(57)【要約】  本発明は低溶血毒性に対する安全性が高められ、持続的に高い抗血栓性を発揮する抗血栓性金属材料を提供することを目的としている。本発明は、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物と、を含む被覆材料によって金属材料の表面が被覆され、上記ポリマーは、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体と共有結合され、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体は、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して上記金属材料に結合され、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在量の比率が４．０〜１３．０原子数％である、抗血栓性金属材料を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物と、を含む被覆材料によって金属材料の表面が被覆され、
前記ポリマーは、前記ホスホン酸誘導体又は前記カテコール誘導体と共有結合され、
前記ホスホン酸誘導体又は前記カテコール誘導体は、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して前記金属材料に結合され、
表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在量の比率が４．０〜１３．０原子数％である、抗血栓性金属材料。
【請求項２】
表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率が３．０〜６．０原子数％である、請求項１記載の抗血栓性金属材料。
【請求項３】
前記ポリマーは、第４級アンモニウム基を有する、請求項１又は２記載の抗血栓性金属材料。
【請求項４】
前記第４級アンモニウム基は、窒素原子に結合する炭素鎖がアルキル基で構成され、該アルキル基１つ当たりの炭素数が１〜１２個である、請求項３記載の抗血栓性金属材料。
【請求項５】
前記被覆材料は、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むアニオン性ポリマー、又は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択されるアニオン性化合物を含む、請求項１〜４のいずれか一項記載の抗血栓性金属材料。
【請求項６】
前記硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物は、ヘパリン又はヘパリン誘導体である、請求項１〜５のいずれか一項記載の抗血栓性金属材料。
【請求項７】
前記ポリマーの重量平均分子量は、６００〜２００００００である、請求項１〜６のいずれか一項記載の抗血栓性金属材料。
【請求項８】
前記金属材料は、鉄、チタン、アルミニウム、スズ、金、銀、銅、白金、クロム、コバルト、ニッケル、亜鉛、タングステン及びこれらの合金並びにこれらの金属の酸化物及び水酸化物からなる群から選択される、請求項１〜７のいずれか一項記載の抗血栓性金属材料。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項記載の抗血栓性金属材料から製造された、体内留置用の医療器材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗血栓性金属材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
血液と接触する医療器材（医療機器及び医療器具）（より具体的には、人工腎臓、人工肺、人工血管、人工弁、ステント、ステントグラフト、カテーテル、遊離血栓捕獲器具、血管内視鏡、縫合糸、血液回路、チューブ類、カニューレ、血液バッグ及び注射器等）は、血液の凝固による機能低下を防ぐために、高い抗血栓性が求められている。【０００３】
特に、ステントのような金属材料で作製された医療器材は、血液に対しては異物認識され易く、血栓を形成し易い。【０００４】
金属材料に抗血栓性を付与するために、抗凝固剤であるヘパリン又はヘパリン誘導体を金属材料の表面にコーティング又は化学結合させる手法が報告されている。ヘパリン又はヘパリン誘導体を金属材料の表面にコーティング又は化学結合させる手法としては、主に、１）金属材料の表面に導入された官能基と、ヘパリン又はヘパリン誘導体を共有結合させることにより固定化する方法と、２）有機カチオン混合物とヘパリン若しくはヘパリン誘導体との間でイオン複合体を形成させ、有機溶媒に溶かして金属材料の表面にコーティングする方法、３）金属材料の表面に導入された正電荷を帯びたカチオン性化合物と、ヘパリン又はヘパリン誘導体をイオン結合させることにより固定化する方法が知られている。【０００５】
１）の方法としては、アミノ化ヘパリンをカップリング剤と架橋剤を介してオゾン処理した金属材料の表面に共有結合させる方法（特許文献１）、ヘパリン、ドパミン、架橋活性化剤、架橋活性補助剤を含むコーティング液を用いて、ヘパリンを金属材料の表面に固定化する方法（特許文献２）が報告されている。【０００６】
２）の方法としては、第４級アンモニウム塩等の有機カチオン混合物とヘパリン又はヘパリン誘導体との間でイオン複合体を形成させ、有機溶媒に溶かして金属材料の表面にコーティングする方法が報告されている（特許文献３）。【０００７】
３）の方法としては、プラズマ処理によって金属材料の表面にジアミノシクロヘキサンからなるアミン群を導入した後、導入したアミン群にヘパリンをイオン結合で固定化する方法が報告されている（特許文献４）。【０００８】
一方、ヘパリン等の負電荷を帯びたタンパク質非吸着性物質を基材の表面に結合させることで、細胞の表面への吸着を阻害する方法が報告されている（特許文献５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第３９３８４１８号公報
【特許文献２】特許第５５７６４４１号公報
【特許文献３】特許第４２７３９６５号公報
【特許文献４】韓国特許出願公開第２０００−００５９６８０号
【特許文献５】特許第４９８２７５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、特許文献１又は２で開示された方法では、ヘパリン又はヘパリン誘導体がポリマー若しくは低分子化合物に共有結合されることによって金属材料の表面に固定化されているために、その自由度が低下してしまい、必要とされる抗凝固活性を得ることが困難である。【００１１】
また、特許文献３で開示された方法では、第４級アンモニウム塩等の有機カチオン混合物とヘパリン又はヘパリン誘導体との間でイオン複合体を形成させ、有機溶媒に溶かして金属材料表面にコーティングしているが、コーティング後の乾燥工程において、イオン複合体中の親水性の高い部分が有機溶媒を避けて凝集して相分離を引き起こすため、金属材料表面に均一にコーティングできないのが現状である。さらに、第４級アンモニウム塩等の有機カチオン混合物は、血液等の体液との接触により溶出し易く、ヘパリン又はヘパリン誘導体の溶出速度を制御できない。【００１２】
さらに、特許文献４には、金属材料の表面にアミノ基を有するカチオン性化合物を導入し、そのカチオン性化合物に対して、アニオン性の抗凝固活性を有する化合物であるヘパリンをイオン結合させて固定化する方法が記載されているが、導入する適切なヘパリン又はヘパリン誘導体の量については記載されていない。さらに、金属材料の表面に導入されるカチオン性化合物の適切な量について検討はされていなかった。被覆するカチオン性化合物の量が少なすぎる場合、高い抗血栓性は得られず、多すぎる場合は、溶血毒性を示してしまう可能性がある。【００１３】
一方、特許文献５に記載されているように、従来は、ヘパリン等を基材に付着させることで、基材表面に対する細胞接着性が低下してしまうことが知られているため、ヘパリン等を用いた抗血栓性材料を人工血管やステント、ステントグラフト等に用いた場合、血栓を防ぐことはできる一方で、内皮細胞などの接着・増殖による生体化を阻害してしまう場合がある。【００１４】
そこで本発明は、低溶血毒性に対する安全性が高められ、長期間持続的に高い抗血栓性を発揮する抗血栓性金属材料を提供することを目的としている。【００１５】
さらに、本発明は、抗血栓性を持たせつつ、表面に対する細胞接着性を低下させることのない抗血栓性金属材料を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を重ねた結果、以下の（１）〜（９）の発明を見出すに至った。
（１）  ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物と、を含む被覆材料によって金属材料の表面が被覆され、上記ポリマーは、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体と共有結合され、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体は、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して上記金属材料に結合され、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在量の比率が４．０〜１３．０原子数％である、抗血栓性金属材料。
（２）  表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率が３．０〜６．０原子数％である、（１）記載の抗血栓性金属材料。
（３）  上記ポリマーは、第４級アンモニウム基を有する、（１）又は（２）記載の抗血栓性金属材料。
（４）  上記第４級アンモニウム基は、窒素原子に結合する炭素鎖がアルキル基で構成され、該アルキル基１つ当たりの炭素数が１〜１２個である、（３）記載の抗血栓性金属材料。
（５）  上記被覆材料は、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むアニオン性ポリマー、又は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択されるアニオン性化合物を含む、（１）〜（４）のいずれか記載の抗血栓性金属材料。
（６）  上記硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物は、ヘパリン又はヘパリン誘導体である、（１）〜（５）のいずれか記載の抗血栓性金属材料。
（７）  上記ポリマーの重量平均分子量は、６００〜２００００００である、（１）〜（６）のいずれか記載の抗血栓性金属材料。
（８）  上記金属材料は、鉄、チタン、アルミニウム、スズ、金、銀、銅、白金、クロム、コバルト、ニッケル、亜鉛、タングステン及びこれらの合金並びにこれらの金属の酸化物及び水酸化物からなる群から選択される、（１）〜（７）のいずれか記載の抗血栓性金属材料。
（９）  （１）〜（８）のいずれか記載の抗血栓性金属材料から製造された、体内留置用の医療器材。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の抗血栓性金属材料は、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体が、自身が有するホスホン酸基又はカテコール基を介して金属表面に結合され、ポリマーがホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体に共有結合され、ポリマーがイオン結合によって硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を遊離可能な状態で金属材料の表面に保持することによって、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物以外の成分の溶出を抑えることができ、低溶血毒性を保ちながら、長期にわたって抗凝固活性を発揮することができるため、抗血栓性を必要とする金属材料製の医療器材（例えば、ステント及びステントグラフト等）に好適に利用できる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の抗血栓性金属材料は、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物と、を含む被覆材料によって金属材料の表面が被覆され、上記ポリマーは、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体と共有結合され、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体は、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して、上記金属材料に結合され、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率が、４．０〜１３．０原子数％であることを特徴としている。
【００１９】
本明細書において使用する用語は、特に断りがない限り、下記に示す定義を用いる。
【００２０】
ここで、抗血栓性とは、血液と接触する表面で血液が凝固しない性質であり、例えば、血小板の凝集や、トロンビンに代表される血液凝固因子の活性化等で進行する血液凝固、を阻害する性質を指す。
【００２１】
ここで、抗血栓性金属材料とは、抗血栓性が付与された金属材料のことであり、特に限定されるものではないが、医療器材（医療機器及び医療器具）（より具体的には、ステント、ステントグラフト等）を構成する材料として用いることができる。これらの医療器材は血液と接触するため、医療器材の表面では血液凝固が進行しやすく、抗血栓性金属材料を用いることが必要とされている。
【００２２】
本発明における金属材料は、特に限定されるものではないが、生体適合性の高い金属であることが好ましく、例えば、鉄、チタン、アルミニウム、スズ、金、銀、銅、白金、クロム、コバルト、ニッケル、亜鉛、タングステン及びこれらの合金、並びにこれらの金属酸化物及び水酸化物からなる群から選択されることが好ましい。この中でも、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ４２０Ｊ２、ＳＵＳ６３０等のステンレス、コバルト−クロム合金、ニッケル−チタン合金及び亜鉛−タングステン合金からなる群から選択される合金及び合金の金属酸化物であることが好ましく、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ４２０Ｊ２、ＳＵＳ６３０等のステンレス系がより好ましく、ＳＵＳ３０４がさらに好ましい。また、上記金属材料は、特に表面に酸化物または水酸化物を有していることが好ましい。
【００２３】
被覆材料とは、金属材料の表面の少なくとも一部を被覆する材料のことであり、本発明において被覆材料は、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマー（以下「被覆材料を構成するポリマー」という）と、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を含んでいる。
【００２４】
本発明において、被覆材料を構成するホスホン酸誘導体は、化合物中の炭素原子にホスホン酸基（−ＰＯ３Ｈ２）が結合した有機化合物である。
【００２５】
上記ホスホン酸誘導体は、化合物中の炭素原子にホスホン酸基（−ＰＯ３Ｈ２）が結合した化合物であれば、特に限定されないが、本発明の被覆材料を構成するポリマーと共有結合することによって被覆を安定化して高い抗血栓性を発揮し、ポリマーの溶出を抑制することができることが特に好ましいので、ポリマーと反応できる反応性の官能基を有していることが好ましい。例えば、カルボキシアルキルホスホン酸又はアミノアルキルホスホン酸が好ましく、カルボキシアルキルホスホン酸がより好ましい。
【００２６】
上記カルボキシアルキルホスホン酸誘導体の炭素原子の数は特に限定されないが、例えば、化合物Ａ（以下の一般式（Ｉ））や化合物Ｂ（以下の一般式（ＩＩ））があげられる。
【化１】
2016159243.tif 000002
【化２】
2016159243.tif 000003
【００２７】
本発明において、被覆材料を構成するカテコール誘導体は、化合物中の炭素原子に以下の一般式（ＩＩＩ）で示されるカテコール基が結合した有機化合物である。
【化３】
2016159243.tif 000004
［式中、ｎは１〜５の整数を表す。］
【００２８】
カテコール誘導体は、化合物中の炭素原子に一般式（ＩＩＩ）で示されるカテコール基が結合した化合物であれば、特に限定されないが、本発明の被覆材料を構成するポリマーと共有結合することによって被覆を安定化して高い抗血栓性を発揮し、ポリマーの溶出を抑制することができることが特に好ましいので、ポリマーと反応できる反応性の官能基を有していることが好ましい。例えば、末端にカルボキシル基やアミノ基を有していることが好ましく、カルボキシル基を有していることがより好ましい。
【化４】
2016159243.tif 000005
［式中、ｎは１〜５の整数を表す。］
【００２９】
カテコール誘導体の炭素原子の数は特に限定されないが、例えば、化合物Ｃ（以下の一般式（ＩＶ））や化合物Ｄ（以下の一般式（Ｖ）、化合物Ｅ（以下の一般式（ＶＩ）、化合物Ｆ（以下の一般式（ＶＩＩ））があげられる。
【化５】
2016159243.tif 000006
【化６】
2016159243.tif 000007
【化７】
2016159243.tif 000008
【化８】
2016159243.tif 000009
【００３０】
具体的に、抗血栓性金属材料の表面における被覆材料を構成する組成物の存在は、飛行時間型２次イオン質量分析法（以下、「ＧＣＩＢ−ＴＯＦ−ＳＩＭＳ」）によって求めることができる。
［測定条件］
装置                      ：ＴＯＦ．ＳＩＭＳ５（ＩＯＮ−ＴＯＦ社製）
１次イオン種              ：Ｂｉ３＋＋
２次イオン極性            ：正又は負
エッチングイオン          ：Ａｒガスクラスターイオン（Ａｒ−ＧＣＩＢ）
質量範囲（ｍ／ｚ）        ：０〜１５００
ラスターサイズ            ：３００μｍ四方
ピクセル数（１辺）        ：１２８ピクセル
後段加速                  ：１０ｋＶ
測定真空度（試料導入前）  ：４×１０−７Ｐａ以下
１次イオン加速電圧        ：３０ｋＶ
パルス幅                  ：５．１ｎｓ
バンチング                ：あり（高質量分解能測定）
帯電中和                  ：なし
【００３１】
超高真空中においた抗血栓性金属材料の表面にパルス化された１次イオンが照射され、抗血栓性金属材料の表面から放出された２次イオンが一定の運動エネルギーを得て飛行時間型の質量分析計へ導かれる。２次イオンの質量に応じて質量スペクトルが得られるため、抗血栓性金属材料の表面に存在する有機物や無機物の同定、そのピーク強度から存在量に関する情報が得られる。また、Ａｒガスクラスターイオンビームを併用することで、深さ方向分析も可能である。
【００３２】
抗血栓性金属材料の表面におけるホスホン酸誘導体の存在は、ＧＣＩＢ−ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの３１Ｐ−ピーク、４７ＰＯ−ピーク、６３ＰＯ２−ピーク、７９ＰＯ３−ピーク、９４ＣＨ３ＰＯ３−ピーク、１０７Ｃ２Ｈ４ＰＯ３−ピーク、２６５Ｃ１１Ｈ２２ＰＯ５−ピーク、正２次イオンの６５ＰＨ２Ｏ２＋ピーク、８２ＰＨ３Ｏ３＋ピーク、９６ＣＨ５ＰＯ３＋ピーク、２４９Ｃ１１Ｈ２２ＰＯ４＋ピーク、２７７Ｃ１２Ｈ２２ＰＯ５＋ピークからなる群から選択される少なくとも一種類のピークの検出から確認できる。
【００３３】
抗血栓性金属材料の表面におけるカテコール誘導体の存在は、ＧＣＩＢ−ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの９８Ｃ４Ｈ４ＮＯ２−ピーク、１１６Ｃ４Ｈ６ＮＯ３−ピーク、１２２Ｃ７Ｈ６Ｏ２−ピーク、１３５Ｃ８Ｈ７Ｏ２−ピーク、２５２Ｃ１２Ｈ１４ＮＯ５−ピーク、正２次イオンの１３７Ｃ８Ｈ９Ｏ２＋ピーク、１５４Ｃ８Ｈ１２ＮＯ２＋ピーク、２０８Ｃ１２Ｈ１８ＮＯ２＋ピーク及び２５４Ｃ１２Ｈ１６ＮＯ５＋ピークからなる群から選択される少なくとも一種類のピークの検出から確認できる。
【００３４】
例えば、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物がヘパリンである場合には、抗血栓性金属材料の表面におけるヘパリンの存在は、負２次イオンの８０ＳＯ３−ピーク、９７ＳＯ４Ｈ−ピーク、７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピーク及び８７Ｃ３Ｈ３Ｏ３−ピークからなる群から選択される少なくとも一種類のピークの検出から確認できる。
【００３５】
例えば、被覆材料を構成するポリマーにポリエチレンイミン（以下ＰＥＩ）が含まれる場合には、抗血栓性金属材料の表面におけるＰＥＩの存在は、ＧＣＩＢ−ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される正２次イオンの１８ＮＨ４＋ピーク、２８ＣＨ２Ｎ＋ピーク、４３ＣＨ３Ｎ２＋ピーク、７０Ｃ４Ｈ８Ｎ＋ピーク、負２次イオンの２６ＣＮ−ピーク及び４２ＣＮＯ−ピークからなる群から選択される少なくとも一種類のピークの検出から確認できる。
【００３６】
例えば、被覆材料を構成するポリマーにポリアクリル酸（以下、「ＰＡＡ」）が含まれる場合には、抗血栓性金属材料の表面におけるＰＡＡの存在は、ＧＣＩＢ−ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークの検出から確認できる。
【００３７】
本発明において、被覆材料を構成するポリマーは、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーである。これらの構成モノマーは、カチオン性の窒素原子を有しているため、ポリマーはカチオン性となり、一方、硫黄原子を含む抗凝固活性を有する化合物はアニオン性であるため、イオン結合することができる。硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物は、ヘパリン又はヘパリン誘導体、デキストラン硫酸、ポリビニルスルホン酸及びポリスチレンスルホン酸等が挙げられ、ヘパリン又はヘパリン誘導体がより好ましい。また、ヘパリン又はヘパリン誘導体は、血液凝固反応を阻害できるものであれば特に限定されず、臨床で一般的に広く使われているヘパリン、未分画ヘパリンや低分子量ヘパリンのほか、アンチトロンビンＩＩＩに高親和性のヘパリン等も含まれる。
【００３８】
被覆材料を構成するポリマーは、カチオン性を有しており細胞毒性等を発現する可能性があるため、血液等の体液中に溶出することは好ましくない。そのため、被覆材料を構成するポリマーは、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合しており、さらにホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体が、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して金属材料の表面に結合することで、金属材料の表面に安定して固定化されている。また、金属材料の表面において、金属とホスホン酸基においては、酸素原子を介して金属原子とリン原子が共有結合（金属−Ｏ−Ｐ）していることが好ましく、金属とカテコール基においては、酸素原子を介して金属原子とベンゼン環中の炭素原子が共有結合（金属−Ｏ−Ｐｈ）していることが好ましい。金属材料とホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体の共有結合の確認は、ポリマーを溶解する溶剤で洗浄しても溶出しないことから判定することができる。
【００３９】
ここで、共有結合とは、原子同士で互いの電子を共有することによって生じる化学結合を指し、単結合であっても多重結合であっても構わない。ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と被覆材料を構成するポリマーの共有結合の種類は、限定されるものではないが、例えば、アミン結合、アジド結合、アミド結合、イミン結合等が挙げられる。その中でも特に共有結合の形成しやすさや結合後の安定性等の観点からアミド結合がより好ましい。
【００４０】
被覆材料を構成するポリマーは、単独重合体であってもよく、共重合体であってもよい。ポリマーが共重合体である場合には、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体又は交互共重合体のいずれであってもよいが、ブロック共重合体の場合、窒素原子を含んだ繰り返し単位が連続するブロックの部分と硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とで相互作用する方が、強固にイオン結合するため、ブロック共重合体がより好ましい。
【００４１】
ここで、単独重合体とは、１種類の構成モノマーを重合して得られる高分子化合物をいい、共重合体とは、２種類以上のモノマーを共重合して得られる高分子化合物をいう。中でもブロック共重合体とは、繰り返し単位の異なる少なくとも２種類以上のポリマーが共有結合でつながり、長い連鎖になったような分子構造の共重合体をいい、ブロックとは、ブロック共重合体を構成する「繰り返し単位の異なる少なくとも２種類以上のポリマー」のそれぞれを指す。
【００４２】
本発明において、ポリマーの構造は直鎖状でもよいし、分岐状でもよい。本発明においては、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物、と多点でより安定なイオン結合を形成することができるため、分岐状ポリマーの方がより好ましい。
【００４３】
本発明において、ポリマーは、第１級から第３級のアミノ基及び第４級アンモニウム基のうち少なくとも１つの官能基を有しているが、その中でも、第４級アンモニウム基は、第１級から第３級のアミノ基よりも硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用が強固であり、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の溶出速度が制御しやすいため、好ましい。
【００４４】
本発明において、第４級アンモニウム基を構成する３つのアルキル基の炭素数は特に限定されるものではないが、多すぎると疎水性が高く、また立体障害が大きくなるため、第４級アンモニウム基に効果的に硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物がイオン結合できなくなる。また、多すぎると細胞毒性も生じやすくなることから、第４級アンモニウム基を構成する窒素原子に結合しているアルキル基１つあたりの炭素数は１〜１２が好ましく、さらには、２〜６が好ましい。第４級アンモニウム基を構成する窒素原子に結合している３つのアルキル基は全て同じ炭素数であってもよいし、異なっていてもよい。
【００４５】
本発明において、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とイオン相互作用に基づく吸着量が多いことから、ポリマーとしてポリアルキレンイミンを用いることが好ましい。ポリアルキレンイミンとしては、ＰＥＩ、ポリプロピレンイミン及びポリブチレンイミン、さらにはアルコキシル化されたポリアルキレンイミン等が挙げられ、なかでもＰＥＩがより好ましい。
【００４６】
ＰＥＩの具体例としては、“ＬＵＰＡＳＯＬ”（登録商標）（ＢＡＳＦ社製）や“ＥＰＯＭＩＮ”（登録商標）（株式会社日本触媒社製）等が挙げられるが、本発明の効果を妨げない範囲で他のモノマーとの共重合体であってもよく変性体であってもよい。ここでいう変性体とは、ポリマーを構成するモノマーの繰り返し単位は同じであるが、例えば、放射線の照射により、その一部がラジカル分解や再結合等を起こしているものを指す。
【００４７】
本発明において、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライド以外に用いられる、共重合体を形成する構成モノマーは、特に限定されるものではないが、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサン等が例示できる。アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライド以外に用いられる、共重合体を形成する構成モノマーは、多すぎると硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物、とのイオン結合が弱くなるので１０重量％以下であることが好ましい。
【００４８】
本発明において、被覆材料を構成するポリマーの重量平均分子量が小さすぎると、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物よりも分子量が小さくなるため、金属材料の表面で安定したイオン結合が形成されず、目的の抗血栓性が得られにくくなる。一方で、ポリマーの重量平均分子量が大きすぎると、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物がポリマーによって内包されてしまい、被覆材料の最表面に露出しなくなってしまう。このため、被覆材料を構成するポリマーの重量平均分子量は、６００〜２００００００が好ましく、１０００〜１５０００００がより好ましく、１００００〜１００００００がさらにより好ましい。ポリマーの重量平均分子量は、例えば、ゲル・パーミエーション・クロマトグラフィー（ＧＰＣ）法や、光散乱法等により測定することができる。
【００４９】
本発明において、被覆材料を構成する硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の例としては、血液凝固反応を阻害できるものであれば良く、臨床で一般的に広く使われているヘパリン、未分画ヘパリンや低分子量ヘパリンのほか、アンチトロンビンＩＩＩに高親和性のヘパリン、デキストラン硫酸等も含まれる。ヘパリンの具体例としては、“ヘパリンナトリウム”（Ｏｒｇａｎｏｎ  ＡＰＩ社製）等が挙げられる。ヘパリン又はヘパリン誘導体は、精製されていてもよいし、されていなくてもよい。
【００５０】
本発明において、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物以外の成分の溶出を抑えたまま、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の抗凝固活性を長期間持続的に高い活性で発現するために、本願発明者らが鋭意検討した結果、抗血栓性金属材料の表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）による全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率に最適な値が存在することを見出した。原子の存在比率は、「原子数％」で表され、原子数％とは、全原子の存在量を１００とした時の、特定原子の割合を原子数換算で示したものである。
【００５１】
すなわち、本発明において、抗血栓性金属材料の表面におけるＸＰＳによる全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率は、３．０〜６．０原子数％が好ましく、３．２〜５．５原子数％がより好ましく、５．０〜５．５原子数％がさらにより好ましい。全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率が３．０原子数％未満の場合、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の被覆量が少なくなるため、目的の抗血栓性は得られない。一方、全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率が６．０原子数％を超える場合は、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の被覆量が十分量存在し、目的の抗血栓性は得られるものの、イオン結合させるためのポリマーの量を多く必要とするため、溶出するにつれて露出した多量のポリマーが、カチオン性を有するために、溶血毒性を示すことが分かった。
【００５２】
具体的に、抗血栓性金属材料の表面における全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率は、ＸＰＳによって求めることができる。
［測定条件］
装置            ：ＥＳＣＡＬＡＢ２２０ｉＸＬ（ＶＧ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）
励起Ｘ線        ：ｍｏｎｏｃｈｒｏｍａｔｉｃＡｌＫα１，２線（１４８６．６ｅＶ）
Ｘ線径          ：１ｍｍ
Ｘ電子脱出角度  ：９０°（抗血栓性金属材料の表面に対する検出器の傾き）
【００５３】
ここでいう抗血栓性金属材料の表面とは、ＸＰＳの測定条件におけるＸ電子脱出角度、すなわち抗血栓性金属材料の表面に対する検出器の傾きを９０°として測定した場合に検出される、測定表面からの深さ１０ｎｍまでのことを指す。また、本発明において、金属材料には硫黄原子を含んでいても硫黄原子を含んでいなくてもよい。また、本発明において、金属材料には窒素原子を含んでいても窒素原子を含んでいなくてもよい。
【００５４】
抗血栓性金属材料の表面にＸ線を照射し、生じる光電子のエネルギーを測定することで得られる物質中の束縛電子の結合エネルギー値から、抗血栓性金属材料の表面の原子情報が得られ、また各結合エネルギー値のピークのエネルギーシフトから価数や結合状態に関する情報が得られる。さらに、各ピークの面積比を用いて定量、すなわち各原子や価数、結合状態の存在比率を算出することができる。
【００５５】
具体的には、硫黄原子の存在を示すＳ２ｐピークは結合エネルギー値が１６１ｅＶ〜１７０ｅＶ付近に見られ、本発明においては、全ピークに対するＳ２ｐピークの面積比が３．０〜６．０原子数％であることが好ましいことを見出した。全原子の存在量に対する硫黄原子の存在比率は、小数点第２位を四捨五入して、算出することとする。
【００５６】
また、同様にしてＸＰＳ測定から、抗血栓性金属材料の表面におけるＸＰＳで測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率にも最適な値が存在することを見出した。すなわち、抗血栓性金属材料の表面におけるＸＰＳで測定した全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率は、抗血栓性を高めるためには、４．０〜１３．０原子数％が好ましく、９．０〜１０．０原子数％がより好ましい。全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率が４．０原子数％以上の場合、金属材料表面に存在しているポリマーの量が十分な量となることで、ポリマーを介してイオン結合する、ヘパリン又はヘパリン誘導体のような硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の被覆量も好ましい抗血栓性を得るのに最適なイオン結合量となる。一方、全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率が１３．０原子数％以下の場合、金属材料表面に存在しているポリマーの量が多くなりすぎることによる硫黄原子を含む抗凝固活性を有する化合物が溶出するにつれて露出した多量のポリマーが、カチオン性を有するために、溶血毒性を示すことを防ぐことが出来る。
【００５７】
具体的には、窒素原子の存在を示すＮ１ｓピークは結合エネルギー値が３９６ｅＶ〜４０３ｅＶ付近に見られ、本発明においては、全ピークに対するＮ１ｓピークの面積比が４．０〜１３．０原子数％であることが好ましいことを見出した。さらに、Ｎ１ｓピークは、主に炭素−窒素（以下、「Ｃ−Ｎ」）結合に帰属されるｎ１成分（３９９ｅＶ付近）と、アンモニウム塩又はＣ−Ｎ（ｎ１とは異なる構造）又は窒素酸化物（以下、「ＮＯ」）に帰属されるｎ２成分（４０１〜４０２ｅＶ付近）にピーク分割することができる。各分割ピーク成分の存在比率は、以下の式１によって算出される。全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率及び各分割ピーク成分の存在比率は、小数点第２位を四捨五入して、算出することとする。
【００５８】
分割ｒａｔｉｏ    ＝  Ｎ１ｓｒａｔｉｏ  ×  （分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ／１００）  ・・・式１
分割ｒａｔｉｏ    ：  各分割ピーク成分の存在比率（％）
Ｎ１ｓｒａｔｉｏ  ：  全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率（％）
分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ：  Ｎ１ｓピークにおける各分割ピーク成分の割合（％）
【００５９】
Ｎ１ｓピークの分割によって得られるＮＯに帰属するｎ２成分は、本発明においては第４級アンモニウム基の存在を示すものであり、Ｎ１ｓピークの全成分に対するｎ２成分の割合、すなわち、分割ｐｅｒｃｅｎｔ（ｎ２）は、２０〜７０原子数％が好ましく、２５〜６５原子数％がより好ましく、３０〜６０原子数％がさらに好ましいことを見出した。分割ｐｅｒｃｅｎｔ（ｎ２）が２０原子数％以上の場合、第４級アンモニウム基の存在量が十分な量となるため、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用が好ましい範囲になり、好ましい抗血栓性を得るのに最適な溶出速度が得られる。一方、分割ｐｅｒｃｅｎｔ（ｎ２）が７０原子数％以下の場合は、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用が強くなりすぎず、イオン複合体の形成による自由度の低下を防ぐことが出来るため、溶出速度が遅くなりすぎず、より好ましい抗凝固活性を得るための最適な溶出速度が得られる。また、ｎ２成分の存在比率、すなわち、分割ｒａｔｉｏ（ｎ２）は、式１によって算出されるため、上記理由により、１．４〜８．４原子数％が好ましく、１．８〜７．２原子数％がより好ましく、２．４〜６．０原子数％がさらにより好ましい。
【００６０】
また、炭素原子の存在を示すＣ１ｓピークは結合エネルギー値が２８２〜２９２ｅＶ付近に見られ、Ｃ１ｓピークは、主に飽和炭化水素等の存在を示唆する炭素−水素（以下、「ＣＨｘ」）結合や、炭素−炭素（以下、「Ｃ−Ｃ」）結合、炭素＝炭素（以下、「Ｃ＝Ｃ」）結合に帰属されるｃ１成分（２８５ｅＶ付近）と、エーテルや水酸基の存在を示唆する炭素−酸素（以下、「Ｃ−Ｏ」）結合や、炭素−窒素（以下、「Ｃ−Ｎ」）結合に帰属されるｃ２成分（２８６ｅＶ付近）と、カルボニル基の存在を示唆する炭素＝酸素（以下、「Ｃ＝Ｏ」）結合に帰属されるｃ３成分（２８７〜２８８ｅＶ付近）と、エステル基やカルボキシル基の存在を示唆する酸素＝炭素−酸素（以下、「Ｏ＝Ｃ−Ｏ」）結合に帰属されるｃ４成分（２８８〜２８９ｅＶ付近）と、ベンゼン環等の共役系の存在を示唆するπ−π＊サテライトピーク（以下、「π−π」）結合に帰属されるｃ５成分（２９０〜２９２ｅＶ付近）にピーク分割することができる。各分割ピーク成分の存在比率は、以下の式２によって算出される。全原子の存在量に対する炭素原子の存在比率及び各分割ピーク成分の存在比率は、小数点第２位を四捨五入して、算出することとする。
【００６１】
分割ｒａｔｉｏ    ＝  Ｃ１ｓｒａｔｉｏ  ×  （分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ／１００）  ・・・式２
分割ｒａｔｉｏ    ：  各分割ピーク成分の存在比率（％）
Ｃ１ｓｒａｔｉｏ  ：  全原子の存在量に対する炭素原子の存在比率（％）
分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ：  Ｃ１ｓピークにおける各分割ピーク成分の割合（％）
【００６２】
Ｃ１ｓピークの分割によって得られるＣ＝Ｏ結合に帰属されるｃ３成分は、本発明においてはアミド基の存在を示すものであり、本発明においてＣ１ｓピークの全成分に対するｃ３成分の割合、すなわち、本発明において、抗血栓性金属材料の表面におけるＸＰＳで測定したアミド基の存在比率は、３．０原子数％以上が好ましく、８．０原子数％以上がより好ましく、１０．０原子数％以上がさらにより好ましいことを見出した。アミド基の存在比率が３．０原子数％以上の場合、被覆材料を構成するポリマーとホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体との間で、アミド結合による共有結合が十分に発生しているため、ポリマーの金属材料表面における立体配置の影響により硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン結合状態が悪くなるのを防ぐことができ、より好ましい抗血栓性を得ることができる。
【００６３】
本発明の抗血栓性金属材料は、医療器材、例えば医療機器及び医療器具に好適に用いることができるが、特にステント及びステントグラフトの材料として用いることが好ましい。
【００６４】
本発明の抗血栓性金属材料の製造方法を以下に示す。例えば、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体からなる群から選択される化合物と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を含んだ溶液の中に目的の金属材料を添加して被覆材料による被覆を行なってもよいが、上記ホスホン酸誘導体又は上記カテコール誘導体と、上記ポリマーと、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の間で、その全てもしくはいずれか一部を予め反応させた後の被覆材料により、金属材料の表面を被覆してもよい。
【００６５】
その中でも、金属材料の表面で抗血栓性を効率良く発現させるためには、第１の被覆工程として、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体を、自身の有するホスホン酸基又はカテコール基を介して金属材料の表面に結合させた後に、第２の被覆工程として、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合させてから、第３の被覆工程として硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を上記ポリマーにイオン結合させる方法がより好ましい。
【００６６】
また、ポリマーが第１級から第３級のアミノ基を含んでいる場合、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用を強固にし、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の溶出速度を制御しやすくするため、第２の被覆工程後に、ポリマーを第４級アンモニウム化する工程を追加してもよい。
【００６７】
第１の被覆工程として、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体を、自身のホスホン酸基又はカテコール基を介して金属材料の表面に結合させた後に、第２の被覆工程として、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合させてから、第３の被覆工程として硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を上記ポリマーにイオン結合させる方法を用いた場合の製造方法を以下に示す。
【００６８】
第１の被覆工程として、ホスホン酸誘導体を、自身のホスホン酸基を介して金属材料の表面に結合させる方法は、特に限定されるものではないが、以下の方法が例示される。金属材料を、水、アセトン、メタノールの順で超音波洗浄後、真空乾燥する。ホスホン酸誘導体のテトラヒドロフラン（以下ＴＨＦ）溶液に室温で浸漬後、エバポレータで濃縮した後に真空乾燥する。１２０℃で加熱した後に、放冷後メタノールで超音波洗浄後、水で洗浄してから真空乾燥する。または、洗浄した金属材料をホスホン酸誘導体のエタノール溶液に３７℃で一晩浸漬してから、エタノールと水で洗浄後、真空乾燥する。
【００６９】
第１の被覆工程として、カテコール誘導体を金属材料の表面に結合させる方法は、特に限定されるものではないが、例えば以下の方法が用いられる。金属材料を、水、アセトン、メタノールの順で超音波洗浄後、真空乾燥する。カテコール誘導体のトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に室温で浸漬後、エバポレータで濃縮した後に真空乾燥する。１２０℃で加熱した後に、放冷後水で超音波洗浄してから、真空乾燥する。または、洗浄した金属材料をカテコール誘導体のトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に３７℃で一晩浸漬してから、水で洗浄後、真空乾燥する。
【００７０】
被覆材料を構成するポリマーとホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体を共有結合させる方法は、特に限定されるものではないが、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体が官能基（水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、ビニル基、ハロゲン化アルキル基、イソシアネート基及びチオイソシアネート等）を有する場合、ポリマーと化学反応により共有結合させる方法がある。例えば、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体がカルボキシル基等を有する場合、水酸基、チオール基及びアミノ基等を有するポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合させればよいし、水酸基、チオール基及びアミノ基等を有する化合物をポリマーと共有結合させた後、カルボキシル基等を有するホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体に共有結合させる方法等が挙げられる。その他の方法として、第１の工程として、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーとを共有結合させてから、第２の工程として、ホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体が有するホスホン酸基又はカテコール基を介して金属材料の表面に結合させた後に、第３の被覆工程として硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を上記ポリマーにイオン結合させる方法を用いることもできる。
【００７１】
本発明において、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するために、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むアニオン性ポリマー、又は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択される少なくとも一種のアニオン性化合物のうち少なくとも一方をアルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマー、又はホスホン酸誘導体、又はカテコール誘導体と共有結合させる第１の追加工程を第２の被覆工程の後に行うことが好ましい。また、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物を、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーと共有結合させる第２の追加工程を行い、その後、ヘパリン又はヘパリン誘導体のような硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を上記ポリマーとイオン結合させる第３の被覆工程を行うことがより好ましい。また、上記ポリマーが第１級から第３級のアミノ基を含んでいる場合、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用を強固にし、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の溶出速度を制御しやすくするため、第２の追加工程後に、ポリマーを第４級アンモニウム化する工程を追加してもよい。さらに、必要に応じて、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物及びポリマーを用いて、第３及び第４の追加工程を行ってもよい。
【００７２】
アニオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、アニオン性官能基の重量比率が高い方が金属材料やホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体又は上記ポリマーとの共有結合による被覆量が多くなるため、ＰＡＡや、ポリメタクリル酸、ポリα−グルタミン酸、ポリγ−グルタミン酸、ポリアスパラギン酸を用いることが好ましく、ＰＡＡがより好ましい。
【００７３】
ＰＡＡの具体例としては、“ポリアクリル酸”（和光純薬工業株式会社製）等が挙げられるが、本発明の効果を妨げない範囲で他のモノマーとの共重合体であってもよく変性体であってもよい。
【００７４】
アニオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、上記以外の構成モノマーと共重合体を形成していてもよく、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、シロキサン等が例示できる。アニオン性ポリマーと共重合体を形成する構成モノマーは、多すぎると金属材料やホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体又は上記ポリマーとの共有結合による被覆量が少なくなるため、１０重量％以下であることが好ましい。
【００７５】
アニオン性ポリマーの重量平均分子量が６００以上の場合、金属材料や上記ポリマーとの共有結合による被覆量がより好ましい値になるため、高い抗血栓性が得られる。一方で、アニオン性ポリマーの重量平均分子量が２００００００以下の場合、アニオン性ポリマーのサイズが大きすぎることにより、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物が埋もれる可能性を低減させるため好ましい。このため、アニオン性ポリマーの重量平均分子量は、６００〜２００００００が好ましく、１００００〜１００００００がより好ましい。
【００７６】
アニオン性化合物は、特に限定されるものではないが、アニオン性官能基の重量比率が高い方が金属材料やホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体又は上記ポリマーとの共有結合による被覆量が多くなるため、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸を用いることが好ましく、コハク酸がより好ましい。
【００７７】
第２の被覆工程において、ポリマーとホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体を共有結合させる方法としては、例えば脱水縮合剤等を用いて縮合反応させる方法がある。
【００７８】
用いられる脱水縮合剤の種類は、特に限定されるものではないが、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド、１−エーテル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド、１−エーテル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（以下、「ＥＤＣ」）、１，３−ビス（２，２−ジメチルー１，３−ジオキソランー４−イルメチル）カルボジイミド、Ｎ−｛３−（ジメチルアミノ）プロピル−｝−Ｎ’−エチルカルボジイミド、Ｎ−｛３−（ジメチルアミノ）プロピル−｝−Ｎ’−エチルカルボジイミドメチオダイド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ’−エチルカルボジイミド、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−（２−モルフォィノエチル）カルボジイミド  メソ−ｐ−トルエンスルフォネート、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルカルボジイミド又はＮ，Ｎ’−ジ−ｐ−トリカルボジイミド等のカルボジイミド系化合物や、４（−４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルフォリニウムクロリドｎ水和物（以下、「ＤＭＴ−ＭＭ」）等のトリアジン系化合物が挙げられる。
【００７９】
脱水縮合剤は、脱水縮合促進剤と共に用いてもよい。用いられる脱水縮合促進剤は、特に限定されるものではないが、例えば、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン（以下、「ＤＭＡＰ」）、トリエチルアミン、イソプロピルアミン、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール又はＮ−ヒドロキシコハク酸イミドが挙げられる。
【００８０】
被覆材料を構成するポリマー、脱水縮合剤及び脱水縮合促進剤は、混合水溶液にして反応させてよいし、順番に添加して反応を行なってもよい。
【００８１】
また、被覆材料を構成するポリマーが第１級から第３級のアミノ基を含んでいる場合、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用を強固にし、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物の溶出速度を制御しやすくさせる場合に、ポリマーを第４級アンモニウム化する工程を追加しても良い。
【００８２】
被覆材料を構成するポリマーを第４級アンモニウム化する方法としては、ポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合する前に第４級アンモニウム化してもよいし、ポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体に共有結合した後に第４級アンモニウム化してもよい。しかしながら、被覆材料を構成するポリマーと硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン相互作用を強固にするためには、ポリマーが有する第４級アンモニウム基が被覆材料の表面側に存在させて、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物とのイオン結合をさせやすくすることが好ましいため、被覆材料を構成するポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合した後に第４級アンモニウム化するのが好ましい。具体的には、被覆材料を構成するポリマーをホスホン酸誘導体又はカテコール誘導体と共有結合した後に、塩化エーテル、臭化エチル等のハロゲン化アルキル化合物又はグリシジル基含有４級アンモニウム塩を直接接触させてもよいし、水溶液もしくは有機溶剤に溶解させて接触させてもよい。
【００８３】
硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物を被覆材料を構成するポリマーにイオン結合させる第３の被覆工程としては、特に限定されるものではないが、水溶液の状態で接触させる方法が好ましい。
【００８４】
本発明では抗血栓性金属材料の表面の抗ファクターＸａ活性を測定した。ここで、抗ファクターＸａ活性とは、プロトロンビンからトロンビンへの変換を促進する第Ｘａ因子の活性を阻害する程度を表す指標であり、例えば、抗血栓性金属材料における硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物がヘパリン又はヘパリン誘導体の場合には、その活性単位での表面量を知ることができる。測定には、“テストチーム（登録商標）  ヘパリンＳ”（積水メディカル株式会社製）を用いた。抗ファクターＸａ活性が低すぎると、抗血栓性金属材料におけるヘパリン又はヘパリン誘導体の表面量が少なく、目的の抗血栓性は得られにくくなる。すなわち、抗ファクターＸａ活性は、１５ｍＩＵ／ｃｍ２以上あることが好ましく、３０ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることがより好ましく、１００ｍＩＵ／ｃｍ２であることがさらにより好ましい。ここでいう抗ファクターＸａ活性による表面量は、３７℃で生理食塩水に３０分浸漬した後に測定した数値を指す。
【００８５】
本発明の抗血栓性金属材料は、金属材料の表面に被覆したヘパリン又はヘパリン誘導体の抗ファクターＸａ活性による総被覆量が少ないにも関わらず、生理食塩水に３０分浸漬した後の初期表面量が高いことが特徴である。総被覆量とは、抗ファクターＸａ活性により測定した全ての溶出量と抗血栓性金属材料の表面に残存する表面量を合計した量であり、多すぎると、被覆材料が厚くなってしまい、ステントとしての機能に影響が出てしまう一方で、低すぎると、目的の抗血栓性が得られにくくなる。すなわち、抗血栓性金属材料の表面の抗ファクターＸａ活性による総被覆量が１００００ｍＩＵ／ｃｍ２以下であり、かつ、生理食塩水に３０分浸漬した後の初期表面量が１５ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることが好ましく、１００００ｍＩＵ／ｃｍ２以下であり、かつ、生理食塩水に３０分浸漬した後の初期表面量が３０ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることがより好ましく、総被覆量が５０００ｍＩＵ／ｃｍ２以下であり、かつ、生理食塩水に３０分浸漬した後の初期表面量が１００ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることがより好ましい。ここでいう溶出量とは、３７℃でヒト血漿に２４時間浸漬させて、ヒト血漿中に溶出してきた量を指す。測定には、“テストチーム（登録商標）  ヘパリンＳ”（積水メディカル株式会社製）を用いた。
【００８６】
本発明において、抗血栓性金属材料が使用され続けることで、硫黄原子を含むアニオン性の抗凝固活性を有する化合物が溶出していくが、その際、露出したポリマーが、カチオン性を有するために、溶血毒性の懸念がある。溶血毒性を示す指標として、以下の式３で算出される、溶血率を用いた。溶血毒性は、厚生労働省が発行するガイドライン「医療機器の製造販売承認申請等に必要な生物学的安全性評価の基本的考え方について」の溶血毒性試験に沿って、表１のように溶血率の値でグレード分けされている。本発明における溶血毒性としては、非溶血性と軽度の溶血性あり、にグレード分けされることが好ましく、非溶血性、にグレード分けされることがより好ましい。
【００８７】
溶血率（％）  ＝  ［（Ａｔ−Ａｎ）／（Ａｐ−Ａｎ）］×１００  ・・・式３
Ａｔ  ：  検体の吸光度
Ａｎ  ：  陰性対照の吸光度
Ａｐ  ：  陽性対照の吸光度
【００８８】
【表１】
2016159243.tif 000010
【実施例】
【００８９】
以下、実施例及び比較例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【００９０】
（実施例１）
金属材料としてＳＵＳ３０４の板材（縦：１ｃｍ、横０．５ｃｍ）を用いた。ＳＵＳ３０４を水、アセトン、メタノールの順で超音波洗浄後、真空乾燥した。洗浄したＳＵＳ３０４を１ｍＭの化合物Ａ（以下の一般式（Ｉ））エタノール溶液に３７℃で一晩浸漬してから、エタノールと水で洗浄後、真空乾燥して、ＳＵＳ３０４の表面に化合物Ａを共有結合させた（第１の被覆工程）。
【化９】
2016159243.tif 000011
【００９１】
次いでＳＵＳ３０４を、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ（和光純薬工業株式会社製）、被覆材料の一部である５．０重量％ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させて化合物ＡにＰＥＩを縮合反応により共有結合させた（第２の被覆工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【００９２】
さらにＳＵＳ３０４を、臭化エチル（和光純薬工業株式会社製）、若しくは臭化ペンチル（和光純薬工業株式会社製）の１重量％メタノール水溶液に浸漬し、３５℃で１時間反応させた後、５０℃に加温して４時間反応させ、ＰＥＩを第４級アンモニウム化した（第４級アンモニウム化工程）。反応後の水溶液を除去し、メタノールや蒸留水で洗浄した。【００９３】
最後に、０．７５重量％ヘパリンナトリウム（Ｏｒｇａｎｏｎ  ＡＰＩ社製）、０．１ｍｏｌ／Ｌ塩化ナトリウムの水溶液（ｐＨ＝４）に浸漬し、７０℃で６時間反応させて、ＰＥＩとイオン結合させた（第３の被覆工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【００９４】
ここで、第４級アンモニウム化工程を実施せずに第３の被覆工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２、臭化ペンチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル３とした。【００９５】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル１の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。また、サンプル２及び３の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。【００９６】
（実施例２）
化合物Ａを化合物Ｂ（以下の一般式（ＩＩ））に変更した以外は、実施例１と同様の操作を行い、第１の被覆工程及び第２の被覆工程を実施した。また、実施例１と同様の操作を行い、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。
【化１０】
2016159243.tif 000012
【００９７】
ここで、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第２の被覆工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル４、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第２の被覆工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル５とした。【００９８】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル４及び５の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。【００９９】
（実施例３）
実施例１と同様の操作を行い、第１の被覆工程と第２の被覆工程を実施した後、ＳＵＳ３０４を０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、０．５重量％ＰＡＡ（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第１の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水で洗浄した。【０１００】
さらにＳＵＳ３０４を、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、５．０重量％ＰＥＩの水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第２の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。実施例１と同様の操作を行い、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。【０１０１】
ここで、化合物Ａで第１の被覆工程を実施し、ＰＥＩ（平均分子量約６００；和光純薬工業株式会社製）で第２の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル６、化合物Ａで第１の被覆工程を実施し、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第２の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル７、化合物Ｂで第１の被覆工程を実施し、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第２の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル８とした。【０１０２】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル４及び５の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。【０１０３】
（比較例１）
ＳＵＳ３０４を水、アセトン、メタノールの順で超音波洗浄後、真空乾燥した。洗浄したＳＵＳ３０４に第３の被覆工程を実施し、ヘパリンをＳＵＳ３０４の表面にイオン結合させたＳＵＳ３０４をサンプル９とした。【０１０４】
サンプル９について、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。また表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）による測定は実施していない。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル９の溶血毒性評価は非溶血性（−）であったが、抗ファクターＸａ活性による表面量は少なく、（−）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（−）であった。【０１０５】
（比較例２）
実施例１と同様の操作を行い、第１の被覆工程、第２の被覆工程、第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。【０１０６】
ここで、化合物Ｂで第１の被覆工程を実施し、ＰＥＩ（平均分子量約６００；和光純薬工業株式会社製）で第２の追加工程を実施し、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１０、化合物Ａで第１の被覆工程を実施し、ＰＥＩ（平均分子量約６００；和光純薬工業株式会社製）で第２の追加工程を実施し、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１１とした。【０１０７】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル１０及び１１の溶血毒性評価は非溶血性（−）であったが、抗ファクターＸａ活性による表面量は少なく、（−）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（−）であった。【０１０８】
（比較例３）
実施例１と同様の操作を行い、第１の被覆工程及び第２の被覆工程を実施した後、ＳＵＳ３０４を０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、０．５重量％ＰＡＡ（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第１の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水で洗浄した。【０１０９】
さらにＳＵＳ３０４を、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、５．０重量％ＰＥＩの水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第２の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１１０】
さらにＳＵＳ３０４を、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、０．５重量％ＰＡＡ（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第３の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水で洗浄した。【０１１１】
さらにＳＵＳ３０４を、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、５．０重量％ＰＥＩの水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第４の追加工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。実施例１と同様の操作を行い、臭化ドデカンのメタノール溶液を用いて第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。【０１１２】
ここで、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第４の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１２、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第４の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１３とした。【０１１３】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル１１及び１２の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋＋）であったが、溶血毒性評価は軽度の溶血性あり（＋）であった。【０１１４】
（比較例４）
特許第５５７６４４１号公報に開示された方法を用いて、ヘパリンを固定化したＳＵＳ３０４をサンプル１４とした。【０１１５】
サンプル１４について、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。また表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）による測定は実施していない。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル９の溶血毒性評価は非溶血性（−）であったが、抗ファクターＸａ活性による表面量は少なく、（−）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（−）であった。【０１１６】
（実施例４）
第１の被覆工程において、化合物Ａを化合物Ｃ（以下一般式ＩＶ）、化合物Ｄ（以下の一般式（Ｖ）、化合物Ｅ（以下の一般式（ＶＩ）、化合物Ｆ（以下の一般式（ＶＩＩ））のいずれかに変更して、洗浄したＳＵＳ３０４をそれぞれ１ｍＭの化合物Ｃ、化合物Ｄ、化合物Ｅ又は化合物Ｆのトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に３７℃で一晩浸漬してから、水で洗浄後、真空乾燥した（第１の被覆工程）。第１の被覆工程以外は、実施例１と同様の操作を行い、第２の被覆工程を実施した。また、臭化エチル又は臭化ペンチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。【０１１７】
ここで、化合物Ｃ（以下一般式ＩＶ）で第１の被覆工程、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第２の被覆工程、臭化エチルで第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１５、化合物Ｄ（以下一般式Ｖ）で第１の被覆工程、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第２の被覆工程、臭化エチルで第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１６、化合物Ｅ（以下一般式ＶＩ）で第１の被覆工程、ＰＥＩ（平均分子量約１００００；和光純薬工業株式会社製）で第２の被覆工程、臭化ペンチルで第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１７、化合物Ｆ（以下一般式ＶＩＩ）で第１の被覆工程、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第２の被覆工程、臭化ペンチルで第４級アンモニウム化工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１８とした。
【化１１】
2016159243.tif 000013
【化１２】
2016159243.tif 000014
【化１３】
2016159243.tif 000015
【化１４】
2016159243.tif 000016
【０１１８】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル１５、１６、１７及び１８の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。【０１１９】
（実施例５）
第１の被覆工程において、化合物Ａ又は化合物Ｂを、化合物Ｃ又は化合物Ｅのいずれかに変更して、洗浄したＳＵＳ３０４をそれぞれ１ｍＭの化合物Ｃ又は化合物Ｅのトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に３７℃で一晩浸漬してから、水で洗浄後、真空乾燥した（第１の被覆工程）。第１の被覆工程以外は、実施例３と同様の操作を行い、第２の被覆工程、第１の追加工程、第２の追加工程を実施した。また、臭化エチルを用いて第４級アンモニウム化工程を実施した後、第３の被覆工程を実施した。【０１２０】
ここで、化合物Ｃで第１の被覆工程、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第２の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル１９、化合物Ｅで第１の被覆工程、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第２の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２０とした。【０１２１】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル１９及び２０の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋＋）であり、溶血毒性評価も非溶血性（−）であった。【０１２２】
（比較例５）
第１の被覆工程において、化合物Ａ又は化合物Ｂを、化合物Ｃ又は化合物Ｅのいずれかに変更して、洗浄したＳＵＳ３０４をそれぞれ１ｍＭの化合物Ｃ又は化合物Ｅのトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に３７℃で一晩浸漬してから、水で洗浄後、真空乾燥した（第１の被覆工程）。第１の被覆工程以外は、比較例２と同様の操作を行い、第２の被覆工程、第４級アンモニウム化工程、第３の被覆工程を実施した。【０１２３】
ここで、化合物Ｃで第１の被覆工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２１、化合物Ｅで第１の被覆工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２２とした。【０１２４】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル２１及び２２の溶血毒性評価は非溶血性（−）であったが、抗ファクターＸａ活性による表面量は少なく、（−）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（−）であった。【０１２５】
（比較例６）
第１の被覆工程において、化合物Ａを、化合物Ｃ又は化合物Ｅに変更して、洗浄したＳＵＳ３０４をそれぞれ１ｍＭの化合物Ｃ又は化合物Ｅのトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．５）溶液に３７℃で一晩浸漬してから、水で洗浄後、真空乾燥した（第１の被覆工程）。第１の被覆工程以外は、比較例３と同様の操作を行い、第２の被覆工程、第１の追加工程、第２の追加工程、第３の追加工程、第４の追加工程、第４級アンモニウム化工程、第３の被覆工程を実施した。【０１２６】
ここで、化合物Ｃで第１の被覆工程、ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）で第４の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２３、化合物Ｅで第１の被覆工程、ＰＥＩ（平均分子量約７００００；和光純薬工業株式会社製）で第４の追加工程を実施したＳＵＳ３０４をサンプル２４とした。【０１２７】
それぞれのサンプルについて、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定した全原子の存在量に対する窒素原子及び硫黄原子の存在量の比率、生理食塩水に３０分浸漬した後の抗ファクターＸａ活性による表面量の測定、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性評価を実施した。結果を表２に示す。表２に示すとおり、サンプル２３及び２４の抗ファクターＸａ活性による表面量は多く、（＋＋＋）であり、ヒト全血液試験による評価での血栓形成の抑制能は、（＋＋＋）であったが、溶血毒性評価は軽度の溶血性あり（＋）であった。【０１２８】
実施例１〜５に記載のサンプルについて、細胞接着性試験による評価を実施した。結果を表３に示す。表３に示すとおり、サンプル１〜５及び１５〜１８の細胞接着性評価は（＋＋）であり、サンプル６〜８、１９及び２０の細胞接着性評価は（＋）であった。【０１２９】
同様に、比較例１〜６に記載のサンプルについて、細胞接着性試験による評価を実施した。サンプル９〜１１、２１及び２２の細胞接着性評価は（＋＋）であり、サンプル１２〜１４、２３及び２４の細胞接着性評価は（−）であった。【０１３０】
本発明の金属材料が有する抗血栓性と安全性について、抗ファクターＸａ活性による表面量、ヒト全血液試験による評価及び溶血毒性の評価方法を下記に示す。【０１３１】
また、本発明の金属材料が有する細胞接着性について、吸光度を用いて培養後の細胞接着量を測定する細胞接着性試験による評価方法を下記に示す。【０１３２】
（評価１：抗ファクターＸａ活性による表面量）
抗血栓性金属材料の各サンプルを０．５×０．５ｃｍのサイズにカットし、生理食塩水を用いて３７℃で３０分間洗浄した。洗浄後のサンプルを“テストチーム（登録商標）  ヘパリンＳ”（積水メディカル株式会社製）の操作手順に従って反応させ、４０５ｎｍの吸光度をマイクロプレートリーダ（ＭＴＰ−３００；コロナ電気株式会社製）で測定した。“テストチーム（登録商標）  ヘパリンＳ”（積水メディカル株式会社製）の操作手順に従って検量線を作成して抗ファクターＸａ活性による表面量を算出した。表面量は高い程よく、１５ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることが好ましく、３０ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることがより好ましく、１００ｍＩＵ／ｃｍ２以上であることがさらにより好ましい。表面量が１５ｍＩＵ／ｃｍ２未満であれば、表面量が少ないとして（−）、１５ｍＩＵ／ｃｍ２以上であれば表面量が多いとして（＋）、３０ｍＩＵ／ｃｍ２以上であれば表面量がさらに多いとして（＋＋）、１００ｍＩＵ／ｃｍ２以上であれば表面量がさらにより多いとして（＋＋＋）と判定した。【０１３３】
（評価２：ヒト全血液試験）
抗血栓性金属材料の各サンプルを１．０×０．５ｃｍのサイズにカットし、被覆材料で被覆されていない同種の金属材料（陽性対照）を１．０×０．５ｃｍのサイズにカットし、生理食塩水で３７℃、３０分間洗浄してから２ｍＬのマイクロチューブに入れた。ヒト新鮮血に０．４Ｕ／ｍＬとなるようにヘパリンナトリウム注（味の素製薬株式会社製）を添加した後、このヒト血液を２ｍＬ添加し、３７℃で２時間インキュベートした。インキュベート後にＳＵＳ３０４を取り出し、血液中のトロンビン−アンチトロンビン複合体（以下ＴＡＴ）の濃度を測定した。以下の式４に示すように、血栓形成抑制能を算出した。
血栓形成抑制能  ＝  Ｃｔ／Ｃｐｒｅ  ・・・式４
Ｃｔ  ：  サンプルをインキュベートした後の測定濃度（ｎｇ／ｍＬ）
Ｃｐｒｅ  ：  サンプルをインキュベートする前の測定濃度（ｎｇ／ｍＬ）【０１３４】
式４で算出した血栓形成抑制能が、３００以上であれば血栓形成抑制能は弱いとして（−）、１００以上３００未満であれば血栓形成抑制能は強いとして（＋）、５０以上１００未満であれば血栓形成抑制能はより強いとして（＋＋）、５０未満であれば血栓形成抑制能はさらにより強いとして（＋＋＋）と判定した。【０１３５】
（評価３：溶血毒性試験）
ヒト新鮮血をガラスビーズ入り三角フラスコの壁面を伝うように入れた。手のひらの上で、水平に円を描くように、およそ１秒間に２回の間隔で約５分間振とうし、脱線維血を調製した。抗血栓性金属材料の各サンプルを１．０×０．５ｃｍのサイズにカットし、生理食塩水で３７℃、３０分間洗浄してから２ｍＬのマイクロチューブに入れた。金属材料が入ったマイクロチューブに生理食塩水で５０倍希釈した脱線維血を１ｍＬ添加し、３７℃で４時間インキュベートした。インキュベート後、７５０Ｇで５分間遠心分離した。上清を採取し、５７６ｎｍでのＵＶ吸収を測定した。式３より算出した値が２より大きい値、すなわち溶血性有りであれば（＋）、２以下の値、すなわち非溶血性であれば（−）と判定した。溶血毒性は無い方がよく、非溶血性であることが好ましい。【０１３６】
（評価４：細胞接着性試験）
細胞接着性とは、材料に対する細胞の接着のしやすさを示す性質であり、以下の評価法で測定される。抗血栓性金属材料の各サンプルを１．０×０．５ｃｍのサイズにカットし、細胞培養用の２４ウェル・マイクロプレート（住友ベークライト社製）のウェルに内壁面を上にして１枚入れ、上から肉厚１ｍｍの金属パイプ状の錘を乗せた。２％ＦＢＳ内皮細胞培地キット−２（タカラバイオ社製）に懸濁した正常ヒト臍帯静脈内皮細胞（タカラバイオ社）を１ウェル当たり４×１０４個になるように添加した。１ｍＬの培地中で３７℃、５％ＣＯ２の環境下で２４時間培養した。その後、ＰＢＳ（−）（ニッスイ社製）でリンスした後に、Ｃｅｌｌ  Ｃｏｕｎｔｉｎｇ  Ｋｉｔ−８（同仁化学社製）を１００μＬ添加し、３７℃、５％ＣＯ２の環境下で４時間培養した。その後、４５０ｎｍの吸光度をマイクロプレートリーダ（ＭＴＰ−３００；コロナ電気株式会社製）で測定して、以下の式５に示すように、吸光度を算出した。
Ａｓ  ＝  Ａｔ−Ａｂ  ・・・式５
Ａｔ  ：  測定値の吸光度
Ａｂ  ：  ブランク溶液の吸光度（培地及びＣｅｌｌ  Ｃｏｕｎｔｉｎｇ  Ｋｉｔ−８の溶液のみで細胞なし。）
Ａｓ  ：  算出された吸光度【０１３７】
ここで、以下の式６に示すように、細胞接着性を算出した。
細胞接着性（％）  ＝  Ａｓ（sample）Ｘ  １００／Ａｓ（control）  ・・・式６
Ａｓ（sample） ：  サンプルをインキュベートした後に算出された吸光度
Ａｓ（control） ：  被覆材料で被覆されていない同種の金属材料（陽性対照）をインキュベートした後に算出された吸光度【０１３８】
細胞接着性（％）を元に細胞接着性のスコアを決定した。具体的には、細胞接着性（％）が５０％未満であれば細胞接着性は弱いとして（−）、細胞接着性（％）が５０％以上９０％未満であれば細胞接着性は強いとして（＋）、細胞接着性（％）が９０％以上であれば細胞接着性はより強いとして（＋＋）と判定した。【０１３９】
【表２】
2016159243.tif 000017
【０１４０】
【表３】
2016159243.tif 000018
【産業上の利用可能性】
【０１４１】
本発明の抗血栓性金属材料は、医療分野において、長期間持続的に高い抗血栓性を必要とする医療器材（医療機器及び医療器具）に用いることができる。
【国際調査報告】
2016159243.tif 000019
2016159243.tif 000020
2016159243.tif 000021
2016159243.tif 000022