(57)【要約】【課題】配設体配置作業を改善し、及び／又は、予め壁表側の壁材が立設された状態においても配設体支持具に配設体を設置可能とする、配設体配置装置を提供する。【解決手段】壁裏の造営材に配設体本体を配置するための配設体配置装置を提供する。当該配設体配置装置は、造営材に固定される固定部、及び、当該固定部から造営材の側方に延設されて配設体本体を支持するための支持部を備えた配設体支持具と、配設体本体に取り付けられ、配設体本体を支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材と、を備えることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
壁裏の造営材に配設体本体を配置するための配設体配置装置であって、
前記造営材に固定される固定部、及び、当該固定部から前記造営材の側方に延設されて配設体本体を支持するための支持部を備えた配設体支持具と、
前記配設体本体に取り付けられ、前記配設体本体を前記支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材と、を備えることを特徴とする配設体配置装置。
【請求項２】
前記掛合部材は、前記配設体本体の底壁外面に取り付けられ、前記配設体底壁及び前記掛合部材で前記支持部を挟持することを特徴とする請求項１に記載の配設体配置装置。
【請求項３】
前記配設体本体には、前記支持部を収容するための収容凹部が設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載の配設体配置装置。
【請求項４】
前記配設体本体が前記支持部に掛止された状態で、前記支持部に穿設されたビス孔と前記配設体本体に穿設された貫通孔とが合致することを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の配設体配置装置。
【請求項５】
前記掛合部材には、折り曲げられて前記支持部に係合する折曲片が形成されていることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の配設体配置装置。
【請求項６】
壁裏の造営材に配設体を配置した配設体配置構造であって、
請求項１から５のいずれか一項に記載の配設体配置装置と、
当該配設体配置装置の支持部に支持された配設体本体と、を備えることを特徴とする配設体配置構造。
【請求項７】
壁裏の造営材に固定された配設体支持具の長手状の支持部を介して壁裏に配置される配設体であって、
配設体本体と、
当該配設体本体の外面に連結した結合部、及び、当該配設体を前記支持部に直交方向から掛け止めるための開放部を有する掛合部材と、を備えることを特徴とする配設体。
【請求項８】
前記掛合部材は、前記配設体本体の底壁外面に取り付けられ、前記底壁と前記掛合部材とで前記支持部を挟持可能であることを特徴とする請求項７に記載の配設体。
【請求項９】
前記支持部を収容するための収容凹部が設けられていることを特徴とする請求項７又は８に記載の配設体。
【請求項１０】
前記掛合部材には、折り曲げられて前記支持部に係合可能な折曲片が形成されていることを特徴とする請求項７から９のいずれか一項に記載の配設体。
【請求項１１】
壁裏の造営材に配設体を配置する方法であって、
前記造営材に固定される固定部、及び、当該固定部から前記造営材の側方に延設されて配設体を支持するための支持部を備えた配設体支持具を前記造営材に固定するステップと、
前記配設体を前記支持部の長手方向に直交する方向から移動させることにより、配設体本体に取り付けられた掛合部材を介して、前記配設体を前記支持部に掛け止めるステップと、を含むことを特徴とする配設体の配置方法。
【請求項１２】
前記配設体を前記支持部に掛け止めるステップは、壁表側の壁材が立設された状態において、前記配設体支持具の背面側の空間から前記配設体を操作して、前記配設体を前記支持部に直交方向から近接させることにより、前記支持部と前記壁材との間の空間に配置することを特徴とする請求項１１に記載の配設体の配置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、壁裏の造営材に対して配置される配設体、配設体の配置方法、配設体配置装置及び配設体配置構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、壁裏で配設体を間柱などの造営材に対して支持及び固定するための種々の設置手段が利用されている。
【０００３】
例えば、非特許文献１の先行技術では、図２６（ａ）に示すとおり、壁裏空間の軽量間仕切り用間柱（造営材）１に、配設体支持具２が固定されており、当該配設体支持具２の支持部３に配設体（配線ボックス）４が取り付けられる。すなわち、従来の配設体４の配置方法又は配置構造では、配設体４の開口が壁表に臨むように、配設体４の底壁のビス孔と支持部３の長孔３ａにビスを壁表側から貫通させることにより、配設体４を配設体支持具２に固定していた。そして、図２６（ｂ）に示すとおり、配設体４を配設体支持具２に固定した後、該配設体支持具２を２枚の壁材で前後に挟むように、配設体４の開口側及び底壁側の両側に壁材を立設していた。そして、このような従来の基礎的工法に関連して、例えば、特許文献１、２のような種々の配設体の配置方法又は配置構造が開発されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１７４３２７号公報
【特許文献２】特開２００４−１３５３９５号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「未来工業電材カタログ２０１２−２０１３」，未来工業株式会社，４４５頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の配設体の配置方法では、ビスを貫通するビス孔を合致させるように配設体を配設体支持具に対して所定位置に把持した状態で、ビスを取り付けることが一般的であった。この配置方法では、作業者の少なくとも片手が塞がってしまうため、配設体を落下させる頻度が多く、尚且つ、作業効率が低下することが１つの問題であった。
【０００７】
さらに、従来の配設体の配置方法では、壁表側（配設体の開口側）の壁材を立設する前に、壁表側からビス等で配設体を配設体支持具に固定することを前提としている。そのため、（例えば、作業工程順序のミスや配設体を配置することが後発的に決定した事例等において）配設体を配設体支持具に固定する前に壁表側に壁材が立設された場合、壁表側から配設体に対して作業を行うことを該壁材が邪魔をするので、このままの状態で配設体を配設体支持具に固定することが不可能である。一旦、このような状態になると、配設体を支持部に壁表側から取り付けるべく、立設した壁材を取り壊して、配設体を壁表側の空間から固定部に取り付けた上で、再度、壁材を立設しなければならなかった。あるいは、配設体支持具を造営材から取り外し、配設体を支持部に固定した上で、再度、取り外した配設体支持具を造営材に固定しなければならなかった。したがって、配設体配置前に壁表側の壁材が立設された状態では、配設体を配設体支持具に取り付けることが非常に困難となることが問題であった。
【０００８】
本発明は、上記課題の一方及び／又は両方を解決するためになされたものであり、その目的は、配設体配置作業を改善し、及び／又は、予め壁表側の壁材が立設された状態において配設体支持具に配設体を容易に設置可能とする、配設体、配設体配置装置、配設体配置構造及び配設体配置方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に記載の配設体配置装置は、壁裏の造営材に配設体本体を配置するための配設体配置装置であって、造営材に固定される固定部、及び、当該固定部から造営材の側方に延設されて配設体本体を支持するための支持部を備えた配設体支持具と、配設体本体に取り付けられ、配設体本体を支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
請求項２に記載の配設体配置装置は、請求項１の配設体配置装置において、掛合部材は、配設体本体の底壁外面に取り付けられ、配設体底壁及び掛合部材で支持部を挟持することを特徴とする。
【００１１】
請求項３に記載の配設体配置装置は、請求項１又は２の配設体配置装置において、配設体本体には、支持部を収容するための収容凹部が設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項４に記載の配設体配置装置は、請求項１から３のいずれか一項の配設体配置装置において、配設体本体が支持部に掛止された状態で、支持部に穿設されたビス孔と配設体本体に穿設された貫通孔とが合致することを特徴とする。
【００１３】
請求項５に記載の配設体配置装置は、請求項１から４のいずれか一項の配設体配置装置において、掛合部材には、折り曲げられて支持部に係合する折曲片が形成されていることを特徴とする。
【００１４】
請求項６に記載の壁裏の造営材に配設体を配置した配設体配置構造は、請求項１から５のいずれか一項に記載の配設体配置装置と、当該配設体配置装置の支持部に支持された配設体本体と、を備えることを特徴とする。
【００１５】
請求項７に記載の配設体は、壁裏の造営材に固定された配設体支持具の長手状の支持部を介して壁裏に配置される配設体であって、配設体本体と、当該配設体本体の外面に連結した結合部、及び、当該配設体を支持部に直交方向から掛け止めるための開放部を有する掛合部材と、を備えることを特徴とする。
【００１６】
請求項８に記載の配設体は、請求項７の配設体において、掛合部材は、配設体本体の底壁外面に取り付けられ、底壁と掛合部材とで支持部を挟持可能であることを特徴とする。
【００１７】
請求項９に記載の配設体は、請求項７又は８の配設体において、支持部を収容するための収容凹部が設けられていることを特徴とする。
【００１８】
請求項１０に記載の配設体は、請求項７から９のいずれかの配設体において、掛合部材には、折り曲げられて支持部に係合可能な折曲片が形成されていることを特徴とする。
【００１９】
請求項１１に記載の配設体の配置方法は、壁裏の造営材に配設体を配置する方法であって、造営材に固定される固定部、及び、当該固定部から造営材の側方に延設されて配設体を支持するための支持部を備えた配設体支持具を造営材に固定するステップと、配設体を支持部の長手方向に直交する方向から移動させることにより、配設体本体に取り付けられた掛合部材を介して、配設体を支持部に掛け止めるステップと、を含むことを特徴とする。
【００２０】
請求項１２に記載の配設体の配置方法は、請求項１１の配置方法において、配設体を支持部に掛け止めるステップは、壁表側の壁材が立設された状態において、配設体支持具の背面側の空間から配設体を操作して、配設体を支持部に直交方向から近接させることにより、支持部と壁材との間の空間に配置することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
請求項１に記載の発明によれば、配設体配置装置は、配設体本体に取り付けられると共に該配設体本体を支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材を備える。当該掛合部材によって、配設体支持具の支持部に配設体本体を上方（又は下方）から掛けて仮支持させることにより、配設体本体を支持部に対して簡単に配置することができる。また、この仮支持により、作業時に配設体本体が落下する虞を軽減し、配設体本体のビス締め等の固定作業の効率を向上させる。さらに、本発明の配設体配置装置では、予め配設体支持具の前後の壁材の少なくとも一方が立設されたとしても、配設体本体を直交方向から支持部に配置することができる。より具体的には、壁表側の壁材が予め立設されて壁表側の壁材が邪魔をして壁表空間からの配設体本体の配置作業が制限された場合（すなわち、従来の配置方法では配設体本体を配置することが非常に困難である状態）において、配設体支持具の直上又は直下の空間を利用して、配設体本体を支持部に対して直交方向から近接させることで、配設体本体を支持部に簡単に掛け止めて配置することができる。つまり、本発明の配設体配置装置では、配設体本体を配置する際に支持部の直交方向の空間を利用するので、配設体支持具の前後の作業空間のいずれか又は両方が制限されたとしても、配設体本体を支持部に簡単且つ迅速に配置することができる。したがって、本発明の配設体配置装置は、配設体本体の配置作業を改善するものである。
【００２２】
請求項２に記載の発明によれば、請求項１の発明の効果に加えて、底壁及び掛合部材で支持部を挟持した状態で配設体本体が支持部に配置されるため、配設体本体の前後のがたつきを抑えると共に、配設体本体の掛け止め位置がずれることを防ぐことができる。
【００２３】
請求項３に記載の発明によれば、請求項１又は２の発明の効果に加えて、支持部が配設体本体の収容凹部内に収容されるため、配設体本体が支持部の直交方向にずれることを抑止することができる。
【００２４】
請求項４に記載の発明によれば、請求項１から３のいずれかの発明の効果に加えて、配設体本体が支持部に掛止された状態で、支持部に穿設されたビス孔と配設体本体に穿設された貫通孔とが合致することにより、配設体本体を支持部に掛けると共に配設体本体の固定位置の調整をも同時に行うことができる。すなわち、従来のように、ビス孔と貫通孔を合わせるために片手で所定の固定位置に配設体を維持する工程が省略され、配設体の設置における作業性の向上に大きく貢献する。
【００２５】
請求項５に記載の発明によれば、請求項１から４のいずれかの発明の効果に加えて、配設体本体が支持部に掛止された状態で、掛合部材に設けられた折曲片を折り曲げて支持部に係合させることにより、掛合部材の開放部を閉塞し、配設体本体を支持部から不意に離脱しないように配置することができる。
【００２６】
請求項６に記載の発明によれば、請求項１から５の効果を、配設体配置構造として発揮する。つまり、配設体支持具の前後の少なくとも一方に壁材が予め立設された場合においても構築容易な配設体配置構造を提供する。
【００２７】
請求項７に記載の発明によれば、配設体は、当該配設体に取り付けられると共に該配設体を支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材を備える。当該掛合部材によって、配設体支持具の支持部に配設体を上方（又は下方）から掛けて仮支持させることにより、配設体を支持部に対して簡単に配置することできる。また、この仮支持により、作業時に配設体が落下する虞を軽減し、配設体のビス締め等の固定作業の効率を向上させる。さらに、本発明の配設体では、予め配設体支持具の前後の壁材の少なくとも一方が立設されたとしても、配設体を直交方向から支持部に配置することができる。より具体的には、壁表側の壁材が予め立設されて壁表側の壁材が邪魔をして壁表空間からの配設体の配置作業が制限された場合（すなわち、従来の配置方法では配設体を配置することが非常に困難である状態）において、配設体支持具の直上又は直下の空間を利用して、配設体を支持部に対して直交方向から近接させることで、配設体を支持部に簡単に掛け止めて配置することができる。つまり、本発明の配設体では、当該配設体を配置する際に支持部の直交方向の空間を利用するので、配設体支持具の前後の作業空間のいずれか又は両方が制限されたとしても、配設体を支持部に簡単且つ迅速に配置することができる。したがって、本発明の配設体は、配設体の配置作業を著しく改善するものである。
【００２８】
請求項８に記載の発明によれば、請求項７の発明の効果に加えて、底壁及び掛合部材で支持部を挟持した状態で配設体が支持部に配置されるため、配設体の前後のがたつきを抑えると共に、配設体の掛け止め位置がずれることを防ぐことができる。
【００２９】
請求項９に記載の発明によれば、請求項７又は８の発明の効果に加えて、支持部が配設体の収容凹部内に収容されるため、配設体が支持部の直交方向にずれることを抑止することができる。
【００３０】
請求項１０に記載の発明によれば、請求項７から９のいずれかの発明の効果に加えて、配設体が支持部に掛止された状態で、掛合部材に設けられた折曲片を折り曲げて支持部に係合させることにより、掛合部材の開放部を閉塞し、配設体を支持部から不意に離脱しないように配置することができる。
【００３１】
請求項１１に記載の発明によれば、該配設体を支持部に直交方向から掛け止めるための掛合部材が配設体本体に取り付けられている。すなわち、配設体支持具の支持部に当該掛合部材を介して配設体を掛けて仮支持させることにより、配設体を支持部に対して配置することができるため、作業時に配設体が落下する虞を軽減し、配設体のビス締め等の固定作業の効率を向上させる。さらに、本発明の配置方法では、予め配設体支持具の前後の壁材の少なくとも一方が立設されたとしても、配設体を直交方向から支持部に配置することができる。より具体的には、壁表側の壁材が予め立設されて壁表側の壁材が邪魔をして壁表空間からの配設体の配置作業が制限された場合（すなわち、従来の配置方法では配設体を配置することが非常に困難である状態）において、配設体支持具の直上又は直下の空間を利用して、配設体を支持部に対して直交方向から近接させることで、配設体を支持部に簡単に掛け止めて配置することができる。つまり、本発明の配設体の配置方法では、配設体を配置する際に支持部の直交方向の空間を利用するので、配設体支持具の前後の作業空間のいずれか又は両方が制限されたとしても、配設体を支持部に簡単且つ迅速に配置することができる。したがって、本発明の配置方法は、配設体の配置作業を著しく改善するものである。
【００３２】
請求項１２に記載の発明によれば、請求項１１の発明の効果に加えて、壁表側の壁材が立設された状態において、配設体支持具の背面側の空間から配設体を操作して、配設体を支持部に直交方向から近接させることにより、支持部と壁材との間の空間に簡単且つ迅速に配置することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の一実施形態における配設体としてのボックスの（ａ）前方斜視図及び（ｂ）後方斜視図。
【図２】図１のボックスであって、（ａ）正面図、（ｂ）背面図、及び（ｃ）側面図。
【図３】図１のボックスの分解斜視図。
【図４】本発明の一実施形態における配設体支持具の斜視図。
【図５】図４の配設体支持具であって、（ａ）平面図、（ｂ）正面図。
【図６】本発明の一実施形態における配設体配置構造の後方斜視図。
【図７】図６の配設体配置構造から壁材を立設し、通孔を穿孔し、且つ、配設体を支持部に固定した設置構造の（ａ）正面図、（ｂ）背面図。
【図８】図７のＡ−Ａ断面図。
【図９】図６の配設体配置構造の分解斜視図。
【図１０】図６の配設体配置構造を構築する一工程を示す模式図であり、（ａ）壁表側に壁材が予め立設した状態、（ｂ）配設体支持具の両面側に壁材が予め立設した状態の配置工程を示している。
【図１１】図７の設置構造を構築する工程を示す模式図。
【図１２】本発明の変形例１の配設体の分解斜視図。
【図１３】図１２の配設体の配置工程を示す模式図。
【図１４】本発明の変形例２の各配設体の背面図。
【図１５】本発明の変形例３の配設体配置構造を示す模式図。
【図１６】本発明の変形例４の配設体配置構造の斜視図。
【図１７】図１６の管クリップの（ａ）側面図、（ｂ）正面図、（ｃ）背面図及び（ｄ）平面図。
【図１８】（ａ）図１７（ｂ）のＢ−Ｂ断面図、（ｂ）その部分拡大図。
【図１９】（ａ）図１７（ｂ）のＣ−Ｃ断面図、（ｂ）その部分拡大図。
【図２０】図１６の配設体支持具の（ａ）正面図、（ｂ）平面図及び（ｃ）側面図。
【図２１】管クリップを配設体支持具の支持部に着脱自在に固定した状態の（ａ）平面図、（ｂ）そのＤ−Ｄ断面図及び（ｃ）Ｅ−Ｅ断面図。
【図２２】管クリップを配設体支持具から離脱させる操作及びその工程を示した模式図。
【図２３】管クリップの係合爪を配設体支持具の嵌合孔から離脱させた状態の（ａ）正面図、（ｂ）そのＦ−Ｆ断面図及び（ｃ）Ｇ−Ｇ断面図。
【図２４】図１６の配設体配置構造の別形態を示す斜視図。
【図２５】図１６の管クリップ及び配設体支持具の一使用例を示す斜視図。
【図２６】本発明の変形例５の配設体配置構造の斜視図。
【図２７】従来の配設体の配置方法及び配置構造を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の一実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の説明において参照する各図の形状は、好適な形状寸法を説明する上での概念図又は概略図であり、寸法比率等は実際の寸法比率とは必ずしも一致しない。つまり、本発明は、図面における寸法比率に限定されるものではない。
【００３５】
図１は、本発明に係る一実施形態の配設体としてのボックス１００の斜視図である。図１に示すとおり、ボックス１００は、筺体状のボックス本体（配設体本体）１１０と、平板状の掛合部材１２０とを備える。本実施形態では、ボックス（配設体）１００は、スイッチやコンセント等の配線器具を壁表に設置するための配線ボックスである。
【００３６】
図２（ａ）〜（ｃ）は、当該ボックス１００の正面図、背面図及び側面図であり、図１及び２を参照して、当該ボックス１００の構成をより詳細に説明する。図２（ａ）に示すとおり、ボックス本体１１０は、底壁１１１と、該底壁１１１内面から立設した側壁１１３と、底壁１１１の反対面に位置していると共に側壁１１３の先端縁に縁取られた開口部１１４と、当該開口部１１４周縁から外方に延びるフランジ１１８と、を備える。ボックス本体１１０の底壁１１１には、当該ボックス１００を配設体支持具２００の支持部２０２にビスで固着するための２つの貫通孔１１５が穿設されている。これら２つの貫通孔１１５は、底壁１１１の略中心を挟んで水平方向に並んで配置されている。また、開口部１１４の上下両側の縁部端面には、配線器具Ｅを取り付けるための一対の孔として器具取付部１１６が形成されている。そして、ボックス本体１１０の側壁１１３には、ケーブル貫挿孔１１３ａ及び当該ケーブル貫挿孔１１３ａを塞ぐノック部１１３ｂが形成されている。さらに、ボックス本体１１１の略中央には、底壁１１１から開口部１１４に向かって磁気検知部１１９が突出している。当該磁気検知部１１９は磁石を保持しており、探知器を使用することで、壁材を介して壁表からボックス１００の位置を検知可能である。当該磁気検知部１１９は穿孔後に必要に応じて除去可能である。
【００３７】
図２（ｂ）及び（ｃ）に示すとおり、ボックス本体１１０の底壁１１１外面には、その左右方向に両側壁１１３を横断して延びる凹設面１１２が凹設されている。当該凹設面１１２と掛合部材１２０との間に収容凹部１１７が形成されている。当該収容凹部１１７は、後述する配設体支持具２００の支持部２０２を収容可能な幅及び深さで形成されている。すなわち、収容凹部１１７内に支持部２０２をがたつかないように収容すべく、収容凹部１１７の幅は、支持部２０２の幅よりも僅かに大きく、且つ、その深さが支持部２０２の厚みよりも僅かに厚く形成されていることが好ましい。
【００３８】
また、図２（ｂ）及び（ｃ）に示すとおり、掛合部材１２０がボックス本体１１０の底壁１１１外面に連結されている。当該掛合部材１２０は、矩形薄板状の掛合板１２１と、該掛合板１２１の上端縁近傍で底壁１１１外面に溶接された結合部１２２と、ボックス本体１１０の貫通孔１１５に合致する位置で該掛合板１２１に穿設された一対の孔１２４と、該掛合板１２１の下端縁から下方に延びると共に細幅で折り曲げ可能に形成された折曲片１２５と、を備える。
【００３９】
当該掛合部材１２０では、ボックス底壁１１１に固定された上端が固定端（結合部１２２）であり、収容凹部１１７よりも上方に位置している。また、当該掛合部材１２０では、その下端縁がボックス１００の収容凹部１１７上に位置している。そして、当該下端縁において、支持部２０２が通過可能に下方に開放された開放部（又は開放端）１２３を形成している。すなわち、当該開放部１２３には、収容凹部１１７内で凹設面１１２と掛合板１２１との間に支持部２０２が直交方向に通過可能な隙間が形成されている。後述するとおり、当該隙間を通じて支持部２０２を収容凹部１１７内に配置可能である。
【００４０】
図３は、ボックス１００の分解斜視図である。図３に示すとおり、ボックス本体１１０は、合成樹脂製の配線ボックス１１０ａ、及び、該配線ボックス１１０ａの外面に取着された金属製のカバー体１１０ｂを組み合わせてなる。つまり、ボックス本体１１０の底壁１１１及び側壁１１３外面は金属（鋼板）で構成され、且つ、その内面が合成樹脂で構成される。そして、当該配線ボックス１１０ａをカバー体１１０ｂの開口から強制的に押し込むようにして挿入することにより、配線ボックス１１０ａにカバー体１１０ｂを装着した。当該カバー体１１０ｂの側壁内面には、互いに向かい合って突出する突出片（図示せず）が形成されており、この突出片が配線ボックス１１０ａの両側壁外面に圧接することで、配線ボックス１１０ａとカバー体１１０ｂとが固定（又は嵌合）される。また、配線ボックス１１０ａの背面には、カバー体１１０ｂの凹設面１１２に合わせて第２の凹設面１１２ａが形成されており、装着時に該第２の凹設面１１２ａ内に凹設面１１２の裏面（つまり、凸設面）が嵌め込まれる。さらに、配線ボックス１１０ａの上壁には、ケーブル貫挿孔１１３ａと連通するように第２のケーブル貫挿孔１１３ｃが穿設されている。そして、金属製の底壁１１１外面に金属製の掛合部材１２０が結合部１２２で溶接により固着される。この掛合部材１２０の掛合板１２１は、結合部１２２を支点として板バネのごとく弾性変形可能であり、底壁１１１外面と掛合板１２１との間に、対象（支持部２０２）を挟持又は挟圧可能である。なお、ボックス本体１１０が鋼鉄製のカバー体１１０ｂを備えていることにより、ボックス１００自体の耐火性を確保し、壁裏に火炎、煙、有毒ガス等が流入してしまうことを防止する。
【００４１】
しかしながら、本発明のボックスはこれに限定されることはない。例えば、ボックス本体及び掛合部材を硬質の合成樹脂で一体成形することも可能である。すなわち、本発明の配設体は、当業者であればその材質等を任意に選択して構成可能である。
【００４２】
図４は、配設体支持具２００の斜視図であり、図５（ａ）及び（ｂ）は、当該配設体支持具２００の平面図及び正面図である。図４及び５に示すとおり、配設体支持具２００は、その基端から先端まで延びる平面視Ｌ字形状の長板であり、その基端に位置する固定部２０１と、当該固定部２０１からその先端に向けて長手状に延在する支持部２０２とからなる。当該配設体支持具２００はＬ字形状に屈曲しており、短片状の固定部２０１と長片状の支持部２０２とが略直角に連結されている。固定部２０１には、固定孔２０１ａが穿設されており、当該固定孔２０１ａを介して間柱Ｐに固定される。そして、支持部２０２には、配設体としてのボックス１００を固定するための複数の長孔状のビス孔２０２ａが穿設されている。
【００４３】
そして、本実施形態では、配設体支持具２００の支持部２０２と略直角に屈曲した固定部２０１を介して配設体支持具２００が片持ち状態で間柱Ｐに固定される。しかしながら、本発明はこの形態に限定されることはない。例えば、固定部を造営材（又は間柱）に固定可能であればよく、Ｌ字屈曲させずに平面視直線状の形態とすることも可能である。あるいは、支持部の両端に固定部を設け、配設体支持具を２本の間柱の間に両持ち状態で固定することも可能である。
【００４４】
なお、本実施形態の配設体支持具２００は、ＳＵＳ材を屈曲及び穿設加工することにより得られたが、本発明は、一実施形態の製法及び材質に限定されるものではない。例えば、ＳＵＳ材などの金属材料の替わりに、硬質樹脂等を成形加工して配設体支持具を形成することも可能である。
【００４５】
図６は、本発明の一実施形態の配設体の配置構造１０及び配置装置の背面側（壁裏側）からの斜視図である。当該配置構造１０では、造営材としての間柱Ｐに配設体支持具２００の固定部２０１が固定されており、支持部２０２が間柱Ｐの側方に延在している。そして、支持部２０２の長手方向の略中央部に掛合部材１２０を介してボックス１００（又はボックス本体１１０）が掛かるように配置されている。このとき、ボックス本体１１０の開口部１１４が壁表側を臨むように配置され、他方、ボックス裏面（凹設面１１２）が支持部２０２表面に当接している。当該配置構造１０では、ボックス１００が配設体支持具２００の支持部２０２上をスライド可能に配置されている。
【００４６】
本実施形態の配設体配置構造１０では、ボックス１００を支持部２０２上に配置する前に前後の壁材ＷＦ、ＷＲの一方又は両方を立設した状態、及び、いずれの壁材も立設していない状態の両方を想定している。図５では、説明の便宜のため、壁材を省略しているが、予め壁材が立設されていてもよい。また、配設体配置装置とは、文字通り、配設体本体であるボックス本体１１０を配置するための装置であり、ボックス本体１１０に取り付けられる掛合部材１２０と、ボックス本体１１０が固定される配設体支持具２００とからなり、ボックス本体１１０自体をその構成要素には含まない概念である。
【００４７】
図７（ａ）、（ｂ）は、図５の配設体配置構造１０において、さらに、配設体支持具２００の壁表側（前側）に第１壁材ＷＦが立設され、且つ、その裏面側（後側）に第２壁材ＷＲが立設された設置構造の正面図及び背面図である。図７（ａ）に示すとおり、ボックス１００の開口部１１４が壁表に臨むように第１壁材ＷＲに通孔Ｈが穿設されている。当該通孔Ｈを介して、ビス止め作業をすることで、ボックス１００の底壁１１１（貫通孔１１５）を配設体支持具２００の支持部２０２（ビス孔２０２ａ）に固定可能であり、尚且つ、配線器具Ｅを器具取付部１１６に取り付け可能である。そして、本設置構造では、ボックス１００が配設体支持具２００にビス２０３で固定されている。
【００４８】
図８は、図７のＡ−Ａ断面図であり、これを参照して、図７の固定状態におけるボックス本体１１０、掛合部材１２０及び配設体支持具２００の相互の配置関係について詳細に説明する。図８に示すとおり、ボックス本体１１０の開口部１１４の周縁（フランジ１１８）が第１壁材ＷＲの裏面にほぼ当接している。また、ボックス本体１１０の収容凹部１１７内に支持部２０２が収容されており、ボックス底壁１１１の凹設面１１２と支持部２０２の表面（壁表側の面）とが当接していると共に、収容凹部１１７内の上壁と支持部２０２の上端面とが当接している。そして、結合部１２２で底壁１１１外面に溶接された掛合部材１２０が収容凹部１１７の上方から垂下しており、掛合板１２１が支持部２０２の一部をその裏面から覆っている。つまり、ボックス底壁１１１（凹設面１１２）と掛合部材１２０（掛合板１２１）とが協働して支持部２０２を挟み込むことにより、ボックス１００が支持部２０２に掛合している。さらに、掛合板１２１の下端縁から延びる細幅の折曲片１２５が壁表側に折れ曲がっている。当該折曲片１２５は底壁１１１（凹設面１１２）と支持部２０２との間で支持部２０２の表面に係合して開放部１２３を閉塞している。すなわち、支持部２０２を底壁１１１（収容凹部１１７）、掛合板１２１及び折曲片１２５によって包囲していることで、ボックス１００が配設体支持具２００によって落下防止状態で安定的に支持されている。
【００４９】
また、ビス２０３が、ボックス底壁１１１、支持部２０２及び掛合板１２１を貫通して、ボックス１００を配設体支持具２００に固定している。より具体的には、ビス２０３の軸部が、ボックス底壁１１１に穿設された一対の貫通孔１１５を貫通し、支持部２０２上の長手状のビス孔２０２ａに螺合し、そして、掛合板１２１に穿設された孔１２４に嵌入している。すなわち、ボックス１００が支持部２０２に掛合した状態で、貫通孔１１５、ビス孔２０２ａ及び孔１２３が相互に合致するように、各孔の位置が設計されている。そして、ビス２０３が、ボックス１００、掛合部材１２０及び配設体支持具２００の各部材を貫いて、互いに対してずれないように強固に連結している。
【００５０】
図９は、本配設体配置方法においてボックス１００及び配設体支持具２００を間柱Ｐに取り付ける工程を示した配設体配置構造１０（又は配設体配置装置）の分解斜視図である。図９を参照して、配設体配置構造１０を構築する方法を以下に説明する。なお、図９では、壁表側に第１壁材ＷＦが仮想線で描写されているが、壁材が立設されていない状態で配設体配置構造１０を構築してもよい。
【００５１】
本配置方法では、最初に、第１壁材ＷＦに設けられる通孔Ｈの位置（高さ）に合わせて配設体支持具２００を固定する高さを設定して、配設体支持具２００の固定部２０１を配置する位置を間柱Ｐ表面に罫書く。当該罫書きに沿って配設体支持具２００を間柱Ｐに宛がい、間柱Ｐの側部に配設体支持具２００の固定部２０１に設けられた固定孔２０１ａにビスを貫通させることにより、配設体支持具２００を間柱Ｐに固定する。次に、ボックス１００の開口部１１４が壁表側を向くようにボックス１００を把持して、掛合板１２１の下端縁に形成された開放部１２３（底壁１１１と掛合板１２１との間の隙間）に支持部２０２を相対的に通過させるべく、ボックス１００を支持部２０２の長手方向に直交する方向から（すなわち、上方から下方に）移動させる。ボックス１００が支持部２０２に近接すると、折曲片１２５の下端が支持部２０２の上縁に当接して、折曲片１２５が後方に折れ曲がることにより、折曲片１２５と底壁１１１との間の狭小な隙間に支持部２０２が進入する。なお、この狭小な隙間を広げるように折曲片１２５を予め後方に折り曲げてもよい。そして、支持部２０２を収容凹部１１７内に収容するまで、ボックス１００を直交方向にさらに移動させて、ボックス１００を配設体支持具２００の支持部２０２に掛け止める。なお、この掛合板１２１は、後方に反るように弾性変形可能であるため、支持部２０２が収容凹部１１７の深さよりも厚い場合において、支持部２０２を収容凹部１１７内に収容すると共に凹設面１１２と協働して支持部２０２を挟持することができる。次いで、掛合板１２１から垂下する折曲片１２５を壁表側に折り込んで支持部２０２表面に係合させる。その結果として、配設体配置構造１０が構築される。なお、ビス２０３で固定する前の配設体配置構造１０では、ボックス１００が支持部２０２に長手方向に沿ってスライド可能に仮支持されており、壁材の立設後に所定の固定位置に移動されてビス２０３で固定される。
【００５２】
図１０（ａ）は、ボックス１００を配設体支持具２００に配置する前に壁表側の第１壁材ＷＲが既に立設された場合において、ボックス１００を支持部２０２に掛止する工程を示した模式図である。図１０（ａ）の状態では、間柱Ｐに配設体支持具２００が固定されており、且つ、壁表空間に対して配設体支持具２００の支持部２０２が第１壁材ＷＦで遮蔽されている。したがって、この状態では、壁表側からボックス１００を支持部２０２に配置することは事実上不可能である。つまり、従来の配設体又は配置方法（図２７参照）では、ボックスを壁表側から配置することを前提としており、そのままの状態でボックスを支持部に固定することができない。そのため、壁材ＷＦを取り壊し、あるいは、配設体支持具２００を間柱Ｐから取り外すことが求められていた。これに対して、本配置方法では、図１０（ａ）に示すとおり、配設体支持具２００の背面側の空間からボックス１００を把持及び操作し、ボックス１００の開口部１１４を第１壁材ＷＦの裏面に当接させつつ、支持部２０２に直交方向から近接させる。この開放部１２３は底壁１１１の少なくとも後方に位置している（又は、掛合板１２１の弾性変形で後方に形成される）ため、ボックス１００の直交方向の移動だけで、支持部２０２が開放部１２３を通過して収容凹部１１７内に収容される。すなわち、第１壁材ＷＦと支持部２０２との間の配置空間にボックス１００をねじ込んで、掛合部材１２０でボックス１００を支持部２０２に掛け止めることにより、配設体配置構造１０を簡単に構築することができる。
【００５３】
図１０（ｂ）は、ボックス１００を配設体支持具２００に配置する前に壁表側の第１壁材ＷＦ及び第２壁材ＷＲが既に立設された場合において、ボックス１００を支持部２０２に掛止する工程を示した模式図である。このような場合、図１０（ａ）と異なり、壁裏側からの作業も制限される。しかしながら、本配置方法では、図１０（ｂ）に示すとおり、壁材ＷＦ、ＷＲの上端の上方空間から両壁材の間にボックス１００を挿し入れ、治具等を用いてボックス１００を壁面に沿って下方移動させることにより、ボックス１００を支持部１２０に対して直交方向から掛け止めることができる。
【００５４】
なお、当然ながら、ボックス１００を配設体支持具２００に配置するときに壁表側の壁材ＷＦが立設されていない（より一般的な）場合では、壁表空間からボックス１００を把持及び操作して支持部２０２上に簡単に掛け止めることができる。
【００５５】
次いで、配設体配置構造１０が構築された後、（図１０（ｂ）の例を除いて）ボックス１００及び配設体支持具２００の前後に壁材ＷＦ、ＷＲを立設する。壁材ＷＦ、ＷＲを立設後、壁表空間からホルソー等を用いて（図示せず）、第１壁材ＷＦの所定位置に所定の大きさで小判形状の通孔Ｈを穿孔する（図７（ａ）参照）。一般的に、壁材ＷＦ、ＷＲの立設時に間柱Ｐがランナー（図示せず）に沿って側方にスライドするため、配設体支持具２００に支持されたボックス１００の開口部１１４の位置と、通孔Ｈの位置とが側方にずれることが想定される。このような場合、開口部１１４を通孔Ｈから臨ませるべく、通孔Ｈから手や治具を入れてボックス１００を側方にスライドさせる。当該ボックス１００は、支持部２０２から脱落することなく、掛合状態で支持部２０２の上端面を長手方向に沿って所定の固定位置までスライド可能である。すなわち、ボックス１００の固定位置を容易に調整可能である。
【００５６】
そして、図１１に示すとおり、ボックス１００及び支持部２０２の掛合状態で、互いに合致した位置にある貫通孔１１５、ビス孔２０２ａ及び孔１２４に、２本のビス２０３を挿通及び螺進させることにより、ボックス１００を配設体支持具２００の支持部２０２に所定位置で固定することができる。最後に、（任意に磁気検知部１１９を除去すると共に）配線器具Ｅをビスで器具取付部１１６に固定することにより、壁表に配線器具Ｅを設置した器具設置構造が完成する。
【００５７】
以下、本発明に係る一実施形態のボックス（配設体）１１０、配設体配置構造１０、配設体配置装置、及び、配設体配置方法の作用効果について説明する。
【００５８】
本実施形態では、ボックス本体（配設体本体）１１０に取り付けられると共に該ボックス１００を支持部２０２に直交方向から掛け止めるための掛合部材１２０が設けられている。配設体支持具２００の支持部２０２に当該掛合部材１２０を介してボックス１００を掛けて仮支持させることにより、ボックス１００を支持部２０２に対して簡単且つ迅速に配置することができる。また、作業時にボックス１００が落下する虞を軽減し、ボックス１００のビス２０３による固定作業の効率を向上させる。さらに、本実施形態では、予め配設体支持具２００の前後の壁材ＷＦ、ＷＲの少なくとも一方が立設されたとしても、ボックス１００を直交方向から支持部２０２に配置することができる。より具体的には、壁表側の第１壁材ＷＦが予め立設されて当該壁材ＷＦが邪魔をして壁表空間からのボックス１００の配置作業が制限された場合（すなわち、従来の配置方法では配設体を配置することが非常に困難である状態）において、配設体支持具２００の直上又は直下の空間を利用して、ボックス１００を支持部２０２に対して直交方向から近接させることで、ボックス１００を支持部２０２に簡単に掛け止めて配置することができる。つまり、本実施形態では、ボックス１００を配置する際に支持部２０２の直交方向の空間を利用可能であるので、配設体支持具２００の壁表側の作業空間又は前後両方の作業空間が制限されたとしても、ボックス１００を支持部２０２に簡単且つ迅速に配置することができる。
【００５９】
また、本実施形態では、支持部２０２がボックス底壁１１１の収容凹部１１７内に収容され、ボックス底壁１１１（凹設面１１２）及び掛合部材１２０で支持部２０２を挟持すると共に、掛合部材１２０に設けられた折曲片１２５が支持部２０２表面に係合していることにより、ボックス１００の配設体支持具２００に対するがたつきを抑えると共に、ボックス１００と支持部２０２とが互いに、長手方向及び直交方向に不意にずれることを防止することができる。その結果、ボックス１００の脱落等の虞が軽減され、作業性を改善する。さらに、ボックス１００が支持部２０２に掛止された状態で、支持部２０２に穿設されたビス孔２０２ａと、ボックス底壁１１１に穿設された貫通孔１１５と、掛合板１２１に穿設された孔１２４とが合致するように設計されていることにより、ボックス１００を支持部２０２に掛けると共に、固定位置の調整（ビス孔合わせ）をも同時に行うことができる。すなわち、従来のように、片手で所定の固定位置に配設体を維持する工程が省略され、配設体の設置における作業性の向上に大きく貢献する。
【００６０】
（変形例１）
本発明の配設体、配設体配置装置及び配設体配置方法の形態は、上記実施形態に限定されない。すなわち、一実施形態のボックス１００は、ボックス底壁１１１の鋼板に掛合部材１２０を結合部１２２で一体的に溶接したものである。しかしながら、掛合部材を配設体本体に連結する結合手段は溶接に限定されず、種々の結合手段を採用可能である。
【００６１】
例えば、図１２のボックス１００Ａでは、掛合部材１２０Ａがボックス本体１１０Ａと別体として構成されている。ボックス本体１１０Ａは、合成樹脂製の配線ボックスであり、実施例１の配線ボックス１１０ａに相当する。また、掛合部材１２０Ａは、掛合板１２１Ａと、当該掛合板１２１Ａの上端縁及び下端縁にそれぞれ形成された取付爪１２６Ａ、１２７Ａと、該掛合板１２１Ａの両側に形成された切り欠き１２４Ａと、を備える。本実施例では、樹脂製の底壁１１１Ａに穿設された取付孔１０６Ａに対して、掛合部材１２０Ａの取付爪１２６Ａ、１２７Ａを挿し込むことにより、掛合部材１２０Ａがボックス本体１１０Ａに取り付けられる。なお、取付爪１２６Ａ、１２７Ａは弾性変形可能であり、取付孔１０６Ａ内に撓み変形して進入し、挿入後に弾性復帰することで取付孔１０６内に保持される。また、一対の切り欠き１２４Ａは、一実施形態の孔１２４と同様に、ボックス本体１１０Ａの一対の貫通孔１１５Ａと共にビス２０３Ａが貫通可能な位置に配置される。
【００６２】
図１３（ａ）（ｂ）は、壁表側の第１壁材ＷＦが立設された状態で、このボックス１００Ａを支持部２０２Ａに掛け止める工程を示している。まず、掛合板１２１Ａの上端縁側の取付爪１２６Ａのみをボックス底壁１１１Ａの一方側の取付孔１０６Ａに取り付けて、その下端縁（開放部１２３Ａ）を開放させる。次に、図１３（ａ）に示すとおり、ボックス１００Ａを直交方向から支持部２０２Ａに近接させて、掛合板１２１Ａの開放部１２３Ａを介して、底壁１１１Ａ（凹設面１１２Ａ）と掛合板１２１Ａとの間に支持部２０２Ａを通過させ、収容凹部１１７Ａ内に該支持部２０２Ａを収容する。次いで、掛合部材１２０Ａを介してボックス１００Ａを支持部２０２Ａに掛合させた後、下端縁の取付爪１２７Ａを他方側の取付孔１０６Ａに挿し込むことにより、開放部１２３Ａを閉塞する。その結果として、図１３（ｂ）に示した配設体配置構造１０Ａが構築される。この配設体配置構造１０Ａでは、ボックス１００Ａが支持部２０２Ａに沿ってスライド可能に支持されている。つまり、本実施例では、掛合部材１２０Ａが両方の取付爪１２６Ａ、１２７Ａによってボックス底壁１２０Ａに２点で固定されることにより、連結強度を担保している。なお、取付爪１２６Ａを結合部、及び、取付爪１２７Ａを折曲片として解釈することも可能である。あるいは、取付爪１２６Ａを開放させて下方から支持部２０２Ａに近接させるように、取付爪１２６Ａ及び１２７Ａを入れ替えて機能させてもよい。
【００６３】
すなわち、本実施例のボックス１００Ａでは、ボックス及び掛合部材の溶接工程を省略することができるため、その製造コストを削減可能である。さらに、ボックス本体１１０Ａと掛合部材１２０Ａとが別体で流通可能であり、既存のボックスに取付孔１０６Ａを穿設するだけで、ボックス本体１１０Ａに掛合部材１２０Ａを取り付けて、簡単に配設体配置構造１０Ａを構築可能である。
【００６４】
（変形例２）
図１４（ａ）及び（ｂ）は、他の実施形態のボックス１００Ｂ及び１００Ｃを示している。図１４（ａ）の掛合部材１２０Ｂは、五角形状の掛合板１２１Ｂの下端縁の両側で一対の折曲片１２５Ｂを形成している。当該折曲片１２１Ｂは、壁表側に折り曲げられてボックス本体１１０Ｂの側方で、支持部表面に係合する。他方、図１４（ｂ）のボックス１００Ｃの掛合部材１２０Ｃには、折曲片が形成されていない。
【００６５】
あるいは、一実施形態のボックスの底壁から収容凹部を省略してもよい。このような場合、当該ボックスを支持部に掛け止める際、支持部に掛合板を当接させ、開放部をこじ開けるように掛合部材を弾性変形させることにより、支持部を掛合板と底壁との間に挿し入れることができる。そして、掛合部材が弾性復帰することにより、掛合状態で、掛合板と底壁とが支持部を挟圧する。つまり、本発明の配設体本体及び掛合部材は、配設体を支持部に対して直交方向から掛け止め可能であればよく、上記実施形態に限定されずに、その構成を任意に設計することができる。
【００６６】
（変形例３）
また、本発明の配設体は、ボックスの形態に限定されない。例えば、図１５に示すとおり、配設体としての管クリップ１００Ｄは、本体１１０Ｄと、当該本体１１０Ｄに連結した掛合部材１２０Ｄを備えており、管材を配設することに用いられる。この実施形態では配設体支持具２００Ｄが２本の間柱Ｐ間に両端の固定部２０１Ｄで両持ち状態で固定されている。管クリップ１００Ｄに結合した掛合部材１２０Ｄは、クリップ状の２枚の掛合板１２１ａＤ、１２１ｂＤを組み合わせてなり、結合部１２２Ｄで本体１１０Ｄに一体的に連結されている。そして、掛合板１２１ａＤ、１２１ｂＤ間の隙間として開放部１２３Ｄが形成されており、当該開放部１２３Ｄを介して、掛合板１２１Ｄの間に支持部２０２Ｄを挿通可能である。当該配設体支持具２００Ｄに対して、支持部２０２Ｄの直交方向から管クリップ１００Ｄを近接移動させることにより、掛合部材１２０Ｄを介して、管クリップ１００Ｄを支持部２０２Ｄに掛合させることができる。すなわち、一実施形態と同様に配設体配置構造１０Ｄを構築することができる。
【００６７】
（変形例４）
図１６の管クリップ１００Ｅ及び配設体支持具２００Ｅは、変形例３の管クリップ１００Ｄ及び配設体支持具２００Ｄをさらに改良したものである。また、間柱Ｐは、上述の実施形態の軽量形鋼材でなく、木柱である。図１６に示すとおり、本配設体配置構造１０Ｅでは、間柱Ｐの側面に固定部２０１Ｅが当接し、ステップル２０５ｆＥにより配設体支持具２００Ｅが間柱Ｐに固定されている。そして、配設体としての管クリップ１００Ｅは、本体１１０Ｅ及び掛合部材１２０Ｅを備えており、配設体支持具２００Ｅの支持部２０２Ｅに直交方向から掛止可能である。本実施形態は、特に、掛合部材１２０Ｅの掛合爪１２５Ｅと配設体支持具２００Ｅの嵌合孔２０４Ｅとの脱着構造に特徴を有しており、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅにしっかりと固定（掛け止め）可能であると共に容易に脱着可能である。以下、管クリップ１００Ｅ、配設体支持具２００Ｅ及びこれらの脱着構造について詳細に説明する。
【００６８】
図１７（ａ）〜（ｄ）は、管クリップ１００Ｅの側面図、正面図、背面図及び平面図である。図１７に示すとおり、管クリップ１００Ｅは、コ字状の本体１１０Ｅと、当該本体１１０Ｅに一体的に結合された掛合部材１２０Ｅとを備える。当該本体１１０Ｅは、後面に掛合部材１２０Ｅが結合した基部（又は底壁）１１１Ｅと、当該基部１１１Ｅの下半部分から前方に延設された側壁１１３Ｅと、該側壁１１３Ｅ先端に位置し、管材を挿通可能な幅で開口した開口部１１４Ｅと、基部１１１Ｅ及び掛合部材１２０Ｅの間の空間で支持部２０２Ｅの一部を収容する収容部１１７Ｅと、を有する。当該側壁１１３Ｅの内面には、管材の外径に対応する湾曲面を有する把持部１１３ａＥが設けられている。また、本体１１０Ｅの基部１１１Ｅの上半部分には、比較的大きい矩形状の開口１１５Ｅが形成されている。この開口１１５Ｅは、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅに掛け止めたときに、当該開口１１５Ｅを介して壁表側から支持部２０２Ｅ表面を視認可能な大きさで形成されている。さらに、基部１１１Ｅの両側縁が部分的に切り欠かれており、後述するマイナスドライバーＤを嵌合孔２０４Ｅに挿入し易いように、切り欠き部１１１ａＥが形成されている。
【００６９】
図１８（ａ）は、図１７（ｂ）のＢ−Ｂ断面図であり、図１８（ｂ）はその部分拡大図である。また、図１９（ａ）は、図１７（ｂ）のＣ−Ｃ断面図であり、図１９（ｂ）はその部分拡大図である。図１８に示すとおり、掛合部材１２０Ｅが基部１１１Ｅの後面に一体的に結合されている。掛合部材１２０Ｅは、上下に延びる薄板状の掛合板１２１Ｅと、該掛合板１２１Ｅの上端縁近傍で基部１１１Ｅ外面に一体的に連結された結合部１２２Ｅと、本体１１０Ｅの開口１１５Ｅと連通可能な略中央位置で該掛合板１２１Ｅに穿設された孔１２４Ｅと、掛合板１２１Ｅの下端近傍で前方に突出する係合爪１２５Ｅと、を備える。当該掛合板１２１Ｅ前面の上部（結合部１２２Ｅ近傍）には、幅方向に延びる薄肉部１２１ａＥが凹設されている。この薄肉部１２１ａＥは、掛合版１２１Ｅの左右の幅方向に沿って肉薄に形成され、掛合板１２１Ｅの前後の開閉操作を補助するように機能する。
【００７０】
次に、図１８及び図１９を参照して、掛合板１２１Ｅの下端（又は先端）に形成された係合爪１２５Ｅの形態をより詳細に説明する。係合爪１２５Ｅ先端（下端）がテーパー状に形成されており、係合爪１２５Ｅの下面側で前方を向いた先端傾斜面１２５ｃＥが設けられている。この先端傾斜面１２５ｃＥには、幅方向の一部に凹部１２５ｃ１Ｅが設けられている。
【００７１】
そして、係合爪１２５Ｅ先端をテーパー状に形成したことにより、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅの支持部２０２Ｅに容易に掛け止めることが可能である。より具体的に掛け止め工程を説明すると、管クリップ１００Ｅを支持部２０２Ｅに掛け止める際、先端傾斜面１２５ｃＥを支持部２０２Ｅの上端面に当接させ、且つ、先端傾斜面１２５ｃＥに対して支持部２０２Ｅを上下に相対的に摺動させることにより、（薄肉部１２１ａＥを軸として）掛合板１２１Ｅを後方に回動（弾性変形）させて掛合部材１２０Ｅの先端を簡単に開放させることができる。そして、掛合部材１２０Ｅを支持部２０２Ｅに対してさらに押し下げると、掛合板１２１Ｅが弾性的に復帰すると共に係合爪１２５Ｅが被係合部としての嵌合孔２０４Ｅ内に配置される。その結果、掛合部材１２０Ｅの下端の開放部１２３Ｅを介して支持部２０２Ｅの一部が収容部１１７Ｅに配置される。
【００７２】
また、係合爪１２５Ｅは、前方に突出した幅広の第１突出部１２５ａＥと、当該第１突出部１２５ａＥに中央の上方に連設された幅狭の第２突出部１２５ｂＥと、を備える。図１８（ｂ）及び図１９（ｂ）に示すとおり、第１突出部１２５ａＥは、配設体支持具２００ＥのＴ字状の嵌合孔２０４Ｅの幅広部２０４ａＥに嵌合可能な幅で形成されている。また、第１突出部１２５ａＥの上面１２５ａ１Ｅは、掛合板１２１Ｅと直交する角度で延在している。この上面１２５ａ１Ｅは、幅広部２０４ａＥに嵌合した第１突出部１２５ａＥが上方に抜けることを防止するように機能する。さらに、第１突出部１２５ａＥの側縁部１２５ａ２Ｅが面取り加工されて傾斜している。他方、第２突出部１２５ｂＥは、嵌合孔２０４Ｅの幅狭部２０４ｂＥに嵌合可能なより狭い幅で形成されている。また、同様に、第２突出部１２５ｂＥの側縁部１２５ｂ２Ｅが面取り加工されて傾斜している。後述するとおり、これら傾斜状に形成された側縁部１２５ａ２Ｅ、１２５ｂ２Ｅは、嵌合孔２０４Ｅの内縁に係合した係合爪１２５Ｅを離脱させるときに側方スライドを補助し、配設体支持具２００Ｅから管クリップ１００Ｅを取り外す作業を容易化する。
【００７３】
図２０（ａ）〜（ｃ）は、当該配設体支持具２００Ｅの正面図、平面図及び側面図である。図２０に示すとおり、配設体支持具２００Ｅは、一実施形態の配設体支持具２００と部分的に共通する構成を有している。共通する構成については、その説明を省略する。
【００７４】
配設体支持具２００Ｅの固定部２０１Ｅには、３つの第１固定孔２０１ａＥが穿設されており、当該第１固定孔２０１ａＥを介して間柱Ｐの側面に固定可能である。なお、図１６では、ステップル２０５ｆＥで間柱Ｐに固定部２０１Ｅを固定しているが、ステップル２０５ｆＥの代わりに、あるいは、ステップル２０５ｆＥと共に、第１固定孔２０１ａＥにビスを貫通させて固定部２０１Ｅを間柱Ｐに固定してもよい。支持部２０２Ｅには、ボックス本体を固定するための複数の長孔２０２ａＥ（本実施形態では使用せず）が穿設されていることに加えて、当該複数の長孔２０２ａＥの上下に複数のＴ字形状の嵌合孔２０４Ｅが長手方向に沿って並んでいる。この掛合孔２０４Ｅは、掛合部材１２０Ｅの幅広の第１突出部１２５ａＥが嵌合する長手方向に延びる幅広部２０４ａＥと、当該幅広部２０４ａＥの略中央から上方又は下方に連設され、幅狭の第２突出部１２５ｂＥが嵌合する幅狭部２０４ｂＥとからなる。
【００７５】
さらに、図２４で後述するとおり、配設体支持具２００Ｅは、間柱Ｐの前面に当接するように、固定部２０１Ｅから側方に選択的に突出可能である突出部２０５Ｅを備える。この突出部２０５Ｅは、固定部２０１Ｅの内方に形成された矩形状の板片である。当該突出部２０５Ｅは、支持部２０２Ｅ側の面である間柱Ｐ前面に当接するための当接面２０５Ｅａと、当該突出部２０５Ｅと固定部２０１Ｅとを回動（又は屈折）可能に連結するヒンジ部２０５ｂＥと、当接面２０５ａＥの略中央に穿設された第２固定孔２０５ｃＥと、当該突出部２０５Ｅと固定部２０１Ｅとの間に形成され、当接面２０５ａＥを包囲するコ字状の周溝２０５ｄＥと、を備える。図２０（ａ）（ｂ）の仮想線で示したように、突出部２０５Ｅは、ヒンジ部２０５ｂＥを軸として支持部２０２Ｅと相反する方向に回動（又は屈折）し、固定部２０１Ｅから側方に略直角に突出可能である。このヒンジ部２０５ｂＥは、固定部２０１Ｅの前端から所定距離後退した位置に形成されている。また、ヒンジ部２０５ｂＥは、固定部２０１Ｅ及び突出部２０５Ｅに一体形成された金属板の一部であり、金属板の折り曲げによってヒンジとして機能する。そして、仮想線の突出状態において、突出部２０５Ｅの当接面２０５ａＥは、支持部２０２Ｅの裏面と同一方向を向いており、後述するとおり、間柱Ｐの前面に当接可能である。また、突出部２０５Ｅの周溝２０５ｄＥは、ステップル２０５ｆＥを挿入可能な溝幅で形成されており、突出部２０５Ｅを収納した状態（すなわち図１６の非突出状態）で固定部２０５Ｅを間柱Ｐの側面に仮止め及び本固定するために使用される。
【００７６】
図２１（ａ）〜（ｃ）は、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅに掛け止め、且つ、掛合部材１２０Ｅの係合爪１２５Ｅを配設体支持具２００Ｅの嵌合孔２０４Ｅに嵌合させて、管クリップ１００Ｅを支持部２０２Ｅに着脱自在に固定した状態の平面図、そのＤ−Ｄ断面図及びＥ−Ｅ断面図を示している。図２１（ａ）〜（ｃ）に示すとおり、係合爪１２５Ｅの幅広の第１突出部１２５ａＥが嵌合孔２０４Ｅの幅広部２０４ａＥ内に配置されていると共に、幅狭の第２突出部１２５ｂＥが掛合孔２０４Ｅの幅狭部２０４ｂＥ内に配置されている。これら第１及び第２突出部１２５ａＥ、１２５ｂＥと嵌合孔２０４Ｅの幅広部２０４ａＥ及び幅狭部２０４ｂＥとは、その横幅においてほぼ等しい寸法で形成されているため、両者は嵌合関係にある。また、図２１（ｃ）に示すとおり、係合爪１２５Ｅの上面１２５ａ１Ｅが嵌合孔２０４Ｅ（幅広部２０４ａＥ）の上側端面に係合しており、幅広部２０４ａＥに嵌合した第１突出部１２５ａＥが上方に抜けることが規制されている。すなわち、この嵌合関係が解除されない限り、管クリップ１００Ｅは支持部２０２Ｅに強固に連結されている。また、この固定状態において、掛合部材１２０Ｅに形成された孔１２４Ｅ及び嵌合孔２０４Ｅの幅狭部２０４ａＥに正面からビス（図示せず）を螺着して、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅにより強固に連結してもよい。なお、本実施形態では、配設体支持具２００を左側の間柱Ｐに固定するために、上側に位置する一方の嵌合孔２０４を使用した。しかし、配設体支持具２００を右側の間柱Ｐに固定する場合、配設体支持具２００を左右反転させることにより、他方の嵌合孔２０４を上側に配置することができる。すなわち、長手方向に延びる中央軸を境に上側及び下側の嵌合孔２０４がそれぞれ対称配置されていることにより、配設体支持具２００を左右いずれの間柱Ｐに対しても同様に設置可能である。
【００７７】
次に、図２２及び図２３を参照して、図２１の嵌合状態を解除して、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅから離脱させる操作及びその工程を説明する。図２２（ａ）に示すとおり、マイナスドライバーＤの先端を縦にして、切り欠き部１１１ａＥに沿って嵌合孔２０４Ｅの幅広部２０４ａＥ及び幅狭部２０４ｂＥの両方に正面（又は裏面でもよい）から挿し込む。次いで、図２２（ａ）の状態から、マイナスドライバーＤを回転させて、管クリップ１００Ｅの側壁１１３ＥをマイナスドライバーＤの先端で側方（支持部２０２Ｅの長手方向）に押圧する。管クリップ１００Ｅに側方の力が加わったことにより、嵌合孔２０４Ｅに嵌合した係合爪１２５Ｅの第１及び第２突出部１２５ａＥ、１２５ｂＥが嵌合孔２０４Ｅの側縁を乗り越えるように側方にスライドして、係合爪１２５Ｅが嵌合孔２０４Ｅから後方に浮き上がって離脱する。このとき、第１及び第２突出部１２５ａＥ、１２５ｂＥの側縁部１２５ａ２Ｅ、１２５ｂ２Ｅが共に面取り加工されているため、第１及び第２突出部１２５ａＥ、１２５ｂＥが嵌合孔２０４Ｅの側縁に係止されることなく、支持部２０２Ｅ裏面に滑らかに乗り上げることができる。本解除工程では、嵌合孔２０４の幅狭部２０４ｂがマイナスドライバーＤを挿し込むための解除部として機能し、これらマイナスドライバーＤ及び幅狭部２０４ｂＥを利用することで管クリップ１００Ｅに有効に力を伝えることができる。しかしながら、当該マイナスドライバーＤに代えて側方に力をかける他の手段を採用してもよい。
【００７８】
図２３（ａ）〜（ｃ）は、図２２（ｂ）の状態からマイナスドライバーＤを引き抜いた状態の平面図、そのＦ−Ｆ断面図及びＧ−Ｇ断面図である。図２３（ｂ）（ｃ）に示すとおり、係合爪１２５Ｅの第１及び第２突出部１２５ａＥ、１２５ｂＥの一部が支持部２０２Ｅ裏面に乗り上げている。このとき、掛合板１２１Ｅが薄肉部１２１ａＥを軸として後方に回動して、その下端に開放部１２３Ｅを形成している。そして、この状態から、管クリップ１００Ｅを支持部２０２Ｅから上方に引き抜くことにより、当該開放部１２３Ｅを介して、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅから取り外すことができる。
【００７９】
すなわち、本実施形態は、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅに掛けるだけで係合爪１２５Ｅを嵌合孔２０４Ｅに嵌合させて管クリップ１００Ｅを支持部２０２Ｅに簡単に固定することができ、尚且つ、管クリップ１００Ｅを支持部２０２Ｅに対して側方スライドさせることで必要に応じて簡単に取り外すことができる。すなわち、本実施形態は、管クリップ１００Ｅを配設体支持具２００Ｅに着脱自在であり、その作業性を大きく向上させるものである。
【００８０】
また、図２４に示すとおり、変形例４の配設体支持具２００Ｅは、固定部２０１Ｅ前端から後退させた位置で突出部２０５Ｅを側方に突出させた状態で間柱Ｐに固定して使用することが可能である。すなわち、間柱Ｐの前面に所定厚の胴縁材Ｍが架設されている場合、突出部２０５Ｅの当接面２０５ａＥを間柱Ｐの前面に当接させて、第２固定孔２０５ｃＥ及びビス２０５ｅＥで固定することにより、胴縁材Ｍの厚みだけ支持部２０２Ｅを前進させて配置することが可能である。
【００８１】
そして、図２５の配設体配置構造１０Ｅ’は、１本の配設体支持具２００Ｅに複数（４本）の管クリップ１００Ｅを配置した一使用例を示している。各管クリップ１００Ｅは、それぞれ下方に配置されたボックスＢの上壁に接続された管材（フレキシブル管）Ｆをそれぞれ把持している。また、配設体支持具２００Ｅの固定部２０１Ｅには、樹脂製の取付用台座２１０Ｅが装着されており、間柱Ｐへの固定を補助している。この取付用台座２１０Ｅは、固定部２０１Ｅに装着される取付部２１１Ｅと、該取付部２１１Ｅから側方に突出した第２突出部２１２Ｅとを備える。取付部２１１Ｅには、固定部２０１Ｅの上下側縁を挟持するための挟持爪２１１ａＥと、突出部２０５Ｅの第２固定孔２０５ｃＥに挿通されて取付部２１１Ｅの位置ずれを防止する突起２１１ｂＥとが設けられている。この取付用台座２１０Ｅは、突出部２０５Ｅを側方に突出させない場合に配設体支持具２００Ｅに装着される。そして、取付用台座２１０Ｅを装着することにより、取付部２１１Ｅを間柱側面に当接させると共に、第２突出部２１２Ｅを間柱前面に当接させて、配設体支持具２００Ｅの間柱Ｐに対する位置決め及び固定作業をより一層簡単のものとすることができる。
【００８２】
（変形例５）
図２６の配設体配置構造１０Ｆは、図２５の管クリップ１００Ｅに代えて、配設体として複数のケーブルＣを保持するために複数のケーブル保持体１００Ｆを支持部２０２Ｆに掛け止めて取着したものである。ケーブル保持体１００Ｆは、支持部２０２Ｆの長手方向に延びる櫛歯状の保持部１１３Ｆを有する本体１１０Ｆと、管クリップ１００Ｅの掛合部材１２０Ｅと同様の掛合部材１２０Ｆと、を有する。そのため、本変形例５においても、上述の変形例４と同様の作用効果を発揮することができる。すなわち、当業者であれば、その用途に応じて、配設体の種類を適宜変更又は選択して本発明の技術思想を応用可能である。
【００８３】
したがって、本発明は上述した実施形態や変形例に限定されるものではなく、本発明の技術的範囲に属する限りにおいて種々の態様で実施しうるものである。
【符号の説明】
【００８４】
１０      配設体配置構造
１００    ボックス（配設体）
１１０    ボックス本体（配設体本体）
１１１    底壁
１１２    凹設面
１１３    側壁
１１４    開口部
１１５    貫通孔
１１６    器具取付部
１１７    収容凹部
１２０    掛合部材
１２１    掛合板
１２２    結合部
１２３    開放部
１２４    孔
１２５    折曲片
２００    配設体支持具
２０１    固定部
２０１ａ  固定孔
２０２    支持部
２０２ａ  ビス孔
２０３    ビス
Ｐ        間柱
ＷＦ      第１壁材（壁表側）
ＷＲ      第２壁材（背面側）
Ｈ        通孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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