部７１０ｄ及びデフォッガーから所定距離離間して配置する必要があった。アンテナを側縁部から離間させると目立つため見栄えが悪くなる。アンテナをデフォッガーから所定距離を離す場合はデフォッガーを小さくすることになるため、デフォッガーの設計の自由度が低下した。【００１２】
そこで、本発明は上記事情に鑑み、見栄えを向上させ、広帯域で通信することができる、ガラスアンテナ及び車両用窓ガラスの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するため、本発明の一態様は、導電膜を切り抜くことで形成されるスロットアンテナ及び該スロットアンテナに給電する一対の給電部を備え、車両用窓ガラスに設けられるガラスアンテナであって、
前記スロットアンテナは、
第１の方向に延在し、前記一対の給電部が跨ぐように配置されている、給電スロットと、
第２の方向に延在する、複数の櫛歯スロットと、
前記給電スロットに直接又は接続スロットを介して接続され、前記複数の櫛歯スロットの端部が接続される、第３の方向に延在する根元スロットと、を備える、
ガラスアンテナ、及び該ガラスアンテナを備える車両用窓ガラスを提供する。
【発明の効果】
【００１４】
一態様によれば、車両用窓ガラスに設けられたガラスアンテナにおいて、見栄えを向上させ、広帯域で通信することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】従来例１の通信用アンテナが設置された車両の全体図である。
【図２】従来例２の電話用アンテナが設置された後方窓ガラスの全体図である。
【図３】本発明の実施形態である通信用ガラスアンテナが設置された後方窓ガラスの全体平面図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る通信用のガラスアンテナの拡大図である。
【図５】図４に示す通信用ガラスアンテナに、抵抗及び給電部を設置した拡大図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。
【図７Ａ】本発明の第３実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。
【図７Ｂ】図７Ａに示す通信用ガラスアンテナに、抵抗及び給電部を設置した拡大図である。
【図８】本発明の第４実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。
【図９Ａ】本発明の第５実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。
【図９Ｂ】図９Ａに示すガラスアンテナに、抵抗及び給電部を設置した拡大図である。
【図１０Ａ】本発明の第６実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示すガラスアンテナに、抵抗及び給電部を設置した拡大図である。
【図１１】図５に示す第１実施形態のガラスアンテナのシミュレーションによる極小値を含むリターンロスを示すグラフである。
【図１２】リターンロスが極小値である周波数が０．６９８ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１３】リターンロスが極小値である周波数が０．７５２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１４】リターンロスが極小値である周波数が０．８１２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１５】リターンロスが極小値である周波数が０．８８２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１６】周波数が０．９４５ＧＨｚ及び０．９６ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１７】周波数が１．７１ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１８】周波数が２．１７ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図１９】リターンロスが極小値である周波数が２．２ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図２０】周波数が２．４ＧＨｚ及び２．６９ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。
【図２１】第１実施形態のガラスアンテナにおいて、給電部の設置位置を変えたときのリターンロスを示すグラフである。
【図２２】第１実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。
【図２３】第３実施形態のガラスアンテナにおけるシミュレーションによるリターンロスを示すグラフである。
【図２４】第４実施形態のガラスアンテナにおけるシミュレーションによるリターンロスを示すグラフである。
【図２５】測定に用いた車両及び送信用アンテナの状態を説明する図である。
【図２６】第１実施形態のガラスアンテナの垂直偏波の利得特性を示すグラフである。
【図２７】第１実施形態のガラスアンテナの水平偏波の利得特性を示すグラフである。
【図２８】第５実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。
【図２９】第６実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。なお、形態を説明するための図面において、方向について特に記載しない場合には図面上での方向をいうものとする。また、それらの図面は、窓ガラスの面を対向して見たときの図であって、窓ガラスが車両に取り付けられた状態での車内視（又は、車外視）の図であり、図面上での左右方向（横方向）が水平方向に相当し、上下方向が垂直方向に相当する。しかし、これらの図面を車外視の図として参照してもよい。
【００１７】
例えば、本発明に係る窓ガラスは、主に、車両の後部に取り付けられるリアガラスであり、図面上での左右方向が車幅方向に相当する。ここで、平行、直角などの方向は、本発明の効果を損なわない程度のズレを許容するものである。
【００１８】
図３は、本発明の実施形態に係る、車両用アンテナの一例であって、通信用ガラスアンテナとして機能する、ガラスアンテナ１が設置された後方窓ガラスの全体平面図である。
【００１９】
また、本発明において、窓ガラスは車両ボディの開口部を覆う窓板の一例である。窓ガラスは板状部材であって、素材はガラスに限られず、樹脂、フィルム等であってもよい。車両後方の窓ガラス６０（車両用窓ガラス又はリアガラスともいう）は、車両筐体（ボディー、車体）によって形成される筐体開口部（開口部、窓開口部ともいう）に取り付けられている。窓ガラス６０の外周縁６１は図３の実線で図示されている。車両筐体７０（金属製若しくは、金属枠内で開口部周辺に樹脂を含む一部樹脂製の、車体ボディ若しくはハッチバックドア）は、車体の窓開口部を形成する縁部（ボディフランジ）７１ａ，７１ｂ，７１ｃ，７１ｄを有している（図３の点線参照）。
【００２０】
図３において、窓ガラス６０の平面図のため、車両筐体７０の下縁部７１ｃは湾曲して示しているが、窓ガラス６０が車両に取り付けられると、下縁部７１ｃは、車幅方向であって略水平方向に、延在する。そのため、近接する下縁部７１ｃと略平行に設けられている、ガラスアンテナ１の櫛歯スロット２０の各スロット２１〜２４、両側の島状スロット１８（１４，１５）、及び接続スロット１９（１２，１３）（図４参照）は、車幅方向であって略水平方向に延在する。
【００２１】
図３に示す、車両用ガラスアンテナであるガラスアンテナ１は、窓板（窓ガラス）の一方の表面（特に、車内側表面）にプリント、埋め込み、貼り付け等により組み込まれることにより形成される。例えば、車両用の窓ガラス（リアガラス）６０に、切り抜き部１０が形成された導体である矩形の金属膜（例えば、銀ペースト等を焼成して形成される導電性膜）３０を設けることで構成される。なお、本発明の導電膜は金属膜に限定されず、例えば導電性の樹脂膜でも良い。
【００２２】
ここで、金属膜３０が細長く切り抜かれることで（スリットが刻まれることによって）、切り抜かれた部分がスロットとして放射し、スロットアンテナとして機能する。
【００２３】
図３において、窓ガラス６０の面上の周縁領域に黒色又は茶色等の遮蔽膜（遮蔽部）６５を形成し、この遮蔽膜６５の上にアンテナ１の全体（一部であってもよい）が設けられている。遮蔽膜６５は黒色セラミックス膜等のセラミックスが挙げられる。
【００２４】
また、図３を車内視の図として、スロットアンテナを形成する金属膜３０を窓ガラス６０の車内側表面に取り付けると、ガラスアンテナ１の構成要素が全て窓ガラス６０よりも車内側に配置される。さらに、ガラスアンテナ１において、少なくとも抵抗８及び同軸ケーブル８ｃ（図５参照）が搭載される部分が、あるいはガラスアンテナ１全体が、遮蔽膜６５の領域内に設けられている。
【００２５】
このようにガラスアンテナ１を窓ガラス６０の車内側表面に設ける場合、車外側にはガラスアンテナ１を形成する構成物が存在せず、さらに、ガラスアンテナ１を遮蔽膜６５上に設けることにより、窓ガラスを車外から見ると、金属膜３０の全部又は一部が視認できないため、デザインの優れた窓ガラスとなる。
【００２６】
さらに、遮蔽膜６５において、窓の中央部付近になるにつれ、徐々に薄く（グラデーションになるように）なるように、車両筐体７０から離れた部分が遮蔽ドット部によって形成されていてもよい。
【００２７】
図３に示すように、リアガラスである窓ガラス６０には、複数の並走するヒーター線４２とヒーター線４２に給電する複数の帯状のバスバー４１とを有するデフォッガー（Defogger）４０が設けられてよい。デフォッガー４０を構成するヒーター線４２及びバスバー４１は、通電加熱式の導電パターンである。
【００２８】
図３において、ガラスアンテナ１が、窓ガラス６０においてデフォッガー４０よりも下側、即ち、デフォッガー４０の最下のヒーター線（加熱線）４２ｃと車両筐体７０の開口部の下縁部７１ｃとの間の余白領域に設けられている。
【００２９】
ここで、窓ガラスの形状が同様であっても、例えば、後部座席のリアトレイ部が上方に盛り上がった形状であるような場合、リアトレイ部の金属部（リアトレイ部を支持する金属ボディの一部又は金属枠部分や、リアトレイ部に埋め込まれるスピーカーの金属部分も含む）が車両筐体７０の開口部の下縁部７１ｃよりも上方に突出して、ガラスアンテナに近接して配置されることがある。この場合、ガラスアンテナは、車両筐体７０の開口部の下縁部７１ｃよりも、リアトレイ部の金属部からの影響を受けることになる。
【００３０】
そのため、リアトレイ部の金属部からの影響を受けやすい構成の車両にガラスアンテナ１を取り付ける場合は、最下のヒーター線４２ｃと下縁部７１ｃとの間の余白領域において、ガラスアンテナ１は、図３に示す位置よりも上側であって、最下のヒーター線４２ｃに近接する位置や、中央に近い位置に配設される場合もありうる。
【００３１】
いずれの場合も、ガラスアンテナ１は、例えば、車両筐体７０の開口部の下縁部７１ｃと該下縁部７１ｃに連なる側縁部７１ｂとの間の角部（図３の実線で示す右下の位置）、又は下縁部７１ｃと該下縁部７１ｃに連なる側縁部７１ｄとの間の角部の近傍（図３の点線で示す左下の位置）のどちらか一方に配置される。
【００３２】
あるいは、窓ガラス６０において、ガラスアンテナ１は、車両筐体７０の上縁部７１ａの左右のどちらか一方の角部の近傍に設けられてもよく、その場合は構成を上下反転させる。
【００３３】
下記第１〜第５実施形態の説明では、図３の実線で示す右下の位置に配置することを前提とする、ガラスアンテナ１の構成について説明する。
【００３４】
＜第１実施形態＞
図４は、車両用の窓ガラス６０に設置される第１実施形態であるガラスアンテナ１の拡大図である。
【００３５】
ガラスアンテナ１は、金属膜（導電膜）３０に切り抜き部１０が形成されることでスロットアンテナとして機能する。
【００３６】
詳しくは、金属膜３０に、給電スロット１１と、接続スロット１９と、根元スロット２７と、櫛歯スロット２０と、両側島状スロット１８とが切り抜き部１０として形成されている。そして、一対の給電部（給電点）７が、給電スロット１１を跨ぐように配置されている。
【００３７】
本実施形態において、一対の給電部７が跨ぐように配置される、給電スロット１１は第１の方向として、略上下方向（方向Ｂ）に延在している。
【００３８】
本実施形態において、接続スロット１９は、第１の方向に対して異なる方向である第２の方向の略水平方向（方向Ａ）に延在し、給電スロット１１と根元スロット２７とを接続する。
【００３９】
接続スロット１９は、端部ｇ（接続点ｇ）で給電スロット１１に接続される、線状の一定のスロット幅の線条接続スロット１２と、該線条接続スロット１２と根元スロット２７との間に設けられる三角スロット（三角形状スロット）１３と、を備えている。線条接続スロット１２は、略水平方向（第４の方向）に延在する。
【００４０】
三角スロット１３は、線条接続スロット１２に接続される側（端部ｆ）のスロット幅が広く、根元スロット２７の方（端部ｅ）へ延在するほど漸進的にスロット幅が狭くなる、二等辺三角形の形状である。
【００４１】
櫛歯スロット２０と根元スロット２７は、フォーク、特に掘削フォーク（Digging  fork）のヘッド部のような形状である。フォークのヘッド部の先端部分（爪部分、歯部分）である櫛歯スロット２０は、略水平方向（方向Ａ）に夫々略平行に延在する複数の線条スロット（先端スロット）を有する。
【００４２】
櫛歯スロット２０の端部と接続されるフォークのヘッド部の歯の根元部（すくい部）に相当する根元スロット２７は、櫛歯スロット２０とは異なる向き（上下方向、第３の方向）に延在する。また、根元スロット２７は、端部以外の延在部（図４の例では、略中央部）に、接続スロット１９が接続される。
【００４３】
本実施形態においては、櫛歯スロット２０は、線状の、第１のスロット２１と、第２のスロット２２と、第３のスロット２３と、第４のスロット２４とを備えている。第１のスロット２１の一端は、根元スロット２７の下端と接続される下部櫛歯スロット（下部先端スロット）であり、第４のスロット２４の一端は、根元スロット２７の上端と接続される上部櫛歯スロット（上部先端スロット）である。また、第２のスロット２２、第３のスロット２３は、中央部櫛歯スロット（中央部先端スロット）である。
【００４４】
第１のスロット２１、第２のスロット２２、第３のスロット２３、及び第４のスロット２４のスロット長は夫々異なる。
【００４５】
例えば、第１のスロット２１は端部ａまで延在し、第２のスロット２２は端部ｂまで延在し、第３のスロット２３は端部ｃまで延在し、第４のスロット２４は端部ｄまで延在する。櫛歯スロット２０における、各スロットの長さをＬ２１、Ｌ２２、Ｌ２３、Ｌ２４とすると、図４において、Ｌ２１＞Ｌ２３＞Ｌ２４＞Ｌ２２である。ガラスアンテナ１が窓ガラス６０の右下に設置される場合は、最も長いＬ２１が一番下側（下縁部７１ｃに近い側）に配置される。このように設けることで、低周波数域において低仰角方向の指向特性となる。
【００４６】
島状スロット１４，１５は、接続スロット１９、根元スロット２７、及び櫛歯スロット２０を上下方向において両側から挟み込むように配設されている。図４において、島状スロット１４，１５は、同じ長さの例を示しているが、上側と下側の島状スロット１４，１５の長さは夫々異なっていてもよい。
【００４７】
なお、各スロットの角は曲率を有して折れ曲がっていてもよい。また端部とは、各スロットの延在する終端であってもよいし、その端部手前のスロットである終端近傍であってもよい。
【００４８】
ここで、略上方は、他の端部よりも相対的に上方向になることを意味し、垂直方向上方及び斜め上方を含む、略下方は、他の端部よりも相対的に下方向になることを意味し、垂直方向下方及び斜め下方を含む。
【００４９】
例えば、車両に対する窓ガラス６０の取り付け角度は、例えば、地平面に対し、１５°〜９０°が好ましい。ガラスアンテナの上下方向とは、窓ガラス６０の表面における上下方向であって、窓ガラスと同じ傾きを有している。
【００５０】
図３のように、ガラスアンテナ１を車両筐体７０の開口部の角部近傍に配置する場合、櫛歯スロット２０の各スロット２１，２２，２３，２４、線条接続スロット１２、三角スロット１３及び島状スロット１４，１５は、近接する下縁部７１ｃと略平行に設けられている。
【００５１】
よって、第１実施形態のガラスアンテナ１を用いると、形成する金属膜３０の配置スペースの縦方向を短くすることができる。よって、デフォッガー４０が窓ガラス（リアガラス）６０の上下方向において、大部分を占めている場合であっても、窓ガラス６０の僅かな空白領域に、上下方向に短いガラスアンテナ１を配置することができる。
【００５２】
図３では、ガラスアンテナ１は窓ガラス６０の右下の角部近傍に設けられている例を示しているが、左下に設けられてもよく、その場合は構成を左右反転させる。また、窓ガラス６０において、ガラスアンテナ１は、車両筐体７０の上縁部７１ａの近傍に設けられてもよい。
【００５３】
図４において、略上下方向に延在する給電スロット１１は、上下に開口している。
【００５４】
金属膜３０において、給電スロット１１よりも、近傍に配置された車両筐体７０の側縁部７１ｂに近接する側（図４では右側）が接地側導体３１として機能し、給電スロット１１よりも側縁部７１ｂから離れた側（左側）が芯線側導体３２として機能する。
【００５５】
一対の給電部７は、給電スロット１１を跨ぐように配置されることで、接地側導体３１及び芯線側導体３２に給電部７の位置で給電する。本実施形態では、給電部７は、給電スロット１１において、線条接続スロット１２と接続する部分よりも下側であって、金属膜３０において下部に設けられている。
【００５６】
また、図４において、第１実施形態のガラスアンテナ１において、金属膜３０の芯線側導体３２は、幅の広いベタ部（塗りつぶし部）を備えている。しかし、ベタ部の面積が広すぎると、ガラスと金属との熱吸収の違いによりガラスの成形に影響を及ぼし、ひずみが生じたりする恐れがある。
【００５７】
そこで、ガラスの成形性を保ちながら、金属膜３０の幅を広くできるように、上述の両側の島状スロット１４，１５を設けている。
【００５８】
また、上述の両側の島状スロット１４，１５は、通信に用いる周波数を調整することにも用いられる。
【００５９】
図５は、図４に示すガラスアンテナ１に、抵抗９、及び給電部７に同軸ケーブル８ｃに接続された同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ（下記、単にコネクタともいう）８を設置した拡大図である。
【００６０】
本発明において、接地側導体３１、芯線側導体３２、給電部７、抵抗９、同軸ケーブル８ｃ、及び，同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ８は、導電体である窓ガラス６０の一方の表面（同一表面）である車内側表面に設けられている。
【００６１】
本発明の実施形態では、上述のように、給電スロット１１を跨ぐように配置されている給電部７に、同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ８が、はんだ８ｓによってはんだ付けされている。同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ８は同軸ケーブル８ｃの内部導体が、金属膜３０の芯線側導体３２に、同軸ケーブル８ｃの編組線等の外部導体が接地側導体３１に接続、はんだ付けされる。
【００６２】
本発明の対象である通信用のアンテナでは、テレマティクスサービスを含む情報の送受信を行う。テレマティクスサービスの性質として、リアルタイム性や緊急性が求められることから、ネットワークの接続状態が維持されている必要がある。そこで、本発明の実施形態では、少なくともアンテナが接続されていること検知するために接続検出用の抵抗９を設けてもよい。
【００６３】
この構成により、金属膜３０の接地側導体３１及び芯線側導体３２は、抵抗９を含み、該給電部７に設置されコネクタ８に接続される同軸ケーブル８ｃの内部導体と編組線等の外部導体で繋ぐルートで閉回路を形成するように構成する。
【００６４】
このような構成において、車両に設けられ、同軸ケーブル８ｃに接続される通信機器（図示しない）により抵抗９を含む回路による所定の範囲の抵抗値が得られない場合、アンテナが接続されていないことを検知し、通信が行えないことを検出する。
【００６５】
また、抵抗９を設けることで、図５に示すＸが、車両用の窓ガラス６０の破損を検出するための断線検出経路として機能できる。
【００６６】
ここで、接地側導体３１と芯線側導体３２とは、銀ペースト等の、導電性金属を含有するペーストを窓ガラス６０の車内側表面にプリントし、焼き付けることで形成されている金属膜である。なお、この形成方法に限定されず、銅等の導電性物質からなる、線状体又は箔状体を、窓ガラスの車内側表面又は車外側表面のどちらか一方の面に形成してもよく、窓ガラスに接着剤等により貼付し形成してもよく、窓ガラスが合わせガラスの場合にはその内部に設けてもよい。
【００６７】
また、窓ガラス６０はリアガラスであり、一般的に強化ガラスが使用されるため、破損時は、窓ガラスが細かい粒状の破片となる。そのため、窓ガラス６０が破損すると、窓ガラス６０にプリントされた銀ペースト状の芯線側導体３２及び接地側導体３１も一緒に粒状になり、破損する。
【００６８】
よって、給電部７に接続されたコネクタ８及び抵抗９によって、芯線側導体３２と接地側導体３１とを接続することより、断線検出経路Ｘを形成している場合、断線検出経路Ｘが断線すると抵抗値が無限大となり、窓ガラス６０が破損したことを検知できる。
【００６９】
従って、本発明のアンテナが断線の検出をすることで、ガラスの割れを検知できるため、窓ガラス６０において、別途ガラス割れ検知手段を設けなくて済む。そのため、窓ガラスに配設する部品点数を削減することができるため、アンテナ及びガラス割れ検知機能について省スペース化が可能となり、窓ガラスにおける見栄えを向上する。
【００７０】
さらに、本発明の実施形態では、図５からわかるように、給電スロット１１上において、給電部７及び抵抗９が、線条接続スロット１２との接続点ｇを挟んで近接して配置している。そのため給電部７に設置される同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ８と抵抗９とを一体化してモジュール化してもよく、部材の配置において実装性が向上する。
【００７１】
ここで、車両筐体が金属製である場合、窓ガラス上において、銀ペースト状の線条アンテナの放射エレメントを車両筐体に近い位置やデフォッガーに近い位置に設けると（従来例、図２参照）、金属との干渉により、アンテナの受信利得が低下する傾向がある。
【００７２】
しかし、本発明の実施形態において、図４〜図１０Ｂに示す何れの実施形態を用いたとしても、放射エレメントはスロットアンテナであり、スロットを形成する金属膜３０の内部に電流で作る電界が閉じて形成されるため、周囲の金属や樹脂との干渉を受けにくい。
【００７３】
よって、本発明の実施形態のアンテナはその周囲部にデフォッガーや車両筐体やリアトレイ部等の金属が近接していても、あるいは車両筐体の樹脂の部分が近接しても、安定的な特性が得られ、さらにはその周囲部に透明導電膜等の金属膜が形成されても、同様に干渉を受けにくいアンテナが構成できる。
【００７４】
通信波は、国ごとに規定される利用周波数が異なり、また１つの国においてもキャリアごとに利用される周波数帯が異なる。従って、複数の通信波を受信できるように広帯域に対応するアンテナが好ましい。
【００７５】
通信に用いられるＵＨＦ（Ultra  High  frequency）波において、本発明のガラスアンテナは、例えばＬＴＥ（Long  Term  Evolution）に用いられる帯域のうち、３つの帯域０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚ（Ｂａｎｄ１）、１．７１ＧＨｚ〜２．１７ＧＨｚ（Ｂａｎｄ２）、２．４ＧＨｚ〜２．６９ＧＨｚ（Ｂａｎｄ３）において、通信できるように設定される。
【００７６】
さらに、本発明のガラスアンテナは、通信に用いられる周波数帯としてのＩＳＭ（Industry  Science  Medical）帯でも通信できるように設定されている。通信に用いられるＩＳＭ帯は０．８６３ＧＨｚ〜０．８７０ＧＨｚ（欧州）、０．９０２ＧＨｚ〜０．９２８ＧＨｚ（米国）２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚ（世界共通）である。ＩＳＭ帯の一例である２．４ＧＨｚ帯を使う通信規格としては、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ｂに準拠するＤＳＳＳ方式の無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、一部のＦＷＡシステムなどがある。
【００７７】
したがって、米国、欧州のＩＳＭ帯は、ＬＴＥのＢａｎｄ１の帯域と重複しており、世界共通のＩＳＭ帯は、ＬＴＥのＢａｎｄ３と重複している。よって、本発明の実施形態のガラスアンテナは通信用のＩＳＭ帯に対しても適用できる。
【００７８】
詳しくは、本発明ではスロットアンテナとして、金属膜３０に給電スロット１１と、接続スロット１９（１２，１３）と、根元スロット２７と、櫛歯スロット２０と、島状スロット１８（１４，１５）とを形成することで、複数の周波数に対応している。
【００７９】
本発明の実施形態のガラスアンテナ１は、長さ及び太さの異なる複数のスロットが形成されているため、広い周波数帯域に対応したアンテナとなる。
【００８０】
さらに、近年の通信サービスのフィールドテストにおいて、低周波帯では垂直偏波が重視される傾向がある。そこで、本実施形態において、櫛歯スロットの各スロット２１〜２４、接続スロット１９（１２，１３）、両側島状スロット１８（１４，１５）は、略水平方向に延在する。水平なスロットアンテナからは、垂直偏波の電波を送受信することができる。
【００８１】
そこで、本発明の第１実施形態においては、ガラスアンテナの取り付け態様において、各スロットを略水平方向に延在させて、また低周波域において主に垂直偏波に対応するアンテナとしている。しかし、各スロットを略垂直方向に延在すれば、水平偏波に対応するアンテナとすることもできる。
【００８２】
このように、本発明の実施形態のガラスアンテナは、図１の従来例のように車両のデザインや空力特性に影響を与えることなく、さらに窓ガラス６０の外周縁６１近傍に設けられるため、見栄えを低下させることなく、複数の帯域であって広帯域に対応することができる。本実施形態での広帯域への対応については、実施例１で図１１〜図２０を用いて、詳述する。
【００８３】
＜第２実施形態＞
図６は、本発明の第２実施形態に係るガラスアンテナ１Ａの拡大図である。本実施形態において、両側島状スロット１８（１４，１５）は配置しない。
【００８４】
図６の示す構成例の縦方向長さは、図４に示す構成例の縦方向長さと略同じ例を示している。ただし、本実施形態では、芯線側導体３２Ａにおいて上下の島状スロット１８（１４，１５）を配置しないため、ガラスアンテナ１Ａの配置スペースの縦方向をさらに短くすることもできる。よって、デフォッガー４０が窓ガラス（リアガラス）６０の上下方向において、大部分を占めている場合であっても、窓ガラス６０のさらに僅かな空白領域に、上下方向に短いガラスアンテナ１を配置することができる。
【００８５】
第２実施形態を用いた場合、櫛歯スロット２０の各線条スロット２１〜２４、及び接続スロット１９（１２，１３）は略水平方向に延在するため、垂直偏波を送受信する。
【００８６】
ただし、第１実施形態の島状スロット１４，１５によってインピーダンスを整合した０．７５２５ＧＨｚでリターンロスの極小値が取れなくなるため、Ｂａｎｄ１におけるリターンロスは、第２実施形態よりも、第１実施形態の方が良好である。よって、設置スペースの大きさとアンテナ性能とを照らし合わせて、適宜、実施形態を選択して設置すると好ましい。
【００８７】
＜第３実施形態＞
図７Ａは、本発明の第３実施形態に係るガラスアンテナ２の拡大図である。
【００８８】
本実施形態では、給電スロット１６と根元スロット２７Ｂとが直接接続し、給電スロット１６が延在する第１の方向は、略水平方向である点が上記第１、第２の実施形態とは異なる。
【００８９】
本実施形態において、略水平方向に延在する給電スロット１６は、略水平方向（図７Ａでは右側）に開口している。根元部分である根元スロット２７Ｂに接続される櫛歯部分として、櫛歯スロット２０Ｂの１つのスロットである線状スロット２５は開口スロットであり、の一端が略水平方向（図７Ａでは左側）に開口している。
【００９０】
図７Ｂは、図７Ａに示す第３実施形態の通信用ガラスアンテナに、抵抗９及び給電部７を設置した拡大図である。
【００９１】
図７Ｂの金属膜３０Ｂでは、給電スロット１６よりもガラスアンテナ２が近傍に配置される下縁部７１ｃに近接する側（図７Ａでは下側）が芯線側導体３２Ｂとして機能し、給電スロット１６よりも下縁部７１ｃから離れた側が接地側導体３１Ｂとして機能する。
【００９２】
一対の給電部７は、給電スロット１６を跨いで配置されることで、接地側導体３１Ｂ及び芯線側導体３２Ｂに給電する。
【００９３】
本実施形態では、芯線側導体３２Ｂにおいて、給電スロット１６に接するように切り欠き部２８が設けられている。また、接地側導体３１Ｂにおいて、給電スロット１６に接するように切り欠き部２９が設けられている。なお、図７Ａ、図７Ｂでは切り欠き部２８，２９は、同じ大きさの例を示しているが、異なる大きさであってもよい。
【００９４】
このように切り欠き部２８，２９を形成することで、電流の流れを制御し、共振周波数を調整することができる。
【００９５】
本実施形態では下縁部７１ｃに近接する側が芯線側導体３２Ｂ、下縁部７１ｃから離れた側が接地側導体３１Ｂとしたが、導体の大きさが両導体でほぼ等しいため、逆にすることも可能である。即ち、第３の実施形態において、金属膜３０Ｂは、上側と下側とで芯線側導体又は接地側導体のいずれか一方の導体と、他方の導体として機能することができる。導体の機能は、同軸ケーブルの設置方向により適宜選択できる。
【００９６】
図７Ｂにおいて、一対の給電部７と、抵抗９は略水平方向に隣接して配置される。このとき、給電部７と抵抗９が直接接続されないように、給電部７と抵抗９との間に、水平に延在する給電スロット１６と略直交の仕切りスロット１７とを設けていてもよい。
【００９７】
図７Ａ及び図７Ｂでは、給電スロット１１が延在する方向が略水平方向であるため、給電部の同軸ケーブルを縦方向に設置する。
【００９８】
同軸ケーブルの設置方向は、配置する窓のフランジの形状、他の部材の配置場所、配線の位置に合わせて設定するため、ケーブルの設置方向に合わせて、適宜実施形態を選択し得る。
【００９９】
第３実施形態のガラスアンテナ２では、櫛歯スロット２０Ｂの各線条スロット２１Ｂ〜２４Ｂ、並びに給電スロット１６が略水平方向に延在するため、形成する金属膜３０Ｂの配置スペースの縦方向を短くすることができる。よって、デフォッガー４０が窓ガラス（リアガラス）６０の上下方向において、大部分を占めている場合であっても、窓ガラス６０の僅かな空白領域に、上下方向に短いガラスアンテナ１を配置することができる。
【０１００】
＜第４実施形態＞
図８は、本発明の第４実施形態に係るガラスアンテナ３の拡大図である。
【０１０１】
上述の第１〜第３の実施形態では、根元スロットと櫛歯スロットとで、掘削フォークのヘッド部のような形状を構成しており、ヘッドの先端部では、櫛歯スロット２０を４本設置していたが、櫛歯スロット２０Ｃの本数は３本であってもよい。図８の例では、根元スロット２７Ｃから突出して、略水平方向に延在する櫛歯スロット２０Ｃは、先端部である３つのスロット２１Ｃ，２２Ｃ，２３Ｃを備える例を示している。
【０１０２】
本実施形態では、第３実施形態と同様に、給電スロット１６Ｃと、根元スロット２７Ｃとが直接接続し、給電スロット１６Ｃが延在する第１の方向は、略水平方向である。
【０１０３】
櫛歯スロットを３つにする実施形態で、通信波で用いる所望の周波数帯域で、所望のアンテナ性能を得る場合は、線状の先端部である各スロット２１Ｃ，２２Ｃ，２３Ｃのスロット幅が上述の実施形態の各スロット２１，２２，２３，２４よりも太くなり、短くなる。
【０１０４】
そのため、本実施形態は、第３実施形態と比較して、配置スペースが、横方向、縦方向ともにスペースが取れる場合等に適用できる。
【０１０５】
他方、本実施形態において、金属膜３０Ｃには開口部が形成されていないため、切り抜き部は金属膜３０Ｃの辺部に接しておらず、スロットを形成する金属膜３０Ｃの内部に電流で作る電界が閉じて形成されるため、周囲の金属との干渉をさらに受けにくい。そのため、本実施形態のガラスアンテナ３は、より車両筐体７０の縁部７１ｃ，７１ｂからの距離を短くすることができる。配置可能なスペースの大きさと車両筐体からの距離は車両により異なるため適宜構成を選択する。
【０１０６】
第３、第４の実施形態を用いた場合でも、櫛歯スロット２０（２０Ｃ）の各線条スロット２１〜２４（２１Ｃ〜２３Ｃ）、及び給電スロット１６（１６Ｃ）は略水平方向に延在するため、垂直偏波を送受信できるため、通信波の垂直偏波の電波を送受信しやくなる。
【０１０７】
上述の第１、第２の実施形態では、給電部７は金属膜３０の下部に設けられていた。しかし、後部座席のリアトレイ部（内装材）が上方に盛り上がった形状であるような場合、車両を組み立てる段階で、コネクタが導電膜内で下部に配置しにくくなる。
【０１０８】
また、このように、リアトレイ部がリアガラスに対して近接配置され、リアトレイ部の金属部がボディ７０の開口部の下縁部７１ｃよりも突出している場合は、給電部７は、下縁部７１ｃよりも、リアトレイ部の金属部からの影響を受けることになる。
【０１０９】
そのため、組立ての観点と、リアトレイ部の金属部からの影響を回避する観点から、このような車両の内装材に対応するアンテナとして、コネクタを導電膜内で上部に配置する構成が好適となる。そこで、給電部を導電膜内の上部に配置する例として、下記、第５、第６の実施形態について説明する。
【０１１０】
＜第５実施形態＞
図９Ａは、本発明の第５実施形態に係るガラスアンテナ４の拡大図である。本実施形態では、櫛歯スロットに備えられる線条スロットが６本であること、及び芯線側導体３２Ｄの一部が切り欠かれている点、及び、給電部７Ｄの位置が、図６に示す第２実施形態のガラスアンテナ１Ａとは異なる。
【０１１１】
本実施形態では、櫛歯スロット２０Ｄは、線状の先端部である、第１のスロット２１Ｄと、第２のスロット２２Ｄと、第３のスロット２３Ｄと、第４のスロット２４Ｄと、第５のスロット２５Ｄと、第６のスロット２６を備えている。第１のスロット２１Ｄ、第２のスロット２２Ｄ、第３のスロット２３Ｄ、第４のスロット２４Ｄ、第５のスロット２５Ｄ、第６のスロット２６のスロット長は夫々異なる。
【０１１２】
図９Ａに示すように、６本の線条スロットのスロット長は夫々異なっており、さらに第１実施形態の４本よりも多数の線条スロットが設けられていることで、略水平方向に延在するスロットの数の多いため、島状を設けなくても、重視される垂直偏波について、広帯域で良好に通信することができる。
【０１１３】
図９Ｂは、図９Ａに示すガラスアンテナ４に、抵抗９Ｄ、及び給電部７Ｄに同軸ケーブル８ｃＤに接続されたコネクタ８Ｄを設置した拡大図である。
【０１１４】
金属膜３０Ｄでは、図５と同様に、給電スロット１１Ｄよりも、近傍に配置された車両筐体７０の側縁部７１ｂに近接する側（図９Ｂでは右側）が接地側導体３１Ｄとして機能し、給電スロット１１よりも側縁部７１ｂから離れた側（左側）が芯線側導体３２Ｄとして機能する。
【０１１５】
また、図９Ｂの構成では、第１、第２の実施形態の構成とは異なり、コネクタ８Ｄがはんだ８ｓＤによってはんだ付けされる給電部７Ｄが、給電スロット１１Ｄにおいて、線条接続スロット１２Ｄと接続する部分よりも下側に位置している。
【０１１６】
芯線側導体３２Ｄにおいて、給電スロット１１Ｄに接するように切り欠き部２８Ｄが設けられている。図９Ｂに示すように、図５と同様に、ガラスアンテナ４に、抵抗９Ｄ、及び給電部７に同軸ケーブル８ｃＤに接続されたコネクタ８Ｄを設置している。
【０１１７】
抵抗９Ｄを設置する部分は導体が広く確保する必要があるため、切り欠き部２８Ｄは、同軸ケーブル８ｃＤを設置される場所（給電部７Ｄ）の近傍であって、線条接続スロット１２Ｄとは連接しないように、略上下方向に延在する給電スロット１１Ｄの上方から切り欠かれている。このように切り欠き部２８Ｄを形成することで、電流の流れを制御し、共振周波数を調整することができる。
【０１１８】
なお、図９Ａ，図９Ｂに示す例では、切り欠き部２８Ｄは上方から切り欠かれているが、切欠き部２８Ｄは、給電スロット１１Ｄと連接していれば、芯線側導体３２Ｄの上縁を含まなくてもよい。例えば、芯線側導体３２Ｄの上縁を、線条エレメントのように残して、切り欠き部を形成してもよい。
【０１１９】
ここで、車両は移動体であるため、複数の通信用アンテナを設け、場所によって受信感度の良い何れか一方のアンテナに切り替え可能な電波選択能を備えると好ましい。または、複数のアンテナにより通信容量を増加する機能であるＭＩＭＯ（Multiple-Input  Multiple-Output）構成とするとさらに好ましい。
【０１２０】
そのため、本発明において、窓ガラス６０の幅方向の中心線で概略線対称に本発明のアンテナ１と同様構成の広帯域のアンテナを設けることもできる。この際、複数のアンテナは互いに干渉を避けるため、所定距離（例えば、０．７ＧＨｚの０．２波長である８６ｍｍ以上）離れて設置すると好ましい。このように、窓ガラス６０に複数のガラスアンテナを設置して、アンテナ切り替えにより通信性能を向上させる、またはＭＩＭＯ構成とすることで移動体である車両においても広帯域で通信容量の向上の効果を得られる。
【０１２１】
例えば、さらなる通信容量の向上や別の用途のために、図３に示す窓ガラス６０の開口部の角部近傍の左右両方に、ＭＩＭＯ構成として、左右対称の構成のガラスアンテナ１を２つ設けてもよい。あるいは、他の実施形態のガラスアンテナと組み合わせてアンテナを２つ設置してもよい。
【０１２２】
下記、第６実施形態では、ＩＳＭの周波数帯の受信の強化の目的で、図３の点線で示す左下の位置に配置することを前提とする、上述の第１〜第５実施形態のガラスアンテナと組み合わせて使用されることが望ましい、ガラスアンテナの構成について説明する。
【０１２３】
＜第６実施形態＞
図１０Ａは、本発明の第６実施形態に係るガラスアンテナの拡大図である。本実施形態では、櫛歯スロット２０Ｅに備えられる線条スロットが２本であること、及び接地側導体３１Ｅの一部が広がっている点、及び給電部７Ｅの位置が、図６に示す第２実施形態のガラスアンテナ１Ａとは異なる。
【０１２４】
本実施形態では、櫛歯スロット２０Ｅは、線状の、第１のスロット２１Ｅと、第２のスロット２２Ｅとを備えている。第１のスロット２１Ｅの端部は、略上下に延在する根元スロット２７Ｅの下端と接続され、第２のスロット２２Ｅの端部は根元スロット２７Ｅの上端と接続されている。本実施形態では、櫛歯スロット２０Ｅにおいて、中央部櫛歯スロットは備えず、第１のスロット２１Ｅが下部櫛歯スロットで、第２のスロット２２Ｅが上部櫛歯スロットである。
【０１２５】
図１０Ａに示すように、２本の上端と下端の線条スロット２１Ｅ，２２Ｅのスロット長は夫々異なっている。本実施形態では、ＬＴＥよりも狭い帯域のＩＳＭ電波の送受信をターゲットにしているため、ＩＳＭ帯域について、ピンポイントにカバーすることができる。詳細は実施例８で詳述する。
【０１２６】
図１０Ｂは、図１０Ａに示すガラスアンテナ５に、抵抗９Ｅ、及び給電部７Ｅに同軸ケーブル８ｃＥに接続されたコネクタ８Ｅを設置した拡大図である。
【０１２７】
金属膜３０Ｅでは、図９Ｂと同様に、給電スロット１１Ｅよりも、近傍に配置された車両筐体７０の側縁部７１ｂに近接する側（図１０Ｂでは右側）が接地側導体３１Ｅとして機能し、給電スロット１１よりも側縁部７１ｂから離れた側（左側）が芯線側導体３２Ｅとして機能する。
【０１２８】
図１０Ｂに示す構成例では、図９Ｂと同様に、はんだ８ｓＥによってはんだ付けされたコネクタ８Ｅが設けられる給電部７Ｅが、給電スロット１１Ｅにおいて、線条接続スロット１２Ｅと接続する部分よりも上側に位置している。
【０１２９】
接地側導体３１Ｅにおいて、抵抗９Ｅが設けられる部分は他部分より大きく形成されている、即ち、拡張部３３が設けられている。
【０１３０】
抵抗９Ｅを設置する部分は導体が広く確保する必要があるため、接地側導体３１Ｅは、抵抗９Ｅが設置される部分を、他の部位であるコネクタ８Ｅが設置される部分よりも広く拡張した形状となっている。このように拡張部３３を設けることで、抵抗９Ｅからの干渉を防ぎながら、共振周波数を調整することができる。
【０１３１】
なお、図１０Ａ，図１０Ｂに示す例では、拡張部３３は、接地側導体３１Ｅの約下半分に設けられているが、拡張部３３は抵抗９Ｅが設けられる部位が部分的に広がっていてもよい。例えば、接地側導体３１Ｅの下縁では、拡張されず、抵抗９Ｅが設置される部分に周囲のみを凸状に突出させてもよい。
【０１３２】
上記第６実施形態では、ＩＳＭの電波を受信するアンテナについて説明したが、さらに、別の用途のアンテナをリアガラスの設けてもよい。
【０１３３】
例えば、図３において、本発明のアンテナとは異なる用途（ＬＴＥ、ＩＳＭ以外）のアンテナ、例えば、放送波（テレビ、ＡＭ、ＦＭ、ＤＴＶ、ＤＡＢ等）を受信するためのアンテナをリアガラスに設けてもよい。あるいは、キーレスで車両のドアの開閉等を行うリモートキーレスエントリー用アンテナ、スマートエントリー用アンテナをリアガラスに設けてもよい。
【０１３４】
上述のように、リアガラスにおいて、本発明のガラスアンテナと異なる用途のガラスアンテナを設ける場合、別のガラスアンテナは窓ガラスにおいて、離れた場所に設置されると好ましい。例えば、図３の場合は、別のガラスアンテナは上縁部近傍、本発明のアンテナが上縁部近傍に設置される場合は、別のアンテナは下縁部近傍に設置される。
【０１３５】
また、上述の実施形態では車両用の窓ガラス（リアガラス）６０に、打ち抜きやエッチング加工により、切り抜き部１０が形成された導体（例えば、銀箔や銅箔）である金属膜（導電膜）を設けることでガラスアンテナを構成していた。さらには、銀ペーストを焼成して形成される、従来のガラスアンテナやデフォッガーと同様にスクリーン版によるプリントにより、本発明のガラスアンテナを構成した。この場合には、他のガラスアンテナやデフォッガーと一括して本発明のガラスアンテナの形成が可能であり、量産性に優れた方式となる。
【０１３６】
しかし、上述と同様の切り抜き部を形成した導体層を合成樹脂製フィルムの内部又はその表面に設けた、合成樹脂製フィルムやフレキシブル回路基板などを窓ガラスの車内側表面又は車外側表面の所定の場所に設置して（貼りつけて）、ガラスアンテナとしてもよい。
【０１３７】
また、車内の温度上昇の抑制や紫外線対策のため、紫外線透過率が低く、太陽光の赤外線を反射する、薄膜の金属層で窓全体をコーティングした窓も存在する。この場合、金属層の薄膜の一部に上述の切り抜き部を形成して、ガラスアンテナとして機能させてもよい。
【０１３８】
以上、ガラスアンテナ及び窓ガラスを複数の実施形態例により説明したが、本発明は上記実施形態例に限定されるものではない。他の実施形態例の一部又は全部との組み合わせや置換などの種々の変形及び改良が、本発明の範囲内で可能である。
【０１３９】
＜＜実施例＞＞
【実施例１】
【０１４０】
＜第１実施形態の電流シミュレーション＞
図１１は第１実施形態のガラスアンテナのシミュレーションによる極小値を含むリターンロスを示すグラフである。なお、図１１の示すグラフは、車両とは別に、リアガラスと同様のガラス単体にガラスアンテナ１を設けてシミュレーションを行った例を示す。【０１４１】
後述するように設定した数値の本発明の実施形態のガラスアンテナをＦＩ（Finite  Integration）法に基づく電磁界シミュレーションによって、周波数０．５ＧＨｚ〜３．０ＧＨｚにおいて、リターンロス（反射係数）を数値計算した。【０１４２】
通信に用いる周波数帯（Frequency  Band）において、リターンロスは、一般的に−７ｄＢ以下、好ましくは−１０ｄＢ以下であると好ましい。【０１４３】
図４で示したガラスアンテナ１の形状において寸法は、単位をｍｍとして、
Ｌ１１（スロット長さ）：５０
Ｗ１１，Ｗ１２（スロット幅）：２
Ｗ１４，Ｗ１５（スロット幅）：３．５
Ｌ１２：２０
Ｌ１３：４２．８
Ｗ１３（三角スロットの三角の底辺長さ）：２５
Ｌ１４，Ｌ１５：１１４
Ｌ２７：２５．０
Ｗ２７：１４．３
Ｌ２１：５９．５
Ｌ２２：３９．７
Ｌ２３：５０．４
Ｌ２４：４１．８
Ｗ２１，Ｗ２２，Ｗ２３，Ｗ２４：４
接地側導体３１の横の長さ：１８
金属膜３０の縦の長さ：５０
金属膜３０の横の長さ：１６０
とした。【０１４４】
また、給電部７（コネクタ８）は、給電スロット１１において下端と線条接続スロット１２との接続点ｇとの間の略中央付近に設け、抵抗９は給電スロット１１において上端と該接続点ｇとの間の略中央付近に設けた。【０１４５】
図１１からわかるように、本発明のガラスアンテナ１は、通信で用いる周波数帯において、特定の周波数に対して、極小値（ボトム値）を有するように設定されている。【０１４６】
図１２〜図２０を用いて、各周波数帯に対応する場合のシミュレーションによる、金属膜３０における電流分布を説明する。本発明の実施形態において、０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚをＢａｎｄ１、１．７１ＧＨｚ〜２．１７ＧＨｚをＢａｎｄ２、２．４ＧＨｚ〜２．６９ＧＨｚをＢａｎｄ３とする。【０１４７】
図１２は、リターンロスが極小値である周波数が０．６９８ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。周波数が０．６９８ＧＨｚのときは、櫛歯スロット２０の最も長く、最も下側に設けられた第１のスロット２１が共振することで、第１のスロット２１の周縁及び三角スロット１３の下側周縁部に電流が流れ、放射している。【０１４８】
図１３は、リターンロスが極小値である周波数が０．７５２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。０．７５２５ＧＨｚのとき、下側の島状スロット１５が共振することで、島状スロット１５の周縁部に電流が流れ、放射している。【０１４９】
図１４は、リターンロスが極小値である周波数が０．８１２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。０．８１２５ＧＨｚのとき、櫛歯スロット２０の二番目に長く、中央付近に設けられた第３のスロット２３が共振することで、第３のスロット２３の周縁に電流が流れ、放射している。【０１５０】
図１５は、リターンロスが極小値である周波数が０．８８２５ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。０．８８２５ＧＨｚのとき、櫛歯スロット２０の三番目に長く、最も上側に設けられた第４のスロット２４が共振することで、第４のスロット２４の周縁及び三角スロット１３の下側周縁部、上側周縁部に電流が流れ、放射している。【０１５１】
図１６は、周波数が０．９４５ＧＨｚ及び０．９６ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。０．９４５ＧＨｚのとき、櫛歯スロット２０において、最も短く、中央付近に設けられた第２のスロット２２が共振することで、第２のスロット２２の周縁に電流が流れ、放射している。【０１５２】
図１２〜図１６でわかるように、Ｂａｎｄ１（０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚ）では、フォーク状のヘッド部の先端部分を形成する櫛歯スロット２０において、スロットの長さが長いと、共振周波数が低周波側になり、スロットの長さが短くなると、共振周波数が高周波側にシフトする。【０１５３】
なお、最も下側の第１のスロット２１、最も上側の第４のスロット２４が共振するときには、三角スロット１３の周縁にも電流が流れる。【０１５４】
ここで、周波数帯域の中心周波数における空気中の波長をλ、波長短縮率をｋ、λｇ＝λ・ｋとしたとき、Ｂａｎｄ１の帯域の所定の４つの周波数（上記例では、０．６９８ＧＨｚ、０．８１２５ＧＨｚ、０．８８２５ＧＨｚ、０．９４５ＧＨｚ）において、第１のスロット２１、第２のスロット２２、第３のスロット２３、及び第４のスロット２４のスロット長は、１／６λｇ〜１／３λｇとなるように設定されることで、インピーダンスの整合が取れる。【０１５５】
また、同様に、島状スロット１５のスロット長は、Ｂａｎｄ１の帯域内の所定の１の周波数（上記例では、０．７５２５ＧＨｚ）において、０．４λｇ〜０．６λｇとなるように設定されることで、インピーダンスの整合が取れる。【０１５６】
図１７は、周波数が１．７１ＧＨｚ（Ｂａｎｄ２）のときの電流分布を示す模式図である。１．７１ＧＨｚのとき、給電スロット１１に電流が流れ、放射している。【０１５７】
図１８は、周波数が２．１７ＧＨｚ（Ｂａｎｄ２）のときの電流分布を示す模式図である。２．１７ＧＨｚのとき、給電スロット１１に多くの電流が流れるとともに、及び上側と下側の島状スロット１４，１５に電流が少々流れ、放射している。【０１５８】
図１９は、リターンロスが極小値である周波数が２．２ＧＨｚのときの電流分布を示す模式図である。２．２ＧＨｚのとき、給電スロット１１に多くの電流が流れるとともに、及び上側の島状スロット１４に電流が流れ、放射している。なお、この周波数は、本発明における所望の周波数帯からは除かれている。【０１５９】
図２０は、周波数が２．４ＧＨｚ及び２．６９ＧＨｚ（Ｂａｎｄ３）のときの電流分布を示す模式図である。Ｂａｎｄ３のとき、給電スロット１１に多くの電流が流れ、放射している。【０１６０】
図１２〜図２０のシミュレーションによる電流分布図でわかるように、本発明の実施形態のガラスアンテナ１は、長さ及び太さの異なる複数のスロットが形成されているため、広い周波数帯域に対応したアンテナとなる。
【実施例２】
【０１６１】
＜給電部の取り付け位置を変化させたときの第１実施形態のリターンロス＞
図４に示した第１実施形態の下記寸法のガラスアンテナ１について、窓ガラス６０に模したガラスに取り付けた構造で、給電部７の設置位置を変えたときのリターンロスを、コンピュータ上で数値計算を行った。【０１６２】
本実施例におけるガラスアンテナ１の寸法は、実施例１と同様とした。【０１６３】
図２１に、通信に用いる周波数帯における、図４で示す第１実施形態のガラスアンテナにおいて、給電部７の設置位置を変えたときのリターンロス（シミュレーション結果）を示す。【０１６４】
図２１において、Ｄｆは、金属膜３０の縦の長さの中央値（外縁から２５ｍｍの位置）を０ｍｍとして、給電部７の位置を示す。本実施例では、Ｄｆの値を、１２．５、１３、１３．５、１４、１４．５、１５、１５．５、１６、１６．５ｍｍと変化させた。【０１６５】
図２１に示すように、給電部７の位置を移動しても、所望の周波数帯域である、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３において、リターンロスは−７ｄＢ以下であり、アンテナの性能は保存されている。【０１６６】
よって、製造工程において、給電部７の位置が設計値の給電位置（Ｄｆ＝１４．５）に対してずれても性能が保存されるため、位置ロバスト性を高めることができる。
【実施例３】
【０１６７】
＜第３実施形態のシミュレーションによるリターンロス＞
図２２は、第３実施形態のガラスアンテナ２におけるシミュレーションによるリターンロスを示すグラフである。図７Ａで示したガラスアンテナ２の形状において寸法は、単位をｍｍとして、
Ｌ１６：４５．０
Ｌ１７：１４．０
Ｗ１６，Ｗ１７：２
Ｌ２７Ｂ：２５．０
Ｗ２７Ｂ：５７．１
Ｌ２１Ｂ：５６．３
Ｌ２２Ｂ：４５．６
Ｌ２３Ｂ：４７．９
Ｌ２４Ｂ：４０．２
Ｌ２５：６３．８
Ｗ２１Ｂ，Ｗ２２Ｂ，Ｗ２３Ｂ，Ｗ２４Ｂ：４
金属膜３０Ｂの縦の長さ：５０
金属膜３０Ｂの横の長さ：１６６
Ｈ２８（切り欠き部２８の縦の長さ）：４．０
Ｗ２８（切り欠き部２８の横の長さ）：５．０
とし、切り欠き部２９は切り欠き部２８と同じ大きさであるとした。【０１６８】
ここで、本実施例においても、Ｂａｎｄ１の帯域の所定の３つの周波数（上記例では、０．７２５ＧＨｚ、０．８１５ＧＨｚ、０．９１５ＧＨｚ）において、ガラスアンテナ２の寸法の各スロット２１Ｂ，２２Ｂ，２３Ｂ，２４Ｂの４つのスロット長、Ｌ２１Ｂ，Ｌ２２Ｂ，Ｌ２３Ｂ，Ｌ２４Ｂが、互いに影響して放射することで、インピーダンスの整合が特に良好に取れている。【０１６９】
図２２に示すように、ガラスアンテナ２のシミュレーションにおいて、所望の周波数帯域である、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３におけるリターンロスはおおよそ−７ｄＢ以下であるため、所望の周波数帯域で所望のアンテナ性能を得ることができる。
【実施例４】
【０１７０】
＜第４実施形態のシミュレーションによるリターンロス＞
図２３は、第４実施形態のガラスアンテナ３におけるシミュレーションによるリターンロスを示すグラフである。【０１７１】
図２３で示したガラスアンテナ３の形状において寸法は、単位をｍｍとして、
Ｌ１６Ｃ：１００．４
Ｗ１６Ｃ：１．８
Ｌ２１Ｃ：９７．９
Ｌ２２Ｃ：９６．３
Ｌ２３Ｃ：１０８．７
Ｌ２７Ｃ：４０．７
Ｗ２７Ｃ：２５．４
Ｗ２１Ｃ：９．７
Ｗ２２Ｃ：１３．７
Ｗ２３Ｃ：８．２
金属膜３０Ｃの縦の長さ：１３０
金属膜３０Ｃの横の長さ：３５０とした。【０１７２】
ここで、本実施例において、ガラスアンテナ３が、幅の広い各スロット２１Ｃ，２２Ｃ，２３Ｃが互いに影響して放射することで、特定の帯域でリターンロスが良好に取れている。【０１７３】
図２２に示すように、ガラスアンテナ３のシミュレーションにおいて、所望の周波数帯域である、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３におけるリターンロスはおおよそ−７ｄＢ以下であるため、所望の周波数帯域で所望のアンテナ性能を得ることができる。
【実施例５】
【０１７４】
＜第１実施形態の実測によるリターンロス＞
図２４は、第１実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。上述の図１６、図２２、図２３の示すリターンロスは、車両とは別に、ガラス単体を模したガラスにガラスアンテナを設けた構成でのシミュレーション結果であった。一方、図２０では、実際の車両筐体７０に窓ガラス６０を設置し、その窓ガラス６０に、ガラスアンテナ１を設けて、リターンロスを測定した。【０１７５】
ガラスアンテナ１の寸法は、実施例１と同様とした。【０１７６】
実測において、ガラスアンテナ１を窓ガラス６０に配置する位置として、車両筐体７０の下縁部７１ｃから金属膜３０下辺までの距離を４ｍｍ、車両筐体７０の側縁部７１ｂから金属膜３０側辺までの距離を５８．９ｍｍとした。【０１７７】
図２２に示すように、所望の周波数帯域である、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３における、アンテナの性能はおよそ、−７ｄＢ以下であり、所望の周波数帯域でリターンロスをおおよそ満たしている。【０１７８】
ここで、周波数帯域の中心周波数における空気中の波長をλ、波長短縮率をｋ、λｇ＝λ・ｋとしたとき、Ｂａｎｄ１の帯域の所定の４つの周波数（上記例では、０．６９８ＧＨｚ、０．８１２５ＧＨｚ、０．８８２５ＧＨｚ、０．９４５ＧＨｚ）において、実施例２で用いたガラスアンテナ１の寸法の各スロット２１，２２，２３，２４のスロット長、Ｌ２１，Ｌ２２，Ｌ２３，Ｌ２４は、夫々０．２１λｇ〜０．２３λｇに該当するため、１／６λｇ〜１／３λｇの範囲内に設定されている。よって、図２２に示すように、これらの所定の周波数は、インピーダンスの整合が特に良好に取れている。【０１７９】
また、同様に、Ｂａｎｄ１の帯域内の所定の１の周波数（上記例では、０．７５２５ＧＨｚ）において、島状スロット１４，１５のスロット長Ｌ１４，Ｌ１５は、０．４７λｇに該当し、０．４λｇ〜０．６λｇの範囲内に設定されている。よって、図２２に示すようにこの周波数は、インピーダンスの整合が特に良好に取れている。【０１８０】
よって、ガラスアンテナ１を車両筐体７０に設置された構成で実測しても、ガラス単体のシミュレーション同様に、所望のリターンロスを得ることができる。
【実施例６】
【０１８１】
＜第１実施形態の実測によるアンテナ利得＞
上述したガラスアンテナの形態を実際の車両用窓ガラス（リアガラス）に取り付けて作製された車両用ガラスアンテナについて、そのアンテナ利得の実測結果について説明する。【０１８２】
図２５は、実験条件を示す概略図であって、測定に用いた車両５０及び送信用アンテナＴｘの状態を説明する図である。アンテナ利得は、ガラスアンテナが形成された車両用窓ガラスを、ターンテーブル上の車両の窓枠に組みつけて実測された。このとき窓ガラスは水平面に対して約２０°傾いた状態となる。【０１８３】
ガラスアンテナが形成された車両用窓ガラスを組みつけた車両５０の左右、前後車軸中央をターンテーブル中心に合わせて、ターンテーブルを回転させることで、車両５０を水平方向θｒに３６０°回転させて行った。【０１８４】
ターンテーブル回転角度θｒ＝０°〜３６０°（２°毎）、送信アンテナＴｘからの電波の送信仰角θｅ＝０°〜３０°（２°毎）、におけるアンテナ利得を所定の周波数範囲において１０ＭＨｚ毎に測定した。仰角θｅは、地面と平行な方向をθｅ＝０°、天頂方向をθｅ＝９０°とする。アンテナ利得は、測定系をあらかじめ標準利得アンテナによる校正を行い絶対利得で標記した。【０１８５】
図２６に、送信アンテナＴｘからの垂直偏波をガラスアンテナ１で受信したときの利得（全周及び仰角平均利得測定結果）を示し、図２７に、送信アンテナＴｘからの水平偏波をガラスアンテナ１で受信したときの利得を示す。詳しくは、送信アンテナＴｘを仰角θｅ＝０°〜３０°まで２°毎とし、各仰角θｅにおいて、車両５０を３６０°回転（θｒ＝０〜３６０°（全周）、２°毎）させ、測定したデータの平均利得特性を示す。【０１８６】
本発明における、図２６、図２７の利得の計測において、図５で示した第１実施形態のガラスアンテナ１の形状において寸法は、実施例２と同様である。【０１８７】
本実施例において、一例として、抵抗９は、抵抗値＝１００ｋΩ、誤差±５％の抵抗器（抵抗モジュール素子）を用いた。また、給電部７は、同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ８をはんだ付けして用いた。【０１８８】
表１は図２６について、通信波、例えばＬＴＥとしていられる帯域のうち、３つの帯域０．６９８ＧＨｚ〜０．９６ＧＨｚ（Ｂａｎｄ１）、１．７１ＧＨｚ〜２．１７ＧＨｚ（Ｂａｎｄ２）、２．４ＧＨｚ〜２．６９ＧＨｚ（Ｂａｎｄ３）において、ガラスアンテナ１が受信する垂直偏波の平均利得（Average  Gain）、及び３つの帯域の利得の平均値（算術平均値）（３  Band  Average）を示す。【０１８９】
【表１】
2017018323.tif 000003
表２は、図２７について、上記３つの帯域の通信波について、ガラスアンテナ１が受信する水平偏波の平均利得、及び３つの帯域の平均値を示す。【０１９０】
【表２】
2017018323.tif 000004
図２６、図２７、表１、及び表２から、本発明のガラスアンテナ１では、Ｂａｎｄ１、Ｂａｎｄ２、Ｂａｎｄ３の全帯域の平均利得、即ち、３つの帯域の平均値は−１０ｄＢｉ以上であり、垂直偏波及び水平偏波を受信する、良好な平均利得が得られることがわかる。
【実施例７】
【０１９１】
＜第５実施形態の実測によるリターンロス＞
図２８は、第５実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。本実施例では、実施例４の図２４と同様に、実際の車両筐体７０に窓ガラス６０を設置し、その窓ガラス６０に、ガラスアンテナ１を設けて、リターンロスを測定した。なお、図２４に示す車両とは別の種類の車両であるとする。【０１９２】
ガラスアンテナ４の寸法は、下記のように設定した。
Ｌ１１Ｄ（スロット長さ）：４２
Ｗ１１Ｄ（スロット幅）：１
Ｌ１２Ｄ：２８
Ｗ１２Ｄ：２
Ｌ１３Ｄ：３７
Ｗ１３Ｄ（三角スロットの三角の底辺長さ）：２０．２
Ｌ２７Ｄ：４６
Ｗ２７Ｄ：７
Ｌ２１Ｄ：２９
Ｌ２２Ｄ：４０
Ｌ２３Ｄ：３７
Ｌ２４Ｄ：３９
Ｌ２５Ｄ：６２．０
Ｌ２６：５５．５
Ｗ２１Ｄ，Ｗ２６：６
Ｗ２２Ｄ，Ｗ２３Ｄ，Ｗ２４Ｄ，Ｗ２５Ｄ：６．３
接地側導体３１Ｄの幅：２０
芯線側導体３２Ｄの幅：１３９
金属膜３０Ｄの高さ：５０
Ｈ２８Ｄ（切り欠き部２８Ｄの高さ）：８
Ｗ２８Ｄ（切り欠き部２８Ｄの幅）：１２
とした。【０１９３】
実測において、ガラスアンテナ４を窓ガラス６０に配置する位置として、車両筐体７０の下縁部７１ｃに沿う窓ガラス６０の下辺から金属膜３０下辺までの距離を５３ｍｍ、車両筐体７０の右側の側縁部７１ｂに沿う窓ガラス６０の側辺から金属膜３０側辺までの距離を１２０ｍｍとした。【０１９４】
表３は、図２８のグラフから抽出した、所定の周波数（Ｆｒｅｑ．（ＧＨｚ））におけるリターンロス（Ｒ.Ｌ.（ｄＢ））を示す。表３では、左列はＬＴＥの周波数帯でのリターンロス、右列はＬＴＥの周波数帯に含有されるＩＳＭの周波数でのリターンロスを示す。【０１９５】
【表３】
2017018323.tif 000005
図２８、表３に示すように、ガラスアンテナ４では、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３の周波数帯においては、リターンロスが−８ｄＢ以下である。また、ＩＳＭの周波数帯域においては、−７ｄＢ以下である。したがって、ガラスアンテナ４は、車両に取り付けた状態で、ＬＴＥのＢａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３の周波数帯、及び、ＩＳＭの周波数帯域の両方の帯域で、所望のリターンロスを得ることがわかる。【０１９６】
よって、ガラスアンテナ４を車両筐体７０の窓ガラス（リアガラス）６０に設置された構成で実測すると、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３の周波数帯、及び、ＩＳＭの周波数帯域で、所望のアンテナ性能を得ることができる。
【実施例８】
【０１９７】
＜第６実施形態の実測によるリターンロス＞
図２９は、第５実施形態のガラスアンテナにおける、実測のリターンロスを示すグラフである。本実施例では、実施例４の図２４と同様に、実際の車両筐体７０に窓ガラス６０を設置し、その窓ガラス６０に、ガラスアンテナ１を設けて、リターンロスを測定した。なお、図２４に示す車両とは別の種類の車両であるとする。【０１９８】
ガラスアンテナ５の寸法は、下記のように設定した。
Ｌ１１Ｅ（スロット長さ）：４２
Ｗ１１Ｅ（スロット幅）：１
Ｌ１２Ｅ：１９
Ｗ１２Ｅ：２
Ｌ１３Ｅ：４０
Ｗ１３Ｅ（三角スロットの三角の底辺長さ）：３０
Ｌ２７Ｅ：３０
Ｗ２７Ｅ：５
Ｌ２１Ｅ：４１．５
Ｌ２２Ｅ：４４
Ｗ２１Ｅ，Ｗ２２Ｅ：４
接地側導体３１Ｅの横の長さ：２０
芯線側導体３２Ｅの横の長さ：１３９
金属膜３０Ｅの高さ：５０
拡張部３３の縦の長さ：２５
拡張部３３の横の長さ：１０
切り欠き部２８Ｅの高さ：８
切り欠き部２８Ｅの幅：１９
とした。【０１９９】
実測において、ガラスアンテナ５を窓ガラス６０に配置する位置として、車両筐体７０の下縁部７１ｃに沿う窓ガラス６０の下辺から金属膜３０下辺までの距離を５０ｍｍ、車両筐体７０の左側の側縁部７１ｄに沿う窓ガラス６０の側辺から金属膜３０側辺までの距離を１０３ｍｍとした。【０２００】
表４は、図２９のグラフから抽出した、所定の周波数（Ｆｒｅｑ．（ＧＨｚ））におけるリターンロス（Ｒ.Ｌ.（ｄＢ））を示す。表３では、左列はＬＴＥの周波数帯でのリターンロス、右列はＬＴＥの周波数帯に含有されるＩＳＭの周波数でのリターンロスを示す。【０２０１】
【表４】
2017018323.tif 000006
図２９、表４に示すように、ガラスアンテナ５では、Ｂａｎｄ１〜Ｂａｎｄ３の周波数帯においては、０．６９８ＧＨｚと０．９６ＧＨｚの部分を除いてリターンロスが−８ｄＢ以下である。また、ＩＳＭの周波数帯域においては、−１１ｄＢ以下である。したがって、ガラスアンテナ５は、ＩＳＭの周波数帯域について特化して、良好なリターンロスを得ていることがわかる。【０２０２】
よって、ガラスアンテナ５を車両筐体７０の窓ガラス（リアガラス）６０に設置された構成で実測すると、ＩＳＭの周波数帯域で、良好なアンテナ性能を得ることができる。【０２０３】
なお、通信波は通常、ノイズ耐性が強く、用いる周波数が放送波よりも高く、電子機器で用いる波長とは周波数が大きく異なるため、ワイパー等と近接して配置しても、リターンロス及び利得の値はあまり影響を受けない。【０２０４】
以上、アンテナシステムを実施形態及び実施例により説明したが、本発明は上記実施形態及び実施例に限定されるものではない。他の実施形態及び実施例の一部又は全部との組み合わせや置換などの種々の変形及び改良が、本発明の範囲内で可能である。【０２０５】
本出願は、２０１５年７月２４日に日本国特許庁に出願された特願２０１５−１４７２５５号に基づく優先権を主張するものであり、特願２０１５−１４７２５５号の全内容を本出願に援用する。
【符号の説明】
【０２０６】
１，１Ａ，２，３，４，５  ガラスアンテナ
１０  切り抜き部
１１  給電スロット
１２  線条接続スロット（接続スロット）
１３  三角スロット（接続スロット）
１９  接続スロット
１４  島状スロット（両側スロット）
１５  島状スロット（両側スロット）
１８  両側島状スロット
１６，１６Ｃ  給電スロット
２０，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ  櫛歯スロット
２１，２１Ｂ，２１Ｃ，２１Ｄ，２１Ｅ  第１のスロット
２２，２２Ｂ，２２Ｃ，２２Ｄ，２２Ｅ  第２のスロット
２３，２３Ｂ，２３Ｃ，２２Ｄ，２２Ｅ  第３のスロット
２４，２４Ｂ，２２Ｄ  第４のスロット
２５，２５Ｄ  第５のスロット
２６  第６のスロット
２７，２７Ｂ，２７Ｃ，２７Ｄ，２７Ｅ  根元スロット
２８，２８Ｄ，２８Ｅ  切り欠き部
２９  切り欠き部
３０，３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ，３０Ｄ，３０Ｅ  金属膜（導電膜）
３１，３１Ｂ，３１Ｄ，３１Ｅ  接地側導体
３２，３２Ａ，３２Ｂ、３２Ｄ，３２Ｅ  芯線側導体
７，７Ｄ，７Ｅ  給電部
８，８Ｄ，８Ｅ  同軸ケーブル接続用オンガラスコネクタ（コネクタ）
８ｃ，８ｃＤ，８ｃＥ  同軸ケーブル
８ｓ，８ｓＤ，８ｓＥ  はんだ
９，９Ｄ，９Ｅ  抵抗
４０  デフォッガー
４１  バスバー
４２  ヒーター線（加熱線）
５０  車両
６０  窓ガラス（リアガラス，車両用窓ガラス）
６１  窓ガラスの外周縁
６５  遮蔽膜
７０  車両筐体
７１ｂ，７１ｄ  車両筐体の側縁部
７１ｃ  車両筐体の下縁部
【図１】
2017018323.tif 000007
【図２】
2017018323.tif 000008
【図３】
2017018323.tif 000009
【図４】
2017018323.tif 000010
【図５】
2017018323.tif 000011
【図６】
2017018323.tif 000012
【図７Ａ】
2017018323.tif 000013
【図７Ｂ】
2017018323.tif 000014
【図８】
2017018323.tif 000015
【図９Ａ】
2017018323.tif 000016
【図９Ｂ】
2017018323.tif 000017
【図１０Ａ】
2017018323.tif 000018
【図１０Ｂ】
2017018323.tif 000019
【図１１】
2017018323.tif 000020
【図１２】
2017018323.tif 000021
【図１３】
2017018323.tif 000022
【図１４】
2017018323.tif 000023
【図１５】
2017018323.tif 000024
【図１６】
2017018323.tif 000025
【図１７】
2017018323.tif 000026
【図１８】
2017018323.tif 000027
【図１９】
2017018323.tif 000028
【図２０】
2017018323.tif 000029
【図２１】
2017018323.tif 000030
【図２２】
2017018323.tif 000031
【図２３】
2017018323.tif 000032
【図２４】
2017018323.tif 000033
【図２５】
2017018323.tif 000034
【図２６】
2017018323.tif 000035
【図２７】
2017018323.tif 000036
【図２８】
2017018323.tif 000037
【図２９】
2017018323.tif 000038
【国際調査報告】
2017018323.tif 000039
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