(57)【要約】      （修正有）【課題】競技やトレーニング等の運動中に、自己の運動フォームを分析、判定して、適正な運動効果の実現や、記録の向上に寄与させることができる運動状態報知システム、運動状態報知方法および運動状態報知プログラムを提供する。【解決手段】センサ機器２００に設けられた各種のセンサにより、運動フォームに関連する情報として鉛直方向の加速度が取得される。鉛直方向の加速度を示す数値データが、予め設定した標準モデルの閾値の範囲内にあるか否か、また、標準モデルからどの程度逸脱しているかを判定することによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームが適正であるか否かが判定される。この判定結果に基づいて、インターフェース機器１００を介して、運動フォームの状態に応じた運動支援情報が報知される。【選択図】図１
2014045783.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出する検出部と、
前記検出部により検出された前記データに基づいて、少なくとも、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定する分析判定部と、
前記分析判定部が、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知する、出力部と、
を備えることを特徴とする運動状態報知システム。
【請求項２】
前記分析判定部が、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記出力部は、前記運動フォームを適正化するための運動支援情報を、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知することを特徴とする請求項１に記載の運動状態報知システム。
【請求項３】
前記出力部は、表示によって前記報知を行う表示部、音声によって前記報知を行う音響部、又は振動によって前記報知を行う振動部のいずれかを有することを特徴とする請求項１または２に記載の運動状態報知システム。
【請求項４】
前記検出部は、前記ユーザの移動速度の変化の割合を検出する加速度センサと、前記ユーザの移動方向の変化を検出するジャイロセンサと、を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の運動状態報知システム。
【請求項５】
前記分析判定部は、前記検出部により検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動中の鉛直方向の加速度を、前記運動情報として算出することを特徴とする請求項４に記載の運動状態報知システム。
【請求項６】
前記分析判定部は、前記検出部により検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動中の前記移動速度と単位時間当たりの歩数を、前記運動情報として算出することを特徴とする請求項４または５に記載の運動状態報知システム。
【請求項７】
前記分析判定部および前記出力部は、有線又は無線の通信手段を介して互いに接続されていることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の運動状態報知システム。
【請求項８】
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出し、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定し、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知することを特徴とする運動状態報知方法。
【請求項９】
コンピュータに、
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出させ、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出させ、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較させて、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定させ、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させて、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させることを特徴とする運動状態報知プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動状態報知システム、運動状態報知方法および運動状態報知プログラムに関し、特に、人体の運動中の動作状態（運動状態）を把握して、その改善に役立てることができる運動状態報知システム、運動状態報知方法および運動状態報知プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、健康志向の高まりにより、日常的にランニングやウォーキング、サイクリング等の運動を行い、健康状態を維持、増進する人々が増えている。さらに、日常の運動を通して、マラソン大会等の競技大会（レース）への参加を目指す人も増加している。競技大会への参加を目指す人々は、当該競技での好成績を目標としているため、大会時やそのトレーニング時における種々のデータを記録したり、効率的かつ効果的なトレーニング方法に対する意識や関心が非常に高い。
【０００３】
現在、このような要望に対応する機器が種々市販されている。例えばランナー向けのツールとして、ラップタイムやスプリットタイム等の時間を計測できるランニングウォッチが知られている。また、このような時間計測機能に加え、ＧＰＳ（Global Positioning System；全地球測位システム）を利用して走行距離や速度（ペース）を測定できるものも知られている。なお、これらの機器はいずれも、その時点までの測定結果を表示するものである。
【０００４】
上述したような機能を備えた機器やシステムについては、例えば特許文献１に、ユーザが心拍計や加速度計、ＧＰＳ受信機等の種々のセンサを装着して、運動中の心拍数や距離、速度、歩数、消費カロリー等の各種のパフォーマンスパラメータを測定し、ユーザに現時点の情報として提供することが記載されている。また、特許文献１には、測定された現時点のパフォーマンスパラメータ（心拍数や速度）と、予め設定した心拍数や速度の範囲との比較結果に基づいて、負荷の程度に応じた発光方法（発光色や点滅速度）やメッセージ等で情報を提供し、運動状態のフィードバック、または、コーチ指導や助言を行う方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２６４２４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述したような機器や特許文献等に開示された手法においては、マラソンやランニング、ウォーキング等を行うユーザは、当該運動中にラップタイムやペース等の移動速度に関連する時間情報のみでしか、自分の運動状態を知ることができなかった。すなわち、運動中のフォーム（姿勢や腕の振り、足の上がり具合等）については何ら情報を得ることができず、運動中に取得した各種のデータや、撮影した映像に基づいて、運動後に分析する手法を用いるしかなかった。そのため、マラソンやランニング等の運動中に、自己のフォームをリアルタイムに把握して、その改善や矯正を行うことは難しく、適正な運動効果を実現したり、記録の向上に十分寄与させることができなかった。
【０００７】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑み、競技やトレーニング等の運動中に、自己の運動フォームを分析、判定して、適正な運動効果の実現や、記録の向上に寄与させることができる運動状態報知システム、運動状態報知方法および運動状態報知プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る運動状態報知システムは、
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出する検出部と、
前記検出部により検出された前記データに基づいて、少なくとも、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定する分析判定部と、
前記分析判定部が、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知する、出力部と、
を備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係る運動状態報知方法は、
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出し、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定し、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知することを特徴とする。
【００１０】
本発明に係る運動状態報知プログラムは、
コンピュータに、
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出させ、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出させ、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較させて、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定させ、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させて、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、競技やトレーニング等の運動中に、自己の運動フォームを分析、判定して、適正な運動効果の実現や、記録の向上に寄与させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係る運動状態報知システムの第１の実施形態を示す概略構成図である。
【図２】第１の実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるインターフェース機器の一構成例を示すブロック図である。
【図３】第１の実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるセンサ機器の一構成例を示すブロック図である。
【図４】第１の実施形態に係る運動フォームの分析判定方法に適用されるパラメータを説明するための概念図である。
【図５】第１の実施形態に係る運動状態報知方法に適用される報知動作の一例を示す図である。
【図６】第１の実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法の概略動作を示すフローチャートである。
【図７】第１の実施形態に係る運動状態報知方法における測定算出動作の一例を示すフローチャートである。
【図８】第１の実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の一例を示すフローチャートである。
【図９】第１の実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の他の例を示すフローチャート（その１）である。
【図１０】第１の実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の他の例を示すフローチャート（その２）である。
【図１１】第１の実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例１）を示す概略構成図である。
【図１２】本構成例（変形例１）に係る運動状態報知方法における制御動作を模式的に示した概念図である。
【図１３】第１の実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例２）を示す概略図である。
【図１４】第１の実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例３）を示す概略図である。
【図１５】本発明に係る運動状態報知システムの第２の実施形態を示す概略構成図である。
【図１６】第２の実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるインターフェース機器の一構成例を示すブロック図である。
【図１７】第２の実施形態に係る運動フォームの分析判定方法に適用されるパラメータを説明するための概念図である。
【図１８】第２の実施形態に係る運動状態報知方法に適用される報知動作の一例を示す図である。
【図１９】第２の実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法の概略動作を示すフローチャートである。
【図２０】第２の実施形態に係る運動状態報知方法における測定算出動作の一例を示すフローチャートである。
【図２１】第２の実施形態に係る運動状態報知方法におけるペース判別動作の一例を示すフローチャートである。
【図２２】第２の実施形態に係る運動状態報知方法におけるピッチ判別動作の一例を示すフローチャートである。
【図２３】第２の実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明に係る運動状態報知システム、運動状態報知方法および運動状態報知プログラムについて、実施形態を示して詳しく説明する。なお、以下の説明では、運動の一例として、ユーザがマラソン大会に参加する場合や、ランニング等のトレーニングを行う場合について説明する。
【００１４】
＜第１の実施形態＞
（運動状態報知システム）
図１は、本発明に係る運動状態報知システムの第１の実施形態を示す概略構成図である。図２は、本実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるインターフェース機器の一構成例を示すブロック図であり、図３は、本実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるセンサ機器の一構成例を示すブロック図である。
【００１５】
第１の実施形態に係る運動状態報知システムは、例えば図１（ａ）に示すように、概略、ユーザＵＳが手首等に装着するインターフェース機器１００と、胸部に装着するセンサ機器２００と、を有している。インターフェース機器１００は、例えば図１（ｂ）に示すように、リストウォッチ型（または腕時計型）の外観を有し、大別して、ユーザに所定の情報を提供するための表示部１３１を備えた機器本体１０１と、ユーザＵＳの手首に巻き付けることにより機器本体１０１を手首に装着するためのベルト部１０２と、を備えている。また、センサ機器２００は、例えば図１（ｃ）に示すように、チェストセンサ型の外観を有し、大別して、センサ部を備えた機器本体２０１と、ユーザＵＳの胸部に巻き付けることにより機器本体２０１を胸部に装着するためのベルト部２０２と、を備えている。
【００１６】
インターフェース機器１００は、具体的には、図２に示すように、大別して、センサ部１１０と、入力インターフェース部１２０と、出力インターフェース部１３０と、通信機能部１４１と、中央演算回路（以下、「ＣＰＵ」と略記する）１５１と、メモリ１５２と、動作電源１５３と、を備えている。
【００１７】
センサ部１１０は、例えば図２に示すように、加速度センサ１１１と、ＧＰＳ受信回路（位置センサ）１１２と、を有している。加速度センサ１１１は、ユーザＵＳの走行中の動作速度の変化の割合（加速度）、および、走行中の腕振りの周期を検出する。この加速度センサ１１１により検出された加速度データに基づいて、走行時のペース（速度）や走行距離が算出される。これらのペースや走行距離は、後述するＣＰＵ１５１が所定の制御プログラムを実行することにより算出される。そして、これらのペースや走行距離は、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けられて、メモリ１５２の所定の記憶領域に保存される。
【００１８】
また、ＧＰＳ受信回路１１２は、複数のＧＰＳ衛星からの電波を受信することにより、緯度経度からなる（地理的な）位置データを検出する。このＧＰＳ受信回路１１２により検出された位置データに基づいて、移動距離が算出される。また、ＧＰＳ受信回路１１２は、ＧＰＳ衛星からの電波のドップラーシフト効果を利用して、ユーザＵＳの移動速度を検出する。ここで、ＧＰＳ受信回路１１２により検出される位置データに基づいて取得される移動距離および移動速度は、上述した加速度センサ１１１により検出されたセンサデータに基づいて取得される走行距離やペースと併用することにより、または、相互補完することにより、ユーザＵＳの走行距離やペースの精度を高めるために利用される。
【００１９】
入力インターフェース部１２０は、例えば図２に示すように、操作スイッチ１２１と、タッチパネル１２２と、を有している。操作スイッチ１２１は、例えば図１（ｂ）に示すように、ボタンスイッチを有し、上述したセンサ部１１０における各種のデータの検出や測定の開始や終了、一時停止等の動作（センシング動作）、表示部１３１に表示する項目の設定、後述する運動状態報知方法において用いられる閾値範囲の入力設定等の操作に用いられる。
【００２０】
また、タッチパネル１２２は、表示部１３１の前面に配置、または、表示部１３１の前面に一体的に形成され、表示部１３１に表示された情報に応じた領域をタッチ操作することにより、当該情報に対応する機能が選択的に実行される。タッチパネル１２２により実現される機能は、上記の操作スイッチ１２１により実現される機能と同等であってもよいし、タッチパネル１２２による操作特有の機能を有していてもよい。なお、入力インターフェース部１２０は、操作スイッチ１２１とタッチパネル１２２の双方を備えているものであってもよいし、実現される機能が同一である場合には、いずれか一方のみを備えているものであってもよい。
【００２１】
出力インターフェース部１３０は、例えば図２に示すように、表示部１３１と、音響部１３２と、振動部１３３と、を有している。表示部１３１は、カラーやモノクロ表示が可能な液晶表示パネルや有機ＥＬ表示パネル等の表示装置を有し、少なくともユーザの走行中に、上述したセンサ部１１０および後述するセンサ機器２００により検出されたセンサデータや、当該センサデータに基づいて取得された各種の情報をリアルタイムに表示する。表示部１３１には、例えば図１（ｂ）に示すように、鉛直方向の加速度「V-Acceleration」や走行時間「TIME」、ペース「PASE」、走行距離、心拍数等の数値情報が表示される。これらの情報は、表示部１３１に複数の情報が同時に表示されるものであってもよいし、上述した操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を操作することにより、１乃至複数の情報が順次表示されるものであってもよい。また、表示部１３１は、後述する運動状態報知方法に基づいて分析、判定されたユーザＵＳの運動フォームの状態に応じて、所定の表示方法で運動支援情報（注意や警告等）を表示することにより、当該運動支援情報を視覚を通してユーザＵＳに報知する。ここで、表示部１３１における運動支援情報の表示方法としては、例えば数値情報を強調表示する方法や、特定のメッセージ（文字情報）を表示する方法、表示部１３１の全域や一部領域における表示色を変化させたり、点滅表示させたりする発光状態を変化させる方法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。具体例については後述する。
【００２２】
また、音響部１３２は、ブザーやスピーカ等の音響機器を有し、後述する運動状態報知方法に基づいて分析、判定されたユーザＵＳの運動フォームの状態に応じた運動支援情報（注意や警告等）を、所定の音色や音パターン、音声メッセージ等の音情報により、聴覚を通してユーザＵＳに報知する。振動部１３３は、振動モータや振動子等の振動機器を有し、ユーザＵＳの運動フォームの状態に応じた運動支援情報（注意や警告等）を、所定の振動パターンやその強弱等の振動情報により、触覚を通してユーザＵＳに報知する。なお、出力インターフェース部１３０は、少なくとも判定された運動フォームを具体的な数値情報や文字情報等により、ユーザＵＳに報知することができるものであることが好ましい。したがって、出力インターフェース部１３０は、少なくとも表示部１３１または音響部１３２のいずれか一方を備えた構成を有していることが好ましく、これらに加えて、振動部１３３を備えているものであってもよい。ここで、表示部１３１に加え、音響部１３２や振動部１３３等の複数の報知手段を備えている場合には、ユーザＵＳに対して運動支援情報（注意や警告等）を、まず音情報や振動情報により報知することにより、表示部１３１に表示された数値情報や文字情報を確認させるように喚起することができ、運動支援情報をより確実にユーザＵＳに報知することができる。
【００２３】
通信機能部１４１は、センサ機器２００との間で所定の通信方式により種々のデータの伝送を行う。ここで、インターフェース機器１００とセンサ機器２００との間のデータの伝送方法については、無線通信による方式として、例えばデジタル機器用の近距離無線通信規格であるブルートゥース（Bluetooth（登録商標））や、この通信規格において低消費電力型の規格として策定されたブルートゥースローエナジー（Bluetooth（登録商標） low energy）を良好に適用することができる。また、本実施形態に適用可能な他の伝送方法としては、例えば通信ケーブルを介して、インターフェース機器１００とセンサ機器２００とを直接接続する有線による通信方式を適用することもできる。
【００２４】
メモリ１５２は、不揮発性メモリを有し、上述したセンサ部１１０により検出された加速度データや位置データ、これらのセンサデータに基づいて算出された走行時のペースや走行距離、および、後述するセンサ機器２００により検出され、伝送された各種センサデータの数値情報を、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けて保存する。また、メモリ１５２の不揮発性メモリ部分には、本実施形態に係るインターフェース機器１００において実行される運動状態報知方法（詳しくは後述する）により生成される、または、参照される各種のデータや情報が保存される。ここで、メモリ１５２は、センサ部１１０や入力インターフェース部１２０、出力インターフェース部１３０、通信機能部１４１、メモリ１５２における所定の機能を実現するための制御プログラム（ソフトウェア）が記憶された読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）を含むものであってもよい。ＣＰＵ１５１は、計時機能を備え、これらの制御プログラムに従って処理を行うことにより、センサ部１１０や入力インターフェース部１２０、出力インターフェース部１３０、メモリ１５２における動作を制御して所定の機能を実現する。なお、これらの制御プログラムは予めＣＰＵ１５１に組み込まれているものであってもよい。また、メモリ１５２を構成する不揮発性メモリ部分は、メモリカード等のリムーバブル記憶媒体を有し、インターフェース機器１００に対して着脱可能に構成されているものであってもよい。
【００２５】
動作電源１５３は、インターフェース機器１００内部の各構成に駆動電力を供給する。動作電源１５３は、市販のコイン型電池やボタン型電池等の一次電池、リチウムイオン電池やニッケル水素電池等の二次電池のほか、振動や光、熱、電磁波等のエネルギーにより発電する環境発電（エナジーハーベスト）技術による電源等を適用することができる。
【００２６】
センサ機器２００は、具体的には、図３に示すように、大別して、センサ部２１０と、操作スイッチ２２１と、通信機能部２４１と、ＣＰＵ２５１と、メモリ２５２と、動作電源２５３と、を備えている。センサ部２１０は、例えば図３に示すように、加速度センサ２１１と、ジャイロセンサ（角速度センサ）２１２と、心拍センサ２１３と、を有している。加速度センサ２１１は、ユーザＵＳの走行中の加速度を検出する。また、ジャイロセンサ２１２は、ユーザＵＳの走行中の動作方向の変化（角速度）を検出する。この加速度センサ２１１により検出された加速度データ、および、ジャイロセンサ２１２により検出された角速度データに基づいて、走行時の鉛直方向（地面に対して垂直方向）下向きの加速度が算出される。この鉛直方向の加速度は、後述するＣＰＵ２５１が所定の制御プログラムを実行することにより算出される。そして、この鉛直方向の加速度は、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けられて、メモリ２５２の所定の記憶領域に保存される。
【００２７】
心拍センサ２１３は、センサ機器２００のベルト部２０２の内面側に設けられ、ユーザＵＳの胸部に直接密着するように配置された一対の電極（図示を省略）に接続され、当該電極から出力される心電位信号の変化から心拍を検出する。検出された心拍データは、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けられて、メモリ２５２の所定の記憶領域に保存される。
【００２８】
操作スイッチ２２１は、例えばボタンスイッチやスライドスイッチを有し、操作スイッチ２２１を操作することにより、動作電源２５３からセンサ機器２００内部の各構成への駆動電力の供給（電源オン）や遮断（電源オフ）、センサ部２１０におけるセンシング動作等の制御に用いられる。通信機能部２４１は、上述したインターフェース機器１００との間で、無線や有線等の所定の通信方式により種々のデータの伝送を行う。ここで、インターフェース機器１００とセンサ機器２００との間のデータ伝送は、例えばセンサ部２１の各センサにおける検出タイミングや、後述するＣＰＵ２５１により運動フォームに関連する情報（鉛直方向の加速度）を算出するタイミング等に同期して一定の時間間隔で実行されるものであってもよいし、常時実行されるものであってもよい。
【００２９】
メモリ２５２は、不揮発性メモリを有し、上述したセンサ部２１０により検出された加速度データや角速度データ、心拍データ、これらのセンサデータに基づいて算出された鉛直方向の加速度の数値情報を、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けて保存する。また、メモリ２５２の不揮発性メモリ部分には、本実施形態に係るセンサ機器２００において実行される運動状態報知方法（詳しくは後述する）により生成される、または、参照される各種のデータや情報が保存される。ここで、メモリ２５２は、センサ部２１０や通信機能部２４１、メモリ２５２における所定の機能を実現するための制御プログラムが記憶された読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）を含むものであってもよい。ＣＰＵ２５１は、計時機能を備え、これらの制御プログラムに従って処理を行うことにより、センサ部２１０や通信機能部２４１、メモリ２５２における動作を制御して所定の機能を実現する。なお、これらの制御プログラムは予めＣＰＵ２５１に組み込まれているものであってもよい。また、メモリ２５２を構成する不揮発性メモリ部分は、メモリカード等のリムーバブル記憶媒体を有し、センサ機器２００に対して着脱可能に構成されているものであってもよい。動作電源２５３は、上述したインターフェース機器１００と同等の構成を有し、センサ機器２００内部の各構成に駆動電力を供給する。
【００３０】
（運動状態報知方法；運動フォームの分析判定方法とその報知方法）
次に、本実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法について説明する。
【００３１】
まず、本実施形態に係る運動状態報知方法に適用される運動フォームの分析判定方法と、その報知方法について説明する。
図４は、本実施形態に係る運動フォームの分析判定方法に適用されるパラメータを説明するための概念図である。
【００３２】
マラソンやランニング等の走行時の力の作用、反作用は、概略、図４により説明される。すなわち、一般に、走行時には、図４に示すように、足を着地したときに地面に対して下方向（図面下方向）に加重が加わる。このとき、加重がかかった足裏は、力の作用、反作用の法則により地面から上方向（図面上方向）の反力を受ける。マラソンやランニング等の走行時には、この上方向の反力（地面反力ともいう）を利用して、走行方向である前方（図面左方向）への推進力が得られていることが近年の研究で判明している。つまり、上方向の反力と推進力は、密接に関連しており、この反力が大きいほど速く走ることができ、換言すると、この反力に基づいて、より速く走るためのフォーム（運動フォーム）を判定することができる。
【００３３】
ここで、地面からの上方向の反力は、運動エネルギー保存の法則より、反力を受ける前に足を踏み込んだ時に体の重心から発生する下方向の加重に比例する。したがって、走行時の推進力を測定する手法として、地面反力の大きさを規定する下方向の加重を計測することが有効である。この下方向の加重を計測する手法としては、体幹（人体の頭部、腕部、脚部を除く部位。例えば胸部や腰部、頸部、丹田等）に装着した加速度センサの上下方向成分を観測することにより計測することができる。
【００３４】
本実施形態に示した運動状態報知システム（図１〜図３）においては、胸部に装着されたチェストセンサ型のセンサ機器２００に設けられた加速度センサ２１１およびジャイロセンサ２１２を用いて、走行時の下方向の加重に対応する、鉛直方向下向きの加速度が算出される。具体的には、体幹に装着された加速度センサ２１１により検出された加速度データを、水平方向を規定するｘ、ｙ２方向の加速度成分と、この水平面に直交する垂直方向を規定するｚ方向の加速度成分との、３方向の加速度成分に分割する。そして、胸部に装着されたセンサ機器２００に設けられたジャイロセンサ２１２により検出された角速度データに基づいて、走行時の身体の傾きによる上記ｚ方向と、地面に対して垂直方向となる鉛直方向とのズレを補正する処理を行うことにより、図４に示した鉛直方向下向きの加速度成分を算出することができる。
【００３５】
このようにして算出された、ユーザの走行中の鉛直方向下向きの加速度成分を、現在の運動フォームを規定するパラメータとして用いて、リストウォッチ型のインターフェース機器１００のＣＰＵ１５１において、当該運動の標準モデルの運動フォームを規定する上限値または下限値となる閾値、あるいは、上限値および下限値により数値範囲が設定された閾値範囲と比較することにより、標準モデルと同等または近似する運動フォームか否か、また、標準モデルの運動フォームからの逸脱の程度が判定される。ここで、標準モデルの運動フォームとは、当該運動（例えばマラソンやランニング等）に関する指導者やコーチ等の専門家が認定し、適正な運動効果の実現や記録の向上を図ることができる理想的なフォームである。また、上記の閾値や閾値範囲は、当該運動を理想的なフォームで行った場合に、実測により、あるいは、理論的に得られる鉛直方向下向きの加速度の数値または数値範囲である。このような閾値や閾値範囲は、予めインターフェース機器１００のメモリ１５２の所定の記憶領域に、運動の種類毎に標準値がデータベースとして保存されているものであってもよいし、例えば入力インターフェース部１２０の操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を用いて、ユーザＵＳが標準モデルを規定する数値や数値範囲を、任意に入力設定するものであってもよい。
【００３６】
上述した分析判定方法により得られた結果、および、その結果に基づく運動支援情報を、次に示すような報知方法を用いてユーザＵＳに報知することにより、ユーザＵＳは、走行中の自己の運動フォームを的確に把握することができる。
【００３７】
図５は、本実施形態に係る運動状態報知方法に適用される報知動作の一例を示す図である。ここでは、本実施形態に係る報知方法の特徴である表示動作の例を示す。なお、図５（ｃ）、（ｄ）においては、図示の都合上、注意表示状態および警告表示状態を、便宜的にハッチングを用いて示した。
【００３８】
まず、インターフェース機器１００の表示部１３１には、運動支援情報の表示項目として、例えば図５（ａ）、（ｂ）に示すように、図面上段に鉛直方向下向きの加速度「V-Acceleration」、図面中段に走行時間「TIME」、図面下段にペース「PASE」の各数値情報が表示される。ここでは、上述したセンサ部１１０により検出されたセンサデータに基づいて取得される、現時点の数値情報が表示される。なお、表示部１３１における表示項目は、これらに限定されるものではなく、他の数値情報や特定の文字情報等、任意の情報が表示されるものであってもよく、また、１乃至複数の情報が任意の表示形態で表示されるものであってもよい。
【００３９】
そして、ＣＰＵ１５１において上述した分析判定方法を実行し、ユーザＵＳの走行中（運動中）に、センサ部１１０により検出されたセンサデータに基づいて取得した鉛直方向の加速度について、予め設定された閾値の範囲内にあるか否かを判定する。鉛直方向の加速度が閾値の範囲を逸脱していると判定されたときには、現時点の運動フォームに問題があると判定して、その数値情報を表示部１３１に表示するとともに、その逸脱の程度に応じて、ユーザＵＳに運動フォームの改善を促すように注意表示や警告表示を行う。ここで、表示部１３１における注意表示や警告表示の具体例としては、例えば図５（ｃ）、（ｄ）に示すように、表示部１３１の全域を例えば黄色等の注意色で発光動作させる表示方法（注意表示状態）、または、赤色等の警告色で発光動作させる表示方法（警告表示状態）や、数値情報を強調表示する表示方法等を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。なお、鉛直方向の加速度が閾値の範囲内にあると判定されたときには、ユーザＵＳの運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似する適正な運動フォームであると判定して、図５（ｂ）に示すように、表示部１３１を標準表示状態で表示（すなわち、通常表示）させる。この標準表示状態においては、表示部１３１の全域を特定色で発光させる動作や、数値情報の強調表示は行われない。
【００４０】
ユーザＵＳは、表示部１３１における各表示状態を見て、自己の運動フォームを把握し、問題があると判定された運動フォームを改善または矯正するように意識して運動することにより、適正な運動効果の実現や記録の向上を図ることができる。
【００４１】
なお、上述した報知動作においては、センサデータに基づいて取得した鉛直方向の加速度が閾値の範囲を逸脱している場合に、現時点の運動フォームに問題があると判定して、その逸脱の程度に応じて、注意表示または警告表示を行う場合について説明した。本発明は、これに限定されるものではなく、例えば、鉛直方向の加速度が閾値の範囲を上回っている（上限値を超えて逸脱している）場合と、閾値の範囲を下回っている（下限値に満たないで逸脱している）場合とで、異なる表示形態で注意表示または警告表示を行うものであってもよい。
【００４２】
また、上述した報知動作においては、鉛直方向の加速度が閾値の範囲を逸脱している場合に、現時点の運動フォームに問題があると判定して、注意表示または警告表示を行う場合について説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。例えば、鉛直方向の加速度が閾値の範囲内にある場合、すなわち、現時点の運動フォームが適正である場合に、表示部１３１の全域を緑色等の特定色で発光させる動作や、数値情報を強調表示する動作等を、単独でまたは任意に組み合わせて実行するものであってもよい。
【００４３】
また、上述した表示部１３１における報知動作において、運動支援情報として、鉛直方向の加速度の具体的な数値情報に替えて、または、数値情報と併用して、例えば「標準モデルの範囲を外れました」、「標準モデルに近づくようにフォームを改善してください」、「踏み込みをもっと強く！」等の文字情報を表示するものであってもよい。
【００４４】
さらに、上述した表示部１３１を介して視覚により運動支援情報を表示する報知動作に加えて、出力インターフェース部１３０の音響部１３２から所定の音色や音パターン、音声メッセージ等の音情報を発生させたり、振動部１３３から所定の振動パターンやその強弱等の振動情報を発生させて、ユーザＵＳに運動フォームの変化を確実に気づかせるようにしてもよい。このような報知動作の設定は、例えば入力インターフェース部１２０の操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を用いて行われる。
【００４５】
（運動状態報知方法；全体動作１）
次に、上述した分析判定方法および報知方法を適用した運動状態報知方法の全体動作について説明する。ここでは、上述した分析判定方法および報知方法の説明で用いた図４、図５を適宜参照しながら説明する。
【００４６】
図６は、本実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法の概略動作を示すフローチャートである。
本実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法は、図６に示すように、大別して、測定算出動作Ｓ１１０と、分析判定動作Ｓ１２０と、報知動作Ｓ１３０と、を有している。
【００４７】
以下、運動状態報知方法の各動作について具体的に説明する。
図７は、本実施形態に係る運動状態報知方法における測定算出動作の一例を示すフローチャートである。図８は、本実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の一例を示すフローチャートである。
【００４８】
（測定算出動作Ｓ１１０）
測定算出動作Ｓ１１０においては、図７のフローチャートに示すように、まず、インターフェース機器１００およびセンサ機器２００を起動して、センサ部１１０およびセンサ部２１０によりユーザＵＳの運動状態に関わる各種のセンサデータを検出するセンシングを開始する（Ｓ１１１）。具体的には、図１、図２に示したように、ユーザＵＳが手首に装着したインターフェース機器１００の入力インターフェース部１２０を操作することにより、ＣＰＵ１５１はセンサ部１１０を制御して、加速度センサ１１１やＧＰＳ受信回路１１２によりユーザＵＳの走行中の加速度データ、ＧＰＳデータ（位置データ、移動速度）を検出する動作を開始する。また、ユーザＵＳが胸部に装着したセンサ機器２００の操作スイッチ２２１を操作することにより、ＣＰＵ２５１はセンサ部２１０を制御して、加速度センサ２１１やジャイロセンサ２１２、心拍センサ２１３によりユーザＵＳの走行中の加速度データ、角速度データ、心拍データを検出する動作を開始する。
【００４９】
そして、ユーザＵＳがマラソンやランニング等の運動を開始することにより（Ｓ１１２）、インターフェース機器１００に設けられた上記の各センサにより検出された加速度データ、ＧＰＳデータは、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けてメモリ１５２の所定の記憶領域に保存される。また、センサ機器２００に設けられた上記の各センサにより検出された加速度データ、角速度データ、心拍データは、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けてメモリ２５２の所定の記憶領域に保存される（Ｓ１１３）。ここで、これらのセンサデータは、上記の各センサにより常時検出されるものであってもよいし、一定の時間間隔で検出されるものであってもよい。
【００５０】
次いで、センサ機器２００において、ＣＰＵ２５１が、検出した加速度データ、角速度データに基づいて、現時点の運動における鉛直方向下向きの加速度を算出する（Ｓ１１４）。具体的には、上述したように、加速度データを水平方向を規定するｘ、ｙ２方向の加速度成分と垂直方向を規定するｚ方向の加速度成分とに分割し、さらに角速度データに基づいて、ｚ方向の加速度成分を補正する処理を行うことにより、鉛直方向の加速度となる数値データ（算出値Ｍｚ）を算出する。算出された鉛直方向の加速度は、走行時間ごとに、該走行時間と関連付けてメモリ２５２の所定の記憶領域に保存されるとともに、通信機能部２４１を介して無線通信によりインターフェース機器１００に伝送される。インターフェース機器１００において、センサ機器２００から通信機能部１４１を介して伝送された鉛直方向の加速度（算出値Ｍｚ）は、走行時間ごとに、該走行時間と関連付けてメモリ１５２の所定の記憶領域に保存される。
【００５１】
（分析判定動作Ｓ１２０、報知動作Ｓ１３０）
分析判定動作Ｓ１２０においては、図８のフローチャートに示すように、まず、予めメモリ１５２に保存された標準モデルの運動フォームを規定する閾値ｎを抽出し、当該閾値ｎと、上述した測定算出動作Ｓ１１０において算出された鉛直方向の加速度（算出値Ｍｚ）との大小関係を比較する（Ｓ１２１）。これにより、現時点における運動フォームが標準モデルを規定する範囲内にある否かが判定される。すなわち、運動フォームが適正なフォームか、問題のあるフォームかが判定される。また、報知動作Ｓ１３０においては、図８のフローチャートに示すように、分析判定動作Ｓ１２０において判定された運動フォームの適否に応じて、インターフェース機器１００を介して、ユーザＵＳに運動支援情報を報知する。
【００５２】
具体的には、センサ機器２００において、ＣＰＵ１５１は、まず、メモリ１５２に予め保存されたデータベースを参照して、現在実行中の運動に対応した標準モデルの運動フォームを規定する閾値ｎを抽出する。次いで、ＣＰＵ１５１は、センサ機器２００から伝送された鉛直方向の加速度の算出値Ｍｚが、当該閾値ｎよりも大きいか否かを判別する（Ｓ１２２）。算出値Ｍｚが閾値ｎ以下の場合には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームは標準モデルの運動フォームと同等または近似しており、適正なフォーム（適正レベル）であると判定して（Ｓ１２３）、当該判定結果（すなわち、適正レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。そして、ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に適正レベルを示す報知動作を実行させる。ここで、本実施形態においては、適正レベルを示す報知動作として、通常動作が実行される。（Ｓ１２４）。すなわち、上述した報知方法において標準表示状態として説明したように、例えば図５（ｂ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１に、鉛直方向の加速度や走行時間、ペース等の数値情報が標準（通常）の表示形態で表示される。すなわち、後述する注意表示状態や警告表示状態のように、表示部１３１の全域を特定の注意色や警告色で発光させたり、点滅させる表示や、数値情報を強調表示させる動作は行われない。また、音響部１３２や振動部１３３による注意動作や警告動作も行われない。
【００５３】
一方、上記算出値Ｍｚが閾値ｎよりも大きい場合には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームに近似しない不適正なフォームであると判定して、現時点の運動フォームと標準モデルの運動フォームとの乖離の程度を判定する処理を実行する（Ｓ１２５）。これにより、現時点における運動フォームが標準モデルからどの程度かけ離れているか、そのレベルが判定される。すなわち、運動フォームに存在する問題の、不適正の程度が判定される。
【００５４】
具体的には、ＣＰＵ１５１は、まず、上記の鉛直方向の加速度の算出値Ｍｚと標準モデルを規定する閾値ｎとの差分に相当する乖離度数（Ｍｚ−ｎ）を算出する。次いで、現在実行中の運動に対応して予め設定されて、メモリ１５２に保存された判定値ａを抽出し、上記の乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が、当該判定値ａよりも大きいか否かを判別する（Ｓ１２６）。ここで、予め設定される判定値ａは、当該運動における目標となる記録や、ユーザＵＳの体力、体調等に基づいて、自己の運動フォームをどの程度まで標準モデルに近づけたいかに応じて設定される数値である。この判定値ａは、例えば入力インターフェース部１２０の操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を用いて、ユーザＵＳが任意に入力設定するものであってもよいし、予め標準値となる数値がメモリ１５２に保存されているものであってもよい。
【００５５】
乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が判定値ａよりも大きい場合には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームから大きくかけ離れた不適正な運動フォーム（警告レベル）であると判定して（Ｓ１２７）、当該判定結果（すなわち、警告レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。そして、ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に警告レベルを示す報知動作を実行させる（Ｓ１２８）。ここで、本実施形態においては、警告レベルを示す報知動作として、上述した報知方法において警告表示状態として説明したように、例えば図５（ｄ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１の全域を赤色等の警告色で発光させたり、速く点滅させる手法や、鉛直方向の加速度の数値情報を強調表示させる手法、特定の警告メッセージ（文字情報）を表示する方法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。さらに、これらの警告動作に加え、音響部１３２から警告音を発生させたり、警告メッセージを再生させたりする手法や、振動部１３３を連続的に振動させたりする手法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用するものであってもよい。これらの警告動作は、ＣＰＵ１５１により実行される制御プログラムに基づいて、所定の時間継続して実行される。
【００５６】
一方、上記乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が判定値ａ以下の場合には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームからかけ離れているものの、比較的標準モデルに近いフォーム（注意レベル）であると判定して（Ｓ１２９）、当該判定結果（すなわち、注意レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。そして、ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に、注意レベルを示す報知動作を実行させる（Ｓ１３０）。ここで、本実施形態においては、注意レベルを示す報知動作として、上述した報知方法において注意表示状態として説明したように、例えば図５（ｃ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１の全域を黄色等の注意色で発光させたり、遅く点滅させる手法や、鉛直方向の加速度の数値情報を強調表示させる手法、特定の注意メッセージ（文字情報）を表示する方法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。さらに、これらの注意動作に加え、音響部１３２から注意音を発生させたり、注意メッセージを再生させたりする手法や、振動部１３３を断続的に振動させたりする手法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用するものであってもよい。これらの注意動作は、ＣＰＵ１５１により実行される制御プログラムに基づいて、所定の時間継続して実行される。
【００５７】
以上説明した一連の運動状態報知方法は、測定算出動作Ｓ１１０において、センサ部１１０、２１０の各種センサがセンシングを実行している間、常時、または、一定の時間間隔で繰り返し実行される。
【００５８】
このように、本実施形態に係る運動状態報知システムによれば、インターフェース機器１００およびセンサ機器２００に設けられた各種のセンサにより、ユーザＵＳの運動状態に関わる種々のデータが検出され、少なくとも運動フォームに関連する情報として鉛直方向の加速度が取得される。そして、鉛直方向の加速度を示す数値データが、予め設定した標準モデルの閾値の範囲内にあるか否か、また、当該標準モデルからどの程度逸脱しているかを判定する分析判定動作を行うことによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームが適正であるか不適正であるかが判定される。そして、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０（表示部１３１、音響部１３２、振動部１３３）を介して、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が報知されることにより、ユーザＵＳは、現時点の自己の運動フォームをリアルタイムで的確に把握することができる。したがって、例えばマラソンやランニング等の運動において、現時点における自己の運動フォームが不適正であると報知（注意喚起または警告）された場合には、ユーザＵＳは例えば鉛直方向の加速度が大きくなるように地面を強く踏み込んで、運動フォームを改善するように意識して動作（自己修正）することにより、適正な運動効果を実現したり、競技やトレーニングにおける記録の向上を図ることができる。
【００５９】
また、本実施形態においては、運動支援情報を報知する出力インターフェース部１３０を備えるインターフェース機器１００と、加速度センサ２１１およびジャイロセンサ２１２を備えるセンサ機器２００と、が別体の機器として構成されている。これにより、センサ機器２００をユーザＵＳの運動フォームを適切に検出することができる任意の部位に装着することができるとともに、インターフェース機器１００から報知される運動支援情報を、ユーザＵＳが走行中（運動中）に容易に認識できる任意の部位に装着することができる。したがって、センサ機器２００により検出される各種のセンサデータの精度を高めることができ、ユーザＵＳに対して、より適切な運動支援情報を確実に報知することができる。
【００６０】
なお、上述した運動状態報知方法（図６〜図８参照）においては、標準モデルの運動フォームを規定する閾値として特定の数値ｎを用い、走行中に取得された鉛直方向の加速度が閾値ｎ以下の場合に、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似しており、適正なフォーム（適正レベル）であると判定する手法について説明した。本発明はこの判定方法に限定されるものではなく、走行中に取得された鉛直方向の加速度が閾値ｎ以上の場合に、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似しており、適正なフォーム（適正レベル）であると判定する手法を適用するものであってもよい。また、他の分析判定方法として、標準モデルにおける運動フォームを規定する閾値が、上限値および下限値により設定される数値範囲を有し、走行中に取得された鉛直方向の加速度が閾値範囲内にある場合に、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似しており、適正なフォーム（適正レベル）であると判定する手法を適用するものであってもよい。以下に、この閾値範囲を用いた分析判定方法について詳しく説明する。
【００６１】
（運動状態報知方法；全体動作２）
次に、本実施形態に係る運動状態報知方法の他の例について説明する。
図９、図１０は、本実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の他の例を示すフローチャートである。ここで、上述した運動状態報知方法（図６〜図８参照）と同等の動作については、その説明を簡略化する。
【００６２】
本実施形態に係る運動状態報知方法の他の例は、まず、上述した運動状態報知方法（図６、図７参照）と同様に、測定算出動作Ｓ１１０において、センサ機器２００のセンサ部２１０により、少なくともユーザＵＳの走行中の加速度データおよび角速度データを検出する。そして、ＣＰＵ２５１により、当該加速度データおよび角速度データに基づいて、現時点の運動における鉛直方向下向きの加速度（算出値Ｍｚ）が算出される。算出された鉛直方向の加速度は、メモリ２５２に保存されるとともに、無線通信によりインターフェース機器１００に伝送される。
【００６３】
次いで、分析判定動作Ｓ１２０においては、図９のフローチャートに示すように、まず、予めメモリ１５２に保存された標準モデルの運動フォームを規定する閾値範囲を抽出する。ここでは、当該閾値範囲を規定する上限値（閾値上限値ｎ）および下限値（閾値下限値ｎ′）を抽出する。そして、閾値上限値ｎと、上述した測定算出動作Ｓ１１０において算出された鉛直方向の加速度（算出値Ｍｚ）との大小関係を比較する（Ｓ１２１、Ｓ１２２）。算出値Ｍｚが閾値上限値ｎ以下の場合には、図１０のフローチャートに示すように、閾値下限値ｎ′と、上述した鉛直方向の加速度（算出値Ｍｚ）との大小関係をさらに比較する（Ｓ１３１、Ｓ１３２）。算出値Ｍｚが閾値下限値ｎ′以上の場合には、図１０のフローチャートに示すように、ＣＰＵ１５１は、上記の鉛直方向の加速度の算出値Ｍｚが、閾値上限値ｎと閾値下限値ｎ′により規定される閾値範囲内にあって、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似する適正な運動フォーム（適正レベル）であると判定して（Ｓ１３３）、当該判定結果（適正レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。
【００６４】
そして、上述した運動状態報知方法（図８参照）と同様に、報知動作Ｓ１３０において、ＣＰＵ１５１は、上記の判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に適正レベルを示す報知動作（通常動作）を実行させる。（Ｓ１３４）。
【００６５】
一方、上記算出値Ｍｚが閾値上限値ｎよりも大きい場合（Ｓ１２２）、または、算出値Ｍｚが閾値下限値ｎ′よりも小さい場合（Ｓ１３２）には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームに近似しない不適正なフォームであると判定して、現時点の運動フォームと標準モデルの運動フォームとの乖離の程度を判定する処理を実行する（Ｓ１２５、Ｓ１３５）。
【００６６】
具体的には、算出値Ｍｚが閾値上限値ｎよりも大きい場合には、ＣＰＵ１５１は、まず、算出値Ｍｚと閾値上限値ｎとの差分に相当する乖離度数（Ｍｚ−ｎ）を算出し、当該乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が、メモリ１５２から抽出された判定値ａよりも大きいか否かを判別する（Ｓ１２６）。また、算出値Ｍｚが閾値下限値ｎ′よりも小さい場合には、ＣＰＵ１５１は、まず、閾値下限値ｎと算出値Ｍｚとの差分に相当する乖離度数（ｎ′−Ｍｚ）を算出し、当該乖離度数（ｎ′−Ｍｚ）が、メモリ１５２から抽出された判定値ａ′よりも大きいか否かを判別する（Ｓ１３６）。ここで、予めメモリ１５２に保存される判定値ａ、ａ′は、上述した運動状態報知方法（図８参照）と同様に、当該運動における目標となる記録や、ユーザＵＳの体力、体調等に基づいて、自己の運動フォームをどの程度まで標準モデルに近づけたいかに応じて設定される数値である。この判定値ａ、ａ′は、例えば入力インターフェース部１２０の操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を用いて、ユーザＵＳが任意に入力設定するものであってもよいし、予め標準値となる数値がメモリ１５２に保存されているものであってもよい。
【００６７】
乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が判定値ａよりも大きい場合（Ｓ１２６）、または、乖離度数（ｎ′−Ｍｚ）が判定値ａ′よりも大きい場合（Ｓ１３６）には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームから大きくかけ離れており、不適正なフォーム（警告レベル）であると判定して（Ｓ１２７、Ｓ１３７）、当該判定結果（警告レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。
【００６８】
そして、上述した運動状態報知方法（図８参照）と同様に、報知動作Ｓ１３０において、ＣＰＵ１５１は、上記の判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に警告レベルを示す報知動作（警告動作）を実行させる。（Ｓ１２８、Ｓ１３８）。
【００６９】
一方、上記乖離度数（Ｍｚ−ｎ）が判定値ａ以下の場合（Ｓ１２６）、または、乖離度数（ｎ′−Ｍｚ）が判定値ａ′以下の場合（Ｓ１３６）には、ＣＰＵ１５１は、現時点の運動フォームが標準モデルの運動フォームからかけ離れているものの、比較的標準モデルに近いフォーム（注意レベル）であると判定して（Ｓ１２９、Ｓ１３９）、当該判定結果（注意レベル判定）をメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。
【００７０】
そして、上述した運動状態報知方法（図８参照）と同様に、報知動作Ｓ１３０において、ＣＰＵ１５１は、上記の判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に注意レベルを示す報知動作（注意動作）を実行させる。（Ｓ１３０、Ｓ１４０）。
【００７１】
以上説明した一連の運動状態報知方法は、上述した運動状態報知方法（図６〜図８参照）と同様に、測定算出動作Ｓ１１０において、センサ部１１０、２１０の各種センサがセンシングを実行している間、常時、または、一定の時間間隔で繰り返し実行される。
【００７２】
このような運動状態報知方法を適用した運動状態報知システムにおいても、上述した実施形態と同様に、ユーザＵＳの運動フォームに関連する情報として、少なくとも鉛直方向の加速度が取得され、当該加速度と標準モデルの閾値範囲との比較により、ユーザＵＳの現時点の運動フォームが適正であるか不適正であるかが判定される。そして、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０を介して、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が報知されることにより、ユーザＵＳは、自己の運動フォームをリアルタイムで的確に把握することができるとともに、運動フォームを改善するように意識して動作（自己修正）することにより、適正な運動効果を実現したり、記録の向上を図ることができる。
【００７３】
なお、上述した実施形態においては、センサ機器２００として、ユーザＵＳの胸部に装着するチェストセンサ型の構成を示したが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、センサ機器は、少なくとも加速度センサとジャイロセンサを含むセンサ部が、上述した運動フォームの分析判定方法において説明したように、体幹（例えば、胸部、腰部、頸部等）に装着されているものであれば、任意の部位に任意の形態で装着されているものであってもよい。
【００７４】
また、上述した実施形態においては、インターフェース機器１００として、ユーザＵＳの手首に装着するリストウォッチ型の構成を示したが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、インターフェース機器に報知手段として備えられた出力インターフェース部（表示部、音響部、振動部）により報知される運動支援情報を、ユーザが認識しやすい位置に装着するものであれば、他の構成を有するものであってもよいし、身体の他の部位に装着するものであってもよい。例えば、表示部に表示された数値情報や文字情報等を、ユーザが視認しやすい、または、視認できる位置に装着するものであれば、携帯電話機やスマートフォン等の表示装置を備えた電子機器を適用して、手首や上腕等に装着するものであってもよいし、後述する変形例に示すように、表示部の機能を備えた眼鏡型の表示機器（ディスプレイグラス）を装着したり、音響部の機能を備えた音声機器（イヤーメッセンジャー）を装着するものであってもよい。
【００７５】
（運動状態報知システムの他の構成例）
次に、本実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例について説明する。
（変形例１）
図１１は、本実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例１）を示す概略構成図であり、図１２は、本構成例に係る運動状態報知方法における制御動作を模式的に示した概念図である。ここで、上述した第１の実施形態（図１〜図１０参照）と同等の構成および手法については、その説明を簡略化する。
【００７６】
上述した第１の実施形態においては、運動状態報知システムとして、リストウォッチ型のインターフェース機器１００とチェストセンサ型のセンサ機器２００とを備えた構成について説明した。本実施形態は、図１１（ａ）に示すように、運動支援情報を報知する構成として、リストウォッチ型のインターフェース機器１００に加え、眼鏡型の表示機器（以下、「ディスプレイグラス」と記す）３００、および、音声機器（以下、「イヤーメッセンジャー」と記す）４００を備えた構成を有しているものであってもよい。
【００７７】
すなわち、本構成例（変形例１）において、インターフェース機器１００およびセンサ機器２００は、上述した実施形態（図１〜図３参照）と同等の構成を有している。ディスプレイグラス３００は、例えば図１１（ｂ）に示すように、眼鏡型の外観を有し、大別して、ユーザＵＳの視界前方に透過面を有するとともに、頭部に装着するためのテンプル（つる）を備えた本体３０１と、本体３０１の透過面に、例えば図１１（ｃ）に示すように、各種の情報を透過表示または投影表示させて、視覚を通してユーザＵＳに提供するための表示制御部３０２と、を備えている。このディスプレイグラス３００の表示制御部３０２は、概略、上述したインターフェース機器１００に示した構成（図２参照）のうち、入力インターフェース部と、出力インターフェース部の表示部と、通信機能部と、ＣＰＵと、メモリと、動作電源と、を備えた構成を有している。
【００７８】
また、イヤーメッセンジャー４００は、例えば図１１（ｄ）に示すように、音楽プレーヤ等のメディアプレーヤ４０１の音声出力端子（イヤホン端子）に接続され、各種の情報を音声メッセージにより聴覚を通してユーザＵＳに提供するためのメッセンジャー本体４０２と、メディアプレーヤ４０１からの音楽や音声、メッセンジャー本体４０２からの音声メッセージや報知音を、聴覚を通してユーザＵＳに提供するためのイヤホン４０３と、を備えている。このイヤーメッセンジャー４００は、概略、上述したインターフェース機器１００に示した構成（図２参照）のうち、入力インターフェース部と、出力インターフェース部の音響部と、通信機能部と、ＣＰＵと、メモリと、動作電源と、を備えた構成を有している。
【００７９】
本構成例における運動状態報知方法は、上述した実施形態（図６〜図１０参照）と同様に、図１２に示すように、まず、胸部に装着されたセンサ機器２００において、センサ部２１０により検出されたセンサデータに基づいて、少なくともユーザＵＳの運動フォームに関連する情報として鉛直方向の加速度が算出され、無線通信によりインターフェース機器１００に伝送される。
【００８０】
次いで、インターフェース機器１００において、鉛直方向の加速度が標準モデルの閾値の範囲内にあるか否か、また、当該標準モデルからどの程度逸脱しているかを判定する分析判定動作を行うことによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームの適否（または良否）が判定される。そして、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０（表示部１３１、音響部１３２、振動部１３３）を介して、例えば図５（ａ）〜（ｄ）に示したように、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が表示や音声、振動等により報知される。
【００８１】
加えて、この判定結果は、無線通信によりディスプレイグラス３００やイヤーメッセンジャー４００にも伝送される。ディスプレイグラス３００においては、この判定結果に基づいて、上述したインターフェース機器１００の表示部１３１における表示方法（図５参照）と同様の表示方法で、運動支援情報がユーザＵＳの視界に透過表示または投影表示される。例えば図１１（ｃ）に示すように、図面上段に走行時間「TIME」、図面中段に走行速度「SPEED」またはペース、図面下段に走行距離「DISTANCE」の各数値情報が表示される。すなわち、ディスプレイグラス３００は、インターフェース機器１００の表示部１３１と同等の報知動作を実行する機能を有している。
【００８２】
また、イヤーメッセンジャー４００においては、この判定結果に基づいて、メッセンジャー本体４０２がメディアプレーヤ４０１からの音楽や音声を中断させるか、又は音楽や音声の音量を下げて、予め設定された音声メッセージや報知音からなる運動支援情報を再生して、イヤホン４０３を介してユーザＵＳに報知する。すなわち、イヤーメッセンジャー４００は、インターフェース機器１００の音響部１３２と同等の報知動作を実行する機能を有している。
【００８３】
このように、報知手段（すなわち、上述した実施形態に示したインターフェース機器１００の出力インターフェース部１３０（表示部、音響部、振動部）と同等の機能を実現する構成）として複数の機器を装着することにより、ユーザＵＳは、視覚や聴覚、触覚を通して、現時点の自己の運動フォームをリアルタイムで確実に把握することができる。したがって、現時点における自己の運動フォームが不適正であると報知（注意喚起または警告）された場合には、ユーザＵＳは運動フォームを改善するように意識して動作することにより、適正な運動効果を実現したり、記録の向上を図ることができる。
【００８４】
なお、本構成例においては、リストウォッチ型のインターフェース機器１００が運動フォームの分析判定動作と、出力インターフェース部１３０における報知動作の双方を実行する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、インターフェース機器１００が運動フォームの分析判定動作のみを実行し、出力インターフェース部１３０における報知動作に替えて（すなわち、出力インターフェース部１３０における報知動作を実行することなく）、ディスプレイグラス３００とイヤーメッセンジャー４００とにおいてのみ報知動作が実行されるものであってもよい。この場合、インターフェース機器１００の出力インターフェース部１３０は、例えば音響部１３２や振動部１３３を省略した構成を有していてもよい。
【００８５】
また、本構成例においては、イヤーメッセンジャー４００として、メディアプレーヤ４０１の音声出力端子にメッセンジャー本体４０２を接続する構成を示したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、メディアプレーヤ４０１とメッセンジャー本体４０２が一体化された構成を有するものであってもよい。また、イヤーメッセンジャー４００として、再生された音声メッセージや報知音を、イヤホン４０３を介してユーザＵＳに報知する構成を示したが、イヤホンに替えてヘッドホンであってもよいし、イヤホンを使用することなく、例えばメッセンジャー本体４０２に設けられたスピーカを介して報知するものであってもよい。
【００８６】
（変形例２）
図１３は、本実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例２）を示す概略図である。ここで、図１３（ａ）は、本構成例に係る運動状態報知システムの概略構成図であり、図１３（ｂ）は、本構成例に係る運動状態報知方法における制御動作を模式的に示した概念図である。ここで、第１の実施形態（図１〜図１０参照）または上述した変形例１（図１１、図１２参照）と同等の構成および手法については、その説明を簡略化する。
【００８７】
上述した第１の実施形態およびその変形例１においては、リストウォッチ型のインターフェース機器１００が運動フォームの分析判定動作を実行する場合について説明した。本実施形態は、図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、インターフェース機器１００に替えて、チェストセンサ型のセンサ機器２００が運動フォームの分析判定動作を実行する機能を有しているものであってもよい。
【００８８】
すなわち、本構成例（変形例２）において、ディスプレイグラス３００およびイヤーメッセンジャー４００は、上述した変形例１（図１１参照）と同等の構成を有している。インターフェース機器１００は、上述した実施形態に示したインターフェース機器１００の構成（図２参照）において、ＣＰＵ１５１が運動フォームの分析判定動作を実行する機能を有していない。また、センサ機器２００は、上述した実施形態に示したセンサ機器２００の構成（図３参照）において、ＣＰＵ２５１がセンサ部２１０により検出されたセンサデータに基づいて、少なくとも鉛直方向の加速度を算出し、標準モデルとの比較により運動フォームを判定する分析判定動作を実行する機能を有している。
【００８９】
本構成例における運動状態報知方法は、図１３（ｂ）に示すように、まず、胸部に装着されたセンサ機器２００において、センサ部２１０により検出されたセンサデータに基づいて、少なくともユーザＵＳの運動フォームに関連する情報として鉛直方向の加速度が算出される。そして、鉛直方向の加速度が標準モデルの閾値の範囲内にあるか否か、また、当該標準モデルからどの程度逸脱しているかを判定する分析判定動作を行うことによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームの適否（または良否）が判定される。その判定結果は、無線通信によりインターフェース機器１００やディスプレイグラス３００、イヤーメッセンジャー４００に伝送される。
【００９０】
次いで、インターフェース機器１００において、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０（表示部１３１、音響部１３２、振動部１３３）を介して、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が表示や音声、振動等により報知される。加えて、ディスプレイグラス３００において、この判定結果に基づいて、運動支援情報が所定の表示方法で、ユーザＵＳの視界に透過表示または投影表示される。また、イヤーメッセンジャー４００において、この判定結果に基づいて、メッセンジャー本体４０２が予め設定された音声メッセージや報知音からなる運動支援情報を再生して、イヤホン４０３を介してユーザＵＳに報知する。すなわち、センサ機器２００は、上述した第１の実施形態に示したインターフェース機器１００のＣＰＵ１５１と同等の分析判定動作を実行する機能を有している。
【００９１】
したがって、本構成例においても、報知手段として複数の機器を装着することにより、ユーザＵＳは、視覚や聴覚、触覚を通して、現時点の自己の運動フォームをリアルタイムで確実に把握することができ、報知された運動支援情報に基づいて運動フォームを改善するように動作することにより、適正な運動効果を実現したり、記録の向上を図ることができる。
【００９２】
なお、本構成例においては、インターフェース機器１００の出力インターフェース部１３０やディスプレイグラス３００、イヤーメッセンジャー４００を介して、分析判定動作の判定結果に応じた運動支援情報をユーザＵＳに報知する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、報知手段である複数の機器のうち、少なくともいずれか１つに報知動作を実行させるものであってもよい。
（変形例３）
図１４は、本実施形態に係る運動状態報知システムの他の構成例（変形例３）を示す概略図である。ここで、図１４（ａ）は、本構成例に係る運動状態報知システムの概略構成図であり、図１４（ｂ）は、本構成例に係る運動状態報知方法における制御動作を模式的に示した概念図である。ここで、第１の実施形態（図１〜図１０参照）または上述した各変形例１、２（図１１〜図１３参照）と同等の構成および手法については、その説明を簡略化する。
【００９３】
上述した変形例２においては、チェストセンサ型のセンサ機器２００が、運動フォームの分析判定動作を実行する機能を有し、その判定結果を無線通信により伝送して、インターフェース機器１００やディスプレイグラス３００、イヤーメッセンジャー４００から、ユーザＵＳに運動支援情報を報知する構成について説明した。本実施形態は、図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、チェストセンサ型のセンサ機器２００が、運動フォームの分析判定動作を実行する機能を有するとともに、通信機能（無線、有線を含む）を用いることなく、ユーザＵＳに運動支援情報を直接報知する構成を有しているものであってもよい。
【００９４】
すなわち、本構成例（変形例３）において、運動状態報知システムは、チェストセンサ型のセンサ機器２００と、ディスプレイグラス３００と、イヤホン４０３と、を有している。センサ機器２００は、上述した変形例２の構成と同様に、実施形態に示したセンサ機器２００の構成（図３参照）において、ＣＰＵ２５１がセンサ部２１０により検出されたセンサデータに基づいて、少なくとも鉛直方向の加速度を算出し、標準モデルとの比較により運動フォームを判定する分析判定動作を実行する機能を有しているとともに、ディスプレイグラス３００への表示出力機能と、イヤホン４０３への音声出力機能と、を有している。ディスプレイグラス３００は、センサ機器２００から出力される映像信号に基づいて、運動支援情報をユーザＵＳの視界に透過表示または投影表示する機能のみを有している。また、イヤホン４０３は、センサ機器２００から出力される音声メッセージや報知音により、運動支援情報をユーザＵＳに報知する。
【００９５】
本構成例における運動状態報知方法は、図１４（ｂ）に示すように、まず、胸部に装着されたセンサ機器２００において、センサ部２１０により検出されたセンサデータに基づいて、少なくともユーザＵＳの運動フォームに関連する情報として鉛直方向の加速度が算出される。そして、鉛直方向の加速度が標準モデルの閾値の範囲内にあるか否か、また、当該標準モデルからどの程度逸脱しているかを判定する分析判定動作を行うことによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームの適否（または良否）が判定される。
【００９６】
次いで、この判定結果に基づいて、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報を、データケーブルを介してディスプレイグラス３００に映像信号として直接出力することにより、当該運動支援情報がユーザＵＳの視界に所定の表示方法で透過表示または投影表示される。また、この判定結果に基づいて、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が、予め設定された音声メッセージや報知音により再生されて、イヤホン４０３を介してユーザＵＳに報知される。すなわち、センサ機器２００は、上述した実施形態に示したインターフェース機器１００のＣＰＵ１５１と同等の分析判定動作を実行する機能に加え、出力インターフェース部１３０と同等の表示出力機能や音声出力機能を有している。
【００９７】
したがって、本構成例においては、センサ機器２００が分析判定動作を実行する機能に加え、運動支援情報の報知機能（表示出力機能や音声出力機能等）を有しているので、センサ機器が通信機能部を備える必要がなく、運動状態報知システムの構成を簡略化することができるとともに、電力の消耗を抑制して、長時間利用可能な運動状態報知システムを実現することができる。
【００９８】
なお、本構成例においては、センサ機器２００において、分析判定された運動フォームの判定結果に基づく運動支援情報を、ディスプレイグラス３００やイヤホン４０３を介してユーザＵＳに報知する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、イヤホンを使用することなく、センサ機器２００に設けられたスピーカを介して報知するものであってもよい。また、上述した実施形態に示したインターフェース機器１００の出力インターフェース部１３０に設けられた振動部１３３と同等の構成を用いて、運動支援情報に応じた振動方法によりユーザＵＳに報知するものであってもよい。
【００９９】
＜第２実施形態＞
次に、本発明に係る運動状態報知システムの第２の実施形態について説明する。
上述した第１の実施形態においては、運動フォームを規定するパラメータとして走行中（運動中）の鉛直方向の加速度を適用し、標準モデルの運動フォームを規定する閾値と比較することにより、運動フォームの適否（または良否）を判定する分析判定方法について説明した。第２の実施形態においては、運動フォームを規定するパラメータとして、走行時のペース、ピッチ、ストライドを適用し、標準モデルの運動フォームを規定する閾値と比較することにより、運動フォームの適否（または良否）を判定する分析判定方法を有している。
【０１００】
（運動状態報知システム）
図１５は、本発明に係る運動状態報知システムの第２の実施形態を示す概略構成図である。図１６は、本実施形態に係る運動状態報知システムに適用されるインターフェース機器の一構成例を示すブロック図である。ここで、上述した第１の実施形態と同等の構成については、同一の符号を付して説明を簡略化する。
【０１０１】
第２の実施形態に係る運動状態報知システムは、図１５（ａ）、（ｂ）に示すように、ユーザＵＳが手首に装着するリストウォッチ型のインターフェース機器１００を有している。インターフェース機器１００は、例えば図１６に示すように、上述した第１の実施形態に示したインターフェース機器において、センサ部１１０に、加速度センサ１１１およびＧＰＳ受信回路１１２に加え、ジャイロセンサ（角速度センサ）１１３を備え、また、通信機能部１４１を省略した構成を有している。
【０１０２】
センサ部１１０に設けられたジャイロセンサ１１３は、ユーザＵＳの走行中の動作方向の変化（角速度）を検出する。本実施形態においては、加速度センサ１１１により検出された加速度データ、および、ジャイロセンサ１１３により検出された角速度データの変化傾向や波形のピーク周波数に基づいて、走行時のピッチ（１秒間の歩数）とペース（速度）が測定または算出される。また、算出されたペースと経過時間に基づいて走行距離がさらに算出される。これらのピッチやペース、走行距離は、ＣＰＵ１５１が所定の制御プログラムを実行することにより測定または算出される。
【０１０３】
メモリ１５２は、不揮発性メモリを有し、センサ部１１０により検出された加速度データや位置データ、角速度データ、これらのセンサデータに基づいて算出された走行時のピッチやペース、走行距離等の数値情報を、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けて所定の記憶領域に保存する。また、メモリ１５２の不揮発性メモリ部分には、本実施形態に係るインターフェース機器１００において実行される運動状態報知方法（詳しくは後述する）により生成される、または、参照される各種のデータや情報が保存される。ＣＰＵ１５１は、計時機能を備え、例えばメモリ１５２に記憶された制御プログラムに従って処理を行うことにより、センサ部１１０や入力インターフェース部１２０、出力インターフェース部１３０、メモリ１５２における動作を制御して所定の機能を実現する。
【０１０４】
（運動状態報知方法；運動フォームの分析判定方法とその報知方法）
次に、本実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法について説明する。
まず、本実施形態に係る運動状態報知方法に適用される運動フォームの分析判定方法と、その報知方法について説明する。
【０１０５】
図１７は、本実施形態に係る運動フォームの分析判定方法に適用されるパラメータを説明するための概念図である。図１７（ａ）は、一般的なランニングウォッチにおいて適用される分析方法の一例を示すグラフであり、図１７（ｂ）は、本実施形態に係る分析判定方法の一例を示すグラフである。なお、図１７（ａ）においては、後述する報知方法の説明を簡明にするために、注意表示領域、警告表示領域を、便宜的にハッチングを用いて示した。
【０１０６】
上述した背景技術において説明したように、一般に、マラソンやランニング等の運動状態の分析方法は、例えば図１７（ａ）のグラフに示すように、走行距離（横軸）に対するペースまたはスプリットタイム（縦軸）が随時算出されて、その数値情報を表示することにより、ユーザに運動状態に関する情報を提供していた。なお、図１７（ａ）においては、４２．１９５ｋｍのフルマラソンにおけるスプリットタイム（１ｋｍを走るのに必要な時間であって、走行速度を示す一般的なランニング指標）の変化の一例を示す。
【０１０７】
ここで、図１７（ａ）に示されたグラフにおいては、マラソンスタート後、走行距離が１５ｋｍを過ぎた付近からスプリットタイムが徐々に長くなり（すなわち、ペースが遅くなり）、さらに、走行距離が２５ｋｍ以降でスプリットタイムが顕著に長くなって、競技後半で失速している状態を示している。しかしながら、一般的な運動状態の分析方法においては、ペースやスプリットタイム等の時間に関連する情報のみが提供されていたため、ユーザは自己の運動フォームの問題点を的確に把握することができず、その結果、記録の向上や適正な運動効果の実現に十分寄与させることができなかった。
【０１０８】
本実施形態に示した運動状態報知システム（図１５、図１６）においては、センサ部１１０に設けられた加速度センサ２１１およびジャイロセンサ２１２を用いて、走行時のピッチとペースが測定または算出される。具体的には、加速度センサ１１１により検出された加速度データ、および、ジャイロセンサ１１３により検出された角速度データの変化傾向や波形のピーク周波数に基づいて、走行時のピッチが測定されるとともに、ペースが算出される。
【０１０９】
そして、「ペース＝ピッチ×ストライド」の関係に基づいて、算出されたペースを、ピッチとストライド（歩幅）の各成分に分解する。このピッチとストライドの関係は、例えば図１７（ｂ）のグラフのように示される。なお、図１７（ｂ）においては、４２．１９５ｋｍのフルマラソンにおける区間距離５ｋｍごとのピッチ（横軸）とストライド（縦軸）の変化の一例を示す。ここで、ペースが一定のときには図中破線で示すように、図面右下がりの直線Ｌａ、Ｌｂとして表わされる。直線Ｌａは、区間距離５ｋｍを１９分のペースで走行した場合のピッチとストライドの関係を示すペース基準線であり、また、直線Ｌｂは、区間距離５ｋｍを２０分のペースで走行した場合のピッチとストライドの関係を示すペース基準線である。また、太矢印は、区間距離５ｋｍごとのピッチとストライドの変化を、走行距離に対応させて順次示したものである。
【０１１０】
このようにして測定または算出された、ユーザＵＳの走行中のペース、ピッチ、ストライドを、運動フォームを規定するパラメータとして用いて、ＣＰＵ１５１において、当該運動の標準モデルの運動フォームを規定する閾値範囲と比較することにより、標準モデルと同等または近似する運動フォームか否かが判定される。ここで、上記の閾値範囲、または、当該閾値範囲を規定する上限値および下限値は、当該運動を理想的なフォームで行った場合に、走行距離に応じて（例えば区間距離５ｋｍごとに）実測により、あるいは、理論的に得られるペース、ピッチ、ストライドの数値範囲または数値である。このような閾値範囲は、予めインターフェース機器１００のメモリ１５２の所定の記憶領域に、走行距離（区間距離）ごとに、標準値となる数値範囲がデータベースとして保存されているものであってもよいし、例えば入力インターフェース部１２０の操作スイッチ１２１やタッチパネル１２２を用いて、ユーザＵＳが任意の数値範囲や数値を入力設定するものであってもよい。
【０１１１】
具体的には、図１７（ｂ）に示したグラフにおいて、ユーザＵＳのピッチとストライドの関係は、スタートからの走行距離が２０〜２５ｋｍ付近で直線Ｌａよりも図面左下方向に変化し、ペースが急激に落ちてきたということが判別できる。加えて、図１７（ｂ）においては、上記の２０〜２５ｋｍ付近でのペース変化だけでなく、それ以前に、走行距離が１０ｋｍ付近からピッチが低下して一定の状態を保持できなくなり、ストライドを伸ばすことでペースを維持してきたことが判別できる。そして、このような走り方が、競技後半の失速を招いたものと推測される。つまり、競技後半の失速の要因は、走行距離が１０ｋｍ付近からすでに発生し、上記のペースまたはストライドが標準モデルの運動フォームを規定する閾値範囲から逸脱した不適正な運動フォームを続けたことに原因があるものと分析、判定することができる。
【０１１２】
上述した分析判定方法により得られた結果、および、その判定結果に基づく運動支援情報を、上述した第１の実施形態と同様の報知方法を用いてユーザＵＳに報知することにより、ユーザＵＳは、走行中の自己の運動フォームを的確に把握することができる。
【０１１３】
図１８は、本実施形態に係る運動状態報知方法に適用される報知動作の一例を示す図である。ここでは、本実施形態に係る報知方法の特徴である表示動作の例を示し、図１７に示した運動状態と関連付けて説明する。なお、図１８（ｃ）、（ｄ）においては、図示の都合上、注意表示状態、警告表示状態を、便宜的にハッチングを用いて示した。
【０１１４】
まず、インターフェース機器１００の表示部１３１には、運動支援情報の表示項目として、例えば図１８（ａ）、（ｂ）に示すように、図面上段にスプリットタイム「Split」またはペース、図面中段に走行距離「Dist」、図面下段にピッチ「Pitch」またはストライドの各数値情報が表示される。なお、表示部１３１における表示項目は、これらに限定されるものではなく、任意に設定変更が可能なものである。
【０１１５】
そして、ＣＰＵ１５１において上述した分析判定方法を実行し、ユーザＵＳの運動中（走行中）に、センサ部１１０により検出されたセンサデータに基づいて取得したペース、ピッチ、ストライドのおのおのについて、予め設定された閾値範囲内にあるか否かを判定する。ペース、ピッチ、ストライドのいずれかが閾値範囲から逸脱していると判定されたときには、現時点の運動フォームに問題があると判断して、その数値情報を表示部１３１に表示するとともに、ユーザＵＳに運動フォームの改善を促すように注意表示や警告表示を行う。ここで、表示部１３１における注意表示や警告表示の具体例としては、上述した第１の実施形態と同様に、例えば図１８（ｃ）、（ｄ）に示すように、閾値範囲から逸脱した項目の数値情報を強調表示する表示方法や、表示部１３１の全域を例えば黄色等の注意色や赤色等の警告色で発光動作させる表示方法等を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。なお、ペース、ピッチ、ストライドのいずれの項目も閾値範囲内にあると判定されたときには、ユーザＵＳの運動フォームが標準モデルの運動フォームと同等または近似する適正な運動フォームであると判定して、上述した第１の実施形態と同様に、図１８（ｂ）に示すように、表示部１３１を標準表示状態で表示（すなわち、通常表示）させる。
【０１１６】
ここで、ユーザＵＳの走り方が、例えば上述した図１７のグラフに示したような状態であった場合について、報知動作の具体例を説明する。図１７（ａ）、（ｂ）に示したような走り方の場合、上述したように、スタートから走行距離が１０ｋｍ程度までは、ペース（スプリットタイム）、ピッチ、ストライドのいずれもが、当該走行距離に対応して予め設定された閾値範囲内に維持されているものとする。このとき、ＣＰＵ１５１は、現時点のユーザＵＳの運動フォームは標準モデルと同等または近似する適正な運動フォームであると判定する。ここで、この判定結果を、図１７（ａ）、（ｂ）中では便宜的に標準表示領域「Ｚｓ」と表記する。この判定結果に基づいて、ＣＰＵ１５１は、図１８（ｂ）に示すように、出力インターフェース部１３０の表示部１３１に、各項目を標準表示状態で表示させる。
【０１１７】
次いで、走行距離が１０km以降においては、ペースはペース基準線である直線Ｌａに沿って変化してほぼ維持されているが、ピッチは低下を補うためにストライドが伸びる傾向にあって、ストライドが予め設定された閾値範囲から逸脱しているものとする。このとき、ＣＰＵ１５１は、現時点のユーザＵＳの運動フォームはピッチに問題があり、標準モデルの運動フォームからかけ離れた不適正な運動フォームであると判定する。ここで、この判定結果を、図１７（ａ）、（ｂ）中では便宜的に注意表示領域「Ｚａ」と表記する。この判定結果に基づいて、ＣＰＵ１５１は、図１８（ｃ）に示すように、例えば、表示部１３１のピッチ「Pitch」の数値情報を強調表示させるとともに、表示部１３１全域を黄色等の注意色で発光動作させる注意表示状態で表示させる。なお、ここでは、ペースはほぼ維持されているが、ピッチが低下した場合に、図１８（ｃ）に示すような注意表示を行う例を示したが、これに限定されるものではなく、ピッチは維持されているがペースが閾値範囲を逸脱した場合や、ペース、ピッチ、ストライドのいずれかが閾値範囲を超過した場合等に、注意表示を行うものであってもよい。
【０１１８】
次いで、走行距離が２０km以降においては、ペース（スプリットタイム）、ピッチの双方とも低下が顕著になり、また、ストライドも狭くなる傾向にあって、いずれの項目も予め設定された閾値範囲から逸脱しているものとする。このとき、ＣＰＵ１５１は、現時点のユーザＵＳの運動フォームはペースおよびピッチの双方に問題があり、標準モデルの運動フォームから大きくかけ離れた不適正な運動フォームであると判定する。ここで、この判定結果を、図１７（ａ）、（ｂ）中では便宜的に警告表示領域「Ｚｂ」と表記する。この判定結果に基づいて、ＣＰＵ１５１は、図１８（ｄ）に示すように、例えば、表示部１３１のスプリットタイム「Split」およびピッチ「Pitch」の数値情報を強調表示させるとともに、表示部１３１全域を赤色等の警告色で発光動作させる警告表示状態で表示させる。
【０１１９】
なお、上述した表示部１３１における報知動作において、上述した第１の実施形態と同様に、運動支援情報として、ペース、ピッチ、ストライド等の具体的な数値情報に替えて、または、数値情報と併用して、例えば「標準モデルの範囲を外れました」、「ピッチを上げてください」、「ストライドを伸ばしてください」等の文字情報を表示するものであってもよい。また、この場合においても、音や振動を発生させる報知方法を併用して、運動支援情報を確実にユーザに報知するようにしてもよい。
【０１２０】
（運動状態報知方法；全体動作）
次に、上述した分析判定方法および報知方法を適用した運動状態報知方法の全体動作について説明する。ここでは、上述した分析判定方法および報知方法の説明で用いた図１７、図１８を適宜参照しながら説明する。
【０１２１】
図１９は、本実施形態に係る運動状態報知システムにおける運動状態報知方法の概略動作を示すフローチャートである。
本実施形態に係る運動状態報知システム（インターフェース機器１００）における運動状態報知方法は、図１９に示すように、大別して、測定算出動作Ｓ２１０と、ペース判別動作Ｓ２２０と、ピッチ判別動作Ｓ２３０と、分析判定動作Ｓ２４０と、報知動作Ｓ２５０と、を有している。
【０１２２】
以下、運動状態報知方法の各動作について具体的に説明する。
図２０は、本実施形態に係る運動状態報知方法における測定算出動作の一例を示すフローチャートであり、図２１は、本実施形態に係る運動状態報知方法におけるペース判別動作の一例を示すフローチャートであり、図２２は、本実施形態に係る運動状態報知方法におけるピッチ判別動作の一例を示すフローチャートであり、図２３は、本実施形態に係る運動状態報知方法における分析判定動作および報知動作の一例を示すフローチャートである。
【０１２３】
（測定算出動作Ｓ２１０）
測定算出動作Ｓ１１０においては、図２０のフローチャートに示すように、まず、インターフェース機器１００を起動して、上述したセンサ部１１０によりユーザＵＳの運動状態に関わる各種のセンサデータを検出するセンシングを開始する（Ｓ２１１）。具体的には、図１、図２に示したように、ユーザＵＳが手首に装着したインターフェース機器１００の入力インターフェース部１２０を操作することにより、ＣＰＵ１５１はセンサ部１１０を制御して、加速度センサ１１１やＧＰＳ受信回路１１２、ジャイロセンサ１１３によりユーザＵＳの走行中の加速度データ、ＧＰＳデータ（位置データ、移動速度）、角速度データを検出する動作を開始する。
【０１２４】
そして、ユーザＵＳがマラソンやランニング等の運動を開始することにより（Ｓ２１２）、上記の各センサにより検出された加速度データ、ＧＰＳデータ、角速度データは、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けてメモリ１５２の所定の記憶領域に保存される。ここで、これらのセンサデータは、上記の各センサにより常時検出されるものであってもよいし、一定の時間間隔で取検出されるものであってもよい。
【０１２５】
次いで、ＣＰＵ１５１は、検出した加速度データ、ＧＰＳデータ、角速度データに基づいて、現時点の走行距離、ペース、ピッチを測定または算出する（Ｓ２１３〜Ｓ２１５）。具体的には、上述したように、加速度データおよび角速度データの変化傾向や波形のピーク周波数に基づいて、ピッチおよびペースが測定または算出される。また、算出されたペースと走行時間（経過時間）に基づいて走行距離がさらに算出される。なお、ＧＰＳデータは、上記の走行距離やペースの精度を高めるために利用される。これらの走行距離やペース、ピッチは、走行時間ごとに、該走行時間と相互に関連付けてメモリ１５２の所定の記憶領域に保存される。
【０１２６】
（ペース判別動作Ｓ２２０）
ペース判別動作Ｓ２２０においては、図２１のフローチャートに示すように、予め閾値範囲が設定されたデータベースを参照して（Ｓ２２１）、上述した測定算出動作Ｓ２１０において算出されたペースと、データベースに設定された閾値範囲とを比較することにより、ペースについて問題が発生していないか否かを判別する。
【０１２７】
具体的には、ＣＰＵ１５１は、まず、メモリ１５２に格納されたデータベースを参照して、現在の走行距離に対応する閾値範囲に設定された上限値と下限値を抽出する。次いで、ＣＰＵ１５１は、上記算出されたペースが当該閾値範囲の上限値よりも大きいか否かを判別する（Ｓ２２２）。ペースが閾値範囲の上限値よりも大きい場合には、ペースフラグに「１」を設定して（Ｓ２２４）、当該ペースフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。一方、上記ペースが閾値範囲の上限値以下の場合には、当該ペースが閾値範囲の下限値よりも小さいか否かをさらに判別する（Ｓ２２３）。ペースが閾値範囲の下限値よりも小さい場合には、ペースフラグに「−１」を設定して（Ｓ２２５）、当該ペースフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。すなわち、現時点のペースが予め設定された閾値範囲から逸脱している場合には、その逸脱の状況（上限値を超過、または、下限値に満たない）に応じて、ペースフラグを立てる。
【０１２８】
一方、上記ペースが閾値範囲の下限値以上の場合には、当該ペースが閾値範囲内にあると判断して、ペースフラグに「０」を設定して（Ｓ２２６）、当該ペースフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。ここで、ペースフラグは、走行時間に関連付けてメモリ１５２に保存される。
【０１２９】
（ピッチ判別動作Ｓ２３０）
ピッチ判別動作Ｓ２３０においては、図２２のフローチャートに示すように、予め閾値範囲が設定されたピッチデータベースを参照して（Ｓ２３１）、上述した測定算出動作Ｓ２１０において測定されたピッチと、データベースに設定された閾値範囲とを比較することにより、ピッチについて問題が発生していないか否かを判別する。
【０１３０】
具体的には、ＣＰＵ１５１は、まず、メモリ１５２に格納されたデータベースを参照して、現在の走行距離に対応する閾値範囲に設定された上限値と下限値を抽出する。次いで、ＣＰＵ１５１は、上記測定されたピッチが当該閾値範囲の上限値よりも大きいか否かを判別する（Ｓ２３２）。ピッチが閾値範囲の上限値よりも大きい場合には、ピッチフラグに「１」を設定して（Ｓ２３４）、当該ピッチフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。一方、上記ピッチが閾値範囲の上限値以下の場合には、当該ピッチが閾値範囲の下限値よりも小さいか否かをさらに判別する（Ｓ２３３）。ピッチが閾値範囲の下限値よりも小さい場合には、ピッチフラグに「−１」を設定して（Ｓ２３５）、当該ピッチフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。すなわち、現時点のピッチが予め設定された閾値範囲から逸脱している場合には、その逸脱の状況（上限値を超過、または、下限値に満たない）に応じて、ピッチフラグを立てる。
【０１３１】
一方、上記ピッチが閾値範囲の下限値以上の場合には、当該ピッチが閾値範囲内にあると判断して、ピッチフラグに「０」を設定して（Ｓ２３６）、当該ピッチフラグをメモリ１５２の所定の記憶領域に保存する。ここで、ピッチフラグは、走行時間に関連付けてメモリ１５２に保存される。
【０１３２】
（分析判定動作Ｓ２４０、報知動作Ｓ２５０）
分析判定動作Ｓ２４０においては、図２３のフローチャートに示すように、上述したペース判別動作Ｓ２２０およびピッチ判別動作Ｓ２３０において設定されたペースフラグおよびピッチフラグに基づいて、ユーザＵＳの運動フォームを判定する。また、報知動作Ｓ２５０においては、図２３のフローチャートに示すように、分析判定動作Ｓ２４０において判定された運動フォームおよびその問題箇所に応じて、インターフェース機器１００を介して、ユーザＵＳに運動支援情報を報知する。
【０１３３】
具体的には、ＣＰＵ１５１は、まず、メモリ１５２に保存されたペースフラグおよびピッチフラグを走行時間に基づいて読み出す。次いで、ＣＰＵ１５１は、読み出したピッチフラグが「−１」であり、かつ、ペースフラグが「−１」であるという条件を満たすか否かを判別する（Ｓ２５１）。ピッチフラグおよびペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５１）の条件を満たす場合には、ＣＰＵ１５１は、ピッチおよびペースの双方が閾値範囲を下回り（下限値に満たず）、低下しており、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルから大きくかけ離れた不適正な状態にあると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に所定の警告動作を実行させる（Ｓ１５６）。ここで実行される警告動作は、上述した分析判定方法および報知方法において警告表示状態として説明したように、例えば図１８（ｄ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１に表示されたスプリットやピッチの数値情報を強調表示する手法や、当該表示部１３１全域を赤色に発光する手法、表示部１３１を早く点滅発光する手法等を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。さらに、これらの警告動作に加え、音響部１３２から警告音を発生させたり、警告メッセージを再生させる手法や、振動部１３３を連続的に振動させる手法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用するものであってもよい。これらの警告動作は、ＣＰＵ１５１により実行される制御プログラムに基づいて、所定の時間継続して実行される。
【０１３４】
一方、ペースフラグおよびピッチフラグがこの判別処理（Ｓ２５１）の条件を満たさない場合には、ＣＰＵ１５１は、読み出したピッチフラグが「−１」であり、かつ、ペースフラグが「−１」でないという条件を満たすか否かをさらに判別する（Ｓ２５２）。ピッチフラグおよびペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５２）の条件を満たす場合には、ＣＰＵ１５１は、ピッチが閾値範囲を下回り（下限値に満たず）、低下しており、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルからかけ離れた不適正な状態にあると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に所定の注意（ワーニング）動作を実行させる（Ｓ２５７）。ここで実行される注意動作は、上述した分析方法および報知方法において注意表示状態として説明したように、例えば図１８（ｃ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１に表示されたピッチの数値情報を強調表示する手法や、当該表示部１３１全域を黄色に発光する手法、表示部１３１を遅く点滅発光する手法等を、単独でまたは任意に組み合わせて適用することができる。さらに、これらの注意動作に加え、音響部１３２から注意音を発生させたり、注意メッセージを再生させる手法や、振動部１３３を断続的に振動させる手法を、単独でまたは任意に組み合わせて適用するものであってもよい。これらの注意動作は、ＣＰＵ１５１により実行される制御プログラムに基づいて、所定の時間継続して実行される。
【０１３５】
一方、ペースフラグおよびピッチフラグがこの判別処理（Ｓ２５２）の条件を満たさない場合には、ＣＰＵ１５１は、読み出したピッチフラグが「１」であり、かつ、ペースフラグが「１」であるという条件を満たすか否かをさらに判別する（Ｓ２５３）。ピッチフラグおよびペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５３）の条件を満たす場合には、ＣＰＵ１５１は、ピッチおよびペースの双方が閾値範囲を上回り（上限値を超過し）、オーバーピッチかつオーバーペースになっており、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルからかけ離れた不適正な状態にあると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、上述した注意動作（Ｓ２５７）と同様に、出力インターフェース部１３０に所定の注意動作を実行させる（Ｓ２５８）。
【０１３６】
一方、ペースフラグおよびピッチフラグがこの判別処理（Ｓ２５３）の条件を満たさない場合には、ＣＰＵ１５１は、読み出したペースフラグが「１」であるという条件を満たすか否かをさらに判別する（Ｓ２５４）。ペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５４）の条件を満たす場合には、ＣＰＵ１５１は、ペースが閾値範囲を上回り、オーバーペースになっており、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルからかけ離れた不適正な状態にあると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、上述した注意動作（Ｓ２５７）と同様に、出力インターフェース部１３０に所定の注意動作を実行させる（Ｓ２５９）。
【０１３７】
一方、ペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５４）の条件を満たさない場合には、ＣＰＵ１５１は、読み出したペースフラグが「−１」であるという条件を満たすか否かをさらに判別する（Ｓ２５５）。ペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５５）の条件を満たす場合には、ＣＰＵ１５１は、現時点のユーザＵＳのペースが閾値範囲を下回り、低下しており、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルからかけ離れた不適正な状態にあると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、上述した注意動作（Ｓ２５７）と同様に、出力インターフェース部１３０に所定の注意動作を実行させる（Ｓ２６０）。
【０１３８】
一方、ペースフラグがこの判別処理（Ｓ２５５）の条件を満たさない場合には、ＣＰＵ１５１は、ピッチおよびペースの双方が閾値範囲内にあって、現時点のユーザＵＳの運動フォームが標準モデルと同等または近似する適正な運動フォームであると判定する。ＣＰＵ１５１は、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０に通常動作を実行させる（Ｓ２６１）。ここで実行される通常動作は、上述した分析判定方法および報知方法において標準表示状態として説明したように、例えば図１８（ｂ）に示すように、インターフェース機器１００の表示部１３１に、スプリットや走行距離、ピッチ等の数値情報のみが標準（通常）の表示形態で表示される。
【０１３９】
以上説明した一連の運動状態報知方法は、測定算出動作Ｓ１１０において、センサ部１１０の各種センサがセンシングを実行している間、常時、または、一定の時間間隔で繰り返し実行される。
【０１４０】
このように、本実施形態に係る運動状態報知システムによれば、インターフェース機器１００に設けられた各種のセンサにより、ユーザＵＳの運動状態に関わる種々のデータが検出され、少なくとも運動フォームに関連する情報としてペース、ピッチ、ストライドが取得される。そして、これらの情報が予め設定した標準モデルの閾値範囲を維持しているか否かを判定する分析判定処理を行うことによって、ユーザＵＳの現時点の運動フォームが適正であるか不適正であるかが判定される。そして、上述した第１の実施形態と同様に、この判定結果に基づいて、出力インターフェース部１３０（表示部１３１、音響部１３２、振動部１３３）を介して、当該運動フォームの状態に応じた運動支援情報が報知されることにより、ユーザＵＳは、現時点の自己の運動フォームをリアルタイムで的確に把握することができる。そして、ユーザＵＳは、報知された運動支援情報に基づいて、運動フォームを改善するように意識して動作（自己修正）することにより、適正な運動効果を実現したり、競技やトレーニングにおける記録の向上を図ることができる。
【０１４１】
また、本実施形態においては、運動支援情報を報知する出力インターフェース部１３０と、加速度センサ１１１およびジャイロセンサ１１３を備えるセンサ部１１０と、が単一のインターフェース機器１００に組み込まれた構成を有している。これにより、ユーザＵＳは、運動状態報知システムを構成する単一の機器（リストウォッチ型のインターフェース機器１００）を装着することにより、簡易な構成で、視覚や聴覚、触覚を通して、現時点の自己の運動フォームをリアルタイムで確実に把握することができる。
【０１４２】
なお、本実施形態においては、単一の機器（インターフェース機器１００）のみからなる運動状態報知システムを示したが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、上述した第１の実施形態およびその変形例に示したように、インターフェース機器１００に加えて、あるいは、インターフェース機器１００に替えて、チェストセンサ型等のセンサ機器や、ディスプレイグラス、イヤーメッセンジャー等の任意の機器を、単独でまたは任意に組み合わせて適用するものであってもよい。ここで、センサ機器は、センサにより検出するセンサデータや、当該センサデータに基づいて取得される情報に応じて、体幹や四肢等の適切な部位に個別に装着されるものであってもよい。
【０１４３】
また、本実施形態においては、運動フォームを分析判定する手法として、ペース、ピッチ、ストライドの異なる項目について、予め設定された閾値範囲内にあるか否かを判定し、それらの判定結果に基づいて、注意動作や警告動作を行う場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、上述した第１の実施形態と同様に、各項目について閾値範囲内にあるか否か、また、閾値範囲からどの程度逸脱しているかを判定する分析判定動作を行い、それらの判定結果に基づいて、注意動作や警告動作を行うものであってもよい。
【０１４４】
また、本実施形態においては、運動フォームを規定するパラメータとして、ペース、ピッチ、ストライドを適用する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、運動フォームを規定するパラメータとして、ペース、ピッチ、ストライドに加えて、上述した第１の実施形態に示した鉛直方向の加速度を含めるものであってもよい。このように、複数のパラメータを適用して、上述したような分析判定動作を行うことにより、現時点の運動フォームをより的確に把握することができ、ユーザに適切な運動支援情報を提供することができる。
【０１４５】
なお、上述した各実施形態に示した運動状態報知システムにおいて、インターフェース機器１００のメモリ１５２や、センサ機器２００のメモリ２５２等に保存された各種のセンサデータや情報は、運動の終了後、無線や有線等の通信方式により、あるいは、メモリカード等を介して、パーソナルコンピュータや携帯電話機、スマートフォン、タブレット端末等の外部電子機器に伝送することができるものであってもよい。これによれば、例えば、上述した分析判定方法において、一連の処理に適用された、運動フォームに関連する情報や分析結果を、外部電子機器に備えられた表示装置に表示、閲覧することができるので、競技やトレーニングにおける運動フォームやその問題箇所を再確認したり、詳細に分析して、次回以降の競技やトレーニングの際に有効に活用することができる。
【０１４６】
また、上述した各実施形態においては、本発明に係る運動状態報知システムや運動状態報知方法が適用される運動の一例として、ユーザがマラソン大会に参加する場合や、ランニング等のトレーニングを行う場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えばウォーキングやサイクリング等の各種の競技に参加する場合や、そのトレーニング等の運動を行う場合にも、いずれかの実施形態を良好に適用することができる。
【０１４７】
以上、本発明のいくつかの実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲を含むものである。
以下に、本願出願の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
【０１４８】
（付記）
［１］
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出する検出部と、
前記検出部により検出された前記データに基づいて、少なくとも、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定する分析判定部と、
前記分析判定部が、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知する、出力部と、
を備えることを特徴とする運動状態報知システムである。
【０１４９】
［２］
前記分析判定部が、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記出力部は、前記運動フォームを適正化するための運動支援情報を、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知することを特徴とする［１］に記載の運動状態報知システムである。
［３］
前記出力部は、表示によって前記報知を行う表示部、音声によって前記報知を行う音響部、又は振動によって前記報知を行う振動部のいずれかを有することを特徴とする［１］または［２］に記載の運動状態報知システムである。
［４］
前記検出部は、前記ユーザの移動速度の変化の割合を検出する加速度センサと、前記ユーザの移動方向の変化を検出するジャイロセンサと、を有することを特徴とする［１］乃至［３］のいずれかに記載の運動状態報知システムである。
［５］
前記分析判定部は、前記検出部により検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動中の鉛直方向の加速度を、前記運動情報として算出することを特徴とする［４］に記載の運動状態報知システムである。
［６］
前記分析判定部は、前記検出部により検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動中の前記移動速度と単位時間当たりの歩数を、前記運動情報として算出することを特徴とする［４］または［５］に記載の運動状態報知システムである。
［７］
前記分析判定部および前記出力部は、有線又は無線の通信手段を介して互いに接続されていることを特徴とする［１］乃至［６］のいずれかに記載の運動状態報知システムである。
【０１５０】
［８］
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出し、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出し、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較して、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定し、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知して、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知することを特徴とする運動状態報知方法である。
【０１５１】
［９］
コンピュータに、
運動中のユーザの動作状態に関連するデータを検出させ、
前記検出された前記データに基づいて、前記ユーザの運動フォームに関連する第１運動情報の値を算出させ、
前記第１運動情報の値を、予め設定された標準モデルの前記運動フォームを規定する第２運動情報の閾値範囲と比較させて、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあるか否かを判定させ、
前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないと判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にないことを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させて、及び、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあると判定した場合に、前記第１運動情報の値が前記第２運動情報の閾値範囲内にあることを、当該運動中の前記ユーザに対してリアルタイムに報知させることを特徴とする運動状態報知プログラムである。
【符号の説明】
【０１５２】
１００    インターフェース機器
１１０    センサ部（検出部）
１１１    加速度センサ
１１２    ＧＰＳ受信回路
１１３    ジャイロセンサ
１２０    入力インターフェース部
１３０    出力インターフェース部（出力部）
１３１    表示部
１３２    音響部
１３３    振動部
１４１    通信機能部
１５１    ＣＰＵ（分析判定部）
１５２    メモリ
２００    センサ機器
２１０    センサ部（検出部）
２１１    加速度センサ
２１２    ジャイロセンサ
２１３    心拍センサ
２４１    通信機能部
２５１    ＣＰＵ（分析判定部）
２５２    メモリ
３００    ディスプレイグラス（出力部）
４００    イヤーメッセンジャー（出力部）
ＵＳ      ユーザ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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