(57)【要約】  伸縮性及び柔軟性が豊富で伸長を繰り返した際の復元性をも備えた編地でありながら、伸長時と非伸長時とで電気抵抗が変化する特性を備え、更には通気性や透湿性、吸水性などを得ることも可能にしてウエアラブル素材として好適に使用できるようにする。  編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向と定義する編地であって、ループが導電糸（１０）によって形成されていると共に、弾性糸（１１）がコース方向で引き締め力を生じる配置で設けられており、編地の非伸長時には弾性糸（１１）による引き締め力によりコース方向で隣接する導電糸（１０）のループ同士が接触状態を保持する一方で編地のコース方向への伸長時には導電糸（１０）のループ同士が弾性糸（１１）による引き締め力に抗して離反可能となっている。
2017010236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向又はコースと定義する編地であって、
前記ループが導電糸によって形成されていると共に、弾性糸が前記コース方向で引き締め力を生じる配置で設けられており、
編地の非伸長時には前記弾性糸による引き締め力によりコース方向で隣接する前記導電糸のループ同士が接触状態を保持する一方で編地のコース方向への伸長時には前記導電糸のループ同士が前記弾性糸による引き締め力に抗して離反可能となっている
ことを特徴とする電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地。
【請求項２】
前記導電糸は緯編みにより製編されていることを特徴とする請求項１記載の電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地。
【請求項３】
前記弾性糸は前記導電糸と同一又は各別の編ポイントから給糸されてコース方向に製編されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地。
【請求項４】
前記弾性糸はインレイ編によってコース方向に挿入されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地。
【請求項５】
編地のコース方向端部で前記弾性糸が抜け止めのための固定手段により固定されていることを特徴とする請求項４記載の電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地。
【請求項６】
導電部とこの導電部に隣接配置された非導電部とを有しており、
前記導電部は、編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向又はコースと定義する編地であって、
前記ループが導電糸によって形成されていると共に、弾性糸が前記コース方向で引き締め力を生じる配置で設けられており、
編地の非伸長時には前記弾性糸による引き締め力によりコース方向で隣接する前記導電糸のループ同士が接触状態を保持する一方で編地のコース方向への伸長時には前記導電糸のループ同士が前記弾性糸による引き締め力に抗して離反可能となっている
ことを特徴とする導電パーツ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸長時と非伸長時とで電気抵抗が変化する特性を備えた導電性の伸縮編地と、この伸縮編地を用いた導電パーツとに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、布帛本体を下地にしてその一面に歪センサと配線部とを積層状に配置させた布帛が提案されている（特許文献１）。この布帛が備える歪センサは、ゴムなどの伸縮性を有する基板に対し、短く切断したＣＮＴ繊維（カーボンナノチューブ）を相互並行状に並べてその並べ方向を延長させることによる直線状の配置とし、この直線状配置の両端部に電極を設けたものとされている。これら両端部の電極が前記した配線部と導通接続される。【０００３】
この布帛は、両端部の電極間を離反させたり接近させたりする方向で伸縮させると、歪センサを構成するＣＮＴ繊維の相互間隔も拡縮変動するので、これによって両電極間の電気抵抗も変化するというものであった。
この構成から明らかなように、歪センサの基板が伸縮性を備えたゴムとされている理由は、布帛の伸縮に付随させてＣＮＴ繊維の並び間隔が拡縮変動するのを許容させ、また伸長後には元の長さへ確実且つ俊敏に復元させるためであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−２５１８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ＣＮＴ繊維は、繊維方向の引っ張りに対して極めて強靱な機械的強度を有していることは周知である。しかしながら、特許文献１の布帛において、歪センサの伸縮はＣＮＴ繊維の並び間隔を拡縮変動させるように作用するものである。すなわち、ＣＮＴ繊維は繊維方向に引っ張られるわけではないので、このＣＮＴ繊維の機械的強度がそのまま布帛の機械的強度として活かされるわけではない。【０００６】
結局のところ、布帛の機械的強度は、歪センサにおける基板のゴム強度に支配されることになる。そのため、この機械的強度を高めるには基板に採用するゴムを硬質化したりゴム厚さを分厚くしたりするなどの対策が必要となる。しかし、これらの対策は、歪センサの伸縮性（豊富な伸長度や伸長に対する復元性、復元俊敏性、繰り返し挙動に対する耐性など）を高めようとする場合の対策とは相反することになり、これら全ての要請を満足させることは困難であった。【０００７】
一方で、歪センサは、基板をゴム製としているために通気性や透湿性、吸水性などを得ることができない。そのため、この歪センサを被服などへ取り付けるようなことをした場合、着衣者に熱や湿度等のこもった不快環境を強いることになるのは必定である。このようなことから、この歪センサを実用上のウエアラブル素材として用いるのは難しい一面がある。【０００８】
本発明は、上記事情に対処するためになされたものであって、伸縮性及び柔軟性が豊富で伸長を繰り返した際の復元性をも備えた編地でありながら、伸長時と非伸長時とで電気抵抗が変化する特性を備え、更には通気性や透湿性、吸水性などを得ることも可能にしてウエアラブル素材として好適に使用できるようにした電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地及び導電パーツを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地は、編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向又はコースと定義する編地であって、前記ループが導電糸によって形成されていると共に、弾性糸が前記コース方向で引き締め力を生じる配置で設けられており、編地の非伸長時には前記弾性糸による引き締め力によりコース方向で隣接する前記導電糸のループ同士が接触状態を保持する一方で編地のコース方向への伸長時には前記導電糸のループ同士が前記弾性糸による引き締め力に抗して離反可能となっていることを特徴とする。【００１０】
前記導電糸は緯編みにより製編されたものとするのがよい。
前記弾性糸は前記導電糸と同一又は各別の編ポイントから給糸されてコース方向に製編されたものとすることができる。
或いは、前記弾性糸はインレイ編によってコース方向に挿入されたものとすることができる。【００１１】
この場合、編地は、そのコース方向端部で前記弾性糸が抜け止めのための固定手段により固定されたものとするのがよい。
一方、本発明に係る導電パーツは、導電部とこの導電部に隣接配置された非導電部とを有しており、前記導電部は、編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向又はコースと定義する編地であって、前記ループが導電糸によって形成されていると共に、弾性糸が前記コース方向で引き締め力を生じる配置で設けられており、編地の非伸長時には前記弾性糸による引き締め力によりコース方向で隣接する前記導電糸のループ同士が接触状態を保持する一方で編地のコース方向への伸長時には前記導電糸のループ同士が前記弾性糸による引き締め力に抗して離反可能となっていることを特徴とする。【００１２】
本発明は次の手段を講じるものであってもよい。
即ち、本発明に係る電気抵抗の可変特性を備えた導電性伸縮編地は、編組織においてループが繋がって進む方向をコース方向又はコースと定義し編地表面上で前記コース方向に交差する方向をウエール方向又はウエールと定義する編地であって、非導電糸のみによるループで形成される非導電編領域に隣接する配置で、前記ウエール方向に沿って導電糸によるループが連鎖状に並べられることにより前記ウエール方向で伸縮自在となるウエール導電帯が形成されていることを特徴とする。【００１３】
前記ウエール導電帯はその両側が非導電編領域によって挟まれた配置とするのがよい。
前記コース方向を形成するループに導電糸が用いられることで前記コース方向に伸縮自在となるコース導電帯が設けられ、前記コース導電帯と前記ウエール導電帯とが交差して配置されたものとしてもよい。
この場合、前記ウエール導電帯又は前記コース導電帯の一方は互いに平行して複数本設けられており、前記ウエール導電帯又はコース導電帯の他方は複数本設けられた方の導電帯を横切る配置で交差状に設けられることにより短絡経路として形成されたものとすることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る導電性伸縮編地及び導電パーツは、伸縮性及び柔軟性が豊富で伸長を繰り返した際の復元性をも備えた編地でありながら、伸長時と非伸長時とで電気抵抗が変化する特性を備え、更には通気性や透湿性、吸水性などを得ることも可能であることから、ウエアラブル素材として好適に使用できるようになっている。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る導電性伸縮編地の非伸長状態を模式的に示した編組織図である。
【図２】本発明に係る導電性伸縮編地の伸長状態を模式的に示した編組織図である。
【図３】本発明に係る導電性伸縮編地の使用例を模式的に示した平面図である。
【図４】弾性糸をインレイにより挿入する別パターン（伸長状態）を模式的に示した編組織図である。
【図５】弾性糸をインレイにより挿入する更に別パターン（伸長状態）を模式的に示した編組織図である。
【図６Ａ】弾性糸の混用方法としてプレーティング編を採用した場合であって非伸長状態を模式的に示した編組織図である。
【図６Ｂ】弾性糸の混用方法としてプレーティング編を採用した場合であって伸長状態を模式的に示した編組織図である。
【図７】本発明に係る導電性伸縮編地の実施形態（この実施形態を以下では「第２実施形態」と言う）についてその非伸長状態（常態）を模式的に示した編組織図である。
【図８】第２実施形態の導電性伸縮編地を模式的に示した平面図である。
【図９】第２実施形態の導電性伸縮編地についてその製造過程を模式的に説明した斜視図である。
【図１０】ウエール導電帯における伸長（伸び長さ）と電気抵抗との関係を示したグラフである。
【図１１Ａ】ウエール導電帯において隣り合う導電糸ループが接触して電気抵抗が変化する状況を模式的に描いた図である。
【図１１Ｂ】ウエール導電帯において隣り合う導電糸ループが一部を重ねて接触して電気抵抗が変化する状況を模式的に描いた図である。
【図１２】本発明に係る導電性伸縮編地の別の実施形態（この実施形態を以下では「第３実施形態」と言う）についてその製造過程を模式的に説明した斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１及び図２は、本発明に係る導電性伸縮編地１を示している。この導電性伸縮編地１は、例えば図３に示すような導電パーツ２を製造する際において、その構成要素の一つとして使用することができる。
この導電パーツ２は偏平のテープ状に形成され、幅方向の両側縁部に細帯状の非導電部３が設けられ、これら両側の非導電部３に挟まれる配置（幅方向の中央部）で、細帯状の導電部が設けられている。この導電部が本発明に係る導電性伸縮編地１（以下、「本発明第１編地１」と言う）である。
【００１７】
この導電パーツ２は、本発明第１編地１及び非導電部３が一体となって長手方向に沿った豊富な伸縮性を有していると共に、表裏方向へ向けた反りや曲がり、面方向に沿った左右への曲がり、更には捻りなどに自由に対応できるだけの豊富な柔軟性を有している。そして、本発明第１編地１は長手方向に離れた任意の２箇所間で導通性を示すものとされているが、導電パーツ２を長手方向に伸縮させたときには、本発明第１編地１における上記２箇所間の電気抵抗が伸長度に合わせて変化する特性を有している。
【００１８】
なお、この導電パーツ２は、その幅方向で複数本の本発明第１編地１を設けて、それらを非導電部３で区分けした構成としてもよい。また本発明第１編地１は、細帯状とせず広幅の帯状としたり線状としたりすることも可能である。要は、本発明第１編地１の配置や形成数は何ら限定されるものではない。また導電パーツ２自体、そもそもテープ状に形成することが限定されるものではなく、正方形や長方形などの四角形に形成すること等も可能である。
【００１９】
また、本発明第１編地１は、後述するようにそれ自体が伸長からの復元性（収縮性）を有している。そのため非導電部３は全く設けないものとしてもよい。すなわち、本発明第１編地１は導電パーツ２への使用が限定されるわけではない。ただ、非導電部３は、導電パーツ２の側縁部が他物と接触したときに本発明第１編地１による短絡や漏電等を防止する作用を奏することになるから、設けることが推奨される。また、非導電部３には、本発明第１編地１における伸縮性を補助したり、曲げや捻りなどを補強したりする効果もある。
【００２０】
この導電パーツ２において、本発明第１編地１及び非導電部３は、いずれも編組織を有したものとされており、当該導電パーツ２の表裏面に露出する状態に形成されている（本発明第１編地１の肉厚や非導電部３の肉厚によって導電パーツ２の肉厚が形成されている）。このうち非導電部３は、合成繊維（例えばナイロン、ポリエステル）や天然繊維、合成繊維と弾性糸とを混用した素材等の非導電糸のみによって製編されている。
【００２１】
これに対して本発明第１編地１は、導電糸１０と弾性糸１１とを混用させて製編されている。ここで「導電糸」とは、金属成分が糸表面に露出した裸素材を言う。また「弾性糸」とは、引っ張り力の無負荷時（非伸長時＝常態）では収縮状態を維持し、引っ張り力が負荷されたときには引っ張り力に応じて自由に伸長するものであって、且つ、この引っ張り力を解除して無負荷時に戻せば、伸長状態から元の収縮状態に復元する（収縮する）素材を言う。
【００２２】
導電糸１０には、樹脂繊維や天然繊維、或いは金属線等を芯として、この芯に湿式や乾式のコーティング、メッキ、真空成膜、その他の適宜被着法を行って金属成分を被着させた金属被着線（メッキ線）を使用するのが好適である。芯には、モノフィラメントを採用することも可能ではあるが、モノフィラメントよりもマルチフィラメントや紡績糸のほうが好ましく、更にはウーリー加工糸やＳＣＹ、ＤＣＹなどのカバリング糸、毛羽加工糸などの嵩高加工糸がより好ましい。
【００２３】
芯に被着させる金属成分には、例えばアルミ、ニッケル、銅、チタン、マグネシウム、錫、亜鉛、鉄、銀、金、白金、バナジウム、モリブデン、タングステン、コバルト等の純金属やそれらの合金、ステンレス、真鍮等を使用することができる。
一方、弾性糸１１には、ポリウレタンやゴム系のエラストマー材料を単独で用いてもよいし、「芯」にポリウレタンやゴム系のエラストマー材料を用い、「カバー」にナイロンやポリエステルを用いたカバリング糸などを採用することができる。このようなカバリング糸を採用することで、本発明第１編地１に親水性、撥水性、耐食・防食性、カラーリング等の機能を付与させることができる。また触感（肌触り）の向上や伸びの制御にも有用である。なお、弾性糸１１として、導電性素材を含んだものを使用することも可能である。
【００２４】
この弾性糸１１は、導電糸１０がその引張強度限界となる伸長度を超えて伸長することがないように（導電糸１０の伸長を制限する目的で）、素材選びすることが推奨される。弾性糸１１としてカバリング糸を採用する場合は、「カバー」において、導電糸１０の伸長制限作用を持たせるような素材選びをすることも可能である。またこのような、弾性糸１１自体、或いは「カバー」の素材選びは、本発明第１編地１に要求される伸縮挙動に適応させる目的で行うものとしてもよい。なお、導電糸１０の伸長（負荷）を制限する目的では非導電部３で制御することもあり得る。
【００２５】
本発明第１編地１を製編するにあたり、導電糸１０と弾性糸１１とを混用させる具体的な手段として、本実施形態では、図１及び図２に示すように導電糸１０を平編（天竺やシングル等とも言う）で製編し、この導電糸１０の平編地に対して弾性糸１１をインレイによってコース方向に挿入することで得られる編組織とした。
図１及び図２で例示したインレイのパターンでは、導電糸１０の１コース毎に弾性糸１１を１コース挿入してあり、弾性糸１１は、導電糸１０に沿わせつつ導電糸１０のループに絡ませるようにしている。
【００２６】
しかし、このような平編の採用やインレイの採用、及びそれらの組み合わせが限定されるものではない。また、導電糸１０と弾性糸１１とが含まれていれば、その他に別種の糸（別種の糸が弾性糸である場合を含む）を混用させることは任意である。
例えば、図４に示すように、導電糸１０に対する絡ませ頻度を少なくさせて弾性糸１１を挿入することも可能である。付言すれば、図１、図２、図４などはあくまでも模式図であって、図示したような整然としたパターンは現実的なものではなく、実際には弾性糸１１は図示状態よりも直線状に近い（緩い）ジグザグパターンを呈することになる。場合によっては、図５に示すように弾性糸１１を意図的に直線状に挿入するパターンとすることも可能である。
【００２７】
なお、「コース方向」は編組織において繋がったループを形成しつつ進む方向であって「コース」と同じ方向とおく。編地地面上でコース方向と垂直に交差する方向は「ウエール」又は「ウエール方向」とおく。また「コース数」はウエール方向で隣接するコースの本数である。
このような構成を備えた導電パーツ２（図３参照）は、例えば特開平１１―２７９９３７号に記載の方法（筒状生地からテープ生地を取り出す方法）等を採用して製造することができる。すなわち、丸編機を用いた筒状生地の製編を行うに際して、非導電部３、本発明第１編地１、非導電部３の合計３区分を複数の給糸口から同時進行で製編する編みを行うと共に、ピース間に熱、水、溶剤などで溶ける繋ぎの糸を入れ、製編後に得られた筒状生地からこの繋ぎの糸を溶かす処理を行うことにより、導電パーツ２を螺旋状に分離しつつ取り出すという方法である。
【００２８】
この通電パーツ２（非導通部３を備えずに本発明第１編地１単体で構成されている場合も以下同じとする）は、コース方向へ向けて引っ張り力を負荷させたりこの引っ張り力を解除したりすることで、次のような特有の作用が得られる。
すなわち、通電パーツ２における本発明第１編地１の部分では、弾性糸１１が、導電糸１０による平編地に対してコース方向に挿入されている。そのため、この弾性糸１１が導電糸１０による平編地をコース方向で引き締めさせるように作用する。
【００２９】
これにより、通電パーツ２に対して引っ張り力を負荷させていない非伸長時（常態）には、図１に示すように、弾性糸１１の引き締め力によってコース方向で隣接する導電糸１０のループ同士が接触状態を保持するようになっている。加えて、導電糸１０の個々のループは、コース方向で押し縮められた（しぼんだ）形状に変形され、この変形形状を保持するようになっている。
【００３０】
導電糸１０は導電性の裸素材であるから、ループによる接触箇所数が多ければ多いほど、またコース方向で押し縮められることで接触面積が増大すればするほど、導通接点の数、すなわち、導通面積が多く、通電経路がショートカットできることを意味する。その結果、本発明第１編地１におけるコース方向に離れた２箇所間での電気抵抗は小さく抑えられる。
【００３１】
しかし、図２に示すように通電パーツ２をコース方向へ引っ張ると、本発明第１編地１ではそれまで接触していた導電糸１０のループ同士が、弾性糸１１による引き締め力に抗して離反するようになる。このときの導電糸１０のループの離反挙動は、全ループが一気呵成に離反するのではなく、本発明第１編地１の伸長度合いに比例して接触圧が徐々に低下しながらも未だ接触状態を維持するもの（非伸長時よりも接触面積が減少したもの）や、接触を解除して隙間を徐々に広げるもの、或いは非伸長時の接触状態を維持するもの等が混在する状況を経ることになる。
【００３２】
そのため、本発明第１編地１は、非伸長時から伸長を開始してその伸長度が大きくなればなるほど、導通面積が減少し、通電経路が長くなり、電気抵抗は徐々に大きくなる傾向を示す。
当然に、通電パーツ２に対する引っ張り力を解除すれば、弾性糸１１によるコース方向の引き締め力によって通電パーツ２はコース方向で収縮し、非伸長時の状態に復元するので、本発明第１編地１では導通面積の増加に伴って電気抵抗は小さくなる傾向を示す。
【００３３】
なお、通電パーツ２のコース方向の収縮は、本発明第１編地１自体の収縮力のみによって生起されるものとしてもよいし、或いは本発明第１編地１の収縮力と非導電部３の収縮力との共同作用として生起されるものとしてもよい。
このようなことから、この通電パーツ２は上記特性を利用した歪みセンサなどとして好適に使用できる。殊に、本発明第１編地１や非導通部３は、いずれも編組織を有して形成されているので、通気性や透湿性、吸水性などが得られものとなっている。そのため、この通電パーツ２を被服などに取り付けて着用させたとしても、着用者に、蒸れや暑苦しさなどの不快感を覚えさせることはない。よって、この通電パーツ２（及び本発明第１編地１）は、ウエアラブル素材としての使用に適したものと言うことができる。
【００３４】
図６Ａは、導電糸１０と弾性糸１１とを混用させる手段として、プレーティング編を採用した場合であって非伸長時（常態＝無負荷状態）を示している。また図６Ｂは、導電糸１０と弾性糸１１とを混用させる手段として、プレーティング編を採用した場合であってコース方向への伸長時を示している。プレーティング編では、導電糸１０と弾性糸１１とが編地表面と編地裏面とに明確に振り分けられて表出するので、導電糸１０が表出した方向から図示したものとしてあり、導電糸１０に隠れて図面上に現れない弾性糸１１については断面のみが現れた状態として図示している。
【００３５】
なお、プレーティング編の他、引き揃えや同給糸を採用することもできる。また、導電糸１０の編組織はシングル（平編）で図示してあるが、フライス（ゴム編）をはじめ、その他の編組織を採用可能であることは言うまでもない。
プレーティング編を採用するうえでは、製編後の編地をコース方向で収縮させて隣接ループ同士が接触した状態に保ち（拡張力を無負荷とする静置状態を含む）、熱セット処理を施すようにするのが、本発明第１編地１における非伸長時の低抵抗性能を確実に得るうえで一層好適であることを確認している。
【００３６】
付言すれば、一般的な編地に熱セット処理を施す場合には、編地をコース方向で定寸固定させたり、或いは積極的に拡張させたりするのが常套手段である。従って、このことを前提として考えれば、熱セット処理時に編地をコース方向で収縮させた状態に保持するというのは、特徴のある製造方法であると言える。とは言え、プレーティング編を採用しつつ本発明第１編地１を製造する過程において、熱セット処理を施すことは限定されるものではない。
【００３７】
ところで、本発明第１編地１における電気抵抗の大小は、導電性を取り出す２箇所間の長短や幅方向（コース数）の大小によって適宜設定することができる。また、１コースの電気抵抗値を小さくするには、１コースに用いる導電糸１０について、Ｓ撚りやＺ撚り、引き揃えやプレーティング等により本数を多くしたり、或いは低電気抵抗の素材を選んだり、太くしたり、メッキ量を増やしたりすればよいことになる。更に、曲げ剛性が小さいほど伸縮特性に優れるため、繊維径の小さな繊維を束ねることが推奨される。
【００３８】
また、本発明第１編地１における伸縮性の大小は、例えば、伸長からの復元（戻り）が急峻で勢いの強い挙動となるように要求される場合であれば、比較的太くて強弾性の弾性糸１１を選択することで対処できる。反対に、伸長からの復元がじわじわとゆっくりした挙動となるように要求される場合であれば、比較的細くて弱弾性の弾性糸１１を選択することで対処できる。
【００３９】
なお、この「伸縮性」とは、非伸長時（常態）からの伸長と、この伸長状態からの解放による即時復元との両方を備えた特性を言う。本発明第１編地１と非導電部３とで、伸縮性を同じ強度にするか強弱の差をつけるかは適宜変更可能である。例えば、編地全体としてシワや波打ち等が目立たないようにしたり、伸張負荷時に導電糸１０がダメージを受けないように伸縮性を抑えたりすることを目標として、それぞれの伸縮性を設定すればよい。
【００４０】
非伸長状態からどれだけ伸長するかの度合い（伸長度）については、製編に用いる材料（糸）の材質や太さ、製編材料の混用の有無や混用方法（カバリング、プレーティング、引き揃え等）、混用数、導電パーツ２としての帯幅や帯長さ等といった様々なファクターを、所望されるところに応じて適宜変更することで対応することができる。
また組成組織の選択によっても伸長度を適宜変更することができることは言うまでもない。この場合、殊に本発明第１編地１の編みを設計する際には、導電糸１０のループ長と弾性糸１１の弾性率、ドラフト（繊維を引き伸ばして細くすること）との調整が大きな要因となる。
【００４１】
なお、復元に関しては非伸長時の長さに１００％回復することが理想である。しかし、必ずしも１００％回復が限定されるものではなく、伸長と復元との繰り返し数を規定したうえで、この規定数以内のときは９０％以上回復するような特性を備えるものであれば「良」と見なすなど、用途に応じた性能を設定すればよい。この「伸長−復元繰り返し数」が１００回に満たない場合は、実質上、実用に向かないと言わざるを得ない。
【００４２】
「伸長−復元繰り返し数」は、デマッチャ式繰返疲労試験機を用いた繰返し引っ張り疲労試験により、計数することができる。この場合、導電パーツ２（又は本発明第１編地１）としての試験片にはコース方向を長辺とする長方形のものを用いる。本実施形態では試験片の寸法を長辺５ｃｍ、短辺２ｃｍとした。また、導電パーツ２を試験片とする場合、非導電部３にはそれぞれナイロンのＳＣＹを用いるものとし、これによって本発明第１編地１に伸びの影響（外乱）を与えないように配慮した。また更に、試験片中に挿入した弾性糸１１が繰り返し伸長時に抜けてしまわないように、試験片のコース方向端部（１．５ｃｍ程度）を適宜固定手段により固定した。固定手段の具体例としては、ポリウレタンを用いたホットメルトフィルムにて、生地に含浸させるようにラミネートする方法を例示することができる。
【００４３】
本発明第１編地１は、弾性糸１１による引き締め力（収縮力）に付随させることにより、編地の伸長状態と非伸長状態との間で導電糸１０の接触面積及び接圧を挙動させるものである。そのため本発明第１編地１では、非伸長時にできるだけ縮めておくことで、豊富な伸縮性（例えば１５０％）を発現させながらも導電糸１０の接触面積及び接圧を変化させることができる。
【００４４】
伸縮性をより豊富なものとさせるには、太いポリウレタン糸、伸長に対する復元力（キックバック）の強い高弾性率のポリウレタン糸をドラフト高く（糸長を短く）使用する方法もある。更に、導電糸１０の経路に補助的に（インレイとは別に）比較的細い弾性糸１１（ポリウレタン等）を同給糸するなどの方法も採用可能である。導電糸１０が弛みを持ち、隣接するループと接触しやすくなることを期待できる。
【００４５】
その他、導電糸１０同士を接触しやすくするには、ウーリー加工のメッキ糸や、メッキ糸をカバーに用いたカバリング糸などが適している。
［実施例］
以下に、本発明第１編地１の実施例を例示するが、これらは技術的な理解を助けるために開示するものであり、本発明の技術的範囲は以下の例示に限定されるものではない。
（実施例１）
導電糸１０として銀メッキ繊維（三ツ冨士繊維工業株式会社製のナイロンマルチフィラメント［商品名：ＡＧｐｏｓｓ］）の７８ｄｔ／３４ｆを使用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタンの２３５ｄｔを使用し、シングル（平編）の製編を行った。弾性糸１１の挿入形態は、図２に示したインレイ（表１では［Ａ］と表記）を採用し、高ドラフトで挿入した。
【００４６】
なお、ここにおいて「高ドラフト」は、製編時にポリウレタン糸を伸長状態で給糸することを言う。高ドラフトでポリウレタン糸を給糸すると、製編後の編地には、自由状態下においてポリウレタン糸による引き締め力が効果的に作用するようになり、その結果、コース方向で隣接する導電糸１０のループ同士が接触状態を保持する、といった特性が得られるようになる。
（実施例２）
導電糸１０として銀メッキ繊維（ＡＧｐｏｓｓ）の７８ｄｔ／３４ｆを使用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の２３５ｄｔを使用し、シングルの製編を行った。弾性糸１１の挿入形態は、図４に示したインレイ（表１では［Ｂ］と表記）を採用し、高ドラフトで挿入した。
（実施例３）
導電糸１０として銀メッキ繊維（ＡＧｐｏｓｓ）の７８ｄｔ／３４ｆを使用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の２３５ｄｔを使用し、フライス（ゴム編）の製編を行った。弾性糸１１の挿入形態は、図５に示したインレイ（表１では［Ｃ］と表記）を採用し、高ドラフトで挿入した。
（実施例４）
導電糸１０として銀メッキ繊維（ＡＧｐｏｓｓ）の７８ｄｔ／３４ｆを使用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の１１０ｄｔを使用し、シングルのプレーティング編の製編を行った。すなわち、弾性糸１１の挿入形態にはプレーティング編を採用したことになる。またポリウレタン糸は高ドラフトで挿入した。
（実施例５）
導電糸１０として、銀メッキ繊維（ＡＧｐｏｓｓ）の７８ｄｔ／３４ｆを使用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の１１０ｄｔを使用し、フライスのプレーティング編の製編を行った。すなわち、弾性糸１１の挿入形態にはプレーティング編を採用したことになる。またポリウレタン糸は高ドラフトで挿入した。
【００４７】
【表１】
2017010236.tif 000003
【００４８】
表１中の「伸長−抵抗値」は以下の試験方法により取得した。
すなわち、この試験では長辺５ｃｍ、短辺２ｃｍの試験片（導電部１ｃｍ、両側非導電部０．５ｃｍずつ）を準備し、この試験片の長手方向両端部に、それぞれ１ｃｍのチャック部を設けた。チャック部は、ポリウレタンベア糸の抜けを防止するためにポリウレタンホットメルトフィルムにて熱ラミネートしたものである。
【００４９】
この試験片を、両端のチャック部をつかむようにして非伸長状態（無負荷）のスパン３ｃｍが得られるように張り渡す。そして、この張り渡し状態から試験長を３ｃｍ〜５．５ｃｍにわたり０．５ｃｍ単位で伸長させ、伸長後の各抵抗値を測定するものである。
この表１から明らかなように、本発明第１編地１（実施例１〜３）では、「伸長−抵抗値」において、伸長させる程度に応じて、顕著な抵抗の変化が得られるものであることが確かめられた。
【００５０】
ところで、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
例えば、本発明第１編地１は筒状生地として製編する製造過程が限定されるものではなく、非筒のシート状として製編してもよい。従って、丸編機や横編機など、汎用の編機によって製編することができる。
【００５１】
本発明第１編地１において、導電糸１０は、前記した平編やゴム編の他、スムース編又はそれらの変形組織などにより製編することもできる。例えば、エイトロック、コードレーン、鹿の子等に挿入糸を適用した生地などを例示することができる。要するに、ポリウレタン等の弾性糸１１をインレイ、プレーティング編、同給糸等により導電糸１０と混用させることによって、隣接するループ同士が接触する状況が得られればよい。
【００５２】
本発明第１編地１は、伸長度に応じて電気抵抗が変わる特性を活かして、前記した歪みセンサとして使用する他にも多くの利用分野を有する（例えば、給電用、信号用、医療用等）。
その他、導電糸１０及び弾性糸１１とは別に、伸び止め用の編糸（非弾性糸とすることが好ましいが撚りや編組織により伸長を制限させた糸としてもよい）を混用することも可能である。非導電部３の編糸、編設計で伸び止めをするのがよい。
【００５３】
導電糸１０には金属線を使用することもできる。金属線としては、アルミ、ニッケル、銅、チタン、マグネシウム、錫、亜鉛、鉄、銀、金、白金、バナジウム、モリブデン、タングステン、コバルト等の純金属やそれらの合金、ステンレス、真鍮等により形成されたものを例示することができる。場合によっては、金属線の代わりに炭素繊維を採用することも可能である。
【００５４】
金属線等の線径は、１０〜２００μｍのものとするのが好適である。細径の繊維を束ねて使うことも可能である。このように金属線等に関しては、塑性変形しやすいものであるか否か、或いは、顕著な弾性復元力（バネ性）を備えたものであるか否かなどについて、特に限定されるものではない。
図７乃至図１１Ａ、図１１Ｂは、主として図１、図２に関して説明した本発明第１編地１とは別の、本発明に係る導電性伸縮編地１００（以下、「本発明第２編地１００」と言う）の第２実施形態を示している。
【００５５】
本発明第２編地１００は編組織により形成されたものであって、少なくとも１箇所の非導電編領域１０２と少なくとも１本のウエール導電帯１０３とを有し、これら両者が互いに隣接配置されていることを構成の核とする。
本第２実施形態では、図８に示すように本発明第２編地１００が全体として偏平の帯形状（テープ状）に形成され、帯長手方向の一端側で帯幅方向を横切るように（図８の上端寄りを左右方向に通り抜けるように）して前記したウエール導電帯１０３が配置されたものとしてある。またこれに加え、帯幅方向の中央部を帯長手方向（図８の上下方向）に通り抜けるようにして互いに平行な２本のコース導電帯１０５が配置され、これら２本のコース導電帯１０５が、いずれもウエール導電帯１０３と交差するものとしてある。
【００５６】
そして、これらウエール導電帯１０３と２本のコース導電帯１０５とを除いた部分が、全て、前記した非導電編領域１０２によって形成されたものとしてある。このような配置であることから、非導電編領域１０２は、ウエール導電帯１０３の両側（図８中のウエール導電帯１０３の上下）を挟む配置とされ、且つ各コース導電帯１０５の両側（図８中のコース導電帯１０５の左右）を挟む配置とされたものと言える。
【００５７】
なお、図７に示すように、「コース方向」は、編組織中において繋がったループ１０６を形成しつつ進む方向を言う。本明細書では「コース方向」と「コース」とを同じ方向とおく。また「ウエール方向」は、編地面上でコース方向と交差する方向を言う。本明細書では「ウエール方向」と「ウエール」とを同じ方向とおく。これらを受けて、「コース数」はウエール方向に並ぶコースの本数となり、「ウエール数」はコース方向に並ぶウエールの本数となる。
【００５８】
付言すれば、図９に示すように丸編機により製編した筒状生地を例に挙げると、筒状生地の周方向（編みを進める方向）がコース方向に該当し、筒状生地の丈方向（編み降ろされる方向）がウエール方向に該当する。
本第２実施形態で例示した本発明第２編地１００は、帯形状の全体を非導電糸により製編することを基本において、少なくとも前記したウエール導電帯１０３を編み込む際には、地糸としての非導電糸に対して導電糸をカットボスで挿入するものとしてある。挿入の方法としては、引き揃え、プレーティング、インレイなどを採用可能である。またコース導電帯１０５を編み込む際には、引き揃え、プレーティング、インレイ、交編等による混用の他、糸切り替えによって導電糸のみで形成する（即ち、非導電糸は不使用にする）ことも可能である。
【００５９】
いずれにせよ、ウエール導電帯１０３及びコース導電帯１０５以外となる非導電編領域１０２では、非導電糸のみによる（導電糸を含まない）ループ１０６によって形成されていることが判る。非導電糸には、合成繊維（例えばナイロン、ポリエステル）や天然繊維、ポリウレタン等の弾性糸、合成繊維と弾性糸とを混用した素材（カバリング糸や撚糸とする他、製編時に引き揃え、プレーティング、同給糸、インレイ等の手法で混用するものを含む）等を使用可能である。モノフィラメントとするかマルチフィラメントとするか等は何ら限定されるものではない。
【００６０】
これらのことから、ウエール導電帯１０３やコース導電帯１０５は、それぞれ長手方向に離れた任意の２点間で電気的に導通する特性を有するものであり、非導電編領域１０２は電気的に絶縁された特性を有するものとなっている。
これらの特性を利用すれば、ウエール導電帯１０３及びコース導電帯１０５を図８のように配置した場合に、図８左側のコース導電帯１０５の下端部から上部側に接続するウエール導電帯１０３を介して図８右側のコース導電帯１０５の上部へ渡り、更にこの右側コース導電帯１０５の下端部へ至る、といったような電気回路を簡単に形成することができる。ここにウエール導電帯１０３は、左右のコース導電帯１０５間を繋ぐ短絡経路を形成していることになる。
【００６１】
前記したように、ウエール導電帯１０３やコース導電帯１０５はそれらの両側を非導電編領域１０２によって挟まれているので、本発明第２編地１００の外周部の殆どが絶縁状態を保持できるものとされ、他物との接触時にウエール導電帯１０３やコース導電帯１０５が短絡や漏電等を起こす危険が可及的に防止されることになる。
本発明第２編地１００は、帯形状の全体が製編されたものであるので、非導電編領域１０２のみならず、ウエール導電帯１０３及びコース導電帯１０５を含めた全体が帯長手方向及び帯幅方向に伸縮自在となっている。また本発明第２編地１００は、表裏方向へ向けた反りや曲がり、面方向に沿った左右への曲がり、更には捻りなどに自由に対応できるだけの豊富な柔軟性を有している。
【００６２】
以下、主としてウエール導電帯１０３について更に詳細に説明する。
ウエール導電帯１０３は、図７に示すように、ウエール方向に沿って導電糸によるループ１０７（以下「導電糸ループ１０７」）が連鎖状に並べられることにより形成されている。ここにおいて「導電糸」とは金属成分が糸表面に露出した裸素材を言う。また「連鎖状」とは、ウエール方向で隣接した導電糸ループ１０７同士が少なくとも１箇所を接触させる（図８では１つの導電糸ループ１０７あたり裾部４箇所、頭部４箇所の計８箇所で接触している）ことにより電気的に導通している状態を言う。
【００６３】
具体的に、導電糸には、樹脂繊維や天然繊維、或いは金属線等を芯として、この芯に湿式や乾式のコーティング、メッキ、真空成膜、その他の適宜被着法を行って金属成分を被着させた金属被着線（メッキ線）を使用するのが好適である。芯には、モノフィラメントを採用することも可能ではあるが、モノフィラメントよりもマルチフィラメントや紡績糸のほうが好ましく、更にはウーリー加工糸やＳＣＹ、ＤＣＹなどのカバリング糸、毛羽加工糸などの嵩高加工糸がより好ましい。
【００６４】
芯に被着させる金属成分には、例えばアルミ、ニッケル、銅、チタン、マグネシウム、錫、亜鉛、鉄、銀、金、白金、バナジウム、モリブデン、タングステン、コバルト等の純金属やそれらの合金、ステンレス、真鍮等を使用することができる。
なお、導電糸には金属線を使用することもできる。金属線の線種（金属種）については、前記した各種純金属やそれらの合金、ステンレス、真鍮等とすることができる。金属線とする場合の線径は、１０〜２００μｍが好適である。細径の繊維を束ねて使うことも可能である。このように金属線等に関しては、塑性変形しやすいものであるか否か、或いは、顕著な弾性復元力（バネ性）を備えたものであるか否かなどについて、特に限定されるものではない。場合によっては、金属線の代わりに炭素繊維を採用することも可能である。
【００６５】
またウエール導電帯１０３は、前記のように非導電糸を地糸として製編された部分であるためにウエール方向及びコース方向に伸縮自在であるが、更に言えば、コース方向の伸長（伸び長さ）に応じて電気抵抗が増減する関係が得られることに加え、多くの場合、ウエール方向での伸長でも電気抵抗が増減する関係が得られることが、本発明者の研究により判明している。ウエール導電帯１０３において、伸長（伸び長さ）と電気抵抗との間で起こる相関の一例を図１０に示す。
【００６６】
図１０は、図７に示したように、ウエール導電帯１０３が３ウエールで設けられている（コース方向で導電糸ループ１０７が３つ並んでそれぞれ列を成している）場合としてある。ただし、図７はあくまでも理解し易く描いた模式図であって、非伸長状態（常態）において３ウエールの導電糸ループ１０７が整然と（間隔をかけて）隣接配置されているように示しているが、実際には、図１１Ａに示すように隣り合う導電糸ループ１０７が接触していたり、或いは図１１Ｂに示すように隣り合う導電糸ループ１０７が一部を重ねて接触していたりする箇所も少なからず存在する。
【００６７】
図１０から明らかなように、ウエール導電帯１０３をコース方向に伸長させた場合は、伸び長さに伴って電気抵抗が一様に大きくなる傾向を示す。これに対して、ウエール導電帯１０３をウエール方向に伸長させた場合は、初期段階では伸び長さに伴って電気抵抗も次第に大きくなる傾向を示すものの、ある伸び長さ（Ｌｎ）を超えて伸長させると、電気抵抗は反比例的に小さくなる傾向を示す。
【００６８】
なお、図１０に示した伸長−電気抵抗の相関は、本発明第２編地１００として必然的、絶対的に得られるというものではない。すなわち、地糸（非導電糸）に採用する素材や太さ、糸種（フィラメント形体）、編組織をはじめ、ウエール導電帯１０３の形成組織、ウエール数、導電糸に採用する素材や太さ、糸種（フィラメント形体）など、種々の組み合わせを要因として図１０とは異なる結果が得られることもある。
【００６９】
図１０のような電気抵抗の変化が現れた要因としては、次のようなことが推察される。すなわち、ウエール導電帯１０３をウエール方向に引っ張ると、導電糸ループ１０７は、ウエール方向に大きくなり、その分、コース方向へは小さくなるように変形（以下、「縦伸び変形」と言う）する。当然に、この状態から引っ張り力を解除することで導電糸ループ１０７の縦伸び変形は引っ張り力を負荷させる前（非伸長時）の形体へと復元することになる。
【００７０】
導電糸ループ１０７が縦伸び変形を起こすときに電気抵抗が増えるのは、コース方向に並ぶ導電糸ループ１０７同士が、図１１Ｂに示すような重合接触状態から接触面積を減少させ、図１１Ａのような隣接的な接触状態に至ったり、最終的には接触を解除して隣接間が離反したり（図７のようになる）しているためと考えられる。また、ウエール方向に並んだ導電糸ループ１０７間でも、互いの接触箇所を減少させたり、１接点当たりの接触面積を減少させたりしていることが要因の一つと考えられる。
【００７１】
なお、ある伸び長さ（Ｌｎ）を超えてウエール導電帯１０３を更に伸長させたときに電気抵抗が小さくなる傾向を示すことに関しては、導電糸にマルチフィラメントを採用していた場合に、導電糸ループ１０７がウエール方向に大きく変形する許容上限に達したことに伴い、フィラメント間が締めあげられる（糸径を詰めて細くなる）ようになって接圧が上昇し、これが接触面積の増大に繋がり、電気抵抗が小さくなったためではないか、と考えられる。
【００７２】
これとは反対に、導電糸ループ１０７が縦伸び変形から復元するときに電気抵抗が減るのは、コース方向に並ぶ導電糸ループ１０７同士が、図７のような隣接間の離反状態、又は図１１Ａのような隣接的な接触状態から接触面積を増加させ、図１１Ｂに示すような重合接触状態に至っているためと考えられる。また、ウエール方向に並んだ導電糸ループ１０７間でも、互いの接触箇所を増加させたり、１接点当たりの接触面積を増加させたりしていることが要因の一つと考えられる。
【００７３】
なお、ウエール導電帯１０３をコース方向に引っ張ると、導電糸ループ１０７は、コース方向に大きくなり、その分、ウエール方向へは小さくなるように変形（以下、「横伸び変形」と言う）する。当然に、この状態から引っ張り力を解除することで導電糸ループ１０７の横伸び変形は引っ張り力を負荷させる前（非伸長時）の形体へと復元することになる。
【００７４】
この場合には、ウエール導電帯１０３のコース方向伸長（伸び長さ）に伴い、コース方向に並ぶ導電糸ループ１０７同士の接触面積が増減し、これに比例して電気抵抗も増減することが要因となっていることは明らかである。
以上説明したところから明らかなように、ウエール導電帯１０３は、ウエール方向へ引っ張り力を負荷すると、伸び長さＬｎ以下の伸長時には電気抵抗が大きくなり、この引っ張り力を解除すると電気抵抗が小さくなるという特性が得られる。そのため、このような電気抵抗変化の特性を利用して、スイッチング回路や歪みセンサなどを構成させることができる。
【００７５】
加えて、本発明第２編地１００は地糸による編組織を有して形成されているので、通気性や透湿性、吸水性などが得られものとなっている。そのため、この本発明第２編地１００を衣類（上衣、下衣、手袋、靴下など身体に着用する全ての衣類を含む）などに取り付けても、着用者に、蒸れや暑苦しさなどの不快感を覚えさせることはない。また、身体の動きに対して柔軟に追従する特性も備えている。よって、この本発明第２編地１００は、ウエアラブル素材としての使用に適したものと言うことができる。
【００７６】
なお、コース導電帯１０５（図８参照）はウエール導電帯１０３の導電糸ループ１０７がコース方向に連なったものと言うことができる（基本的な構造は略同じである）。従って、コース導電帯１０５は、コース方向に離れた任意の２箇所間で導通性を示し、またコース方向に伸縮させたときには、ウエール導電帯１０３をコース方向で伸縮させた場合と同様の作用効果が得られるものであり、電気抵抗が伸び長さに合わせて変化する特性を有していることは言うまでもない。
【００７７】
このような構成の本発明第２編地１００を製造するには、図９に一例を示しように、丸編機を用いて筒状生地を製編する方法を採用すればよい。すなわち、非導電糸を用いてコース方向の編みを進めながら、ウエール導電帯１０３の形成箇所で導電糸によるカットボスを繰り返し行うようにしつつ、編み降ろしてゆく。当然に、カットボスにおいて導電糸を糸抜きした後、次に導電糸が糸入れされるまでの間に製編される領域が非導電編領域１０２となる。またこのような編みを進めて、編み降ろして行く（ウエール方向に編組織を延ばして行く）過程において、コース導電帯１０５の形成箇所ではコース方向に沿わせた導電糸の挿入を行うようにする。
【００７８】
このようにして製編された筒状生地から、図９の矢符Ｘ部を切り出すことにより、本発明第２編地１００を得ることができる。
なお、矢符Ｘ部の切り出し時において切断縁にほつれ等が生じるのを防止するために、地糸（非導電糸）としてポリウレタンなどの熱融着糸を採用又は混用させておき、切り出しを行う前に熱セット処理（加熱処理）を行うようにするとよい。すなわち、この熱セット処理により、コース方向及びウエール方向に並ぶ非導電糸ループ１０６同士を熱融着又は合着させ、切断縁をいわゆる「切りっぱ」の状態にすることができる。
【００７９】
ところで、本第２実施形態では、図８に示したように、１本のコース導電帯１０５と、このコース導電帯１０５に交差する互いに平行な２本のウエール導電帯１０３とを有して、コース導電帯１０５が２本のウエール導電帯１０３に対する短絡経路を形成する構成とした。
しかし、本発明第２編地１００では、第２実施形態とはウエール方向とコース方向を入れ換えるように構成すること（これを第３実施形態とする）も可能である。すなわち、第３実施形態は、１本のウエール導電帯１０３と、このウエール導電帯１０３に交差する互いに平行な２本のコース導電帯１０５とを有して、ウエール導電帯１０５が、２本のコース導電帯１０５に対する短絡経路を形成する構成としたものとする。
【００８０】
本第３実施形態の本発明第２編地１００を製造するには、図１２に示すように製編した筒状生地から矢符Ｙを切り出すようにすればよい。
なお、本第３実施形態では本発明第２編地１００の帯長手方向がコース方向に沿ったものとなり、コース導電帯１０５を長く形成させる必要が生じる。そこで、地糸とする非導電糸に対して弾性糸を引き揃え、プレーティング、同給糸、インレイ等によって混用させ、コース方向の伸縮性を豊富にさせておくのが好適となる。
【００８１】
ここで「伸縮性」とは、非伸長時（常態）からの伸長と、この伸長状態からの解放による即時復元との両方を備えた特性を言う。また「弾性糸」は、引っ張り力の無負荷時（非伸長時＝常態）では収縮状態を維持し、引っ張り力が負荷されたときには引っ張り力に応じて自由に伸長するものであって、且つ、この引っ張り力を解除して無負荷時に戻せば、伸長状態から元の収縮状態に復元する（収縮する）素材を言う。
【００８２】
具体的に、弾性糸には、ポリウレタンやゴム系のエラストマー材料を単独で用いてもよいし、「芯」にポリウレタンやゴム系のエラストマー材料を用い、「カバー」にナイロンやポリエステルを用いたカバリング糸などを採用することができる。このようなカバリング糸を採用することで、本発明第２編地１００に親水性、撥水性、耐食・防食性、カラーリング等の機能を付与させることができる。また触感（肌触り）の向上や伸びの制御にも有用である。
【００８３】
この弾性糸は、コース導電帯１０５に用いる導電糸がその引張強度限界となる伸長度を超えて伸長することがないように（導電糸の伸長を制限する目的で）、素材選びすることが推奨される。弾性糸としてカバリング糸を採用する場合は、「カバー」において、導電糸の伸長制限作用を持たせるような素材選びをすることも可能である。またこのような、弾性糸自体、或いは「カバー」の素材選びは、本発明第２編地１００に要求される伸縮挙動に適応させる目的で行うものとしてもよい。
【００８４】
非伸長状態からどれだけ伸長するかの度合い（伸長度）については、弾性糸における材質や太さ、混用方法（カバリング、プレーティング、引き揃え等）、混用数等といった様々なファクターを、所望されるところに応じて適宜変更することで対応することができる。
ところで、本発明は、前記各実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
【００８５】
例えば、第２実施形態においても、コース方向の伸縮性を豊富にする目的で弾性糸を混用可能であることは言うまでもない。
ウエール導電帯１０３の帯幅を形成するためのウエール数（コース方向で導電糸ループ１０７を並べる数）や、ウエール導電帯１０３の形成本数は限定されるものではない。当然に、ウエール導電帯１０３において、電気抵抗値を小さくするにはウエール数を多くしたり、或いは低電気抵抗の素材を選んだり、太くしたり、メッキ量を増やしたりすればよいことになる。更に、曲げ剛性が小さいほど伸縮特性に優れるため、繊維径の小さな繊維を束ねることが推奨される。
【００８６】
コース導電帯１０５の帯幅を形成するためのコース数（ウエール方向で導電糸ループ１０７を並べる数）や、コース導電帯１０５の形成本数についても何ら限定されるものではなく、場合によってはコース導電帯１０５を設けない構成とすることも可能である。
ウエール導電帯１０３とコース導電帯１０５とをそれぞれ１本ずつ設けてＬ字状や十字状に交差させることができるなど、両導電帯１０３，５の配置についても、何ら限定されるものではない。
【００８７】
本発明第２編地１００は帯形状に形成することが限定されるものではなく、衣類形体などとすることも可能である。
本発明第２編地１００は筒状生地として製編する製造過程が限定されるものではなく、非筒のシート状として製編してもよい。従って、丸編機や横編機など、汎用の編機によって製編することができる。
【００８８】
本発明第２編地１００は前記したスイッチング回路や歪みセンサなどとして使用する他にも、伸長度に応じて電気抵抗が変わる特性を活かした多くの利用分野を有する（例えば、給電用、信号用、医療用等）。
【符号の説明】
【００８９】
１  導電性伸縮編地（本発明第１編地）
２  導電パーツ
３  非導電部
１０  導電糸
１１  弾性糸
１００  導電性伸縮編地（本発明第２編地）
１０２  非導電編領域
１０３  ウエール導電帯
１０５  コース導電帯
１０６  ループ（非導電糸）
１０７  ループ（導電糸）
【図１】
2017010236.tif 000004
【図２】
2017010236.tif 000005
【図３】
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【図４】
2017010236.tif 000007
【図５】
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【図６Ａ】
2017010236.tif 000009
【図６Ｂ】
2017010236.tif 000010
【図７】
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【図８】
2017010236.tif 000012
【図９】
2017010236.tif 000013
【図１０】
2017010236.tif 000014
【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
2017010236.tif 000016
【図１２】
2017010236.tif 000017
【国際調査報告】
2017010236.tif 000018
2017010236.tif 000019
2017010236.tif 000020
2017010236.tif 000021