(57)【要約】  伝動ベルトは、積層リング（１２）と、一対のピラー部（１５１）および当該ピラー部（１５１）の遊端部からサドル面（１５２s）の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部（１５３）を有する複数のエレメント（１５）と、積層リング（１２）の最外層リング材（１１o）の径方向外側、かつ複数のエレメント（１５）のフック部（１５３）の径方向内側に配置され、一対のフック部（１５３）の幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリング（１７）とを含み、リテーナリング（１７）の内周長と最外層リング材（１１o）の外周長との周長差は、互いに重なり合う２つのリング材（１１）における内側のリング材（１１）の外周長と外側のリング材（１１）の内周長との周長差よりも長い。
2017138203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無段変速機のプライマリプーリおよびセカンダリプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、  厚み方向に積層された複数のリング材を含む積層リングと、  前記積層リングの内周面と接触するサドル面と、前記サドル面の幅方向における両側から前記積層リングの径方向に延出された一対のピラー部と、それぞれ前記ピラー部の遊端部から前記サドル面の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部とを有し、前記積層リングに沿って環状に配列される複数のエレメントと、  前記積層リングの最外層リング材の径方向外側、かつ前記複数のエレメントの前記フック部の径方向内側に配置され、前記一対のフック部の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリングとを備え、  前記リテーナリングの内周長と前記最外層リング材の外周長との周長差は、互いに重なり合う２つの前記リング材における内側の前記リング材の外周長と外側の前記リング材の内周長との周長差よりも長い伝動ベルト。
【請求項２】
無段変速機のプライマリプーリおよびセカンダリプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、  厚み方向に積層された複数のリング材を含む積層リングと、  前記積層リングの内周面と接触するサドル面と、前記サドル面の幅方向における両側から前記積層リングの径方向に延出された一対のピラー部と、それぞれ前記ピラー部の遊端部から前記サドル面の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部とを有し、前記積層リングに沿って環状に配列される複数のエレメントと、  前記積層リングの最外層リング材の径方向外側、かつ前記複数のエレメントの前記フック部の径方向内側に配置され、前記一対のフック部の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリングとを備え、  前記リテーナリングの内周長は、前記無段変速機の作動中に前記積層リングに張力が作用するときの前記最外層リング材の外周長よりも長くなるように定められている伝動ベルト。
【請求項３】
請求項２に記載の伝動ベルトにおいて、  前記リテーナリングの内周長は、前記無段変速機の最大変速比状態で前記プライマリプーリに伝達されるトルクが最大となるときの前記最外層リング材の外周長よりも長くなるように定められている伝動ベルト。
【請求項４】
請求項１から３の何れか一項に記載の伝動ベルトにおいて、  前記リテーナリングの外周長は、該リテーナリングの外周面が前記複数のエレメントの前記フック部の内周面に当接するように定められている伝動ベルト。
【請求項５】
請求項１から４の何れか一項に記載の伝動ベルトにおいて、  前記フック部の内周面と、前記エレメントの前記フック部の前記内周面と対向する部分との距離は、前記フック部の内周面と、前記最外層リング材の外周面との径方向における最短距離よりも長い伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本開示は、無段変速機の伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、この種の伝動ベルトとして、無端状の金属製のバンド（積層リング）と、金属製の複数のエレメントと、バンドよりやや幅広の金属製の脱落防止体（リテーナリング）とを含むものが知られている（例えば、特許文献１参照）。この伝動ベルトの各エレメントは、水平部分をなすボディ部の両側上端部から上方に延出された一対のピラー部を有し、当該一対のピラー部の間には、バンドおよび脱落防止体を収容するための凹部が形成されている。また、各ピラー部の先端は、内側に屈曲した係合突起とされており、一対の係合突起間には、バンドよりやや幅広で、かつ脱落防止体よりやや幅狭の開放部が形成されている。そして、脱落防止体は、複数のエレメントの凹部にバンドが収容された後に、開放部を介して凹部内に嵌め込まれる。これにより、脱落防止体によって、複数のエレメントがバンドから脱落するのを防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１９３７９６号公報
【発明の概要】
【０００４】  上述のように、脱落防止体は、それよりも幅狭の開放部を通過可能でなければならず、複数のエレメントに対する組付性に鑑みれば、当該脱落防止体の剛性は低い方が好ましい。しかしながら、脱落防止体の剛性を低下させると、耐久性が低下してしまうおそれもある。また、脱落防止体に大きな張力が作用するのも、耐久性の面で好ましくない。
【０００５】  そこで、本開示の発明は、積層リング、複数のエレメントおよびリテーナリングを含む伝動ベルトにおいて、複数のエレメントに対するリテーナリングの組付性を確保しつつ、リテーナリングの耐久性を向上させることを主目的とする。
【０００６】  本開示の伝動ベルトは、無段変速機のプライマリプーリおよびセカンダリプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、厚み方向に積層された複数のリング材を含む積層リングと、前記積層リングの内周面と接触するサドル面と、前記サドル面の幅方向における両側から前記積層リングの径方向に延出された一対のピラー部と、それぞれ前記ピラー部の遊端部から前記サドル面の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部とを有し、前記積層リングに沿って環状に配列される複数のエレメントと、前記積層リングの最外層リング材の径方向外側、かつ前記複数のエレメントの前記フック部の径方向内側に配置され、前記一対のフック部の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリングとを備え、前記リテーナリングの内周長と前記最外層リング材の外周長との周長差が、互いに重なり合う２つの前記リング材における内側の前記リング材の外周長と外側の前記リング材の内周長との周長差よりも長いものである。
【０００７】  このような伝動ベルトでは、無段変速機の作動中に積層リングに張力が作用して当該積層リングの伸びを生じた際に、積層リングとリテーナリングとの間にクリアランスを確保して、リテーナリングに張力が実質的に作用しないようにすることが可能となる。従って、リテーナリングの剛性を必要以上に高くすることなく、リテーナリングに伸びを生じさせないようにすることができる。この結果、複数のエレメントに対するリテーナリングの組付性を確保しつつ、リテーナリングの耐久性を向上させることが可能となる。
【０００８】  本開示の他の伝動ベルトは、無段変速機のプライマリプーリおよびセカンダリプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、厚み方向に積層された複数のリング材を含む積層リングと、前記積層リングの内周面と接触するサドル面と、前記サドル面の幅方向における両側から前記積層リングの径方向に延出された一対のピラー部と、それぞれ前記ピラー部の遊端部から前記サドル面の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部とを有し、前記積層リングに沿って環状に配列される複数のエレメントと、前記積層リングの最外層リング材の径方向外側、かつ前記複数のエレメントの前記フック部の径方向内側に配置され、前記一対のフック部の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリングとを備え、前記リテーナリングの内周長が、前記無段変速機の作動中に前記積層リングに張力が作用するときの前記最外層リング材の外周長よりも長くなるように定められているものである。
【０００９】  このような伝動ベルトでは、無段変速機の作動中に積層リングに張力が作用して当該積層リングの伸びを生じた際に、積層リングとリテーナリングとの間にクリアランスが形成されることになる。これにより、無段変速機の作動中、積層リングとリテーナリングとの間の当該積層リングの周方向における少なくとも一部にクリアランスを確保して、リテーナリングに張力が実質的に作用しないようにすることが可能となる。従って、リテーナリングの剛性を必要以上に高くすることなく、リテーナリングに伸びを生じさせないようにすることができる。この結果、複数のエレメントに対するリテーナリングの組付性を確保しつつ、リテーナリングの耐久性を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の伝動ベルトを含む無段変速機の一例を示す概略構成図である。
【図２】本開示の伝動ベルトを示す部分断面図である。
【図３】本開示の伝動ベルトに含まれるエレメントを示す正面図である。
【図４】本開示の伝動ベルトに含まれるリテーナリングを示す平面図である。
【図５】積層リングとリテーナリングとのクリアランスやリテーナリングとフック部とのクリアランスを示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】  次に、図面を参照しながら、本開示の発明を実施するための形態について説明する。
【００１２】  図１は、本開示の伝動ベルト１０を含む無段変速機１を示す概略構成図である。同図に示す無段変速機１は、駆動側回転軸としてのプライマリシャフト２と、当該プライマリシャフト２に設けられたプライマリプーリ３と、プライマリシャフト２と平行に配置される従動側回転軸としてのセカンダリシャフト４と、当該セカンダリシャフト４に設けられたセカンダリプーリ５とを含む。図示するように、伝動ベルト１０は、プライマリプーリ３のプーリ溝（Ｖ字溝）とセカンダリプーリ５のプーリ溝（Ｖ字溝）とに巻き掛けられる。
【００１３】  プライマリシャフト２は、図示しない前後進切換機構を介して、エンジン（内燃機関）といった動力発生源に連結されたインプットシャフト（図示省略）に連結される。プライマリプーリ３は、プライマリシャフト２と一体に形成された固定シーブ３ａと、プライマリシャフト２にボールスプライン等を介して軸方向に摺動自在に支持される可動シーブ３ｂとを含む。また、セカンダリプーリ５は、セカンダリシャフト４と一体に形成された固定シーブ５ａと、セカンダリシャフト４にボールスプライン等を介して軸方向に摺動自在に支持されると共にリターンスプリング８により軸方向に付勢される可動シーブ５ｂとを含む。
【００１４】  更に、無段変速機１は、プライマリプーリ３の溝幅を変更するための油圧式アクチュエータであるプライマリシリンダ６と、セカンダリプーリ５の溝幅を変更するための油圧式アクチュエータであるセカンダリシリンダ７とを含む。プライマリシリンダ６は、プライマリプーリ３の可動シーブ３ｂの背後に形成され、セカンダリシリンダ７は、セカンダリプーリ５の可動シーブ５ｂの背後に形成される。プライマリシリンダ６とセカンダリシリンダ７とには、プライマリプーリ３とセカンダリプーリ５との溝幅を変化させるべく図示しない油圧制御装置から作動油が供給され、それにより、エンジン等からインプットシャフトや前後進切換機構を介してプライマリシャフト２に伝達されたトルクを無段階に変速してセカンダリシャフト４に出力することができる。セカンダリシャフト４に出力されたトルクは、ギヤ機構、デファレンシャルギヤおよびドライブシャフトを介して車両の駆動輪（何れも図示省略）に伝達される。
【００１５】  図２は、伝動ベルト１０を示す部分断面図である。同図に示すように、伝動ベルト１０は、弾性変形可能な複数（本実施形態では９個）のリング材１１を厚み方向（リング径方向）に積層することにより構成された１個の積層リング１２と、積層リング１２の内周面に沿って環状に配列（結束）される複数（例えば、数百個）のエレメント１５と、リテーナリング１７とを含む。積層リング１２を構成する複数のリング材１１は、それぞれ鋼板製のドラムから切り出された弾性変形可能なものであって、概ね同一の厚み（例えば１８０〜１９０μｍ程度）およびそれぞれについて予め定められた異なる周長を有するように加工されている。
【００１６】  各エレメント１５は、例えばプレス加工により鋼板から打ち抜かれたものであり、図３に示すように、図中水平に延びる基部１５０と、当該基部１５０の両端部から同方向に延出された一対のピラー部１５１と、各ピラー部１５１の遊端側に開口するように一対のピラー部１５１の間に画成された凹部１５２とを有する。また、エレメント１５の両側の側面（基部１５０の側面）は、プライマリプーリ３のプーリ溝やセカンダリプーリ５のプーリ溝の表面と当接するトルク伝達面としてのフランク面１５ｆとなる。更に、基部１５０の一方の表面の幅方向における中央部には、１個の突起（ディンプル）１５０ｐが形成されており、当該突起１５０ｐの裏面側には、隣り合うエレメント１５の突起１５０ｐが遊嵌される図示しない凹部が形成されている。
【００１７】  一対のピラー部１５１は、凹部１５２の底面であるサドル面１５２ｓの幅方向における両側から積層リング１２の径方向における外側（図中上方）に延出されており、各ピラー部１５１の遊端部には、サドル面１５２ｓの幅方向に突出するフック部１５３が形成されている。一対のフック部１５３は、当該幅方向において、積層リング１２（リング材１１）の幅よりも若干長い間隔をおいて互いに対向する。凹部１５２内には、図２に示すように、積層リング１２が配置され、当該凹部１５２のサドル面１５２ｓは、積層リング１２すなわち最内層のリング材１１の内周面に接触する。サドル面１５２ｓは、幅方向における中央部を頂部として幅方向外側に向かうにつれて図中下方に緩やかに傾斜した、いわゆるクラウニング形状を有する。
【００１８】  リテーナリング１７は、例えば鋼板製のドラムから切り出された弾性変形可能なものであり、リング材１１と概ね同一若しくはそれよりも薄い厚みと、一対のフック部１５３同士の上記幅方向における間隔よりも長い幅とを有する。かかるリテーナリング１７は、弾性変形させられて各エレメント１５の一対のフック部１５３の間を介して凹部１５２に嵌め込まれる。そして、リテーナリング１７は、積層リング１２の最外層リング材１１ｏ（図２参照）の外周面と各エレメント１５のフック部１５３との間に配置されて積層リング１２を包囲し、各エレメント１５が積層リング１２から脱落するのを規制する。これにより、複数のエレメント１５は、積層リング１２の内周面に沿って環状に結束（配列）される。本実施形態において、リテーナリング１７には、図４に示すように、単一の長穴状の開口１７ｏが形成されている。これにより、リテーナリング１７を弾性変形し易くしてエレメント１５に対する組付性を確保することができる。なお、リテーナリング１７には、複数の開口１７ｏが周方向に間隔をおいて形成されてもよい。
【００１９】  また、リテーナリング１７は、積層リング１２の最外層リング材１１ｏの外周長よりも長い内周長を有する。これにより、積層リング１２とリテーナリング１７とが同心円状に配置された状態（張力が作用しない無負荷状態）では、図２に示すように、最外層リング材１１ｏの外周面とリテーナリング１７の内周面との間に、環状のクリアランスが形成される。本実施形態において、リテーナリング１７の内周長は、最外層リング材１１ｏの外周面とリテーナリング１７の内周面とのクリアランスが上記無負荷状態で例えばリング材１１の厚みよりも若干大きくなるように定められている。更に、本実施形態において、リテーナリング１７の外周長は、積層リング１２とリテーナリング１７とが同心円状に配置された状態で、図２に示すように、当該リテーナリング１７の外周面が各エレメント１５のフック部１５３の内周面に当接するように定められている。
【００２０】  上述のような伝動ベルト１０のエレメント１５では、トルク伝達部となるロッキングエッジ（図示省略）をサドル面１５２ｓにより近接させてトルクの伝達効率を向上させることが可能となる。また、エレメント１５では、２本（２列）の積層リングに対応したエレメントに比べて、材料の削減により低コスト化を図ることができる。その一方で、エレメント１５を含む伝動ベルト１０では、２本の積層リングを含む伝動ベルトにはないリテーナリング１７の組付性を確保しつつ、その耐久性を向上させる必要がある。このため、本発明者らは、リテーナリング１７の耐久性を向上させる観点から、鋭意研究・解析を行った。その結果、リテーナリング１７が積層リング１２に接触するように伝動ベルト１０を構成した場合（上記特許文献１の図３、図４等参照）、リテーナリング１７の耐久性が著しく低下し、無段変速機１の作動中に当該リテーナリング１７が破損・破断してしまうおそれがあることが判明した。
【００２１】  すなわち、無段変速機１では、図５に示すように、プライマリプーリ３に伝達されるトルクが大きくなるにつれて、積層リング１２に作用する張力Ｆｒが大きくなり、それにより積層リング１２の伸び量が大きくなる（なお、図５における“Ｒ”は、伝動ベルト１０の中心からリング材１１およびリテーナリング１５の内周面や外周面までの距離を示す。）。また、無段変速機１の作動中、積層リング１２に作用する張力Ｆｒおよび積層リング１２の伸び量は、図５に示すように、当該無段変速機１の最大変速比状態（変速比γが最ロー側の変速比γｍａｘに設定された状態）でエンジン等からプライマリプーリ３に伝達されるトルクＴｉｎが最大（Ｔｉｎ＝Ｔｍａｘ）になるときにそれぞれ最大になる。そして、積層リング１２の伸び量が大きくなると、積層リング１２すなわち最外層リング材１１ｏの拡径に伴ってリテーナリング１７に作用する張力Ｆｒが大きくなり、当該張力Ｆｒが許容引張応力を超えると、リテーナリング１７が破断してしまう。また、積層リング１２の外周面とフック部１５３の内周面とのクリアランスが大きすぎると、積層リング１２に対するエレメント１５の挙動が悪化してしまう（不安定になってしまう）おそれがある。
【００２２】  これらを踏まえて、本実施形態の伝動ベルト１０において、リテーナリング１７の内周長（伸びを生じていないときの内周長）は、無段変速機１の作動中に積層リング１２に張力Ｆｒが作用するときの最外層リング材１１ｏの外周長よりも長くなるように定められる。具体的には、リテーナリング１７の内周長は、無段変速機１の最大変速比状態でエンジン等からプライマリプーリ３に伝達されるトルク（入力トルクＴｉｎ）が最大（Ｔｉｎ＝Ｔｍａｘ）となるときの最外層リング材１１ｏの外周長よりも長くなるように定められる。すなわち、伝動ベルト１０の設計に際しては、無段変速機１の最大変速比γｍａｘや、最大入力トルクＴｍａｘ、プライマリプーリ３、セカンダリプーリ５および積層リング１２の諸元等に基づいて、最大変速比状態で入力トルクＴｉｎが最大になるときの最外層リング材１１ｏの外周長を求めたうえで、求めた最外層リング材１１ｏの外周長よりもリテーナリング１７の内周長を長くする。これにより、リテーナリング１７と最外層リング材１１ｏとの周長差は、互いに重なり合うリング材１１同士の周長差、すなわち互いに重なり合うリング材１１同士の周長差の最大値よりも長くなる。リテーナリング１７の内周長と最外層リング材１１１ｏの外周長との周長差は、互いに重なり合う２つのリング材１１における内側のリング材１１の外周長と外側のリング材１１の内周長との周長差の最大値よりも長くなる。すなわち、リテーナリング１７の内周長と最外層リング材１１１ｏの外周長との周長差は、第ｎ層（内側）のリング材１１の外周長と第ｎ＋１層（外側）のリング材の１１の内周長との周長差（ただし、“ｎ”は、１からＮ（＝積層リングの総数−１）までの整数である。）よりも長くなる。
【００２３】  このように構成される伝動ベルト１０では、無段変速機１の最大変速比状態でプライマリプーリ３に伝達されるトルクが最大となって張力Ｆｒの作用により積層リング１２の伸び量（および張力Ｆｒ）が最大になったときにも、図５に示すように、積層リング１２とリテーナリング１７との間の周方向における少なくとも一部にクリアランスＣＬが形成されることになる。これにより、無段変速機１の作動中、積層リングとリテーナリングとの間の当該積層リングの周方向における少なくとも一部（プライマリプーリ３等により挟まれているエレメント１５の周辺）にクリアランスを確保して、リテーナリング１７に張力Ｆｒが実質的に作用しないようにすることが可能となる。従って、リテーナリング１７の剛性を必要以上に高くすることなく、リテーナリング１７に伸びを生じさせないようにすることができる。この結果、複数のエレメント１５に対するリテーナリング１７の組付性を確保しつつ、リテーナリング１７の耐久性を向上させることが可能となる。
【００２４】  また、リテーナリング１７の外周面とフック部１５３の内周面とのクリアランスは、図５からわかるように、プライマリプーリ３にトルクが伝達されていないときに最小となり、プライマリプーリ３に伝達されるトルクの増加に伴い、当該プライマリプーリ３によって保持（挟持）されたエレメント１５および積層リング１２が径方向外側に移動するにつれて大きくなっていく。これを踏まえて、本実施形態の伝動ベルト１０において、リテーナリング１７の外周長は、積層リング１２とリテーナリング１７とが同心円状に配置された状態（張力Ｆｒが作用しない無負荷状態）で当該リテーナリング１７の外周面が各エレメント１５のフック部１５３の内周面に当接するように定められる。すなわち、プライマリプーリ３にトルクが伝達されていないときに、リテーナリング１７の外周面は、複数のエレメント１５のフック部１５３の内周面に当接し、当該リテーナリング１７の外周面とフック部１５３の内周面とのクリアランスは、実質的にゼロになる。
【００２５】  これにより、プライマリプーリ３に伝達されるトルクが増加するのに伴って各エレメント１５が径方向外側に移動したときに、リテーナリング１７の外周面とフック部１５３の内周面とのクリアランスをより小さくすることが可能となる。この結果、積層リング１２の外周面と各エレメント１５のフック部１５３の内周面とのクリアランスが大きくなるのを抑えることができるので、エレメント１５の挙動の悪化（不安定になること）を抑制することが可能となる。
【００２６】  更に、本実施形態の伝動ベルト１０では、フック部１５３の内周面（リテーナリング１７と当接する部分）と、エレメント１５のフック部１５３の内周面と対向する部分（本実施形態では、ピラー部１５１の内面）との距離ｄ１が、フック部１５３の内周面と、最外層リング材１１ｏの外周面との径方向（エレメント１５の高さ方向）における最短距離ｄ２よりも長くなっている（図２参照）。これにより、無段変速機１の作動中にリテーナリング１７が各エレメント１５と接触しないようにして、プライマリプーリ３の固定シーブ３ａおよび可動シーブ３ｂやセカンダリプーリ５の固定シーブ５ａおよび可動シーブ５ｂからエレメント１５に狭圧力が作用した際に当該エレメント１５からリテーナリング１７に応力が加えられてしまうのを抑制することができる。この結果、リテーナリング１７の耐久性をより向上させることが可能となる。
【００２７】  以上説明したように、本開示の伝動ベルトは、無段変速機（１）のプライマリプーリ（３）およびセカンダリプーリ（５）に巻き掛けられる伝動ベルト（１０）において、厚み方向に積層された複数のリング材（１１，１１ｏ）を含む積層リング（１２）と、前記積層リング（１２）の内周面と接触するサドル面（１５２ｓ）と、前記サドル面（１５２ｓ）の幅方向における両側から積層リング（１２）の径方向に延出された一対のピラー部（１５１）と、それぞれ前記ピラー部（１５１）の遊端部から前記サドル面（１５２ｓ）の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部（１５３）とを有し、前記積層リング（１２）に沿って環状に配列される複数のエレメント（１５）と、前記積層リング（１２）の最外層リング材（１１ｏ）の径方向外側、かつ前記複数のエレメント（１５）の前記フック部（１５３）の径方向内側に配置され、前記一対のフック部（１５３）の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリング（１７）とを備え、  前記リテーナリング（１７）の内周長と前記最外層リング材（１１ｏ）の外周長との周長差は、互いに重なり合う２つの前記リング材（１１）における内側の前記リング材（１１）の外周長と外側の前記リング材（１１）の内周長との周長差よりも長いものである。
【００２８】  このような伝動ベルトでは、無段変速機の作動中に積層リングに張力が作用して当該積層リングの伸びを生じた際に、積層リングとリテーナリングとの間にクリアランスを確保して、リテーナリングに張力が実質的に作用しないようにすることが可能となる。従って、リテーナリングの剛性を必要以上に高くすることなく、リテーナリングに伸びを生じさせないようにすることができる。この結果、複数のエレメントに対するリテーナリングの組付性を確保しつつ、リテーナリングの耐久性を向上させることが可能となる。
【００２９】  本開示の他の伝動ベルトは、無段変速機（１）のプライマリプーリ（３）およびセカンダリプーリ（５）に巻き掛けられる伝動ベルト（１０）において、厚み方向に積層された複数のリング材（１１，１１ｏ）を含む積層リング（１２）と、前記積層リング（１２）の内周面と接触するサドル面（１５２ｓ）と、前記サドル面（１５２ｓ）の幅方向における両側から積層リング（１２）の径方向に延出された一対のピラー部（１５１）と、それぞれ前記ピラー部（１５１）の遊端部から前記サドル面（１５２ｓ）の幅方向に突出して互いに対向する一対のフック部（１５３）とを有し、前記積層リング（１２）に沿って環状に配列される複数のエレメント（１５）と、前記積層リング（１２）の最外層リング材（１１ｏ）の径方向外側、かつ前記複数のエレメント（１５）の前記フック部（１５３）の径方向内側に配置され、前記一対のフック部（１５３）の前記幅方向における間隔よりも長い幅を有するリテーナリング（１７）とを備え、前記リテーナリング（１７）の内周長が、前記無段変速機（１）の作動中に前記積層リング（１２）に張力が作用するときの前記最外層リング材（１１ｏ）の外周長よりも長くなるように定められたものである。
【００３０】  このような伝動ベルトでは、無段変速機の作動中に積層リングに張力が作用して当該積層リングの伸びを生じた際に、積層リングとリテーナリングとの間にクリアランスが形成されることになる。これにより、無段変速機の作動中、積層リングとリテーナリングとの間の当該積層リングの周方向における少なくとも一部にクリアランスを確保して、リテーナリングに張力が実質的に作用しないようにすることが可能となる。従って、リテーナリングの剛性を必要以上に高くすることなく、リテーナリングに伸びを生じさせないようにすることができる。この結果、複数のエレメントに対するリテーナリングの組付性を確保しつつ、リテーナリングの耐久性を向上させることが可能となる。
【００３１】  また、前記リテーナリング（１７）の内周長は、前記無段変速機（１）の最大変速比状態で前記プライマリプーリ（３）に伝達されるトルクが最大となるときの前記最外層リング材（１１ｏ）の外周長よりも長くなるように定められてもよい。
【００３２】  更に、前記リテーナリング（１７）の外周長は、該リテーナリング（１７）の外周面が前記複数のエレメント（１５）の前記フック部（１５３）の内周面に当接するように定められてもよい。これにより、プライマリプーリに伝達されるトルクが増加するのに伴って各エレメントが径方向外側に移動したときに、リテーナリングの外周面とフック部の内周面とのクリアランスをより小さくすることが可能となる。この結果、積層リングの外周面と各エレメントのフック部の内周面とのクリアランスが大きくなるのを抑えることができるので、エレメントの挙動の悪化（不安定になること）を抑制することが可能となる。
【００３３】  また、前記フック部（１５３）の内周面と、前記エレメント（１５）の前記フック部（１５３）の前記内周面と対向する部分との距離は、前記フック部（１５３）の内周面と、前記最外層リング材（１１ｏ）の外周面との距離よりも長くてもよい。これにより、無段変速機の作動中にリテーナリングがエレメントと接触しないようにして、プライマリプーリやセカンダリプーリからエレメントに狭圧力が作用した際に当該エレメントからリテーナリングに応力が加えられてしまうのを抑制することができる。この結果、リテーナリング１７の耐久性をより向上させることが可能となる。
【００３４】  そして、本開示の発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本開示の外延の範囲内において様々な変更をなし得ることはいうまでもない。更に、上記実施形態は、あくまで発明の概要の欄に記載された発明の具体的な一形態に過ぎず、発明の概要の欄に記載された発明の要素を限定するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００３５】  本開示の発明は、伝動ベルトや無段変速機の製造産業等において利用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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