(57)【要約】  物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群（Ｇ１）と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群（ＧＭ）と、正の屈折力を有する中間側レンズ群（ＧＲＰ１）と、正の屈折力を有する後続側レンズ群（ＧＲＰ２）と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群（ＧＲ）とを有して変倍光学系（ＺＬ）が構成され、合焦の際、後続側レンズ群（ＧＲＰ２）が移動し、以下の条件式を満足する。  ２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０  但し、ｆ１：第１レンズ群（Ｇ１）の焦点距離、        ｆＲＰ１：中間側レンズ群（ＧＲＰ１）の焦点距離。
2017094662.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群と、正の屈折力を有する中間側レンズ群と、正の屈折力を有する後続側レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群とを有し、
変倍の際、前記第１レンズ群と前記中間群との間隔が変化し、前記中間群と前記中間側レンズ群との間隔が変化し、前記中間側レンズ群と前記後続側レンズ群との間隔が変化し、前記後続側レンズ群と前記後続群との間隔が変化し、
合焦の際、前記後続側レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆＲＰ１：前記中間側レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
前記中間群は、像ブレを補正するために光軸と垂直な方向の成分を有するように移動可能な防振レンズ群を有することを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の変倍光学系。
２．９＜ｆ１／（−ｆＭｔ）＜５．５
但し、ｆＭｔ：望遠端状態における前記中間群の焦点距離。
【請求項４】
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群が物体側へ移動することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記後続側レンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと、少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズとを有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項５に記載の変倍光学系。
０．２＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜０．８
但し、ｆＰ：前記後続側レンズ群内の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離、
ｆＮ：前記後続側レンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離。
【請求項７】
前記第１レンズ群は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１-1レンズと、負の屈折力を有する第１-2レンズと、正の屈折力を有する第１-3レンズとを有することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項７に記載の変倍光学系。
０．８５＜ｎＰ／ｎＮ＜１．００
但し、ｎＰ：前記第１レンズ群内の最も正の屈折力が強いレンズの屈折率、
ｎＮ：前記第１レンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折率。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項７又は８に記載の変倍光学系。
２．２５＜νＰ／νＮ＜２．９０
但し、νＰ：前記第１レンズ群内の最も正の屈折力が強いレンズのアッベ数、
νＮ：前記第１レンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載の変倍光学系を搭載して構成される光学機器。
【請求項１１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群と、正の屈折力を有する中間側レンズ群と、正の屈折力を有する後続側レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群とを有して構成される変倍光学系の製造方法であって、
変倍の際、前記第１レンズ群と前記中間群との間隔が変化し、前記中間群と前記中間側レンズ群との間隔が変化し、前記中間側レンズ群と前記後続側レンズ群との間隔が変化し、前記後続側レンズ群と前記後続群との間隔が変化し、
合焦の際、前記後続側レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする変倍光学系の製造方法。
２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆＲＰ１：前記中間側レンズ群の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、これを用いた光学機器およびこの変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
以前から、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。しかし、従来の変倍光学系にあっては、光学性能が不十分であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平４−２９３００７号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群と、正の屈折力を有する中間側レンズ群と、正の屈折力を有する後続側レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群とを有し、変倍の際、前記第１レンズ群と前記中間群との間隔が変化し、前記中間群と前記中間側レンズ群との間隔が変化し、前記中間側レンズ群と前記後続側レンズ群との間隔が変化し、前記後続側レンズ群と前記後続群との間隔が変化し、合焦の際、前記後続側レンズ群が移動し、以下の条件式を満足する。
【０００５】
２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆＲＰ１：前記中間側レンズ群の焦点距離。
【０００６】
本発明に係る光学機器は、上記変倍光学系を搭載して構成される。
【０００７】
本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群と、正の屈折力を有する中間側レンズ群と、正の屈折力を有する後続側レンズ群と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群とを有して構成される変倍光学系の製造方法であって、変倍の際、前記第１レンズ群と前記中間群との間隔が変化し、前記中間群と前記中間側レンズ群との間隔が変化し、前記中間側レンズ群と前記後続側レンズ群との間隔が変化し、前記後続側レンズ群と前記後続群との間隔が変化し、合焦の際、前記後続側レンズ群が移動し、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする。
２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆＲＰ１：前記中間側レンズ群の焦点距離。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】図２（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４】図４（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図４（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図５】図５（ａ）、図５（ｂ）、および図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図６】本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図７】図７（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図７（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】図９（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図９（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１】本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１２】図１２（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１２（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１３】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１４】図１４（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１４（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１５】図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１７】図１７（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１７（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１８】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】図１９（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１９（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２０】図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２１】本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２２】図２２（ａ）は、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２２（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２３】第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４（ａ）は、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２４（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２５】図２５（ａ）、図２５（ｂ）、および図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２６】本実施形態の第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２７】図２７（ａ）は、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２７（ｂ）は、０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２８】第６実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２９】図２９（ａ）は、第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２９（ｂ）は、０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図３０】図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図３１】本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図３２】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本実施形態の変倍光学系、光学機器について図を参照して説明する。本実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、少なくとも一つのレンズ群を有し全体で負の屈折力を有する中間群ＧＭ（第２レンズ群Ｇ２）と、正の屈折力を有する中間側レンズ群ＧＲＰ１（第３レンズ群Ｇ３）と、正の屈折力を有する後続側レンズ群ＧＲＰ２（第４レンズ群Ｇ４）と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群ＧＲ（第５レンズ群Ｇ５）とを有して構成される。変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と中間群ＧＭとの間隔が変化し、中間群ＧＭと中間側レンズ群ＧＲＰ１との間隔が変化し、中間側レンズ群ＧＲＰ１と後続側レンズ群ＧＲＰ２との間隔が変化し、後続側レンズ群ＧＲＰ２と後続群ＧＲとの間隔が変化する。合焦の際、後続側レンズ群ＧＲＰ２が合焦レンズ群として移動する。
【００１０】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図６に示す変倍光学系ＺＬ（２）でも良く、図１１に示す変倍光学系ＺＬ（３）でも良く、図１６に示す変倍光学系ＺＬ（４）でも良く、図２１に示す変倍光学系ＺＬ（５）でも良く、図２６に示す変倍光学系ＺＬ（６）でも良い。なお、図６、図１１、および図１６に示す変倍光学系ＺＬ（２），ＺＬ（３），ＺＬ（４）の各群は、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成される。図２１に示す変倍光学系ＺＬ（５）においては、中間群ＧＭ（第２レンズ群Ｇ２）、中間側レンズ群ＧＲＰ１（第３レンズ群Ｇ３）、および後続側レンズ群ＧＲＰ２（第４レンズ群Ｇ４）が、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成され、後続群ＧＲが第５レンズ群Ｇ５および第６レンズ群Ｇ６から構成される。図２６に示す変倍光学系ＺＬ（６）においては、中間群ＧＭが第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３から構成され、中間側レンズ群ＧＲＰ１が第４レンズ群Ｇ４から構成され、後続側レンズ群ＧＲＰ２が第５レンズ群Ｇ５から構成され、後続群ＧＲが第６レンズ群Ｇ６から構成される。
【００１１】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、少なくとも５つのレンズ群を有し、変倍の際、各レンズ群間隔を変化させることによって、変倍時の良好な収差補正を図ることができる。また、後続側レンズ群ＧＲＰ２を合焦レンズ群として合焦を行うことにより、合焦レンズ群を小型軽量化できる。
【００１２】
開口絞りは、中間側レンズ群ＧＲＰ１の物体側または像面側に配置するのが好ましい。また、開口絞りは、中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成するレンズ同士の間に配置することとしてもよい。
【００１３】
中間群ＧＭは、広角端状態から望遠端状態までの全域で負の屈折力を有することが好ましい。例えば、中間群ＧＭは、負の屈折力を有する１つのレンズ群から構成されてもよく、共に負の屈折力を有する２つのレンズ群から構成されてもよい。また例えば、中間群ＧＭは、物体側から順に、正・負の屈折力を有する２つのレンズ群から構成されてもよく、負・正の屈折力を有する２つのレンズ群から構成されてもよい。
【００１４】
後続群ＧＲは、全体として負または正の屈折力を有することが好ましい。例えば、後続群ＧＲは、負の屈折力を有する１つのレンズ群から構成されてもよく、共に負の屈折力を有する２つのレンズ群から構成されてもよい。
【００１５】
また、変倍の際、複数のレンズ群が同じ移動軌跡で移動するように構成されても良い。具体的には、中間側レンズ群ＧＲＰ１と後続群ＧＲに含まれる少なくとも一つのレンズ群とが同じ移動軌跡で移動するように構成されるのが良く、さらに、第１レンズ群Ｇ１と中間側レンズ群ＧＲＰ１と後続群ＧＲに含まれる少なくとも一つのレンズ群とが同じ移動軌跡で移動するように構成されるのがより良い。
【００１６】
上記構成の下、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式を満足する。
【００１７】
２．５＜ｆ１／ｆＲＰ１＜５．０  ・・・（１）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆＲＰ１：中間側レンズ群ＧＲＰ１の焦点距離。
【００１８】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と中間側レンズ群ＧＲＰ１の焦点距離との比の適正範囲を規定するものである。条件式（１）を満足することで、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００１９】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、中間側レンズ群ＧＲＰ１の屈折力が強くなり、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（１）の上限値を４．７に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を４．４に設定することが好ましい。
【００２０】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（１）の下限値を２．７に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を２．９に設定することが好ましい。
【００２１】
本実施形態の変倍光学系において、中間群ＧＭは、像ブレを補正するために光軸と垂直な方向の成分を有するように移動可能な防振レンズ群を有することが好ましい。これにより、ブレ補正を行った際の性能劣化を効果的に抑えることができる。
【００２２】
本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
２．９＜ｆ１／（−ｆＭｔ）＜５．５  ・・・（２）
但し、ｆＭｔ：望遠端状態における中間群ＧＭの焦点距離。
【００２３】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と望遠端状態における中間群ＧＭの焦点距離との比の適正範囲を規定するものである。条件式（２）を満足することで、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００２４】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、中間群ＧＭの屈折力が強くなり、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（２）の上限値を５．２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を４．９に設定することが好ましい。
【００２５】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（２）の下限値を３．１に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を３．３に設定することが好ましい。
【００２６】
本実施形態の変倍光学系において、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１が物体側へ移動することが好ましい。これにより、広角端状態でのレンズ全長の短縮ができ、変倍光学系の小型化を図ることができる。
【００２７】
本実施形態の変倍光学系において、後続側レンズ群ＧＲＰ２は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと、少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズとを有することが好ましい。これにより、合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００２８】
本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
０．２＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜０．８  ・・・（３）
但し、ｆＰ：後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離、
ｆＮ：後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離。
【００２９】
条件式（３）は、後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離と、後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離との比の適正範囲を規定するものである。条件式（３）を満足することで、合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００３０】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折力が強くなり、合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（３）の上限値を０．７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を０．７０に設定することが好ましい。
【００３１】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、後続側レンズ群ＧＲＰ２内の最も正の屈折力が強いレンズの屈折力が強くなり、合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（３）の下限値を０．２５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３０に設定することが好ましい。
【００３２】
本実施形態の変倍光学系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１-1レンズと、負の屈折力を有する第１-2レンズと、正の屈折力を有する第１-3レンズとを有することが好ましい。これにより、球面収差と色収差を効果的に補正することができる。
【００３３】
本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
０．８５＜ｎＰ／ｎＮ＜１．００  ・・・（４）
但し、ｎＰ：第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズの屈折率、
ｎＮ：第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折率。
【００３４】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズの屈折率と、第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折率との比の適正範囲を規定するものである。条件式（４）を満足することで、球面収差をはじめとする諸収差を効果的に補正することができる。
【００３５】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折率が小さくなり、球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（４）の上限値を０．９８に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を０．９６に設定することが好ましい。
【００３６】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズの屈折率が小さくなり、球面収差の発生が過大となり、補正することが困難となる。条件式（４）の下限値を０．８６に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を０．８７に設定することが好ましい。
【００３７】
本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
２．２５＜νＰ／νＮ＜２．９０  ・・・（５）
但し、νＰ：第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズのアッベ数、
νＮ：第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数。
【００３８】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズのアッベ数と、第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数との比の適正範囲を規定するものである。条件式（５）を満足することで、色収差を効果的に補正することができる。
【００３９】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１内の最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数が小さくなり、色収差の補正が過大となる。条件式（５）の上限値を２．８５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の上限値を２．８０に設定することが好ましい。
【００４０】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１内の最も正の屈折力が強いレンズのアッベ数が小さくなり、色収差の発生が過大となり、補正することが困難となる。なお、条件式（５）の下限値を２．３０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を２．３５にすることが好ましい。
【００４１】
本実施形態の光学機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、上記変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図３１に基づいて説明する。このカメラ１は、図３１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【００４２】
以上の構成により、上記変倍光学系ＺＬを撮影レンズ２として搭載したカメラ１は、後続側レンズ群ＧＲＰ２を合焦レンズ群として小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく、高速なＡＦ（オートフォーカス）、並びにＡＦ時の静粛性を実現することができる。さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、並びに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。
【００４３】
続いて、図３２を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並べて、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、少なくとも一つのレンズ群から構成されて負の屈折力を有する中間群ＧＭと、正の屈折力を有する中間側レンズ群ＧＲＰ１と、正の屈折力を有する後続側レンズ群ＧＲＰ２と、少なくとも一つのレンズ群から構成される後続群ＧＲとを配置する（ステップＳＴ１）。そして、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と中間群ＧＭとの間隔が変化し、中間群ＧＭと中間側レンズ群ＧＲＰ１との間隔が変化し、中間側レンズ群ＧＲＰ１と後続側レンズ群ＧＲＰ２との間隔が変化し、後続側レンズ群ＧＲＰ２と後続群ＧＲとの間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２）。また、合焦の際、後続側レンズ群ＧＲＰ２が移動するように構成する（ステップＳＴ３）。さらに、少なくとも上記条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ４）。
【実施例】
【００４４】
以下、本実施形態の実施例に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬを図面に基づいて説明する。図１、図６、図１１、図１６、図２１、図２６は、第１〜第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（６）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ（１）〜ＺＬ（６）の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。さらに、後続側レンズ群ＧＲＰ２が合焦レンズ群として無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。【００４５】
これら図１、図６、図１１、図１６、図２１、図２６において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。【００４６】
以下に表１〜表６を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を選んでいる。【００４７】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を、それぞれ示す。物面とは物体面のことを示し、曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、像面は像面Ｉを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００の記載は省略している。【００４８】
［各種データ］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙmaxは最大像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。なお、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。【００４９】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。ここでは無限遠および近距離に合焦させたときのそれぞれについて、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を示す。【００５０】
［レンズ群データ］の表において、第１〜第５レンズ群（もしくは第６レンズ群）のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。【００５１】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。【００５２】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。【００５３】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。【００５４】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図５および表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図１の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２が中間群ＧＭを構成し、第３レンズ群Ｇ３および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第４レンズ群Ｇ４が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第５レンズ群Ｇ５が後続群ＧＲを構成する。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。【００５５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【００５６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズと、から構成される。【００５７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。【００５８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２からなる接合正レンズ、から構成される。【００５９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、両凸形状の正レンズＬ５４と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。【００６０】
第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）では、第４レンズ群Ｇ４（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２３および正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００６１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例の広角端状態において、防振係数は０．９７であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９ｍｍである。第１実施例の望遠端状態において、防振係数は２．０１であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．５１ｍｍである。【００６２】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００６３】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       443.9646      3.817      1.48749      70.31
2      -469.6963      0.200
3       100.9381      1.700      1.67270      32.19
4        64.8256      8.767      1.49700      81.73
5      2578.1121      可変
6       189.1236      1.000      1.77250      49.62
7        35.4799      7.123
8        37.2041      2.691      1.80518      25.45
9        57.9432      4.513
10      -64.2854      1.000      1.67003      47.14
11       37.2626      3.500      1.75520      27.57
12      146.7584      可変
13      107.2202      3.817      1.80610      40.97
14      -71.1994      0.200
15       41.9753      5.272      1.49700      81.73
16      -54.1569      1.000      1.85026      32.35
17      154.3187      1.508
18          ∞        可変                            （絞りＳ）
19      104.1819      4.528      1.51680      63.88
20      -28.6539      1.000      1.80100      34.92
21      -53.7161      可変
22     -120.9949      1.000      1.90366      31.27
23       61.5584     10.276
24     -319.9239      4.049      1.68893      31.16
25      -33.0322     16.448
26      -24.1471      1.000      1.77250      49.62
27     -213.3380      0.200
28       79.7473      3.205      1.71736      29.57
29     -323.3417      BF
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1           99.9          292.0
ＦＮＯ         4.54           4.73           5.88
２ω        33.60          23.92           8.26
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.31         211.69         248.31
ＢＦ        38.31          41.11          61.31
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    26.394    73.625     2.000    26.394    73.625 
d12    41.625    32.810     2.000    41.625    32.810     2.000
d18    21.563    20.201    21.407    20.665    19.062    19.151 
d21     2.000     3.362     2.156     2.899     4.501     4.413 
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      169.064
G2        6      -41.090
G3       13      50.436
G4       19      100.808
G5       22      -52.611
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.352
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.114
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.564
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【００６４】
図２（ａ）および図２（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図３は、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図４（ａ）および図４（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図５（ａ）、図５（ｂ）、および図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【００６５】
図２〜図５の各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線(波長λ＝５８７．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。【００６６】
各諸収差図より、第１実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【００６７】
（第２実施例）
第２実施例について、図６〜図１０および表２を用いて説明する。図６は、本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図６の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２が中間群ＧＭを構成し、第３レンズ群Ｇ３および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第４レンズ群Ｇ４が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第５レンズ群Ｇ５が後続群ＧＲを構成する。【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【００６９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５からなる接合負レンズと、から構成される。【００７０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。【００７１】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２からなる接合正レンズ、から構成される。【００７２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、両凸形状の正レンズＬ５４と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。【００７３】
第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）では、第４レンズ群Ｇ４（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２４および正メニスカスレンズＬ２５からなる接合負レンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００７４】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例の広角端状態において、防振係数は０．９７であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９ｍｍである。第２実施例の望遠端状態において、防振係数は２．０３であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．５０ｍｍである。【００７５】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００７６】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       524.3080      3.649      1.48749      70.31
2      -473.1509      0.200
3        99.8647      1.700      1.67270      32.19
4        65.5021      8.680      1.49700      81.73
5      1712.5853      可変
6        93.5170      1.000      1.83400      37.18
7        34.3474      6.920
8      -111.6255      1.000      1.60300      65.44
9      -404.2382      0.200
10       45.6203      2.882      1.84666      23.80
11      103.2990      3.776
12      -66.2945      1.000      1.70000      48.11
13       38.4320      3.453      1.79504      28.69
14      151.5709      可変
15      101.1563      3.699      1.80400      46.60
16      -81.9293      0.200
17       39.5595      5.119      1.49700      81.73
18      -67.2517      1.000      1.85026      32.35
19      148.7139      1.531
20          ∞        可変                            （絞りＳ）
21       99.6360      4.438      1.51680      63.88
22      -28.3755      1.000      1.80610      40.97
23      -55.9883      可変
24      -69.2441      1.000      1.90366      31.27
25       64.7455      7.965
26     1599.2908      4.469      1.67270      32.19
27      -30.6814     16.326
28      -23.5416      1.000      1.80400      46.60
29     -175.4914      0.343
30       82.8193      3.436      1.67270      32.19
31     -167.6215      BF
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1          100.0          292.0
ＦＮＯ         4.54           4.76           5.88
２ω        33.58          23.98           8.28
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.32         210.95         248.32
ＢＦ        38.32          41.61          61.32
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    25.989    75.552     2.000    25.989    75.552
d14    43.552    33.897     2.000    43.552    33.897     2.000
d20    21.465    19.956    21.465    20.527    18.788    19.123
d23     2.000     3.509     2.000     2.938     4.677     4.341
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      173.986
G2        6      -42.714
G3       15      49.108
G4       21      106.792
G5       24      -51.186
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.543
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.073
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.596
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【００７７】
図７（ａ）および図７（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図８は、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図９（ａ）および図９（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【００７８】
各諸収差図より、第２実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【００７９】
（第３実施例）
第３実施例について、図１１〜図１５並びに表３を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図１１の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２が中間群ＧＭを構成し、第３レンズ群Ｇ３および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第４レンズ群Ｇ４が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第５レンズ群Ｇ５が後続群ＧＲを構成する。【００８０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【００８１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズと、から構成される。【００８２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。【００８３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２からなる接合正レンズ、から構成される。【００８４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２と、両凸形状の正レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５５と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。【００８５】
第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）では、第４レンズ群Ｇ４（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２３および正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００８６】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第３実施例の広角端状態において、防振係数は０．９６であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９ｍｍである。第３実施例の望遠端状態において、防振係数は１．９９であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．５１ｍｍである。【００８７】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００８８】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       394.8396      3.845      1.48749      70.31
2      -543.4808      0.200
3       105.1984      1.700      1.67270      32.19
4        67.0764      8.688      1.49700      81.73
5      3999.3650      可変
6       187.7927      1.000      1.83481      42.73
7        39.3002      8.392
8        40.6875      2.537      1.84666      23.80
9        61.9560      4.302
10      -65.9607      1.000      1.70000      48.11
11       47.5227      2.966      1.84666      23.80
12      155.3071      可変
13      100.1220      3.921      1.80400      46.60
14      -71.7118      0.200
15       39.6874      5.409      1.49700      81.73
16      -55.1551      1.000      1.85026      32.35
17      138.4368      1.566
18          ∞        可変                            （絞りＳ）
19       90.1287      4.430      1.51680      63.88
20      -29.8148      1.000      1.83400      37.18
21      -56.5509      可変
22      -89.4853      1.000      1.90366      31.27
23       58.7258      1.623
24     -119.8149      1.000      1.77250      49.62
25      125.4243      2.815
26       86.3318      5.240      1.67270      32.19
27      -30.2745     18.277
28      -22.8447      1.000      1.80400      46.60
29      -60.6486      0.200
30       89.8891      2.703      1.66446      35.87
31     3303.4609      BF
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1           99.9          292.0
ＦＮＯ         4.53           4.71           5.88
２ω        33.50          23.86           8.24
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.32         211.55         248.32
ＢＦ        38.32          41.10          61.32
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    26.748    74.901     2.000    26.748    74.901
d12    42.901    33.607     2.000    42.901    33.607     2.000
d18    22.086    20.598    21.608    21.186    19.465    19.388
d21     2.000     3.489     2.479     2.900     4.621     4.698
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      172.579
G2        6      -42.044
G3       13      48.716
G4       19      101.916
G5       22      -49.748
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.543
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.105
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.571
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【００８９】
図１２（ａ）および図１２（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１３は、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１４（ａ）および図１４（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【００９０】
各諸収差図より、第３実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【００９１】
（第４実施例）
第４実施例について、図１６〜図２０および表４を用いて説明する。図１６は本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図１６の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２が中間群ＧＭを構成し、第３レンズ群Ｇ３および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第４レンズ群Ｇ４が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第５レンズ群Ｇ５が後続群ＧＲを構成する。【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズと、から構成される。【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。【００９５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と、から構成される。【００９６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、両凸形状の正レンズＬ５４と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。【００９７】
第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）では、第４レンズ群Ｇ４（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２３および正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００９８】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例の広角端状態において、防振係数は０．９９であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３８ｍｍである。第４実施例の望遠端状態において、防振係数は２．０４であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．５０ｍｍである。【００９９】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１００】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       397.7403      3.807      1.48749      70.31
2      -541.2704      0.200
3        98.5962      1.700      1.67270      32.19
4        64.4142      7.530      1.49700      81.73
5      2167.3548      可変
6       153.3759      1.000      1.80610      40.97
7        35.8256      8.557
8        37.5306      2.567      1.84666      23.80
9        55.0899      4.528
10      -64.5906      1.000      1.70000      48.11
11       45.3004      3.006      1.84666      23.80
12      146.7719      可変
13      120.3729      3.847      1.79952      42.09
14      -66.6553      0.200
15       40.5542      5.444      1.49700      81.73
16      -51.5427      1.000      1.85026      32.35
17      136.7432      1.574
18          ∞        可変                            （絞りＳ）
19       73.0072      4.267      1.51680      63.88
20      -41.6199      1.157
21      -36.8096      1.000      1.80100      34.92
22      -63.5855      可変
23      142.7978      1.000      1.90366      31.27
24       39.2858      5.972
25      -32.2173      2.394      1.80518      25.45
26      -25.4336     17.643
27      -22.2559      1.000      1.77250      49.62
28      -60.4849      0.200
29      133.6379      3.767      1.69895      30.13
30      -86.4148      BF
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1          100.0          292.0
ＦＮＯ         4.58           4.77           5.88
２ω        33.52          23.92           8.28
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.32         210.92         248.32
ＢＦ        38.32          41.32          62.32
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    25.714    72.838     2.000    25.714    72.838
d12    41.838    32.720     2.000    41.838    32.720     2.000
d18    24.804    23.298    24.804    23.943    22.207    22.596
d22     2.000     3.505     2.000     2.861     4.597     4.208
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      166.403
G2        6      -40.599
G3       13      52.091
G4       19      95.393
G5       23      -58.282
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.194
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.099
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.468
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【０１０１】
図１７（ａ）および図１７（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１８は、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１９（ａ）および図１９（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１０２】
各諸収差図より、第４実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１０３】
（第５実施例）
第５実施例について、図２１〜図２５および表５を用いて説明する。図２１は本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６がそれぞれ図２１の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２が中間群ＧＭを構成し、第３レンズ群Ｇ３および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第４レンズ群Ｇ４が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第５レンズ群Ｇ５および第６レンズ群Ｇ６が後続群ＧＲを構成する。後続群ＧＲは、全体として負の屈折力を有する。【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズと、から構成される。【０１０６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。【０１０７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と、から構成される。【０１０８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と、から構成される。【０１０９】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と、から構成される。第６レンズ群Ｇ６の像側に、像面Ｉが配置される。【０１１０】
第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）では、第４レンズ群Ｇ４（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２３および正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【０１１１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第５実施例の広角端状態において、防振係数は１．００であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３８ｍｍである。第５実施例の望遠端状態において、防振係数は２．０７であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４９ｍｍである。【０１１２】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１１３】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       410.0484      3.688      1.48749      70.31
2      -563.1103      0.200
3       102.5753      1.700      1.67270      32.19
4        66.0707      7.494      1.49700      81.73
5     15350.0260      可変
6       139.4435      1.000      1.80610      40.97
7        35.1229      7.231
8        37.6103      2.601      1.84666      23.80
9        56.2791      4.573
10      -62.1771      1.000      1.70000      48.11
11       45.7876      3.019      1.84666      23.80
12      152.3777      可変
13      118.3464      3.864      1.79952      42.09
14      -66.5127      0.200
15       41.1734      5.431      1.49700      81.73
16      -51.3614      1.000      1.85026      32.35
17      129.2055      1.610
18          ∞        可変                            （絞りＳ）
19       79.6726      4.263      1.51680      63.88
20      -41.5025      1.192
21      -36.1506      1.000      1.80100      34.92
22      -57.7482      可変
23      360.1366      1.000      1.90366      31.27
24       48.3936      6.817
25      -37.2103      2.515      1.80518      25.45
26      -27.2408      可変
27      -22.1710      1.000      1.80400      46.60
28      -62.3440      0.200
29      129.8338      3.640      1.71736      29.57
30      -94.8486      BF
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1          100.0          292.0
ＦＮＯ         4.57           4.79           5.88
２ω        33.64          23.96           8.26
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.32         211.43         248.32
ＢＦ        38.32          41.66          60.02
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    25.563    73.573     2.000    25.563    73.573
d12    42.573    33.490     2.000    42.573    33.490     2.000
d18    24.947    23.743    24.947    24.097    22.674    22.767
d22     2.000     3.203     2.000     2.849     4.273     4.180
d26    17.243    17.537    19.544    17.243    17.537    19.544
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      168.635
G2        6      -41.024
G3       13      53.154
G4       19      92.760
G5       23      -175.236
G6       27      -106.197
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.173
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.111
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.434
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【０１１４】
図２２（ａ）および図２２（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２３は、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２４（ａ）および図２４（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２５（ａ）、図２５（ｂ）、および図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１１５】
各諸収差図より、第５実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１１６】
（第６実施例）
第６実施例について、図２６〜図３０および表６を用いて説明する。図２６は本実施形態の第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６がそれぞれ図２６の矢印で示す方向に移動する。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３が中間群ＧＭを構成し、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳが中間側レンズ群ＧＲＰ１を構成し、第５レンズ群Ｇ５が後続側レンズ群ＧＲＰ２を構成し、第６レンズ群Ｇ６が後続群ＧＲを構成する。中間群ＧＭは、全体として負の屈折力を有する。【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ（第１-1レンズ）Ｌ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ（第１-2レンズ）Ｌ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１-3レンズ）Ｌ１３からなる接合正レンズと、から構成される。【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、から構成される。【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ２３および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４からなる接合負レンズ、から構成される。【０１２０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２および両凹形状の負レンズＬ４３からなる接合正レンズと、から構成される。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍に設けられ、変倍の際、第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。【０１２１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２からなる接合正レンズ、から構成される。【０１２２】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３と、両凸形状の正レンズＬ６４と、から構成される。第６レンズ群Ｇ６の像側に、像面Ｉが配置される。【０１２３】
第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）では、第５レンズ群Ｇ５（後続側レンズ群ＧＲＰ２）を物体方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）では、第３レンズ群Ｇ３が、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【０１２４】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第６実施例の広角端状態において、防振係数は０．９７であり、焦点距離は７２．１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９ｍｍである。第６実施例の望遠端状態において、防振係数は２．０１であり、焦点距離は２９２．０ｍｍであるので、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．５１ｍｍである。【０１２５】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１２６】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1       508.9189      3.766      1.48749      70.31 
2      -429.0392      0.200
3       100.5086      1.700      1.67270      32.19
4        64.9622      8.695      1.49700      81.73
5      2159.2215      可変
6       177.6966      1.000      1.83481      42.73
7        35.6714      6.299
8        37.8917      2.779      1.84666      23.80
9        62.3935      可変
10      -64.2559      1.000      1.67003      47.14
11       36.7145      3.536      1.75520      27.57
12      146.9123      可変
13      109.3840      3.810      1.80610      40.97
14      -70.8019      0.200
15       42.2948      5.265      1.49700      81.73
16      -53.8261      1.000      1.85026      32.35
17      161.9717      1.485
18          ∞        可変                            （絞りＳ）
19      106.0675      4.532      1.51680      63.88
20      -28.5067      1.000      1.80100      34.92
21      -53.2383      可変
22     -126.6137      1.000      1.90366      31.27
23       60.3618     10.455
24     -323.4470      4.054      1.68893      31.16
25      -33.1410     16.327
26      -24.3740      1.000      1.77250      49.62
27     -200.9248      0.200
28       79.6785      3.126      1.71736      29.57
29     -428.7833      BF               
像面          ∞
［各種データ］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1          100.0          292.0
ＦＮＯ         4.54           4.72           5.88
２ω        33.58          23.90           8.26
Ｙmax         21.60          21.60          21.60
ＴＬ       193.32         211.83         248.32
ＢＦ        38.32          41.01          61.32
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
d5      2.000    26.835    74.493     2.000    26.835    74.493
d9      5.400     5.100     4.500     5.400     5.100     4.500
d12    41.592    32.879     2.000    41.592    32.879     2.000
d18    21.578    20.267    21.578    20.680    19.126    19.320
d21     2.000     3.311     2.001     2.898     4.453     4.259
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      170.267
G2        6      -114.490
G3       10      -74.908
G4       13      50.411
G5       19      100.849
G6       22      -52.429
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＲＰ１＝3.378
条件式（２）  ｆ１／（−ｆＭｔ）＝4.107
条件式（３）  ｆＰ／（−ｆＮ）＝0.564
条件式（４）  ｎＰ／ｎＮ＝0.895
条件式（５）  νＰ／νＮ＝2.539【０１２７】
図２７（ａ）および図２７（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．３０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２８は、第６実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２９（ａ）および図２９（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、および０．２０°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１２８】
各諸収差図より、第６実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１２９】
上記各実施例によれば、後続側レンズ群ＧＲＰ２を合焦レンズ群として小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく、高速なＡＦ（オートフォーカス）、並びにＡＦ時の静粛性を実現し、さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、並びに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。【０１３０】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。【０１３１】
なお、以下の内容は、本実施形態の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。【０１３２】
本実施形態の変倍光学系の数値実施例として５群構成のものと６群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、７群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本実施形態の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。【０１３３】
合焦レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。すなわち、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。【０１３４】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。【０１３５】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。【０１３６】
開口絞りは、第３レンズ群または第４レンズ群の近傍に配置されるのが好ましいが、第３レンズ群または第４レンズ群の中に配置されてもよく、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。【０１３７】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１３８】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群                    Ｇ６  第６レンズ群
ＧＭ  中間群                          ＧＲ  後続群
ＧＲＰ１  中間側レンズ群              ＧＲＰ２  後続側レンズ群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【国際調査報告】
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