(57)【要約】  樹脂組成物によって形成され、靴に備えられる衝撃吸収材であって、  ２０℃から５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、下記式（１）〜（４）の全てを満足する衝撃吸収材を提供する。    Ｙ＝ａＸ＋ｂ                              ・・・  （１）    −０．１≦ａ≦−０．０２                  ・・・  （２）    １．０≦ｂ≦１６．０                      ・・・  （３）    Ｒ２≧０．７５                             ・・・  （４）  ここで、Ｘは前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙは前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率、Ｒは前記最小二乗法における相関係数である。
2017073747.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂組成物によって形成され、靴に備えられる衝撃吸収材であって、
２０℃から５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、下記式（１）〜（４）の全てを満足する衝撃吸収材。
Ｙ＝ａＸ＋ｂ                              ・・・  （１）
−０．１≦ａ≦−０．０２                  ・・・  （２）
１．０≦ｂ≦１６．０                      ・・・  （３）
Ｒ２≧０．７５                             ・・・  （４）
ここで、Ｘは前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙは前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率（単位：ＭＰａ）、Ｒは前記最小二乗法における相関係数である。
【請求項２】
２０℃での貯蔵弾性率が０．８ＭＰａ以上４．０ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／１１．０〜１／１．６である、請求項１に記載の衝撃吸収材。
【請求項３】
２０℃での貯蔵弾性率が１．０ＭＰａ以上４．０ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／４．２〜１／１．６である、請求項１または２に記載の衝撃吸収材。
【請求項４】
靴の踵部に備えられる、請求項１〜３のいずれか１項に記載の衝撃吸収材。
【請求項５】
前記靴を着用したときに、着用者の足の踵骨隆起内側突起に対応する位置になるように備えられる、請求項４に記載の衝撃吸収材。
【請求項６】
前記靴の靴底における長さ方向における位置を、前記長さ方向における踵側末端を０％位置、爪先側末端を１００％位置とし、
前記靴底における前記長さ方向に直交する幅方向における位置を、前記靴の内足側の端部を０％位置、前記靴の外足側の端部を１００％位置としたとき、
前記靴底の長さ方向における５％位置〜３０％位置の範囲内かつ前記靴底の幅方向における２０％位置〜８０％位置の範囲内に設けられている、
請求項４または５に記載の衝撃吸収材。
【請求項７】
請求項１〜６に記載の衝撃吸収材を有する靴底。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本願は、国際特許出願第ＰＣＴ／ＪＰ２０１５／０８０７８７号の優先権を主張し、引用によって本願明細書の記載に組み込まれる。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、靴に備えられる衝撃吸収材及び靴底に関する。
【背景技術】
【０００３】
近年、一般的な靴は、地面と靴底との衝突により生じる衝撃を緩和するための衝撃吸収材を備えている。特に、ランニングシューズに備えられる衝撃吸収材には、走行時に生じる強い衝撃を緩和するため、十分な衝撃吸収性が求められる。一方で、該衝撃吸収材の衝撃吸収性が高すぎると、走行時のエネルギーロスが大きくなり、また、走行時の安定性が損なわれることもある。そのため、走行用の靴に備えられる衝撃吸収材は、走行に適した衝撃吸収性を有することが求められる。【０００４】
ところで、長距離走行では、その序盤と終盤とにおいて、走者のランニングフォームが変わることが知られている。具体的には、走者が疲労している長距離走行の終盤では、走行序盤に比べて、走者のストライド長が減少する。そのため、走者の足に加わる鉛直荷重負荷速度が大きくなり、それにより走者の身体へのダメージが大きくなる。【０００５】
このことを考慮すると、長距離走行用の靴は、長距離走行の終盤における走者へのダメージを十分に緩和することができる衝撃吸収材を備えることが好ましい。しかしながら、長距離走行の終盤の負荷にあわせて該衝撃吸収材の衝撃吸収性を単に高くするだけでは、走行序盤では衝撃吸収性が高くなりすぎてしまい、それによるエネルギーロス等の問題が生じてしまう。そのため、長距離走行用の靴には、走行序盤の衝撃吸収性よりも、長距離走行の終盤における衝撃吸収性が大きくなる特性を有する衝撃吸収材が求められている。【０００６】
しかしながら、靴に備えられる衝撃吸収材は、長距離走行時のどの段階においても一定の衝撃吸収性を有するものが一般的であって、使用状況により衝撃吸収性が変化する衝撃吸収材は少ない。【０００７】
使用状況により衝撃吸収性が変化する衝撃吸収材としては、例えば、特許文献１に記載された非ニュートン流体を用いた衝撃吸収材が知られている。該衝撃吸収材は、走行時の足から伝わる衝撃に応じて、衝撃吸収性が変化する特性を有する。具体的には、該衝撃吸収材は、歩行時には柔らかくなり、走行時には硬くなるという特性を示す。【０００８】
しかしながら、特許文献１の衝撃吸収材は、走行距離に応じた衝撃吸収性の変化の必要性を考慮したものではなく、長距離走行の序盤と終盤とにおける衝撃吸収性の変化が不十分であった。そのため、走行序盤に求められる衝撃吸収性と、長距離走行時の終盤に求められる衝撃吸収性とを同時に満たすことはできなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】日本国特開２０１０−２５９８１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記問題点に鑑み、靴に備えられる衝撃吸収材において、長距離走行の序盤に求められる衝撃吸収性と、長距離走行の終盤に求められる衝撃吸収性との両方を満たすように、走行距離に応じて衝撃吸収性が変化する衝撃吸収材を提供すること、及び、そのような衝撃吸収材を備えた靴底を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、走行時に地面と繰り返し衝突する靴の部分が、衝突時のエネルギーにより発熱することに着目した。そして、温度上昇に伴い衝撃吸収性が高くなる材料を靴に設ければ、該衝撃吸収材が長距離走行の序盤と終盤との両方に求められる衝撃吸収性を発揮し得ることを見出し、本発明を完成させた。【００１２】
すなわち、本発明に係る衝撃吸収材は、樹脂組成物によって形成され、靴に備えられる衝撃吸収材であって、
２０℃から５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、下記式（１）〜（４）の全てを満足する衝撃吸収材である。
Ｙ＝ａＸ＋ｂ                                ・・・  （１）
−０．１≦ａ≦−０．０２                    ・・・  （２）
１．０≦ｂ≦１６．０                        ・・・  （３）
Ｒ２≧０．７５                               ・・・  （４）
ここで、Ｘは前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙは前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率（単位：ＭＰａ）、Ｒは前記最小二乗法における相関係数である。【００１３】
好ましくは、本発明に係る衝撃吸収材は、２０℃での貯蔵弾性率が０．８ＭＰａ以上４．０ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／１１．０〜１／１．６である。【００１４】
好ましくは、本発明に係る衝撃吸収材は、２０℃での貯蔵弾性率が１．０ＭＰａ以上４．０ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／４．２〜１／１．６である。【００１５】
好ましくは、本発明に係る衝撃吸収材は、靴の踵部に備えられる。【００１６】
好ましくは、本発明に係る衝撃吸収材は、前記靴を着用したときに、着用者の足の踵骨隆起内側突起に対応する位置になるように備えられる。【００１７】
好ましくは、本発明に係る衝撃吸収材は、靴の靴底における長さ方向における位置を、長さ方向における踵側末端を０％位置、爪先側末端を１００％位置とし、靴底における長さ方向に直交する幅方向における位置を、靴の内足側の端部を０％位置、靴の外足側の端部を１００％位置としたとき、靴底の長さ方向における５％〜３０％位置の範囲内かつ靴底の幅方向における２０％〜８０％位置の範囲内に設けられている。【００１８】
本発明に係る靴底は、前記衝撃吸収材を有している。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】一実施形態の衝撃吸収材における、温度と貯蔵弾性率との関係を表した図。
【図２Ａ】一実施形態の衝撃吸収材を備えた靴底を示した概略図。
【図２Ｂ】図２ＡのＢ−Ｂ部におけるＡ−Ａ’断面図。
【図３Ａ】実施例及び比較例の衝撃吸収材における、温度と貯蔵弾性率との関係を表した図。
【図３Ｂ】実施例及び比較例の衝撃吸収材における、温度と貯蔵弾性率との関係を表した図。
【図３Ｃ】実施例及び比較例の衝撃吸収材における、温度と貯蔵弾性率との関係を表した図。
【図４】実施例及び比較例の衝撃吸収材における、温度と衝撃吸収性との関係を表した図。
【図５】実施例及び比較例の衝撃吸収材における、衝突回数と衝撃吸収性との関係を表した図。
【図６】実施例の靴における、長距離走行時の衝撃吸収材の温度変化を表した図。
【図７Ａ】実施例の靴における、長距離走行時の走行距離と着用者の足への鉛直荷重負荷速度との関係を表した図。
【図７Ｂ】比較例の靴における、長距離走行時の走行距離と着用者の足への鉛直荷重負荷速度との関係を表した図。
【図８】参考例の、衝撃吸収材の貯蔵弾性率と衝撃吸収性との関係を表した図。
【図９Ａ】参考例の、靴底における長距離走行時の序盤と終盤との圧力中心位置につき、靴底の長さ方向位置について示した図。
【図９Ｂ】参考例の、靴底における長距離走行時の序盤と終盤との圧力中心位置につき、靴底の幅方向位置について示した図。
【図１０】参考例の、靴底における長距離走行時の序盤と終盤との圧力中心位置の変化を概略的に示した図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しつつ、本発明の衝撃吸収材及び靴の一実施形態について説明する。ただし、下記の実施形態は、単なる例示である。本発明は、下記の実施形態に何ら限定されない。
【００２１】
（衝撃吸収材）
まず、本発明の衝撃吸収材の性質について、以下に詳述する。
【００２２】
本発明の衝撃吸収材は、樹脂組成物によって形成され、図１に示すように、２０℃から５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、以下の関係を満たす。
Ｙ＝ａＸ＋ｂ                              ・・・  （１）
−０．１≦ａ≦−０．０２                  ・・・  （２）
１．０≦ｂ≦１６．０                      ・・・  （３）
Ｒ２≧０．７５                            ・・・  （４）
ここで、Ｘは前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙは前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率（単位：ＭＰａ）、Ｒは前記最小二乗法における相関係数である。
本明細書では、前記最小二乗法による直線近似は、２０℃から５０℃にわたり少なくとも５℃間隔で前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率を測定し、得られた各温度の貯蔵弾性率に基づいて貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似することにより行う。
【００２３】
本発明の衝撃吸収材は、上記式（１）〜（４）の関係を満たすため、靴に備えられた際に、靴に備えられる衝撃吸収材において、長距離走行の序盤に求められる衝撃吸収性と、長距離走行の終盤に求められる衝撃吸収性との両方を満たすように、走行距離に応じて衝撃吸収性が変化する。この効果について、以下に説明する。
【００２４】
まず、上記衝撃吸収材は、２０℃〜５０℃の温度範囲において、十分に低い貯蔵弾性率を示す。そのため、上記衝撃吸収材は、靴に備えられた際に、走行時の地面と靴との接触による衝撃を効果的に吸収することができる。
さらに、上記衝撃吸収材は、その温度が高くなるにつれ、その貯蔵弾性率が低下していくという特徴を示す。一般的に、長距離走行では、走行距離が長くなるにつれ、地面と靴との繰り返される接触により、靴の温度は高くなっていく。すなわち、上記衝撃吸収材が備えられた靴では、該靴を履いた長距離走行において、走行距離が長くなるにつれ、上記衝撃吸収材の衝撃吸収性がだんだん高くなる。
すなわち、本発明の衝撃吸収材は、２０℃〜５０℃の温度範囲での低温領域では、衝撃吸収性が比較的低いため、走行序盤において十分な衝撃吸収性を発揮しながらも、安定性を損なわず、走行時のエネルギーロスも小さくて済む。同時に、当該温度範囲での高温領域では、衝撃吸収性が比較的高いため、長距離走行の終盤において増大する身体への負荷を、より効果的に吸収することができる。したがって、本発明の衝撃吸収材は、長距離走行における理想的な衝撃吸収性を発揮することができる。
【００２５】
上記ａの値は、上記衝撃吸収材の温度上昇に応じた貯蔵弾性率の低下度合を表す。上記ａが−０．０２より大きいと、上記衝撃吸収材の温度上昇に伴う貯蔵弾性率の低下が不十分であるため、長距離走行の終盤において地面と靴との接触により生じる衝撃を十分に吸収できないことがある。上記ａが−０．１より小さいと、長距離走行時の序盤と終盤との貯蔵弾性率の差異が大きくなりすぎ、着用者が安定した走行をすることができないことがある。
【００２６】
上記ｂの値は、上記衝撃吸収材の貯蔵弾性率の程度を表す。上記ｂが１６．０より大きいと、上記衝撃吸収材が硬すぎて、靴に求められる衝撃吸収性を発揮できないことがある。上記ｂが１．０より小さいと、上記衝撃吸収材が柔らかすぎて、靴に求められる安定性が十分でないことがある。より好ましくは、上記ｂの値は、１．０≦ｂ≦５．５の範囲であってもよい。
【００２７】
また、上記衝撃吸収材の貯蔵弾性率が低すぎると、上記衝撃吸収材が靴に備えられた際、走行時の衝撃により上記衝撃吸収材が底突きを起こすことがあり、それによって、その衝撃吸収性を十分に発揮することができないことがある。そのため、上記衝撃吸収材の特に高温時における貯蔵弾性率が低くなり過ぎないためにも、上記ａ、ｂの値が本発明の数値範囲に含まれる必要がある。
【００２８】
好ましくは、本発明の衝撃吸収材は、２０℃での貯蔵弾性率が０．８ＭＰａ以上５．５ＭＰａ以下であってもよい。その場合には、上記衝撃吸収材は、靴に備えられた際、走行開始時において、十分な衝撃吸収性を示すと共に、高すぎる衝撃吸収性によるエネルギーロスも少ない。すなわち、このような衝撃吸収材は、走行開始時において、より適切な衝撃吸収性を示すことができる。
より好ましくは、上記衝撃吸収材の２０℃での貯蔵弾性率は、１．０ＭＰａ以上であってもよく、４．０ＭＰａ以下であってもよい。
【００２９】
好ましくは、本発明の衝撃吸収材は、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／１１．０〜１／１．６であってもよい。その場合には、長距離走行の終盤における疲労した足に対しても十分な衝撃吸収性を示し、疲労をより効果的に軽減することができる。また、該衝撃吸収材の温度変化による衝撃吸収性の変化が大きすぎないため、長距離走行の序盤と終盤とにおける衝撃吸収性の差から生じる違和感を小さくすることができる。したがって、このような衝撃吸収材は、長距離走行の終盤において、より適切な衝撃吸収性を示すことができる。
上記衝撃吸収材の５０℃での貯蔵弾性率は、２０℃での貯蔵弾性率の１／４．２以上であることが好ましく、１／２．３以上であることがさらに好ましい。また、上記衝撃吸収材の５０℃での貯蔵弾性率は、２０℃での貯蔵弾性率の１／１．８以下であることが好ましい。
【００３０】
なお、本明細書では、衝撃吸収材の貯蔵弾性率は、ＪＩＳ  Ｋ７２４４−４（ＩＳＯ  ６７２１−４）に基づき測定して得られた値をいう。より詳細には、後述する実施例に記載された条件により測定して得られた値をいう。
【００３１】
本発明の衝撃吸収材を形成する上記樹脂組成物は、特に限定されないが、スチレン系樹脂、ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂またはエポキシ系樹脂が好ましい。
前記スチレン系樹脂は、例えば、スチレン−エチレン・ブチレン−スチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）、スチレン−ブタジエン−ブチレン−スチレンブロック共重合体（ＳＢＢＳ）、水添ポリスチレン−ポリ（スチレン・ブタジエン）−ポリスチレン（ＳＳＥＢＳ））、スチレン−ブチレン−スチレンブロック共重合体（ＳＢＳ）、スチレン−イソプレンブロック共重合体（ＳＩＳ）、スチレン−エチレン−プロピレン−スチレンブロック共重合体（ＳＥＰＳ）などであってもよく、ＳＥＢＳ、ＳＳＥＢＳ、ＳＩＳがより好ましい。
前記ウレタン系樹脂は、例えば、熱可塑性ウレタン、熱硬化性ウレタンなどであってもよく、熱可塑性ウレタンがより好ましい。
また、上記樹脂組成物は、アクリル系やエポキシ系等の紫外線硬化型樹脂であってもよい。
なお、これらの樹脂は、単独で使用されてもよく、２種以上組み合わせて使用されてもよい。
【００３２】
上記樹脂組成物がスチレン系樹脂を含む場合には、該スチレン系樹脂中に含まれるスチレン成分の含有量（スチレン含有量）を適宜調節することによって、上記樹脂組成物により形成される上記衝撃吸収材のクッション性と剛性とのバランスを、靴底用部材として適切な範囲に調整することができる。
好ましくは、上記樹脂組成物のスチレン含有量は、１０〜４０重量％である。その場合には、上記衝撃吸収材の温度上昇に応じた貯蔵弾性率の低下度合（上記式（１）のａの値）を、上述の適切な範囲内に設定し易くなる。
【００３３】
より好ましくは、上記樹脂組成物は、ＳＥＢＳ、ＳＳＥＢＳ及びＳＩＳを任意の組み合わせにより混合した非架橋型のブロック共重合体であってもよい。
【００３４】
また、上記樹脂組成物は、架橋型または非架橋型であってもよく、発泡体または非発泡体であってもよい。もっとも、上記樹脂組成物が発泡体である場合には、発泡体のセル壁が一度座屈してしまうと、上記樹脂組成物が構造物としての弾力性を失ってしまうことがある。そのため、上記樹脂組成物は非発泡体であることが好ましい。
【００３５】
本発明の衝撃吸収材は、上述の貯蔵弾性率の特性を示すものであれば特に限定されないが、衝撃緩衝性に優れたゲル材料であることが好ましい。該ゲル材料は、上記樹脂組成物がゲル化したものであり、さらに可塑剤を含んでいてもよい。該可塑剤は、例えば、パラフィン系、ナフテン系、芳香族系、オレフィン系などであってもよく、パラフィン系がより好ましい。
【００３６】
また、本発明の衝撃吸収材は、温度応答性色素（クロミック色素）をさらに含んでいてもよい。その場合には、上記衝撃吸収材の温度上昇に伴い、上記衝撃吸収材に含まれる温度応答性色素の色彩が変化するため、その衝撃吸収性の変化が視覚的に確認できるようになる。
なお、温度応答性色素とは、温度変化に応じて色彩が変化する色素である。このような温度応答性色素は、例えば、液晶などの無機材料であってもよく、ロイコ染料、スピロピラン、サンチリデンアニリン、ポリジアセチレンなどを含む有機化合物であってもよい。
【００３７】
さらに、本発明の衝撃吸収材は、上記の他に、防着剤などをさらに含んでいてもよい。
【００３８】
（靴底）
本発明の衝撃吸収材は、靴に備えられて用いられるものである。以下、本発明の衝撃吸収材を使用した靴の、好ましい実施形態について説明する。
【００３９】
図２は、本実施形態の、衝撃吸収材を備えた靴の靴底１を示す。本実施形態では、靴底１は、靴のミッドソールである。
【００４０】
靴底１は、その踵部分に、衝撃吸収材２を備えている。一般的に、走行時には踵から着地するため、走行時の地面と靴との接触による衝撃は、主に靴底の踵部分に与えられる。そのため、靴底の踵部分に衝撃吸収材２を設けることにより、着地時の衝撃を効果的に吸収することができ、それにより着用者の足を適切に保護することができる。
【００４１】
好ましくは、衝撃吸収材２は、着用者の足の踵骨から中足部付近までの間に対応する位置に備えられていてもよい。より好ましくは、衝撃吸収材２は、着用者の足の踵骨隆起から足根中足関節付近までの間に対応する位置に備えられていてもよい。さらに好ましくは、衝撃吸収材２は、着用者の足の踵骨隆起から横足根関節付近までの間に対応する位置に備えられていてもよい。
【００４２】
具体的には、衝撃吸収材２は、上記靴の靴底１における長さ方向における位置を、該長さ方向における踵側末端を０％位置、爪先側末端を１００％位置としたとき、靴底１の該長さ方向における５％位置〜３０％位置の範囲内のいずれかの領域に設けられていることが好ましい。
また、衝撃吸収材２は、靴底１における該長さ方向に直交する幅方向における位置を、該靴の内足側の端部を０％位置、該靴の外足側の端部を１００％位置としたとき、靴底１の該幅方向における２０％〜８０％位置のいずれかの領域に設けられていることが好ましい。
より好ましくは、衝撃吸収材２は、靴底１の該長さ方向における５％〜３０％位置の範囲内かつ靴底１の該幅方向における２０％〜８０％位置の範囲内のいずれかの領域に設けられてもよい。
【００４３】
本実施形態では、衝撃吸収材２は、着用者の足の踵骨隆起内側突起に対応する位置に備えられている。通常、長距離走行では、疲労による着用者のランニングフォームの変化に従い、走行時の地面と靴との衝突により最も荷重がかかる時刻での荷重の中心位置（圧力中心位置）が、踵骨隆起から横足根関節付近の直下へと移動していく。このとき、上記踵骨隆起内側突起に対応する位置に衝撃吸収材２が備えられている場合には、該衝撃吸収材２は、長距離走行の序盤から終盤まで、最も荷重がかかる時刻での圧力中心位置に近接した位置に備えられていることとなる。そのため、走行距離に応じて衝撃吸収性が変化するという衝撃吸収材２の特性をより効果的に発揮できる。したがって、本実施形態では、衝撃吸収材２が、長距離走行の序盤から終盤まで通して、優れた衝撃吸収性を発揮できる。
【００４４】
さらに好ましくは、衝撃吸収材２は、長距離走行の序盤から終盤までの全ての時点における圧力中心位置をカバーする範囲に備えられていてもよい。そのような例としては、着用者の足の踵骨隆起から横足根関節までの間に対応する全領域に衝撃吸収材２が備えられている場合が挙げられる。
また、衝撃吸収材２は、靴底１の上記長さ方向における５％〜３０％位置の範囲かつ該靴底１の上記幅方向における２０％〜８０％位置の範囲の全体にわたって設けられてもよい。
【００４５】
なお、衝撃吸収材２は、靴の着地時に生じる衝撃を吸収できる位置に備えられていればよく、必ずしも靴の踵部分になくてもよい。例えば、衝撃吸収材２は、着用者の足の拇指球に対応する位置に設けられていてもよい。
【００４６】
衝撃吸収材２の厚みは、特に限定されないが、３ｍｍ以上であることが好ましい。衝撃吸収材２の厚みが薄すぎると、長距離走行の終盤において衝撃吸収材２の貯蔵弾性率が低下した際に、走行時の衝撃により衝撃吸収材２が底突きを起こすことがあり、それによって、その衝撃吸収性を十分に発揮することができないことがある。
【００４７】
衝撃吸収材２の平面形状は、特に限定されず、例えば、円形、楕円形、矩形、多角形であってもよい。好ましくは、衝撃吸収材２の平面形状は、円形または楕円形であってもよい。
【００４８】
本実施形態に係る靴底１は、その踵部分の広い領域に、ゲル材料３を備える。具体的には、ゲル材料３は、衝撃吸収材２の一部に、靴底が地面と向かい合う側から積層するように、衝撃吸収材２の中心付近から、靴底の踵側末端に広がるように備えられている。
上記のように、本実施形態の靴底１では、ゲル材料３が衝撃吸収材２を地面側から覆っている。これにより、衝撃吸収材２が外気に晒され難くなるため、外気温の影響を受け難くなる。そのため、走行時の地面と靴との衝突による衝撃吸収材２の温度上昇は、外気温の影響をあまり受けることなく、走行距離に応じて安定して上昇できる。加えて、走行序盤においても、外気温の影響により衝撃吸収材２の温度が低くなりすぎることがない。そのため、衝撃吸収材２が硬くなりすぎることなく、走行序盤より十分な衝撃吸収性を発揮することができる。
【００４９】
なお、本実施形態では、ゲル材料３は衝撃吸収材２の全部を覆っているが、ゲル材料３は衝撃吸収材２の一部のみを覆っていてもよい。また、ゲル材料３とは異なる材料が、衝撃吸収材２の一部または全部を覆っていてもよい。衝撃吸収材２の一部または全部を覆い得る材料としては、例えば、スチレン、ウレタン、シリコンを主成分とするゲル材料、ポリウレタン、ポリアミド、エチレン−酢酸ビニル共重合体のような樹脂材料、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、スチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）のようなゴム材料、樹脂材料を化学的または物理的方法で発泡させたスポンジ材料などが挙げられる。
また、靴底１のゲル材料３は、衝撃吸収材２を全く覆っていなくてもよい。もっとも、靴底１がゲル材料３を備えることは任意であり、なくてもよい。
【００５０】
本実施形態に係る靴底１は、着用者の足の拇指球に対応する位置に、ゲル材料３をさらに備えている。このように、本発明の衝撃吸収材を備える靴は、衝撃吸収性のある材料を当該位置に備えていてもよい。また、上述のように、当該位置には衝撃吸収材２が備えられていてもよい。
【００５１】
また、本実施形態に係る靴底１は、衝撃吸収材２が備えられた位置から靴底の爪先側へと延びるように、フォーム材料４を備えている。このように、本発明の衝撃吸収材を靴に備えさせる際には、フォーム材料を併用してもよい。
【００５２】
なお、本実施形態では、衝撃吸収材２は、ミッドソールである靴底１に備えられているが、靴底１は、インナーソールであってもよく、アウターソールであってもよい。すなわち、本発明の衝撃吸収材は、インナーソールに備えられていてもよく、ミッドソールに備えられていてもよく、アウターソールに備えられていてもよい。
【００５３】
以上のように、本実施形態の衝撃吸収材は、上記のように構成されているので、以下の利点を有する。
【００５４】
本実施形態の衝撃吸収材は、樹脂組成物によって形成され、靴に備えられる衝撃吸収材であって、
２０℃から５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、下記式（１）〜（４）の全てを満足する衝撃吸収材である。
Ｙ＝ａＸ＋ｂ                              ・・・  （１）
−０．１≦ａ≦−０．０２                  ・・・  （２）
１．０≦ｂ≦１６．０                      ・・・  （３）
Ｒ２≧−０．７５                           ・・・  （４）
ここで、Ｘは前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙは前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率（単位：ＭＰａ）、Ｒは前記最小二乗法における相関係数である。
【００５５】
斯かる構成により、本実施形態の衝撃吸収材は、靴に備えられた際に、靴に備えられる衝撃吸収材において、長距離走行の序盤に求められる衝撃吸収性と、長距離走行の終盤に求められる衝撃吸収性との両方を満たすように、走行距離に応じて衝撃吸収性が変化することができる。
【００５６】
好ましくは、本実施形態の衝撃吸収材は、２０℃での貯蔵弾性率が０．８ＭＰａ以上５．５ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／１１．０〜１／１．６である。その場合には、地面と靴との衝突による衝撃を、長距離走行の序盤から終盤まで、より効率的に吸収することができる。
より好ましくは、本実施形態の衝撃吸収材は、２０℃での貯蔵弾性率が１．０ＭＰａ以上５．５ＭＰａ以下であり、５０℃での貯蔵弾性率が２０℃での貯蔵弾性率の１／４．２〜１／１．６である。
【００５７】
好ましくは、本実施形態の衝撃吸収材は、靴の踵部に備えられる。その場合には、地面と靴との衝突による衝撃を、より効率的に吸収することができる。
【００５８】
好ましくは、本実施形態の衝撃吸収材は、着用者の足の踵骨隆起内側突起に対応する位置に備えられる。その場合には、地面と靴との衝突による衝撃を、長距離走行の序盤から終盤まで、より効率的に吸収することができる。
【００５９】
好ましくは、本実施形態の衝撃吸収材は、靴の靴底における長さ方向における位置を、長さ方向における踵側末端を０％位置、爪先側末端を１００％位置とし、靴底における長さ方向に直交する幅方向における位置を、靴の内足側の端部を０％位置、靴の外足側の端部を１００％位置としたとき、靴底の長さ方向における５％〜３０％位置の範囲内かつ靴底の幅方向における２０％〜８０％位置の範囲内に設けられている。その場合には、地面と靴との衝突による衝撃を、長距離走行の序盤から終盤まで、さらに効率的に吸収することができる。
【００６０】
本実施形態の靴底は、上記衝撃吸収材を有している。そのため、本実施形態の靴底は、靴に備えられた際に、地面と靴との衝突による衝撃を、長距離走行の序盤から終盤まで、効率的に吸収することができる。
【実施例】
【００６１】
以下、本発明の具体的な実施例及び比較例を挙げることにより、本発明を明らかにする。なお、本発明は以下の実施例に限定されない。【００６２】
（衝撃吸収材）
実施例１〜１０の衝撃吸収材を製造するにあたり、以下の原料を用いた。
１０℃〜３０℃にｔａｎδピークを持つＳＳＥＢＳ・・・原料１
１００℃〜１２０℃にｔａｎδピークを持つＳＥＢＳ・・・原料２
１０℃〜３０℃にｔａｎδピークを持つＳＩＳ・・・原料３
重量平均分子量（Ｍｗ）が１０万以上のＳＥＥＰＳ・・・原料４
パラフィン系炭化水素潤滑油・・・原料５
０℃〜２０℃にｔａｎδピークを持つアクリル系樹脂・・・原料６
５０℃〜７０℃にｔａｎδピークを持つアクリル系樹脂・・・原料７【００６３】
また、実施例１〜８及び比較例２の衝撃吸収材のスチレン含有量は、原料のスチレン含有量及び原料混合比に基づいて算出した。【００６４】
実施例１
原料１、原料２、原料４、原料５を重量比３０：５：１５：５０で配合することにより、実施例１の衝撃吸収材を製造した。具体的には、これらの原料をテクノベル社製「２軸混練押出機」に導入し、２００℃で混練し造粒した後、インジェクション成型することにより実施例１の衝撃吸収材を得た。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２７．６％であった。【００６５】
実施例２
原料１、原料２、原料４、原料５を重量比１５：２０：１５：５０で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例２の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２２．１％であった。【００６６】
実施例３
原料１、原料２、原料４、原料５を重量比３０：３０：５：３５で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例３の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、３１．１％であった。【００６７】
実施例４
原料１、原料２、原料５を重量比３０：３０：４０で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例４の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２９．１％であった。【００６８】
実施例５
原料１、原料２、原料４、原料５を重量比２８：２８：４：４０で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例５の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２８．８％であった。【００６９】
実施例６
原料３、原料５を重量比６５：３５で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例６の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、１３．０％であった。【００７０】
実施例７
原料１、原料３、原料５を重量比３０：３５：３５で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例７の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２７．１％であった。【００７１】
実施例８
原料１、原料３、原料５を重量比２６：３１：４３で、実施例１と同様の方法で配合することにより、実施例８の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、２３．６％であった。【００７２】
実施例９
原料６単一材料を用いて、実施例９の衝撃吸収材を製造した。具体的には、この原料を成型金型に注入した後、紫外線を照射することにより、実施例９の衝撃吸収材を得た。【００７３】
実施例１０
原料７単一材料を用いて、実施例９と同様の方法で作製することにより、実施例１０の衝撃吸収材を製造した。【００７４】
比較例１
ブルックス社製の靴「Ｇｌｙｃｅｒｉｎ  ８」（２０１０年モデル）の靴底に使用されている衝撃吸収材「ＢＲＯＯＫＳ  ＤＮＡ（登録商標）」を該靴より取り出して、比較例１の衝撃吸収材とした。【００７５】
比較例２
原料２、原料５を重量比５５：４５で、実施例１と同様の方法で配合することにより、比較例２の衝撃吸収材を製造した。得られた衝撃吸収材のスチレン含有量は、１６．５％であった。【００７６】
２０〜５０℃の温度範囲における貯蔵弾性率
実施例１〜１０及び比較例１、２の衝撃吸収材の２０〜５０℃の温度範囲における貯蔵弾性率を、以下のようにして行った。
まず、測定対象の衝撃吸収材を、３０ｍｍ×５ｍｍ×２ｍｍの大きさに切り出して、該衝撃吸収材の貯蔵弾性率を、測定装置としてユービーエム社製「動的粘弾性測定装置  Ｒｈｅｏｇｅｌ−Ｅシリーズ」を下記の条件で用い、ＪＩＳ  Ｋ７２４４−４に基づく試験により測定した。
モード：周波数温度依存性
周波数：１０Ｈｚ
測定温度範囲：−４０℃〜１４０℃
ステップ温度：３℃
昇温速度：２℃／ｍｉｎ
測定冶具：引っ張り
歪み量：０．０２５％
歪み波形：正弦波【００７７】
測定された各衝撃吸収材の２０〜５０℃の温度範囲における貯蔵弾性率、及び、２０℃〜５０℃の間の該貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって近似した直線を、それぞれ図３Ａ〜図３Ｃに示す。このうち、測定された各衝撃吸収材の２０℃での貯蔵弾性率Ｅ’２０、５０℃での貯蔵弾性率Ｅ’５０及びその比率について、以下の表１に示す。
【表１】
2017073747.tif 000003
【００７８】
また、Ｘを前記衝撃吸収材の温度（単位：℃）、Ｙを前記衝撃吸収材の貯蔵弾性率、Ｒを前記最小二乗法における相関係数としたときの、図３Ａ〜図３Ｃの上記最小二乗法による近似直線の式を、以下に示す。
実施例１：Ｙ＝−０．０５１３Ｘ＋３．１２０８、Ｒ２＝０．８０８０
実施例２：Ｙ＝−０．０４３２Ｘ＋３．０８２０、Ｒ２＝０．８６７９
実施例３：Ｙ＝−０．０７１５Ｘ＋５．３４３１、Ｒ２＝０．９９１４
実施例４：Ｙ＝−０．０２８１Ｘ＋２．６８８１、Ｒ２＝０．９８５３
実施例５：Ｙ＝−０．０４５９Ｘ＋２．９９８０、Ｒ２＝０．８５２１
実施例６：Ｙ＝−０．０３３２Ｘ＋１．９１５５、Ｒ２＝０．７６５４
実施例７：Ｙ＝−０．０９１０Ｘ＋５．０１５３、Ｒ２＝０．８１０８
実施例８：Ｙ＝−０．０２７６Ｘ＋１．８１８１、Ｒ２＝０．８７９４
実施例９：Ｙ＝−０．０４２７Ｘ＋２．０８６１、Ｒ２＝０．８８６１
実施例１０：Ｙ＝−０．０２０３Ｘ＋１．０５３２、Ｒ２＝０．８６６８
比較例１：Ｙ＝−０．０１８５Ｘ＋２．３９４１、Ｒ２＝０．９０６０
比較例２：Ｙ＝−０．００２１Ｘ＋１．１１５５、Ｒ２＝０．１５２２【００７９】
図３Ａ〜図３Ｃから明らかなように、本発明に従う実施例１〜１０の衝撃吸収材は、２０℃〜５０℃の間の貯蔵弾性率の変化を最小二乗法によって直線近似した際に、上述の式（１）〜（４）を全て満たしていることがわかる。これに対し、比較例１、２の衝撃吸収材は、いずれも上述の式（２）を満たしておらず、２０℃〜５０℃の間の貯蔵弾性率の変化に乏しいことがわかる。【００８０】
２０〜５０℃の温度範囲における衝撃吸収性
実施例１〜４及び比較例２の衝撃吸収材の２０〜５０℃の温度範囲における衝撃吸収性を、以下の剛体落下試験により行った。
まず、測定対象の衝撃吸収材を、直径５０ｍｍ×厚さ２０ｍｍの円形に切り出して、２０℃、３０℃、４０℃または５０℃の温度に設定した。次に、該衝撃吸収材に対し、１０ｋｇの球状の剛体を５０ｍｍの高さから垂直落下させて、該剛体を該衝撃吸収材に衝突させた。この間、該剛体の加速度を計測し、計測された最大加速度を重力加速度（９．８０６６５ｍ／ｓ２）で除することにより、該剛体に加えられたＧ値を測定した。Ｇ値が小さいほど、該剛体に加えられた衝撃が小さく、測定対象の衝撃吸収材の衝撃吸収性が高いことを示している。
このようにして、各衝撃吸収材につき、２０℃、３０℃、４０℃または５０℃の温度において、それぞれＧ値を測定した。
各温度において測定された各衝撃吸収材のＧ値を、それぞれ図４に示す。【００８１】
図４から明らかなように、本発明に従う実施例１〜４の衝撃吸収材は、２０℃〜５０℃の温度範囲において、上記剛体落下試験において上記剛体に加えられたＧ値の低下が大きいことがわかる。すなわち、これらの衝撃吸収材の衝撃吸収性は、温度が高くなるにつれ、大きく高まることがわかる。これに対し、比較例２の衝撃吸収材は、２０℃〜５０℃の温度範囲では、温度が高くなっても上記剛体に加えられたＧ値がほとんど変化なく、すなわち、衝撃吸収性はほとんど変化しないことがわかる。【００８２】
衝突回数に応じた衝撃吸収性の変化
実施例３及び比較例２の衝撃吸収材について、衝突回数と衝撃吸収性との関係を、上述の剛体落下試験を繰り返し行うことにより測定した。
測定された各衝撃吸収材のＧ値と、上記剛体の衝突回数との関係を、それぞれ図５に示す。【００８３】
図５から明らかなように、本発明に従う実施例３の衝撃吸収材は、上記剛体の衝突回数が増えるにつれて、衝突の際に上記剛体に加えられたＧ値が大きく低下し、すなわち、衝撃吸収性が大きく高まることがわかる。この結果は、該衝撃吸収材と上記剛体との衝突が繰り返されることにより、該衝撃吸収性の温度が高くなることを示している。これに対し、比較例２の衝撃吸収材は、上記剛体の衝突回数が増えてもＧ値がほとんど変化なく、すなわち、衝撃吸収性はほとんど変化しないことがわかる。
（衝撃吸収材を備えた靴）【００８４】
実施例１１
実施例３により得られた衝撃吸収材を使用して、図２に示される靴底をミッドソールとして備えた靴を製造した。具体的には、該靴は、以下の材料を備えた図２に示されるミッドソール（靴底１）と、以下の材料のアウターソールとを備えたものである。
ミッドソール
衝撃吸収材２：実施例３により得られた衝撃吸収材
ゲル材料３：スチレン系ポリマーを主成分とするゲル材料
フォーム材料４：オレフィンポリマーを主成分とする発泡体
アウターソール：ＢＲを主成分とするラバー材料
ここで、該靴のミッドソールに設けられた衝撃吸収材２は略円形であり、該ミッドソールの長さ方向における５％〜２０％位置の範囲、該かつミッドソールの幅方向における２０％〜８０％位置の範囲にわたり設けられている。【００８５】
比較例３
衝撃吸収材２がスチレン系ポリマーを主成分とするゲル材料により構成されている以外は実施例１１と同様にして、比較例３の靴を製造した。【００８６】
長距離走行時における衝撃吸収材の温度変化
実施例１１の靴を着用して長距離走行した際の、該靴に備えられた衝撃吸収材の内部温度の変化を、以下の方法により測定した。
実施例１１の靴を着用して、気温２１℃、湿度６５％の条件下で、アスファルト路面上を６分／ｋｍのほぼ一定速度で１５ｋｍ走った。その間、走行開始から２ｋｍ毎に、該靴に備えられた衝撃吸収材の内部温度を、安立計器株式会社製温度センサ「５４０Ｅ  ＭＤ−５」を用いて測定した。測定結果を図６に示す。【００８７】
図６から明らかなように、上記靴を着用して走り続けた結果、走行時間の増加に伴って、該靴に備えられた衝撃吸収材の内部温度の内部温度が上昇しているのがわかる。これにより、走行時間の増加に伴って、該靴に備えられた衝撃吸収材の衝撃吸収性が高くなっていくことがわかる。【００８８】
衝撃吸収材が走行に及ぼす効果
実施例１１及び比較例３の靴を着用して長距離走行した際の、走行距離と、着用者の足への鉛直荷重負荷速度との関係を、以下の方法により測定した。
測定対象の靴を着用して、気温２１℃、湿度６５％の条件下で、アスファルト路面上を６分／ｋｍのほぼ一定速度で１５ｋｍ走った。その間、１５０ｍ走行毎に、該靴と地面との衝突の際の地面反力を、キスラー社製「フォースプレート９２７８Ａ」を用いて測定し、該地面反力より着用者の足への鉛直荷重負荷速度を算出した。
各靴を着用した際における、走行距離に応じた上記負荷速度、及び、走行距離に応じた上記負荷速度の変化を最小二乗法によって近似した直線を、図７Ａ及び図７Ｂに示す。【００８９】
図７Ａ及び図７Ｂから明らかなように、本発明に従う実施例１１の靴を着用して走り続けた際には、走行距離が長くなっても、上記負荷速度の変化がほとんどないことがわかる。そのため、該靴の着用者の足への負荷は、長距離走行の序盤と終盤とにおいて、ほとんど差がないことがわかる。したがって、実施例１１の靴は、長距離走行の序盤から終盤まで、常に適切な衝撃吸収性を有していることが示されている。
これに対し、比較例３の靴を着用して走り続けた際には、走行距離が長くなるにつれ、上記負荷速度はだんだん大きくなっていることがわかる。そのため、該靴の着用者の足への負荷は、長距離走行の終盤に向かうにつれ、大きくなっていくことがわかる。【００９０】
（参考例）
弾性率と衝撃吸収性との相関関係の検証
実施例１〜３及び比較例２の衝撃吸収材を用いて、衝撃吸収材の貯蔵弾性率と衝撃吸収性との関係を、以下の方法より検証した。
測定対象の衝撃吸収材を複数の異なる任意の温度に設定した後、上述の方法と同様にして、該衝撃吸収材の貯蔵弾性率及び衝撃吸収性（上述の剛体に加えられたＧ値）をそれぞれ測定した。
各衝撃吸収材について測定した貯蔵弾性率と衝撃吸収性との関係を、図８に示す。【００９１】
図８から明らかなように、弾性率と上記Ｇ値との間には、正の相関関係があることがわかる。したがって、衝撃吸収材の弾性率が小さいほど、上記Ｇ値が小さくなり、すなわち、衝撃吸収性が大きくなることがわかる。【００９２】
長距離走行時における圧力中心位置の変化の測定
一般的な靴を用いて、走行時の地面と靴との衝突により最も荷重がかかる時刻での靴底における荷重の中心位置（圧力中心位置）を、長距離走行における序盤と終盤とにおいて、キスラー社製フォースプレートを用いて算出し、その座標変化を確認した。
なお、圧力中心位置の座標は、ａｘ，ａｙをそれぞれ該靴底における圧力中心位置の幅方向、長さ方向座標としたとき、以下の算出式により求めた。
ａｘ＝（Ｆｘ×ａｚ−Ｍｙ）／Ｆｚ
ａｙ＝（Ｆｙ×ａｚ＋Ｍｘ）／Ｆｚ
ここで、Ｆｘ，Ｆｙ，Ｆｚはそれぞれフォースプレートから算出される３分力、ａｚはフォースプレートの座標原点から作用平面までの距離、Ｍｘ，Ｍｙはフォースプレートに作用する合成モーメントである。【００９３】
上記走行時の序盤と終盤との圧力中心につき、靴底の長さ方向位置について示したものを図９Ａに、靴底の幅方向位置について示したものを図９Ｂに示す。なお、図９Ａは、靴底の踵側末端を起点とし、該起点から爪先までの長さ方向の距離により該圧力中心の長さ方向位置を示している。図９Ｂは、幅方向の中心線を基準線とし、外足側に向かう方向を正の方向として、該基準線からの距離により該圧力の幅方向位置を示している。
また、上記圧力中心位置の変化を概略的に示す図を、図１０に示す。図１０において、Ｐは走行序盤の圧力中心を示し、Ｐ’は走行終盤の圧力中心を示す。【００９４】
図９Ａ、図９Ｂ及び図１０から明らかなように、長距離走行では、疲労による着用者のランニングフォームの変化に従い、上記圧力中心位置が平均して爪先側に約２４ｍｍ、内足側に約５ｍｍ移行していることがわかる。すなわち、上記圧力中心位置は、踵部から中足部方向へと移行したことがわかる。このような上記圧力中心位置の移行に基づいて、本発明の衝撃吸収材を踵骨隆起から横足根関節付近の直下に対応する位置に配置すれば、走行距離に応じて衝撃吸収性が変化するという該衝撃吸収材の特性をより効果的に発揮できると考えられる。それにより、該衝撃吸収材が、長距離走行の序盤から終盤まで通して、最適な衝撃吸収性を発揮できると考えられる。
【符号の説明】
【００９５】
１，１’：靴底、２：衝撃吸収材、３：ゲル材料、４：フォーム材料、
Ｐ，Ｐ’：圧力中心位置
【図１】
2017073747.tif 000004
【図２Ａ】
2017073747.tif 000005
【図２Ｂ】
2017073747.tif 000006
【図３Ａ】
2017073747.tif 000007
【図３Ｂ】
2017073747.tif 000008
【図３Ｃ】
2017073747.tif 000009
【図４】
2017073747.tif 000010
【図５】
2017073747.tif 000011
【図６】
2017073747.tif 000012
【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
2017073747.tif 000014
【図８】
2017073747.tif 000015
【図９Ａ】
2017073747.tif 000016
【図９Ｂ】
2017073747.tif 000017
【図１０】
2017073747.tif 000018
【国際調査報告】
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2017073747.tif 000020
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