(57)【要約】  平面上に線状の成形材を吐出して成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置によって造形すべき立体物の三次元形状を示す立体情報を処理する情報処理装置であって、立体情報を取得する立体情報取得部と、当該取得した立体情報を、成形材の各層に応じて分割し、層ごとの層情報を生成する層情報生成部と、層情報から、線状の成形材を平面上に吐出して堆積する際に用いる堆積情報を生成する堆積情報生成部と、堆積情報に基づいて線状の成形材を堆積した場合における線状の成形材間の隙間領域を示す隙間領域情報を生成する隙間領域情報生成部と、堆積情報及び隙間領域情報に応じ、線状の成形材の吐出を制御するための吐出情報を生成する吐出情報生成部と、を含む。
2017094791.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面上に線状の成形材を吐出して前記成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置によって造形すべき前記立体物の三次元形状を示す立体情報を処理する情報処理装置であって、
前記立体情報を取得する立体情報取得部と、
当該取得した立体情報を、前記成形材の各層に応じて分割し、層ごとの層情報を生成する層情報生成部と、
前記層情報から、前記線状の成形材を平面上に吐出して堆積する際に用いる堆積情報を生成する堆積情報生成部と、
前記堆積情報に基づいて前記線状の成形材を堆積した場合における前記線状の成形材間の隙間領域を示す隙間領域情報を生成する隙間領域情報生成部と、
前記堆積情報及び前記隙間領域情報に応じ、前記線状の成形材の吐出を制御するための吐出情報を生成する吐出情報生成部と、を含む
ことを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記吐出情報生成部は、前記線状の成形材間の隙間領域が小さくなるように、前記線状の成形材を平面上に堆積した場合の前記線状の成形材の幅を制御するため情報を含む前記吐出情報を生成する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記隙間領域情報生成部は、前記隙間領域情報から、予め定めた閾値以上の大きさを有する隙間領域に係る閾値隙間領域情報を取得し、
前記吐出情報生成部は、前記閾値隙間領域情報に基づき、前記閾値以上の大きさを有する隙間領域について前記線状の成形材の幅を制御するための情報を含む前記吐出情報を生成する
ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記吐出情報生成部は、前記隙間領域情報から前記隙間領域の位置情報を取得し、前記位置情報から、前記隙間領域に隣接する前記線状の成形材の部分に係る吐出領域情報を抽出し、当該抽出した吐出領域情報に応じた箇所について前記線状の成形材を平面上に堆積した場合の前記線状の成形材の幅を制御するための情報を含む前記吐出情報を生成する
ことを特徴とする請求項２又は３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記堆積情報生成部は、前記成形材の層の輪郭を示す輪郭情報を有する前記層情報を取得し、
前記吐出情報生成部は、前記隙間領域情報が示す隙間領域のうち、当該隙間領域に隣接する前記線状の成形材の部分が、前記輪郭情報が示す輪郭に沿う前記線状の成形材にも隣接する隙間領域を、前記吐出情報において前記線状の成形材を吐出する領域に含める
ことを特徴とする請求項２〜４のうちのいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記吐出情報生成部は、前記線状の成形材間の隙間領域が小さくなるように、前記線状の成形材を平面上に堆積する場合の前記線状の成形材の経路を制御するための情報を含む前記吐出情報を生成する
ことを特徴とする請求項１〜５のうちのいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記隙間領域情報生成部は、予め定めた所定の条件に合致する領域ごとに前記堆積情報を検索して隙間領域情報を生成する
ことを特徴とする請求項１〜６のうちのいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記堆積情報生成部は、前記成形材の層の輪郭を示す輪郭情報を有する前記層情報を取得し、
前記吐出情報生成部は、前記隙間領域情報が示す隙間領域が、前記輪郭情報が示す輪郭に沿う線状の成形材間の隙間領域を含む場合、当該隙間領域が小さくなるように、前記線状の成形材の幅及び経路を制御するための情報を含む前記吐出情報を生成する
ことを特徴とする請求項１〜４，６及び７のうちのいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
請求項１〜８のうちのいずれか１項に記載の情報処理装置と、
前記情報処理装置の前記吐出情報生成部が生成した吐出情報に応じて線状の成形材を吐出して前記成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置と、
を備えた立体造形システム。
【請求項１０】
平面上に線状の成形材を吐出して前記成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置によって造形すべき前記立体物の三次元形状を示す立体情報を処理する情報処理方法であって、
前記立体情報を取得するステップ、
当該取得した立体情報を、前記成形材の各層に応じて分割し、層ごとの層情報を取得するステップ、
前記層情報から、前記線状の成形材を平面上に吐出して堆積する際に用いる堆積情報を生成するステップと、
前記堆積情報に基づいて前記線状の成形材を堆積した場合における前記線状の成形材間の隙間領域を示す隙間領域情報を生成するステップと、
前記堆積情報及び前記隙間領域情報に応じ、前記線状の成形材の吐出を制御するための吐出情報を生成するステップと、
を有することを特徴とする情報処理方法。
【請求項１１】
平面上に線状の成形材を吐出して前記成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置によって造形すべき前記立体物の三次元形状を示す立体情報を処理するための情報処理プログラムであって、
前記立体情報を取得するステップと、
当該取得した立体情報を、前記成形材の各層に応じて分割し、層ごとの層情報を取得するステップと、
前記層情報から、前記線状の成形材を平面上に吐出して堆積する際に用いる堆積情報を生成するステップと、
前記堆積情報に基づいて前記線状の成形材を堆積した場合における前記線状の成形材間の隙間領域を示す隙間領域情報を生成するステップと、
前記堆積情報及び前記隙間領域情報に応じ、前記線状の成形材の吐出を制御するための吐出情報を生成するステップと、
を情報処理装置に実行させることを特徴とする情報処理プログラム。
【請求項１２】
請求項１１に記載の情報処理プログラムを格納したコンピュータ読取可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、立体造形システム、情報処理方法、情報処理プログラム及びコンピュータ読取可能な記録媒体に関し、特に、立体造形装置によって造形すべき立体物の三次元形状を示す立体情報の処理に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、立体造形装置、いわゆる３Ｄプリンタ、を用い、成形材の層を積層して立体物（すなわち３Ｄ造形物であり、以下、「３Ｄモデル」と称する場合がある）を造形する積層造形が注目されている。この種の積層造形は、線状の成形材（以下、「フィラメント」と称する場合がある）を、指定された場所へ吐出する３Ｄプリンタと、ユーザが指定した３Ｄモデルデータから３Ｄモデルを生成し、３Ｄプリンタにフィラメントの吐出位置を指示するソフトウェアとを用いて実現することができる。この場合、３Ｄモデルデータの解析により、ソフトウェア中に含まれているスライサと呼ばれるモジュールを用いて、３Ｄモデルデータを、３Ｄプリンタの動作を制御する制御コードに変換する。【０００３】
スライサは、３ＤモデルをＺ軸方向に等間隔に細かく輪切りにし、輪切りにした各Ｚ座標における３Ｄモデルの断面形状をスライスデータとして生成する。上記積層造形においては、このスライスデータに基づいて、フィラメントを吐出すべき位置を示すツールパスの経路及び幅を示すツールパスデータを生成し、３Ｄモデルの最下層のツールパスデータから順に処理する。そして各層のツールパスデータに応じて３Ｄプリンタによるフィラメントの吐出位置を移動させながらフィラメントを吐出することにより、フィラメントの層を最下層から最上層まで順次積層して３Ｄモデルを形成する。ツールパスデータは、スライスデータの輪郭、及びスライスデータの輪郭の内部に対し、少なくとも１回の一筆書きでフィラメントを吐出する位置を示すツールパスの経路及び幅を示す軌跡情報である。【０００４】
このような積層造形を実施する３Ｄプリンタとしては、３Ｄモデルに対する座標データの操作として充填パラメータを形成する際に、輪郭との交点から線影経路を決定してツールパスを生成する手法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に開示された方法では、少なくとも１回の一筆書きでフィラメントを吐出する位置を示すツールパスの経路及び幅を示すツールパスデータを生成し、生成したツールパスデータに基づいてフィラメントを吐出して３Ｄモデルを造形する。その際、単位時間当たりのフィラメントの吐出量が同一であった場合に３Ｄモデルの表面や内部にフィラメントが充填されない隙間が生ずる可能性が考えられる。【０００６】
本発明はこのような課題を解決するためになされたものであり、平面上に線状の成形材を吐出して成形材の層を積層して３Ｄモデルを造形する際、平面上に吐出された線状の成形材間に生じ得る隙間を小さくする、好ましくは無くすことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の一態様は、平面上に線状の成形材を吐出して成形材の層を積層して立体物を造形する立体造形装置によって造形すべき立体物の三次元形状を示す立体情報を処理する情報処理装置であって、立体情報を取得する立体情報取得部と、取得した立体情報を、成形材の各層に応じて分割し、層ごとの層情報を生成する層情報生成部と、層情報から、線状の成形材を平面上に吐出して堆積する際に用いる堆積情報を生成する堆積情報生成部と、堆積情報に基づいて線状の成形材を堆積した場合における線状の成形材間の隙間領域を示す隙間情報を生成する隙間領域情報生成部と、堆積情報及び隙間領域情報に応じ、線状の成形材を吐出するための吐出情報を生成する吐出情報生成部と、を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、平面上に線状の成形材を吐出して成形材の層を積層して立体物を造形する際、平面上に吐出された線状の成形材間に生じ得る隙間を小さくする、好ましくは無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態１に係るシステムの運用形態の一例を示す図である。
【図２】本発明の実施形態１に係る情報処理装置のハードウェア構成例を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施形態１に係る３Ｄプリンタの構成例を説明する斜視図である。
【図４】本発明の実施形態１に係る３Ｄプリンタの機能構成例を示すブロック図である。
【図５】本発明の実施形態１に係るＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）の機能構成例を示すブロック図である。
【図６】本発明の実施形態１に係る３Ｄデータ変換処理部の機能構成例を示すブロック図である。
【図７Ａ】本発明の実施形態１に係る３Ｄデータの変換処理例を示す図（その１）である。
【図７Ｂ】本発明の実施形態１に係る３Ｄデータの変換処理例を示す図（その２）である。
【図７Ｃ】本発明の実施形態１に係る３Ｄデータの変換処理例を示す図（その３）である。
【図７Ｄ】本発明の実施形態１に係る３Ｄデータの変換処理例を示す図（その４）である。
【図８】本発明の実施形態１に係るツールパスデータの一例を説明する図である。
【図９】本発明の実施形態１に係るツールパスデータの構成例を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態１に係るツールパスデータ中の輪郭情報の例を説明する図である。
【図１１】３Ｄプリンタにて３Ｄモデルを造形した場合に生じ得る、フィラメント間の隙間領域の例を示す図である。
【図１２】本発明の実施形態１に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図１３Ａ】本発明の実施形態１に係るツールパスデータを画像データに変換する処理例を示す図（その１）である。
【図１３Ｂ】本発明の実施形態１に係るツールパスデータを画像データに変換する処理例を示す図（その２）である。
【図１３Ｃ】本発明の実施形態１に係るツールパスデータを画像データに変換する処理例を示す図（その３）である。
【図１４Ａ】本発明の実施形態１に係るツールパスが描かれる領域と描かれない領域との分離処理例を示す図（その１）である。
【図１４Ｂ】本発明の実施形態１に係るツールパスが描かれる領域と描かれない領域との分離処理例を示す図（その２）である。
【図１４Ｃ】本発明の実施形態１に係るツールパスが描かれる領域と描かれない領域との分離処理例を示す図（その３）である。
【図１５Ａ】本発明の実施形態１に係るツールパスの幅を広げる処理例を示す図（その１）である。
【図１５Ｂ】本発明の実施形態１に係るツールパスの幅を広げる処理例を示す図（その２）である。
【図１５Ｃ】本発明の実施形態１に係るツールパスの幅を広げる処理例を示す図（その３）である。
【図１５Ｄ】本発明の実施形態１に係るツールパスの幅を広げる処理例を示す図（その４）である。
【図１６】本発明の実施形態２に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図１７】本発明の実施形態３に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図１８Ａ】本発明の実施形態３に係る隙間領域に隣接するツールパスの部分を抽出する処理例を示す図（その１）である。
【図１８Ｂ】本発明の実施形態３に係る隙間領域に隣接するツールパスの部分を抽出する処理例を示す図（その２）である。
【図１９】本発明の実施形態４に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２０Ａ】本発明の実施形態４に係る隙間領域の大きさに合わせて新たなツールパスを追加する処理例を示す図（その１）である。
【図２０Ｂ】本発明の実施形態４に係る隙間領域の大きさに合わせて新たなツールパスを追加する処理例を示す図（その２）である。
【図２１】本発明の実施形態５に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２２Ａ】本発明の実施形態５に係るツールパスの経路を調整する処理例を示す図（その１）である。
【図２２Ｂ】本発明の実施形態５に係るツールパスの経路を調整する処理例を示す図（その２）である。
【図２３】本発明の実施形態６に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２４Ａ】本発明の実施形態６に係る検索領域ごとに隙間領域を検索する処理例を示す図（その１）である。
【図２４Ｂ】本発明の実施形態６に係る検索領域ごとに隙間領域を検索する処理例を示す図（その２）である。
【図２４Ｃ】本発明の実施形態６に係る検索領域ごとに隙間領域を検索する処理例を示す図（その３）である。
【図２４Ｄ】本発明の実施形態６に係る検索領域ごとに隙間領域を検索する処理例を示す図（その４）である。
【図２５】本発明の実施形態７に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２６Ａ】本発明の実施形態７に係る輪郭間の隙間領域の処理例を示す図（その１）である。
【図２６Ｂ】本発明の実施形態７に係る輪郭間の隙間領域の処理例を示す図（その２）である。
【図２６Ｃ】本発明の実施形態７に係る輪郭間の隙間領域の処理例を示す図（その３）である。
【図２７】本発明の実施形態８に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２８】本発明の実施形態９に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図２９】本発明の実施形態１０に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【図３０】本発明の実施形態１１に係る隙間領域データ取得部及びデータ処理部の動作例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
［実施形態１］
以下、図面を参照して、本発明の実施形態１について説明する。本実施形態の説明においては、ＣＡＤ（Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ａｉｄｅｄ  Ｄｅｓｉｇｎ）データなどの３Ｄモデルの形状を示す３Ｄデータを変換して得たツールパスデータ等の造形用データを受信し、その造形用データに基づいてフィラメントの層を堆積することにより３Ｄモデルを形成する３Ｄプリンタと、３Ｄプリンタに造形用データを送信するＰＣとを含む立体造形システムを例として説明する。以下、３Ｄプリンタに造形用データを送信する際のＰＣによるデータ処理機能の説明を中心に本実施形態に係る立体造形システムの説明を行う。
【００１１】
図１は、本実施形態に係る立体造形システムの運用形態の一例を示す図である。本実施形態に係る立体造形システムは、入力された３Ｄデータを解析し変換することによって造形用データを生成し、立体造形装置の一例である３Ｄプリンタ２に造形用データを出力するＰＣ１と、ＰＣ１の制御に従って立体造形を行う３Ｄプリンタ２とを含む。従って、３Ｄプリンタ２が３Ｄモデルの製造装置の一例である。ＰＣ１のハードウェア構成例について図２を参照して説明する。
【００１２】
図２に示すように、本実施形態に係るＰＣ１は、一般的な情報処理装置と同様の構成を含む。即ち、本実施形態に係るＰＣ１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１０、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）３０、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）４０及びＩ／Ｆ（ＩｎｔｅｒＦａｃｅ）５０がバス８０を介して接続されている。また、Ｉ／Ｆ５０にはＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）６０及び操作部７０が接続されている。
【００１３】
ＣＰＵ１０はＰＣ１全体の動作を制御する。ＲＡＭ２０は情報の高速な読み書きが可能な揮発性の記録媒体であり、ＣＰＵ１０が情報を処理する際に作業領域として用いられる。ＲＯＭ３０は読み出し専用の不揮発性記録媒体であり、ファームウェア等のプログラムを格納するために用いられる。ＨＤＤ４０は情報の読み書きが可能な不揮発性の記録媒体であり、ＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）や各種の制御プログラム、アプリケーションプログラム等を格納するために用いられる。
【００１４】
Ｉ／Ｆ５０はバス８０と各種のハードウェアやネットワーク等とを接続する。ＬＣＤ６０はユーザがＰＣ１の状態を確認するための視覚的ユーザインタフェースである。操作部７０はユーザがＰＣ１に情報を入力するためのユーザインタフェースであり、キーボードやマウス等を含む。
【００１５】
このようなハードウェア構成において、ＲＯＭ３０に格納されたプログラムや、ＨＤＤ４０若しくは図示しない光学ディスク等の記録媒体からＲＡＭ２０にロードされたプログラムに従ってＣＰＵ１０が演算を行うことにより、ソフトウェア制御部が構成される。このようにして構成されたソフトウェア制御部と、ハードウェアとの組み合わせによって、本実施形態に係るＰＣ１の機能が実現される。
【００１６】
次に、本実施形態に係る３Ｄプリンタ２の構成について図３を参照して説明する。本実施形態に係る３Ｄプリンタ２は、３Ｄモデルを成形するためにフィラメントを積層していくための平板状の基盤２１１、基盤２１１上にフィラメントを吐出する吐出ヘッド２０１及び吐出ヘッド２０１を支持し、基盤２１１上の空間において吐出ヘッド２０１を移動するアーム２０２を含む。
【００１７】
３Ｄプリンタ２は、上述したように、入力された造形用データで決定される立体造形物の三次元形状を水平方向に輪切りにして生成される各層の輪切り画像に応じて吐出ヘッド２０１からフィラメントを吐出して一層分の成形を行い、成形された各層を順次積層することによって立体造形を行う。具体的には、吐出ヘッド２０１から輪切り画像の画像データに応じた位置にフィラメントが吐出される。その結果、フィラメントが吐出された部分が、輪切り画像の画像データに応じた形状となる。すなわち、吐出ヘッド２０１及びアーム２０２は、成形しようとする３Ｄモデルの三次元形状の情報に基づいて決定される位置に選択的にフィラメントを吐出するフィラメント吐出部として機能する。
【００１８】
一層分の成形が完了すると、既に成形が完了した層の上に新たな層としてフィラメントの層を形成する。このような動作を繰り返し、フィラメントの吐出によって形成された層を順次積層することにより立体成型が行われる。即ち、基盤２１１は、フィラメントを吐出する際のステージとして機能する。
【００１９】
尚、３Ｄプリンタ２も、図２と共に説明したＰＣ１と同様のハードウェア構成を有する。そして、当該ハードウェア構成を用いて実現される情報処理機能によってＰＣ１からの制御を受け付けるとともに、当該情報処理機能によって実現されるコントローラ２２０（後述）によって、アーム２０２の移動や吐出ヘッド２０１からのフィラメントの吐出が制御される。
【００２０】
次に、本実施形態に係る３Ｄプリンタ２の制御ブロックの構成例について図４を参照して説明する。図４に示すように、本実施形態に係る３Ｄプリンタ２は、吐出ヘッド２０１に加え、吐出ヘッド２０１を制御するコントローラ２２０を含む。
【００２１】
コントローラ２２０は、主制御部２２１、ネットワーク制御部２２２及び吐出ヘッドドライバ２２４を含む。主制御部２２１は、コントローラ２２０の全体を制御する機能を有し、ＯＳやアプリケーションプログラムに従って３Ｄプリンタ２におけるＣＰＵが演算を行うことにより実現される。ネットワーク制御部２２２は、３Ｄプリンタ２がＰＣ１等の他の機器と情報をやり取りするためのインタフェースであり、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）やＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）インタフェースが用いられる。吐出ヘッドドライバ２２４は、吐出ヘッド２０１を駆動制御部するためのドライバソフトウェアであり、主制御部２２１の制御の下、吐出ヘッド２０１の駆動を制御する。
【００２２】
次に、本実施形態に係るＰＣ１の機能ブロックの構成例について図５を参照して説明する。図５に示すように、本実施形態に係るＰＣ１は、図２と共に説明したＬＣＤ６０及び操作部７０に加え、コントローラ１００及びネットワークＩ／Ｆ１０１を含む。ネットワークＩ／Ｆ１０１は、ＰＣ１がネットワークを介して他の機器と通信するためのインタフェースであり、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）やＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）インタフェースが用いられる。
【００２３】
コントローラ１００は、ＣＰＵ１０がＯＳやアプリケーションプログラムに従って演算を行うことによって実現され、ＰＣ１全体を制御する制御部として機能する。図５に示すように、コントローラ１００は、立体データアプリ１１０、３Ｄデータ変換処理部１２０及び３Ｄプリンタドライバ１３０を含む。
【００２４】
立体データアプリ１１０は、ＣＡＤソフト等、物体の三次元形状を表現するデータを処理するソフトウェアアプリケーションである。３Ｄデータ変換処理部１２０は、入力された３Ｄデータを変換する処理を行う立体情報処理部である。即ち、３Ｄデータ変換処理部１２０を実現するためのプログラムが情報処理プログラムの一例である。
【００２５】
３Ｄデータ変換処理部１２０への３Ｄデータの入力は、ネットワークを介してＰＣ１に入力されたデータを３Ｄデータ変換処理部１２０が取得することにより実行され、あるいは立体データアプリ１１０が３Ｄデータ変換処理部１２０の機能を呼び出すことによって実行される。また、操作部７０に対するユーザの操作によって指定されたファイルパスのデータを３Ｄデータ変換処理部１２０が取得することにより実行されてもよい。
【００２６】
３Ｄデータ変換処理部１２０は、そのようにして取得した３Ｄデータを解析し、３Ｄデータを変換してツールパス等の造形データを生成する。本実施形態に係る３Ｄデータ変換処理部１２０は、入力された３Ｄデータによって表現される三次元形状を有する３Ｄモデルが基盤２１１上に造形された場合に、造形された３Ｄモデルにおいてフィラメント間の隙間領域が小さくなる、好ましくは無くなるような造形用データを生成する。即ち、３Ｄデータ変換処理部１２０を含むＰＣ１が情報処理装置の一例である。なお詳細は後述する。
【００２７】
３Ｄプリンタドライバ１３０は、ＰＣ１が３Ｄプリンタ２の動作を制御するためのソフトウェアモジュールであり、一般的な３Ｄプリンタのドライバソフトウェアと同様の機能を有するものとすることができる。３Ｄプリンタドライバ１３０が実現する機能は、例えば一般的な紙のプリンタにおいてプリンタドライバが実現する機能に準じている。３Ｄプリンタドライバ１３０は、３Ｄデータによって表現される３Ｄモデルの三次元形状を輪切り状にした各層の断面形状のデータ（以下、「スライスデータ」と称する）を生成し、制御用の情報と共に３Ｄプリンタ２に送信する。
【００２８】
次に、３Ｄデータ変換処理部１２０の機能について図６を参照して説明する。図６に示すように、本実施形態に係る３Ｄデータ変換処理部１２０は、３Ｄデータ取得部１２１、スライスデータ取得部１２２、ツールパスデータ取得部１２３、隙間領域データ取得部１２４、データ処理部１２５及び変換データ出力部１２６を含む。
【００２９】
３Ｄデータ取得部１２１は、３Ｄデータ変換処理部１２０に入力された、例えば図７Ａに示す如くの３Ｄモデルの３Ｄデータを生成して取得する。即ち、３Ｄデータ取得部１２１が立体情報取得部の一例である。上述したように、３Ｄデータとは、造形すべき３Ｄモデルの三次元形状を示す情報である。スライスデータ取得部１２２は、３Ｄデータ取得部１２１が取得した３Ｄデータを解析し、その３ＤデータをＺ軸方向、即ち垂直方向に等間隔な積層ピッチ、例えば基盤２１１上に吐出したフィラメントの厚さ寸法程度の間隔で細かく輪切りにし、輪切りにして得た各Ｚ座標における３Ｄデータの断面形状のデータ、例えば図７Ｂに示す如くの各層のスライスデータを生成して取得する。即ち、スライスデータが層情報の一例であり、スライスデータ取得部１２２が層情報生成部の一例である。
【００３０】
ツールパスデータ取得部１２３は堆積情報生成部の一例であり、スライスデータ取得部１２２が取得したスライスデータの各層、例えば図７Ｃに示す如くの一層のスライスデータにつき、スライスデータの輪郭と、スライスデータの輪郭の内部とを、例えば図７Ｄに示す如くに、フィラメントを吐出して少なくとも１回の一筆書きで描くための軌跡データ（以下、「ツールパスデータ」と称する）を生成する。ツールパスデータは堆積情報の一例である。ツールパスデータには、図８に示す如くに軌跡を描くための座標データの集合であるツールパスの経路Ａを示す情報、３Ｄプリンタ２の吐出ヘッド２０１から吐出するフィラメントの幅であるツールパスの幅Ｂを示す情報、及び３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形するための、その他の設定値を示す情報を含む。ここで、ツールパスの経路Ａを示す情報には、ツールパスの推進方向（軌跡を描く方向）を変更する際に、ツールパスの推進方向を屈曲させるための、予め定めた一定の屈曲角度（後述）を示す情報が含まれる。
【００３１】
ツールパスデータに含まれるツールパスの経路Ａを示す情報は、例えば図９に示すように、ツールパスの経路（Ｘ，Ｙ，Ｚの座標値）を含み、３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形する際に、例えばＧ１等の行の番号に応じ各行の座標の通りに３Ｄプリンタ２の吐出ヘッド２０１を駆動するための情報である。ツールパスの幅Ｂを示す情報は、例えば吐出ヘッド２０１の移動速度とフィラメントの吐出速度との２つの速度値を含み、この場合ツールパスの幅Ｂは当該２つの速度値によって決定される。また、ツールパスデータには輪郭Ｒを示す輪郭情報Ｇも含まれている。輪郭情報Ｇは、３Ｄモデルの造形内領域（フィラメントを吐出する領域）Ｃと造形外領域（フィラメントを吐出しない領域）Ｄとを隔てる座標データの集合であり、例えば、図１０に示す如くの頂点座標（Ｐ０，Ｐ１，・・・，Ｐ５）の集合である。
【００３２】
隙間領域データ取得部１２４は、ツールパスデータを画像データに変換してから、変換した画像データを分類して隙間画素を検出した後、検出した隙間画素に基づき隙間領域を検出し、検出した隙間領域を示す隙間領域データを生成して取得する。即ち、隙間領域データ取得部１２４が隙間領域情報生成部の一例である。
【００３３】
データ処理部１２５は、ツールパスデータ取得部１２３が取得したツールパスデータと、隙間領域データ取得部１２４が取得した隙間領域データとに基づいて、３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形した際に、フィラメント間の隙間領域が少なくなるように、好ましくは無くなるようにするための隙間抑制制御データを生成する。隙間抑制制御データは、フィラメントを基盤２１１上に吐出する際のフィラメントの太さ、即ち幅を広げる制御、例えば吐出ヘッド２０１の移動速度を遅くする制御、吐出ヘッド２０１から吐出するフィラメントの吐出速度を早くする制御等を行うためのデータである。データ処理部１２５はさらに当該隙間抑制制御データをツールパスデータに追加する処理を行うことで、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報、即ち造形用データを生成する。即ち、データ処理部１２５が吐出情報生成部の一例である。
【００３４】
変換データ出力部１２６は、データ処理部１２５がツールパスデータに隙間抑制制御データを追加して生成した造形用データを３Ｄプリンタドライバ１３０に出力する。即ち、変換データ出力部１２６が立体情報出力部の一例である。３Ｄプリンタドライバ１３０は造形用データに基づき、３Ｄプリンタ２を動作させるためのジョブを生成し、当該ジョブを示すデータを３Ｄプリンタ２に送信する。
【００３５】
このように、本実施形態に係る３Ｄデータ変換処理部１２０は、ツールパスデータに基づいて隙間抑制制御データを生成する。当該隙間抑制制御データにより、図１１に示すように３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形した際にフィラメントＦ間に隙間領域Ｅ１，Ｅ２等が形成されることが予測される場合に、造形された３Ｄモデル中のフィラメントＦ間の隙間領域Ｅ１，Ｅ２等を小さく、又は無くす制御が可能となる。よって３Ｄモデルの造形をより精度良く行うことができる。
【００３６】
次に、本実施形態に係るシステムの動作について説明する。図１２は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。図１２に示すように、まず、隙間領域データ取得部１２４には、一層のツールパスデータが入力される（ステップＳ１２０１）。隙間領域データ取得部１２４は、ツールパスデータに含まれている、図１３Ａに示す如くの座標データ、即ち座標値であるＸ値、Ｙ値を、図１３Ｂに示す如くの、画像上の点データに変換する（ステップＳ１２０２）。この場合の画像サイズは３Ｄプリンタ２が造形可能なサイズに設定される。その後、隙間領域データ取得部１２４はこれら点データを繋ぎ、図１３Ｃに示す如くの、予め定められたツールパスの幅Ｂを有する経路データを生成することによって各層ごとの画像データを取得する（ステップＳ１２０３）。
【００３７】
次いで隙間領域データ取得部１２４は、上記ステップＳ１２０３にて生成した画像データを分類して隙間画素を検出する。例えば、隙間領域データ取得部１２４は、図１４Ａに示す如くに、まずツールパスデータから図１４Ａに示すツールパス全体の輪郭Ｒを示す輪郭情報Ｇを取得する。そして隙間領域データ取得部１２４は取得した輪郭情報Ｇに基づき、上記ステップＳ１２０３にて取得した画像データを、図１４Ｂに示す造形内領域Ｃと造形外領域Ｄとに分類し、造形内領域Ｃに位置する画素にインサイドラベルを付し、造形外領域Ｄに位置する画素にアウトサイドラベルを付す（ステップＳ１２０４）。さらに隙間領域データ取得部１２４は、図１４Ｃに示す造形内領域Ｃ内の、ツールパスが描かれている領域であるツールパス領域Ｊに位置する画素にパスラベルを付し、造形内領域Ｃ内の、ツールパスが描かれていない隙間領域Ｋに位置する画素にギャップラベルを付す。このようにして隙間領域データ取得部１２４は、造形内領域Ｃをツールパス領域Ｊと隙間領域Ｋとに分類する（ステップＳ１２０５）。ここで、ギャップラベルが付された画素が隙間画素である。
【００３８】
この後隙間領域データ取得部１２４は、上記ステップＳ１２０５にて検出した隙間領域Ｋに含まれる隙間画素の画像データから、隙間領域Ｋに係る画像データを検出する。すなわち隙間領域データ取得部１２４は、ステップＳ１２０３にて得た画像データから、ツールパス領域Ｊと隙間領域Ｋとが分離された画像を生成して取得する（ステップＳ１２０６）。そして隙間領域データ取得部１２４は、当該画像を検索（ステップＳ１２０７）することにより、画像中からギャップラベルが付された隙間画素のうち、互いに隣接する画素を全て抽出する（ステップＳ１２０８）。画像の検索の結果、隣接する隙間画素が得られなくなった場合（ステップＳ１２０８／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４は後述するステップＳ１２１３へ進む。一方、画像の検索の結果、隣接する全ての隙間画素が得られた場合（ステップＳ１２０８／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４は当該隙間画素を隣接する隙間画素と連結する（ステップＳ１２０９）。
【００３９】
次に隙間領域データ取得部１２４は、隣接する全ての隙間画素同士が連結されたかどうかを判断する（ステップＳ１２１０）。隣接する全ての隙間画素が連結されていなかった場合（ステップＳ１２１０／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ１２０９へ戻り、ステップＳ１２０８で抽出した隙間画素を隣接する隙間画素と連結する処理を繰り返す。一方、隣接する全ての隙間画素が連結されていた場合（ステップＳ１２１０／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４は連結した全ての隙間画素にて覆われた領域を一つの隙間領域と判定し、判定した隙間領域の大きさの情報と位置の情報とを隙間領域データとして保存する（ステップＳ１２１１）。ここで、隙間領域データは隙間領域情報の一例である。
【００４０】
その後隙間領域データ取得部１２４は、ステップＳ１２１１にて保存した隙間領域データに係る隙間領域内に位置する画素のそれぞれにチェックラベルを付す（ステップＳ１２１２）。そして隙間領域データ取得部１２４は、ステップＳ１２０６にて取得した画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索が完了したかどうかを判断する（ステップＳ１２１３）。隙間画素の全ての検索が完了していない場合（ステップＳ１２１３／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４は上記ステップＳ１２０７へ戻り、ステップＳ１２０７からステップＳ１２１２までの処理を繰り返す。このとき隙間領域データ取得部１２４は、既に上記ステップＳ１２１２にてチェックラベルが付された画素を、既に上記ステップＳ１２０７〜Ｓ１２１２までの処理が完了しているものとみなし、上記ステップＳ１２０７〜Ｓ１２１２までの処理から除外する。隙間領域データ取得部１２４は隙間画素の全ての検索が完了すると（ステップＳ１２１３／ＹＥＳ）、ステップＳ１２１４に移行する。
【００４１】
ステップＳ１２１４でデータ処理部１２５は、全てのツールパスの幅を広げることにより、上記ステップＳ１２１１にて保存された全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす（ステップＳ１２１４）。ステップＳ１２１４においてデータ処理部１２５は、各隙間領域の大きさ（後述する幅Ｐ）に基づき、全てのツールパスの幅を広げる調整を行なう。なお、複数の隙間領域が存在する場合、データ処理部１２５は、例えば、複数の隙間領域のうち最も大きな（最も幅Ｐが広い）隙間領域の大きさ（幅Ｐ）を基準としてツールパスの調整後の幅Ｂ（後述）を決定する。ここでデータ処理部１２５は、図１５Ａ及び図１５Ｂに示すように、隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬの推進方向Ｍの垂直方向成分Ｎを抽出し、隙間領域Ｋの、垂直方向成分Ｎに沿う幅Ｐを算出する（図１５Ｃ参照）。次に算出した幅Ｐに基づき、調整後の全てのツールパスＬの幅Ｂを決定する。
【００４２】
その後データ処理部１２５は、ステップＳ１２１４で行ったツールパスの幅の調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００４３】
そして、ユーザが操作部７０を操作して３Ｄプリンタ２による立体造形の開始を指示すると、データ処理部１２５にて生成された造形用データを変換データ出力部１２６が３Ｄプリンタドライバ１３０へ出力する。造形用データを取得した３Ｄプリンタドライバ１３０が３Ｄプリンタ２に立体造形を実行させるためのジョブのデータを生成して３Ｄプリンタ２に送信することにより、３Ｄプリンタ２に立体造形を実行させる。このような処理により、本実施形態に係るシステム全体の動作が完了する。
【００４４】
次に、ジョブのデータを受信した３Ｄプリンタ２の動作について説明する。図４に示されるコントローラ２２０の主制御部２２１は、ジョブのデータに基づき吐出ヘッドドライバ２２４を制御し、アーム２０２を介して吐出ヘッド２０１を基盤２１１上の所定位置に駆動する。吐出ヘッド２０１を駆動した後、主制御部２２１は造形用データを参照し、最下層のツールパスデータに基づいてアーム２０２を介して吐出ヘッド２０１を駆動しながら吐出ヘッド２０１に基盤２１１上にフィラメントを吐出させる。そして、フィラメントを吐出する一層分の処理を完了した後、主制御部２２１は、全ての層についてフィラメントを吐出する処理を完了するまで、フィラメントの吐出動作を繰り返す。全ての層についてフィラメントを吐出する処理を完了すると、主制御部２２１は処理を終了する。このような処理により、ジョブのデータを受信した３Ｄプリンタ２の動作が完了する。
【００４５】
以上、説明したように、本実施形態に係る立体造形システムにおいては、ツールパスデータに基づいて、フィラメントを吐出して３Ｄモデルを造形した場合にフィラメント間に生ずる隙間領域を判定し、ツールパスの幅を広げて隙間領域を小さくし、好ましくは無くすための隙間抑制制御データを生成する。その結果、３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形した際にフィラメント間に隙間領域が形成されると予測される場合、造形された３Ｄモデル中のフィラメント間の隙間を小さく、又は無くす制御が可能となる。よって、造形した３Ｄモデルにおけるフィラメント間に隙間領域が生ずることによる歪み等の発生を抑制できるため、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００４６】
［実施形態２］
実施形態１に係る立体造形システムは、隙間画素に基づいて検出された全ての隙間領域を小さくし、好ましくは無くす処理を行う。これに対し本実施形態２に係る立体造形システムでは、ユーザがＰＣ１の操作部７０を用いて処理対象とする隙間領域の面積の閾値を予め入力して設定しておき、検出した隙間領域の面積が閾値以上の場合にのみ隙間領域を小さくし、好ましくは無くす処理を行う点で実施形態１と異なる。
【００４７】
図１６は本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００４８】
本実施形態では図１６に示すように、Ｓ１２１０にて、周辺の互いに隣接する全ての隙間画素が連結している場合（Ｓ１２１０／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４は、連結した隙間画素にて覆われた領域の面積が予め定めた所定の閾値以上かどうかを判断する（ステップＳ１６０１）。そして連結した隙間画素にて覆われた領域の面積が閾値以上の大きさである場合（ステップＳ１６０１／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ１２１１へ進み、連結した隙間画素にて覆われた領域を一つの隙間領域と判定し、判定した隙間領域の大きさ情報と位置情報とを隙間領域データとして保存する。ここで、保存した隙間領域データは、連結した隙間画素にて覆われた領域の面積が閾値以上の大きさの隙間領域に係る隙間領域データであり、閾値隙間領域情報の一例である。その後隙間領域データ取得部１２４はステップＳ１６０２に進み、ステップＳ１２１１にて保存した隙間領域データに係る隙間領域内に位置する画素のそれぞれにチェックラベルを付した後、ステップＳ１２１３に進む。一方、連結した隙間画素にて覆われた領域の面積が閾値より小さい場合（ステップＳ１６０１／ＮＯ）も、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ１６０２に進み、この場合隙間領域データ取得部１２４は、連結した隙間画素にチェックラベルを付した後、ステップＳ１２１３に進む。その後は実施形態１の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００４９】
以上、説明したように、本実施形態に係る立体造形システムにおいては、隙間画素を連結した領域の面積が閾値以上の大きさである場合にのみ当該領域を隙間領域と判定し、ツールパスの幅を広げて隙間領域を小さくする、好ましくは無くす処理を行なう。このため、隙間画素を連結した領域の面積が閾値より小さい場合の処理を省くことができるので、処理対象の隙間領域の個数を少なくでき、造形用データを生成する際の処理速度を向上できる。
【００５０】
［実施形態３］
実施形態１に係る立体造形システムでは隙間領域データに基づいて全てのツールパスの幅を調整して隙間を小さくする、好ましくは無くす処理を行う。これに対し本実施形態３に係る立体造形システムでは、全てのツールパスではなく、隙間領域に隣接するツールパスの部分について隙間領域を小さくする、好ましくは無くす処理を行う。
【００５１】
図１７は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００５２】
図１７に示すように、ステップＳ１２１３にて隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる全ての隙間画素の検索が完了すると、データ処理部１２５はステップＳ１７０１を実行する。ステップＳ１７０１でデータ処理部１２５は、ステップＳ１２１１にて保存された全ての隙間領域データに係る隙間領域の位置情報を取得し、取得した位置情報から、図１８Ａ及び図１８Ｂに示される如く、ツールパスＬのうち、各隙間領域Ｋに隣接する部分Ｑを抽出する（ステップＳ１７０１）。すなわちステップＳ１７０１においてデータ処理部１２５は、図１８Ａ及び図１８Ｂに示すように、ツールパスデータが示す、造形内領域中の全ツールパスＬのうちの、隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬの部分Ｑを全て抽出する。この抽出したツールパスＬの部分Ｑの情報が、隙間領域に隣接する線状の成形材の部分に係る吐出領域情報の一例である。
【００５３】
その後データ処理部１２５はステップＳ１７０２に移行し、上記ステップＳ１７０１にて抽出した全てのツールパスＬの部分Ｑにつき、図１５Ａ〜図１５Ｄとともに上述した如くの手順により、ツールパスＬの推進方向Ｍの垂直方向成分Ｎを抽出し、垂直方向成分Ｎに沿う隙間領域Ｋの幅Ｐを算出し、算出した幅Ｐに基づいて、調整後のツールパスＬの幅Ｂを決定し、当該部分Ｑにつき、ツールパスＬの幅を調整する（ステップＳ１７０２）。
【００５４】
次いでデータ処理部１２５は、ステップＳ１７０１で行ったツールパスの幅の調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００５５】
以上、説明したように、本実施形態に係る立体造形システムにおいては、ツールパスＬのうちの隙間領域Ｋに隣接する部分Ｑを抽出し、抽出したツールパスＬの部分Ｑにつき、局所的にツールパスＬの幅の調整を行なう。よってツールパスＬのうちの隙間領域Ｋに隣接していない部分の幅を調整する処理を行わない。その結果、造形用データを生成する際の処理速度を向上できる。また、ツールパスＬのうちの隙間領域Ｋに隣接している部分Ｑ以外の部分の幅の調整を行わないため、３Ｄプリンタ２にて造形した際の３Ｄモデルの造形品質を向上できる。
【００５６】
［実施形態４］
上記実施形態１に係る立体造形システムでは、隙間領域データに係る隙間領域の大きさに基づいてツールパスの幅を調整して隙間領域を小さくし、好ましくは無くす。これに対し、本実施形態４に係る立体造形システムでは、隙間領域を小さくし、好ましくは無くすためにツールパスの幅を広げることに限界がある場合や、ツールパスの幅を広げても隙間領域を小さくし、好ましくは無くすことができない場合には、隙間領域に新たなツールパスを追加して当該隙間領域を小さくし、好ましくは無くす。
【００５７】
図１９は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００５８】
図１９に示すように、ステップＳ１２１４にて全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くすために全てのツールパスＬの幅を調整した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得された輪郭情報Ｇに基づいて、図２０Ａに示す如く、隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬ２の部分（すなわち図２０Ａに図示の範囲の部分）が３Ｄモデルの輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接するかどうかを判断する（ステップＳ１９０１）。図２０Ａに示すように、隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬ２の部分が輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接する場合（ステップＳ１９０１／ＹＥＳ）、データ処理部１２５は、当該ツールパスＬ２の部分の幅を調整前の幅に戻す（ステップＳ１９０２）。その後データ処理部１２５は、図２０Ｂに示すように、隣接するツールパスＬ２の部分が輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接する隙間領域Ｋに新たなツールパスＳを追加する（ステップＳ１９０３）。このとき、ツールパスＳを追加する隙間領域Ｋの幅に応じ、ツールパスＳの幅を広くし、あるいは複数のツールパスＳを追加するようにしてもよい。
【００５９】
その後データ処理部１２５は、ステップＳ１２１４で行ったツールパスの幅の調整に係るデータ及びステップＳ１９０３で行ったツールパスＳの追加に係るデータをそれぞれ隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをそれぞれツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００６０】
他方、隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬ２の部分が輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接することがない場合（ステップＳ１９０１／ＮＯ）、データ処理部１２５は、ステップＳ１２１４で行ったツールパスの幅の調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００６１】
ここで、造形用データの輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１の幅を広げると、３Ｄモデルを造形する際に輪郭Ｒとの位置ずれが発生し、造形後の３モデルの表面に凹凸ができてしまうおそれがある。したがってツールパスＬ１の幅の調整には限界がある。また、図２０Ａに示す如くに輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１に接するツールパスＬ２間の隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くそうとしてツールパスＬ２の幅を広げても隣接する隙間領域Ｋを小さくすることができない場合もある。
【００６２】
なお図２０Ａに示す場合とは、例えば３Ｄモデルがひょうたん形を有し一部分がくびれているような場合であり、当該くびれている部分に隙間領域Ｋが生ずるような場合である。
【００６３】
そこで、本実施形態に係る立体造形システムにおいては、データ処理部１２５が、幅を調整した隙間領域Ｋに隣接するツールパスＬ２の部分が輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接するかどうかを判断する。その結果、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１にも隣接するツールパスＬ２の部分であった場合、ツールパスＬ２が接する隙間領域Ｋに、当該隙間領域Ｋの幅に応じた新たなツールパスＳを追加する。そうすることにより、ツールパスＬ１の幅を広げると造形した３Ｄモデルの表面に凹凸ができてしまうような場合や、ツールパスＬ２の幅を広げても隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くすことができない場合であっても、隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くすことができる。その結果、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００６４】
［実施形態５］
上記実施形態１に係る立体造形システムではツールパスの幅を調整して隙間領域を小さくし、好ましくは無くすのに対し、本実施形態５に係る立体造形システムでは、ツールパスの経路を変更して隙間領域を小さくし、好ましくは無くす。
【００６５】
図２１は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００６６】
図２１に示すように、隙間領域データ取得部１２４がステップＳ１２１３にて画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索を完了した後、データ処理部１２５が全てのツールパスの経路Ａを変更することにより、ステップＳ１２１１にて保存した全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす（ステップＳ２１０１）。すなわちステップＳ２１０１においてデータ処理部１２５は、図２２Ａ及び図２２Ｂに示すように、全てのツールパスＬの経路Ａの屈曲角度φ１、例えば４５°、を大きくし、例えば屈曲角度φ２、６０°、に変更する。なお、これら屈曲角度φ１及びφ２のそれぞれは、ツールパスデータを生成する際に用いられる値であり、予め定められた値である。
【００６７】
次いでデータ処理部１２５は、ステップＳ２１０１で行ったツールパスの屈曲角度の調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００６８】
以上、説明したように、ツールパスデータを生成するに際し、図２２Ａに示すように、ツールパスＬの屈曲角度φ１の角度によっては、ツールパスＬ間に隙間領域Ｋが形成されるおそれがある。そこで、本実施形態では、ツールパスＬの経路Ａの屈曲角度φ１を屈曲角度φ２へ広げて隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす。この結果、３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形した際にフィラメントＦ間に形成されるおそれのある隙間領域Ｅ１を小さくし、又は無くすことが可能となる。よって、３Ｄモデルの造形を精度良く行うことができる。
【００６９】
［実施形態６］
上記実施形態１に係る立体造形システムでは、画像上の画素ごとに隙間画素を抽出して隙間領域Ｋを検索するのに対し、本実施形態６に係る立体造形システムでは、予め定めた一定の形状及び面積を有する検索領域Ｔを用いて画像中の隙間領域Ｋを検索する。
【００７０】
図２３は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００７１】
図２３に示すように、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ１２０６にて、図２４Ａに示す如くに、ツールパス領域Ｊと隙間領域Ｋとが分離された画像を取得した後、図２４Ｂに示すように、予め定めた一定の形状及び面積を有する検索領域Ｔ（図２３Ｂに図示の例の場合、正方形の領域）ごとに画像中の隙間領域Ｋの検索を行なう（ステップＳ２３０１）。次いで隙間領域データ取得部１２４は、図２４Ｃ及び図２４Ｄに示すように、各検索領域Ｔ中の全体の画素数に対する隙間画素の比率を計算し、それぞれの計算した比率が予め定めた所定の閾値以上の検索領域Ｔであって隣接する検索領域Ｔを全て抽出する（ステップＳ２３０２）。例えば、図２４Ｃ中の上側の検索領域Ｔにそれぞれ対応する、図２４Ｄに示された６個の検索領域Ｔ中、両端の検索領域Ｔを除く４個の検索領域Ｔは、いずれも各検索領域Ｔ中の全体の画素数に対する隙間画素の比率が予め定めた所定の閾値以上の検索領域Ｔである。隙間画素の比率が閾値以上の隣接する検索領域Ｔが得られなくなった場合（ステップＳ２３０２／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ２３０７へ進み、ステップＳ１２０６にて取得した画像全体に含まれる検索領域Ｔの全ての検索が完了したかどうかを判断する。検索領域Ｔの全ての検索が完了していない場合（ステップＳ２３０７／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４は上記ステップＳ２３０１へ戻り、図２４Ｂに示すように、現在検索した検索領域Ｔの走査方向Ｕに隣接する検索領域Ｔについて、上記同様にして隙間領域Ｋの検索を行なう。
【００７２】
隙間画素の比率が閾値以上の隣接する検索領域Ｔが全て得られた場合（ステップＳ２３０２／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４は、ステップＳ２３０２で抽出した各検索領域Ｔの全体をそれぞれ隙間領域Ｋの一部と認識し、当該検索領域Ｔを、隣接する隙間画素の比率が閾値以上の検索領域Ｔと連結する（ステップＳ２３０３）。
【００７３】
次にステップＳ２３０４にて隙間領域データ取得部１２４は、隙間画素の比率が閾値以上の隣接する全ての検索領域Ｔが連結されたかどうかを判断する（ステップＳ２３０４）。隙間画素の比率が閾値以上の隣接する全ての検索領域Ｔが連結されていなかった場合（ステップＳ２３０４／ＮＯ）は、隙間領域データ取得部１２４はステップＳ２３０３へ戻り、隙間画素の比率が閾値以上の検索領域Ｔを隣接する隙間画素の比率が閾値以上の検索領域Ｔと連結する処理を繰り返す。一方、隙間画素の比率が閾値以上の隣接する全ての検索領域Ｔが連結されていた場合（ステップＳ２３０４／ＹＥＳ）、隙間領域データ取得部１２４は当該連結した全ての検索領域Ｔを一つの隙間領域Ｋと判定し、判定した隙間領域Ｋの大きさの情報と位置の情報とを隙間領域データとして保存する（ステップＳ２３０５）。その後隙間領域データ取得部１２４は、ステップＳ２３０６へ進み、ステップＳ２３０５にて保存した隙間領域データに係る隙間領域Ｋ内に位置する画素のそれぞれにチェックラベルを付す。その後隙間領域データ取得部１２４はステップＳ２３０７に進み、ステップＳ２３０１による検索領域Ｔの検索が画像全体に渡って完了したかどうかを判断する。
【００７４】
検索領域Ｔの検索が画像全体に渡って完了していない場合（ステップＳ２３０７／ＮＯ）、隙間領域データ取得部１２４は上記ステップＳ２３０１へ戻り、ステップＳ２３０１からステップＳ２３０６までの処理を繰り返す。このとき隙間領域データ取得部１２４は、既に上記ステップＳ２３０６にてチェックラベルが付された画素を含む検索領域Ｔを、既に上記ステップＳ２３０１〜Ｓ２３０６までの処理が完了しているものとみなし、ステップＳ２３０１〜Ｓ２３０６までの処理から除外する。隙間領域データ取得部１２４は検索領域Ｔの検索が画像全体に渡って完了すると（ステップＳ２３０７／ＹＥＳ）、ステップＳ１２１４に移行する。その後は実施形態１の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００７５】
以上、説明したように、本実施形態に係る立体造形システムにおいては、一定の形状及び面積を有する検索領域Ｔごとに画像を走査し、検索領域Ｔが隙間領域Ｋの一部かどうかを判断し、隙間領域の一部と認定された隣接する検索領域を連結して一つの隙間領域として該当するデータを保存する。このため、上記実施形態１に係る立体造形システムのように画像上の画素ごとに隙間画素を抽出して隙間領域Ｋを検索する処理の場合に比べ、一定の形状及び面積を有する検索領域Ｔ内に位置するすべての画素を一度に処理することができるため、造形用データを生成する際の処理速度をより向上することができる。
【００７６】
［実施形態７］
実施形態１に係る立体造形システムでは、ツールパスＬの幅を広げることによりツールパスＬ間の隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす。これに対し本実施形態７に係る立体造形システムでは、ツールパスＬ間の隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋであった場合、ツールパスＬの幅Ｂを広げるとともにツールパスの経路Ａをも変更する。
【００７７】
図２５は本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、上記実施形態１と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００７８】
図２５に示すように、ステップＳ１２１３で隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索が完了した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得された輪郭情報Ｇに基づいて、ステップＳ１２１１で保存された全ての隙間領域データに係る各隙間領域Ｋにつき、当該隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋか否かを判断する（ステップＳ３００１）。ここで輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋとは、例えば図１１に示す例における隙間領域Ｅ２の如く、輪郭Ｒの局所的な突出によって輪郭Ｒの内部に狭い空間が生じ、当該狭い空間内のツールパスＬ間に生ずる隙間領域Ｅ２（すなわちフィラメントＦ間に生ずる隙間領域Ｅ２）等である。さらに、上記した図２０Ａに示す如くの、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ１間の隙間領域Ｋもまた、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋの他の例である。このように、本実施形態における輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋは、輪郭Ｒに沿うツールパスＬによって直接形成される隙間領域Ｋであり、輪郭Ｒに沿うツールパスＬによって間接的にのみ形成される隙間領域Ｋは含まない。したがって、本実施形態における輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋは、輪郭に沿っていないツールパスＬの部分のみによって直接形成される隙間領域Ｋは含まない。この点は以下に説明する各実施形態においても同様である。
【００７９】
ステップＳ３００１では、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋのうち、一つでも輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが含まれていた場合（ステップＳ３００１／ＹＥＳ），データ処理部１２５はステップＳ３００２に移行し、全てのツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとを調整する。その後データ処理部１２５は、ステップＳ３００２で行った全てのツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとの調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００８０】
他方、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋの中に輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つも含まれていなかった場合（ステップＳ３００１／ＮＯ），データ処理部１２５はステップＳ１２１４に移行する。その後は実施形態１の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００８１】
例えば図２６Ａに示す如くに、図中、上方向に突出した輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間に隙間領域Ｅ２が存在する場合に、当該隙間領域Ｅ２を無くすため、図２６Ｂに示す如くに、ツールパスＬの経路Ａを変えずにツールパスＬの幅Ｗ１をＷ２に広げた場合、輪郭Ｒに対し、ツールパスＬが外側にはみ出してしまう。ツールパスＬが輪郭Ｒの外側にはみ出すことを避けるため、本実施形態では、図２６Ｃに示す如く、ツールパスＬの幅Ｗ１をＷ３に広げるとともに、ツールパスＬの経路Ａを輪郭Ｒに対し内側に移動する。その結果、隙間領域Ｅ２を無くすことが可能であるとともに、輪郭Ｒに対しツールパスＬがはみ出すことを避けることができる。その結果、上述した実施形態１の効果に加え、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００８２】
すなわちステップＳ３００２において行われる全てのツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとを調整する処理は、全てのツールパスＬの幅Ｂを広げると共に、全てのツールパスＬの経路Ａを、輪郭情報Ｇが示す造形内領域Ｃの輪郭Ｒに対し、内側に移動する処理である。その際のツールパスＬの調整後の幅Ｂ及びツールパスＬの調整後の経路Ａの位置は、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｅ２を小さく、好ましくは無くすとともに、調整前の輪郭Ｒを維持するように決定する。
【００８３】
［実施形態８］
実施形態２に係る立体造形システムでは、閾値以上の面積の隙間領域Ｋを小さく、好ましくは無くすために、ツールパスＬの幅を広げる。これに対し本実施形態８に係る立体造形システムでは、実施形態７同様、ツールパスＬ間の隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋであった場合、ツールパスＬの幅を広げるとともにツールパスの経路Ａをも変更する。
【００８４】
図２７は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、実施形態２と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。また、実施形態７と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００８５】
図２７に示すように、実施形態７同様、ステップＳ１２１３で隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索が完了した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得された輪郭情報Ｇに基づいて、ステップＳ１２１１で保存された全ての隙間領域データに係る各隙間領域Ｋにつき、当該隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋか否かを判断する（ステップＳ３００１）。全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋのうち、一つでも輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが含まれていた場合（ステップＳ３００１／ＹＥＳ），データ処理部１２５はステップＳ３００２に移行し、実施形態７と同様の処理でツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとを調整する。その後は実施形態７の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００８６】
他方、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋの中に輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つも含まれていなかった場合（ステップＳ３００１／ＮＯ），データ処理部１２５はステップＳ１２１４に移行する。その後は実施形態１の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００８７】
本実施形態によれば、上述した実施形態２の効果に加え、実施形態７同様、隙間領域Ｅ２を無くすことが可能であるとともに、輪郭Ｒに対しツールパスＬがはみ出すことを避けることができる。その結果、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００８８】
［実施形態９］
実施形態３に係る立体造形システムでは、ツールパスＬのうち、隙間領域Ｋに隣接する部分の幅を広げることによりツールパスＬ間の隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす。これに対し本実施形態９に係る立体造形システムでは、実施形態７同様、ツールパスＬ間の隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋであった場合、ツールパスＬのうち、隙間領域Ｋに隣接する部分の幅を広げるとともにツールパスの当該部分の経路Ａをも変更する。
【００８９】
図２８は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、実施形態３と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。また、実施形態７と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００９０】
図２８に示すように、実施形態７同様、ステップＳ１２１３で隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索が完了した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得された輪郭情報Ｇに基づいて、ステップＳ１２１１で保存された全ての隙間領域データに係る各隙間領域Ｋにつき、当該隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋか否かを判断する（ステップＳ３００１）。全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋのうち、一つでも輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが含まれていた場合（ステップＳ３００１／ＹＥＳ），データ処理部１２５はステップＳ３０１２に移行し、ステップＳ１７０１で抽出した全てのツールパスＬの部分Ｑにつき、図２６Ａ〜図２６Ｃとともに上述した処理により、幅Ｂと経路Ａとを調整する。その後データ処理部１２５は、ステップＳ３０１２で行った全てのツールパスＬの部分Ｑについての幅Ｂと経路Ａの調整に係るデータを隙間抑制制御データとして取得し、取得した隙間抑制制御データをツールパスデータに追加することにより、フィラメントの吐出を制御するための吐出情報である造形用データを生成する。
【００９１】
他方、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋの中に輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つも含まれていなかった場合（ステップＳ３００１／ＮＯ），データ処理部１２５はステップＳ１７０２に移行する。その後は実施形態３の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００９２】
本実施形態によれば、上述した実施形態３の効果に加え、実施形態７同様、隙間領域Ｅ２を無くすことが可能であるとともに、輪郭Ｒに対しツールパスＬがはみ出すことを避けることができる。その結果、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００９３】
［実施形態１０］
実施形態５に係る立体造形システムでは、ツールパスＬの経路Ａを変更することによりツールパスＬ間の隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす。これに対し本実施形態１０に係る立体造形システムでは、実施形態７同様、ツールパスＬ間の隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋであった場合、ツールパスＬの幅Ｂを広げるとともにツールパスの経路Ａをも変更する。
【００９４】
図２９は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、実施形態５と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。また、実施形態７と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【００９５】
図２９に示すように、実施形態７同様、ステップＳ１２１３で隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる隙間画素の全ての検索が完了した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得した輪郭情報Ｇに基づいて、ステップＳ１２１１で保存された全ての隙間領域データに係る各隙間領域Ｋにつき、当該隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋか否かを判断する（ステップＳ３００１）。全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋのうち、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つでも含まれていた場合（ステップＳ３００１／ＹＥＳ），データ処理部１２５はステップＳ３００２に移行し、実施形態７と同様の処理でツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとを調整する。その後は実施形態７の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００９６】
他方、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋの中に輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つも含まれていなかった場合（ステップＳ３００１／ＮＯ），データ処理部１２５はステップＳ２１０１に移行する。その後は実施形態５の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【００９７】
本実施形態によれば、上述した実施形態５の効果に加え、実施形態７同様、隙間領域Ｅ２を無くすことが可能であるとともに、輪郭Ｒに対しツールパスＬがはみ出すことを避けることができる。その結果、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【００９８】
［実施形態１１］
実施形態６に係る立体造形システムでも実施形態１同様、ツールパスＬの幅を広げることによりツールパスＬ間の隙間領域Ｋを小さくし、好ましくは無くす。これに対し本実施形態１１に係る立体造形システムでは、実施形態７同様、ツールパスＬ間の隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋであった場合、ツールパスＬの幅を広げると共に、ツールパスの経路Ａを変更する。その結果、輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋを少なくし、好ましくは無くすためにツールパスＬの幅Ｂを広げることによる３Ｄモデルの輪郭Ｒへの影響を避けることができる。
【００９９】
図３０は、本実施形態に係る隙間領域データ取得部１２４及びデータ処理部１２５の動作例を示すフローチャートである。なお、実施形態６と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。また、実施形態７と同様の処理については、同一の符号を付しその説明を省略する場合がある。
【０１００】
図３０に示すように、実施形態７同様、ステップＳ２３０７で隙間領域データ取得部１２４による画像全体に含まれる検索領域Ｔの全ての検索が完了した後、データ処理部１２５は、ステップＳ１２０４にて取得された輪郭情報Ｇに基づいて、ステップＳ２３０５で保存された全ての隙間領域データに係る各隙間領域Ｋにつき、当該隙間領域Ｋが輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋか否かを判断する（ステップＳ３００１）。全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋのうち、一つでも輪郭Ｒに沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが含まれていた場合（ステップＳ３００１／ＹＥＳ），データ処理部１２５はステップＳ３００２に移行し、実施形態７と同様の処理でツールパスＬの幅Ｂと経路Ａとを調整する。その後は実施形態７の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【０１０１】
他方、全ての隙間領域データに係る隙間領域Ｋの中に輪郭に沿うツールパスＬ間の隙間領域Ｋが一つも含まれていなかった場合（ステップＳ３００１／ＮＯ），データ処理部１２５はステップＳ１２１４に移行する。その後は実施形態１の説明にて説明した処理と同様の処理が実行される。
【０１０２】
本実施形態によれば、上述した実施形態６の効果に加え、実施形態７同様、隙間領域Ｅ２を無くすことが可能であるとともに、輪郭Ｒに対しツールパスＬがはみ出すことを避けることができる。その結果、造形した３Ｄモデルの表面の造形品質を向上することができ、３Ｄプリンタ２による３Ｄモデルの造形をより精度良く実施できる。
【０１０３】
尚、上記各実施形態の説明においては、３Ｄデータ変換処理部１２０が隙間抑制制御データを生成する例を説明した。しかしながらこれは一例であり、３Ｄデータ変換処理部１２０及び３Ｄプリンタドライバ１３０の機能を３Ｄプリンタ２に含めてもよい。その場合、図７Ａ〜図７Ｄとともに説明した３Ｄデータ取得部１２１が取得する３Ｄデータを３Ｄプリンタ２に入力するようにしてもよい。
【０１０４】
また、ＰＣ１にて生成したツールパス等の造形用データを、例えばＵＳＢメモリ等の記録媒体に記憶させ、その記録媒体から造形用データを３Ｄプリンタ２に読み込ませ、読み込んだ造形用データに基づいて３Ｄプリンタ２にて３Ｄモデルを造形するようにしてもよい。
【０１０５】
また、３Ｄプリンタドライバ１３０の機能はＰＣ１側に残して３Ｄデータ変換処理部１２０の機能を３Ｄプリンタ２に設け、３Ｄデータ変換処理部１２０が、３Ｄプリンタドライバ１３０によって生成されたジョブを示すデータに基づいて３Ｄプリンタ２による造形処理を実行可能としてもよい。
【０１０６】
また、上記各実施形態の説明においては、各層のツールパスデータから隙間領域データを生成し、生成した隙間領域データが示す隙間領域を小さくし、好ましくは無くすように、ツールパスの幅を広げ、新たなツールパスを追加し、あるいはツールパスの経路を変更する処理等を例として説明した。しかしながら、ツールパスの幅を広げる処理、新たなツールパスを追加する処理、及びツールパスの経路を変更する処理を適宜必要に応じて組み合わせて行うことで隙間領域を少なくし、好ましくは無くすようにしてもよい。
【０１０７】
また、ツールパスデータから生成した隙間領域データが示す隙間領域の調整については、各隙間領域がツールパスにて埋められて無くなるようにツールパスの幅を広げたりしてもよいし、各隙間領域が小さくなるようにツールパスの幅を広げたりしてもよい。
【０１０８】
以上、情報処理装置、立体造形システム、情報処理方法、情報処理プログラム及びコンピュータ読取可能な記録媒体を実施形態により説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で種々の変形及び改良が可能である。
【０１０９】
本国際出願は２０１５年１２月３日に出願した日本国特許出願２０１５−２３６８７０号に基づく優先権を主張するものであり、日本国特許出願２０１５−２３６８７０号の全内容を本国際出願に援用する。
【符号の説明】
【０１１０】
１    ＰＣ
２    ３Ｄプリンタ
１０  ＣＰＵ
２０  ＲＡＭ
３０  ＲＯＭ
４０  ＨＤＤ
５０  Ｉ／Ｆ
６０  ＬＣＤ
７０  操作部
８０  バス
１００  コントローラ
１０１  ネットワークＩ／Ｆ
１１０  立体データアプリ
１２０  ３Ｄデータ変換処理部
１２１  ３Ｄデータ取得部
１２２  スライスデータ取得部
１２３  ツールパスデータ取得部
１２４  隙間領域データ取得部
１２５  データ処理部
１２６  変換データ出力部
１３０  ３Ｄプリンタドライバ
２０１  吐出ヘッド
２０２  アーム
２１１  基盤
２２０  コントローラ
２２１  主制御部
２２２  ネットワーク制御部
２２４  吐出ヘッドドライバ
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１１】
【特許文献１】特開２００１−３５３７８６号公報
【図１】
2017094791.tif 000003
【図２】
2017094791.tif 000004
【図３】
2017094791.tif 000005
【図４】
2017094791.tif 000006
【図５】
2017094791.tif 000007
【図６】
2017094791.tif 000008
【図７Ａ】
2017094791.tif 000009
【図７Ｂ】
2017094791.tif 000010
【図７Ｃ】
2017094791.tif 000011
【図７Ｄ】
2017094791.tif 000012
【図８】
2017094791.tif 000013
【図９】
2017094791.tif 000014
【図１０】
2017094791.tif 000015
【図１１】
2017094791.tif 000016
【図１２】
2017094791.tif 000017
【図１３Ａ】
2017094791.tif 000018
【図１３Ｂ】
2017094791.tif 000019
【図１３Ｃ】
2017094791.tif 000020
【図１４Ａ】
2017094791.tif 000021
【図１４Ｂ】
2017094791.tif 000022
【図１４Ｃ】
2017094791.tif 000023
【図１５Ａ】
2017094791.tif 000024
【図１５Ｂ】
2017094791.tif 000025
【図１５Ｃ】
2017094791.tif 000026
【図１５Ｄ】
2017094791.tif 000027
【図１６】
2017094791.tif 000028
【図１７】
2017094791.tif 000029
【図１８Ａ】
2017094791.tif 000030
【図１８Ｂ】
2017094791.tif 000031
【図１９】
2017094791.tif 000032
【図２０Ａ】
2017094791.tif 000033
【図２０Ｂ】
2017094791.tif 000034
【図２１】
2017094791.tif 000035
【図２２Ａ】
2017094791.tif 000036
【図２２Ｂ】
2017094791.tif 000037
【図２３】
2017094791.tif 000038
【図２４Ａ】
2017094791.tif 000039
【図２４Ｂ】
2017094791.tif 000040
【図２４Ｃ】
2017094791.tif 000041
【図２４Ｄ】
2017094791.tif 000042
【図２５】
2017094791.tif 000043
【図２６Ａ】
2017094791.tif 000044
【図２６Ｂ】
2017094791.tif 000045
【図２６Ｃ】
2017094791.tif 000046
【図２７】
2017094791.tif 000047
【図２８】
2017094791.tif 000048
【図２９】
2017094791.tif 000049
【図３０】
2017094791.tif 000050
【国際調査報告】
2017094791.tif 000051
2017094791.tif 000052