(57)【要約】【課題】サポーターベルトと安全帯との位置ずれを防止する。【解決手段】安全帯が装着されるサポーターベルトにおいて、第１の面に緩衝部材が設けられたベース部と、１以上のベルト押さえ部とを備える。ベルト押さえ部は、ベース部における第１の面の反対側の第２の面に対し直接的または間接的に接続される。また、ベルト押さえ部には、安全帯のベルト部分を挿通可能な幅を有するベルト挿通孔が設けられる。また、ベルト押さえ部には、ベルト挿通孔を狭める方向に突出する、１以上の凸部が設けられている。【選択図】図１
2014226397.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
安全帯が装着されるサポーターベルトであって、
第１の面に緩衝部材が設けられたベース部と、
前記ベース部において前記第１の面の反対側の第２の面に直接的または間接的に接続されており、かつ前記安全帯のベルト部分を挿通可能な幅を有するベルト挿通孔が設けられた１以上のベルト押さえ部と、を備え、
前記ベルト押さえ部には、前記ベルト挿通孔を狭める方向に突出する、１以上の凸部が設けられる
ことを特徴とするサポーターベルト。
【請求項２】
前記ベルト押さえ部において、少なくとも前記凸部の先端部は樹脂によって構成されていることを特徴とする請求項１に記載のサポーターベルト。
【請求項３】
前記凸部は、前記ベルト押さえ部において前記幅と直交する厚さ方向に突出し、かつ前記ベルト挿通孔の中央位置において最も突出するように形成されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載のサポーターベルト。
【請求項４】
前記凸部の表面は、曲面状に形成されている
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のサポーターベルト。
【請求項５】
前記凸部の表面は、波面状に形成されている
ことを特徴とする請求項４に記載のサポーターベルト。
【請求項６】
安全帯が装着されるサポーターベルトであって、
第１の面に緩衝部材が設けられたベース部と、
前記ベース部において前記第１の面の反対側の第２の面に直接的または間接的に接続されており、かつ前記安全帯のベルト部分を挿通可能な幅を有するベルト挿通孔が設けられた１以上のベルト押さえ部と、を備え、
前記ベルト挿通孔を規定する面の少なくとも一部は樹脂によって構成されている
ことを特徴とするサポーターベルト。
【請求項７】
前記ベルト押さえ部には、前記ベルト挿通孔を狭める方向に突出する、１以上の凸部が設けられる
ことを特徴とする請求項６に記載のサポーターベルト。
【請求項８】
前記ベルト押さえ部は、少なくとも２つ設けられる
ことを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載のサポーターベルト。
【請求項９】
前記ベルト挿通孔の長手方向の長さは３５ｍｍ〜６５ｍｍである
ことを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載のサポーターベルト。
【請求項１０】
前記ベルト押さえ部は、前記ベース部に固定されている
ことを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載のサポーターベルト。
【請求項１１】
それぞれの両端が前記ベース部に接続された少なくとも一対のガイド帯を備え、
前記ガイド帯それぞれは、少なくとも１つの前記ベルト押さえ部の前記ベルト挿通孔に挿通され、かつ、当該ベルト押さえ部が当該ガイド帯の両端の間において移動可能とされている
ことを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載のサポーターベルト。
【請求項１２】
前記ベルト押さえ部は、装着状態の前記安全帯により前記ベース部側に押されることによって、その位置が固定されるように構成されている
ことを特徴とする請求項１１に記載のサポーターベルト。
【請求項１３】
前記ベルト押さえ部は、前記ベース部とは反対の方向に突出しており、
ハーネスにおける実質的に縦方向の帯が前記反対の方向へ突出した前記ベルト押さえ部の側面に当接することにより、当該縦方向の帯の横方向への移動を制限する
ことを特徴とする請求項１１または１２に記載のサポーターベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、安全帯とともに用いられるサポーターベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
滑落事故や墜落事故の防止のために、作業の現場において安全帯の着用が義務付けられる場合がある。安全帯には複数の形式があり、胴ベルト型安全帯（以下、「胴ベルト」と記載する）や、ハーネス型安全帯（以下、「ハーネス」と記載する。）は、その一例である。
【０００３】
胴ベルトは、それを着用した者の胴部をベルトにより支持する構造を有する。すなわち、一本つり用またはＵ字つり用の胴ベルトは、命綱としてのロープ部分と、それを支持物に固定するためのフック、および滑落時または墜落時に人体を保持するためのベルトを有して構成される。つまり胴ベルトを着用した者は、その態勢や、支持物との距離によっては、フック及びロープを介して支持物につられるような状態になる場合がある。したがって、胴ベルトの着用者の腰部には、状況に応じて胴ベルトのベルト部分を介して所定の荷重がかかる。
【０００４】
またハーネスは複数のベルトからなり、例えば２本の肩ベルトが着用者の背中部分で交差され、さらにそれらのベルトそれぞれがその着用者の左右の肩に掛け回される。また左右の肩に掛け回された肩ベルトそれぞれの端部は、着用者の腿の位置まで下ろされる。さらに各ベルトの端部は、腿ベルトに接続される。腿ベルトは左右の腿を保持するように着用者の腿に装着される。このようにしてハーネスは着用者に装着される。また、ハーネスは、胴ベルトとともに着用される形態のものがある。
【０００５】
ハーネスにおいても、そのベルトにはロープを保持する連結部（連結環等）が設けられている。さらにその連結部にはロープが接続され、ロープ部分の他端にはフックが設けられている。したがって、ハーネスを着用した者もフック及びロープを介して支持物につられるような状態になる場合がある。その場合、ハーネスの着用者の腰部には、状況に応じてハーネスとともに用いられる胴ベルトのベルト部分を介して所定の荷重がかかる。
【０００６】
このためハーネスや胴ベルトの着用者の腰部を保護するためにサポーターベルト（補助ベルト）が用いられる。サポーターベルトは、着用者の腰部の少なくとも半分以上を覆う程度の大きさの板状部材と、板状部材と重なるように取り付けられた緩衝材と、胴ベルトを板状部分（または緩衝材部分）に保持させるベルト通しとを有して構成される（例えば、「特許文献１」）。
【０００７】
また、ハーネスや胴ベルトと、サポーターベルトとは別体であることが一般的である。ハーネス、胴ベルトまたはサポーターベルトの使い始めの場合、着用者は、サポーターベルトのベルト通しに胴ベルトを通すことにより、サポーターベルトに胴ベルトを装着させる。着用者はそのサポーターベルトに胴ベルトを装着させた状態で、胴部にその胴ベルトを着用する。ハーネスを用いる場合はさらに胴ベルトとハーネスとを接続する場合もある。
【０００８】
また着用者は、胴ベルトにサポーターベルトを装着した状態を保持したままハーネスや胴ベルトを取り外すことが一般的である。次にハーネスや胴ベルトを装着するときに、いちいちサポーターベルトを装着する作業は煩雑なためである。したがって、ハーネスや胴ベルトは、サポーターベルトと装着された状態のまま保管される。つまり、着用者は次にハーネスまたは胴ベルトを使用する時に、胴ベルトにサポーターベルトを取り付ける作業をすることなく、これらを着用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１１−２０５５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記の通り、着用者により一旦サポーターベルトに胴ベルトが装着された後は、これらが消耗して交換されるまで、胴ベルトはサポーターベルトと装着された状態のままとなる。ハーネスと胴ベルトとサポーターベルトの関係も同様である。ここで、着用者がハーネスや胴ベルトを体から取り外すとき、サポーターベルトと胴ベルトとの間で位置ずれが生じる場合があった。また、取り外されたハーネスや胴ベルトの保管状態によっても、この位置ずれが生じる場合があった。
【００１１】
すなわち、ハーネスや胴ベルトは、着用者の安全を確保するためのものであるから、胴ベルトと着用者の胴部との相対的な位置はほぼ定まることになる。例えば胴ベルトのバックルは、おおよそ着用者の胴部の前面中央部に位置する。ただし、従来のサポーターベルトのベルトループ（ベルト通し）では、その構造上、胴ベルトが通されて、胴ベルトがサポーターベルトから外れないようにする機能に留まる。したがって、例えば胴ベルトが着用者から取り外されるとき、胴ベルトはベルトループに対する着脱方向に動いてしまうおそれがある。その場合、サポーターベルトと胴ベルトとの相対的位置が変化し、いわゆる位置ずれが生じてしまう。
【００１２】
この点、従来のサポーターベルトでは腰部の保護に着目したものはあったが、この位置ずれを防止することに着目したものはなかった。すなわち、従来のサポーターベルトにおいては、この位置ずれが生じるため、着用者は次回装着時に、再度胴ベルトとサポーターベルトとの位置を調整しなければならない。ハーネスを用いる場合、さらに胴ベルトとハーネスとサポーターベルトとの位置を調整しなければならない。
【００１３】
またサポーターベルトは腰部の保護のために用いられるものであるから、腰部とサポーターベルトとの相対的な位置をある程度定める必要がある。したがって、ハーネスや胴ベルトとサポーターベルトの位置ずれが生じると、着用者はハーネスや胴ベルトを着用する度にサポーターベルトの位置を調整しなければならない。しかしながらその作業は着用者にとって非常に煩雑である。
【００１４】
この発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、サポーターベルトと安全帯との位置ずれを防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記課題を解決するための本発明の一形態は、安全帯が装着されるサポーターベルトであって、第１の面に緩衝部材が設けられたベース部と、１以上のベルト押さえ部とを備える。またベルト押さえ部は、ベース部における第１の面の反対側の第２の面に対し直接的または間接的に接続される。また、ベルト押さえ部には、安全帯のベルト部分を挿通可能な幅を有するベルト挿通孔が設けられる。また、ベルト押さえ部には、ベルト挿通孔を狭める方向に突出する、１以上の凸部が設けられている。
またベルト挿通孔において、少なくとも凸部の先端部は樹脂によって構成されていてもよい。
また、凸部は、ベルト押さえ部において、ベルト挿通孔の幅と直交する厚さ方向に突出してもよく、かつベルト挿通孔の中央位置において最も突出するように形成されていてもよい。
また凸部の表面は、曲面状に形成されていてもよく、さらに波面状に形成されていてもよい。
またベルト押さえ部を、少なくとも２つ以上設ける構成としてもよい。
またベルト押さえ部におけるベルト挿通孔の幅は、一例において３５ｍｍ〜６５ｍｍ程度である。
またベルト押さえ部は、ベース部に固定されていてもよい。
またサポーターベルトは、ガイド帯を備えてもよい。このガイド帯は、それぞれの両端がベース部に接続される。また、ガイド帯は少なくとも１つのベルト押さえ部のベルト挿通孔に挿通される。またベルト押さえ部はガイド帯の両端の間において移動可能である。
ベルト押さえ部を、装着状態の安全帯によりベース部側に付勢することで、その位置を固定するように構成してもよい。
ベルト押さえ部を、ベース部と反対の方向に突出させてもよい。さらにハーネスにおける実質的に縦方向の帯をベルト押さえ部の側面に当接させることにより、当該縦方向の帯の横方向への移動を制限してもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、サポーターベルトのベース部に、ベルト押さえ部が接続されている。また、そのベルト押さえ部におけるベルト挿通孔には、その孔を狭める方向に突出する凸部が設けられている。
【００１７】
このような構成によれば、サポーターベルトのベルト挿通孔に通された安全帯とベルト押さえ部との相対的位置が、凸部と安全帯との摩擦によって安全帯の位置ずれが抑制される。さらに、ベルト押さえ部はベース部に接続されている。その結果、ベルト挿通孔に通された安全帯とサポーターベルトとはその位置関係が保持される。したがって、着用者が一旦、安全帯をサポーターベルトのベルト挿通孔に通した後は、意図的に安全帯をずらさない限り、安全帯とサポーターベルトとの相対的位置は変更されにくくなる。よって、本発明にかかるサポーターベルトでは、サポーターベルトと安全帯との位置ずれが効果的に防止される。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】（Ａ）第１実施形態にかかるサポーターベルトの概略正面図。（Ｂ）第１実施形態にかかるサポーターベルトの概略底面図。
【図２】第１実施形態にかかるサポーターベルトの概略斜視図。
【図３】第１実施形態にかかるベルト押さえ部と基台の概要を示す概略側面図。
【図４】Ｙ型ハーネスおよび胴ベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【図５】Ｙ型ハーネス、胴ベルトおよび第１実施形態のサポーターベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【図６】第１実施形態のサポーターベルトに胴ベルトを装着させた状態を示す概略外観図。
【図７】第１実施形態の変形例１にかかるベルト押さえ部と基台の概要を示す概略側面図。
【図８】（Ａ）第１実施形態の変形例２にかかるベルト押さえ部の概要を示す概略側面図である。（Ｂ）第１実施形態の変形例２にかかるベルト押さえ部の概要を示す概略底面図である。
【図９】（Ａ）第２実施形態にかかるサポーターベルトの概略正面図。（Ｂ）第２実施形態にかかるサポーターベルトの概略底面図。
【図１０】（Ａ）第２実施形態にかかるサポーターベルトに胴ベルトを装着させた状態を示す概略外観図。（Ｂ）第２実施形態にかかるサポーターベルトに胴ベルトを装着させた状態を示す概略平面図。
【図１１】Ｘ型ハーネスおよび胴ベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【図１２】Ｘ型ハーネス、胴ベルトおよび第２実施形態のサポーターベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【図１３】Ｘ型ハーネスおよび胴ベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【図１４】Ｘ型ハーネス、胴ベルトおよび第２実施形態のサポーターベルトを着用者に装着させた状態を示す概略外観図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１〜図１４を参照して、第１実施形態および第２実施形態にかかるサポーターベルトについて説明する。
【００２０】
［第１実施形態］
（全体構成）
第１実施形態にかかるサポーターベルト１００の全体構成の概要について図１（Ａ）、（Ｂ）および図２を参照して説明する。図１（Ａ）は、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００の一例を示す概略正面図である。図１（Ｂ）は、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００の概略底面図である。図２は、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００の概略斜視図である。図１（Ａ）に示すように、サポーターベルト１００は、帯状または板状のベース部１１０に対し、ベルト押さえ部１２０ａおよびベルト押さえ部１２０ｂを支持する基台１２１と、ベルト通し１２５と、緩衝部材１３０とが取り付けられて構成されている。なお、図１（Ａ）における破線は、ベース部１１０に基台１２１および緩衝部材１３０を固定するための縫着線を示している。
【００２１】
ベース部１１０は、帯状または板状に形成され、また着用者の腰部に沿うように構成される。また、図１（Ａ）に示すように胴ベルト等の安全帯がサポーターベルト１００に装着されたときに安全帯の長手方向と、ベース部１１０の長手方向とはほぼ一致する。またベース部１１０の短手方向は、装着された安全帯の長手方向とほぼ直交する。また、サポーターベルト１００の長手方向は、サポーターベルト１００の着用者の身幅方向（左右方向）に相当し、対する短手方向は着用者の頭足方向（上下方向）に相当する。なお、サポーターベルト１００の長手方向の長さは例えば６６０ｍｍ程度である。また、サポーターベルト１００の短手方向の長さは、例えば１０５ｍｍ程度である。
【００２２】
また図２に示すようにベース部１１０は、緩衝部材１３０と組み合わされることにより、サポーターベルト１００が着用されたとき、着用者の腰部に沿い、腰部に適合する形状となるように、曲げ、撓めることが可能であって、かつ撓められたときに着用者の腰部に沿った形状を維持できるような剛性を有している。このようなベース部１１０の一部の材料として、ナイロン、ポリエステル等、任意の繊維材料を用いることが可能である。また、図１（Ａ）に示すようなベース部１１０の一面（「第１の面」の一例）には、着用者の腰部の保護のための緩衝部材１３０が設けられる。この緩衝部材１３０によって例えば作業中の着用者の腰部に対して加えられる外力が緩和され、その腰部が保護される。また、例えば着用者が立位姿勢を継続しなければならない状態であっても、緩衝部材１３０によって、その腰部にかかる負担が軽減される。なお、ベース部１１０は腰部に沿って腰部に密着するように装着されればよい。したがって、ベース部１１０は上記構成のように可撓性が高くなくてもよく、例えば腰部に沿うように湾曲したままの形状を保持するように構成されていてもよい。なお、ベース部１１０の短手方向の長さ（幅）は、例えば８０ｍｍ程度である
【００２３】
（ベルト押さえ部、基台）
ベルト押さえ部１２０ａ（ベルト押さえ部１２０ｂ）は、サポーターベルト１００に胴ベルト等の安全帯を装着するための保持部である。第１実施形態においてベルト押さえ部１２０ａ等は、基台１２１によりベース部１１０に固定されている。ベルト押さえ部１２０ａ等のベース部１１０に対する固定位置は、例えば図１（Ａ）、図１（Ｂ）に示すように、ベース部１１０の中央側である。
【００２４】
＜基台＞
また、図１（Ａ）および図１（Ｂ）に示すように基台１２１は、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂをベース部１１０に固定するものである。例えば基台１２１はベース部１１０の緩衝部材１３０側と反対側の面（「第２の面」の一例）に縫着されることでベース部１１０に接続され、かつベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂとも接続されている。また図１（Ｂ）に示す例として、基台１２１は、ベース部１１０と略平行に取り付けられる。なお、基台１２１は縫着されている場合に限らず、はり合わせられていてもよい。
【００２５】
＜ベルト押さえ部＞
次に図３を参照して第１実施形態におけるベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂについて説明する。図３は、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００のベルト押さえ部１２０ａ（ベルト押さえ部１２０ｂ）および基台１２１の概略側面図である。なお、図３はベルト押さえ部１２０ａ（またはベルト押さえ部１２０ｂ）および基台１２１をサポーターベルト１００の長手方向から見た側面図である。つまり、ベルト押さえ部１２０ａを図１（Ａ）における左方向または右方向から見たものである。なお、図３に示す例においてベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとが同一の構造である場合について説明する。
【００２６】
図３に示すように、ベルト押さえ部１２０ａは、基台１２１側の部分（以下、「基台側部分」と記載することがある。）と、当該部分の幅方向における両端を基部として基台１２１から離れる方向に突出する一対の側部と、当該側部それぞれの突出端同士を架け渡すように設けられた部分（以下、「突出側部分」と記載することがある。）とを含んで構成される。
【００２７】
《配置》
図３に示すようにベース部１１０側の基台１２１には、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂが取り付けられている。また、ベース部１１０と平行に取り付けられた基台１２１の一面に対し、ベルト押さえ部１２０ａは、ほぼ直交する方向に突出して設けられる。同様にベルト押さえ部１２０ｂも基台１２１の一面に対して直交する方向に突出して設けられる。したがって、ベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂそれぞれは、ベース部１１０の長手方向および短手方向の双方と直交して突出するように基台１２１に取り付けられる。
【００２８】
また図１（Ａ）および図１（Ｂ）の例において、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれの長手方向は、ベース部１１０の短手方向に沿った方向である。同様に、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれの短手方向は、ベース部１１０の長手方向に沿った方向である。なお以下において、これらベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれの長手方向を「幅方向」として、短手方向を「奥行き方向」として、基台１２１から突出する方向を「高さ方向」として説明することがある（図１（Ｂ）参照）。サポーターベルト１００の着用時において、ここで説明した幅方向は着用者の頭足方向に対応し、奥行き方向は着用者の体幅方向（左右方向）に対応し、高さ方向は着用者の体厚方向（前後方向）に相当する。
【００２９】
また、ベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとの配置間隔は、例えば安全帯の幅に対応する。例えば安全帯の肩ベルトが４０ｍｍ幅であれば、当該配置間隔は、３５ｍｍ〜６０ｍｍの間のいずれかの値をとる。なお、配置間隔とは、ベース部１１０における長手方向（図１（Ａ）の左右方向）における、ベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとの間の長さである。言い換えると、ベルト押さえ部１２０ａにおけるベルト押さえ部１２０ｂに面した部分から、ベルト押さえ部１２０ｂにおけるベルト押さえ部１２０ａに面した部分までの長さである。
【００３０】
《貫通孔》
また図３に示すように、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれには、ベース部１１０の長手方向に沿った方向（奥行き方向）に貫通する貫通孔ＴＨ１が形成されている。ベルト押さえ部１２０ａおよびベルト押さえ部１２０ｂは、基台１２１に対して同じ向きになるように取り付けられている。したがって、ベルト押さえ部１２０ａおよびベルト押さえ部１２０ｂは、それぞれの貫通孔ＴＨ１の開口部が向き合うように基台１２１に取り付けられている。これら貫通孔ＴＨ１それぞれには、サポーターベルト１００に装着される安全帯のベルト（胴ベルト等）が通される。
【００３１】
ベルト押さえ部１２０ａ等の幅（長手方向の長さ）に対応する、貫通孔ＴＨ１の幅の例としては、およそ３５ｍｍ〜６５ｍｍ程度である。これは、胴ベルト等の安全帯の幅の規格が４０ｍｍであることに対応し、安全帯のベルト部分を挿通可能とするものである。すなわち貫通孔ＴＨ１の幅は、サポーターベルト１００に取り付けられる安全帯の幅の規格に対応するように設定される。なお、貫通孔ＴＨ１は、「ベルト挿通孔」の一例に相当する。
【００３２】
《厚さ》
ベルト押さえ部１２０ａ等の奥行き方向の長さ（厚さ）は、サポーターベルト１００に対する安全帯の保持強度および経年劣化に対する耐久性と、サポーターベルト１００に対する安全帯の装着しやすさとのバランスを考慮して設定される。後述するようにベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれには、貫通孔ＴＨ１を狭める方向に突出する凸部１２３が設けられている。ベルト押さえ部１２０ａ等に挿通される安全帯のベルト部分は、凸部１２３との間の摩擦力により、ベルト押さえ部１２０ａ等の奥行き方向への移動が抑制される。したがって、ベルト押さえ部１２０ａ等の奥行き方向の長さ、すなわち厚さを厚くするほど、安全帯は、サポーターベルト１００に対して着用者の体幅方向へ移動しにくくなる。つまりベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂによる安全帯の保持強度が確保できる。またベルト押さえ部１２０ａ等の厚みが増すほど、ベルト押さえ部１２０ａ等の耐久性の観点から堅牢である。
【００３３】
ただし、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂの保持強度と堅牢性が確保されるという前提において、可能な限り奥行き方向の長さを短くすることで、サポーターベルト１００に対して安全帯を装着しやすくすることができる。
【００３４】
《高さ》
ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂの高さ（幅方向および奥行き方向と直交する方向の長さ）は、貫通孔ＴＨ１の高さと、ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂにおける貫通孔ＴＨ１の周囲のフレーム厚（高さ方向の長さ）とによって定まる。なお、一例においてベルト押さえ部１２０ａの高さは１１ｍｍ程度である。
【００３５】
《凸部》
ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂそれぞれの貫通孔ＴＨ１について説明する。図３に示すように、ベルト押さえ部１２０ａ等の上記突出側部分は、基台側部分（ベース部１１０側部分）に向かって突出する。これを説明の便宜上、凸部１２３として説明する。図３に示す一例において、凸部１２３の表面は曲面状であって、かつ貫通孔ＴＨ１の中央位置おいて最も突出するように形成されている。この凸部１２３の存在により、貫通孔ＴＨ１は一部が狭くなるように構成される。また凸部１２３の突出面から、ベルト押さえ部１２０ａの基台側部分まで間の長さ（間隔）は、長くとも安全帯のベルトの厚さと同程度である。つまり凸部１２３の突出面と、ベルト押さえ部１２０ａの間の長さを、胴ベルト等の厚さより若干短くしてもよい。
【００３６】
したがって、ベルト押さえ部１２０ａ等に通される安全帯のベルトは、ベルト押さえ部１２０ａ等の幅方向の両端部分に対して通しやすく、反対に凸部１２３の存在により当該幅方向の中間位置に対して通りにくくなる。つまり、ベルト押さえ部１２０ａ等は、着用者がベルト押さえ部１２０ａ等に胴ベルトを通すときの通しやすさを考慮しつつ、ベルト押さえ部１２０ａ等に対してベース部１１０の長手方向（着用者の体幅方向）にベルトが移動しにくくなるように構成されている。
【００３７】
なお凸部１２３としては、図３の例のように１つの突出面を形成する例に限られない。例えば、凸部１２３の突出面が、波面を形成するよう、複数の突出面を有するように構成されていてもよい。これを図３のような側方から見た場合、凸部１２３が波形をなすように視認される。また、凸部１２３は基台１２１側に突出させる例に限らず、凸部１２３を、基台側を基部としてベース部１１０から離れる方向（ベース部１１０の一面と直交する方向）に突出させてもよい。また、凸部１２３の突出面は曲面でなく、平面であってもよい。また凸部１２３の突出端は面でなく、尖らせてもよい。また凸部１２３を設けず、ベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂの上記突出側部分をほぼ均一な平面上に形成してもよい。その場合、当該突出側部分と基台側部分との間隔は、安全帯のベルトの厚さと同程度である。
【００３８】
《材料》
上記ベルト押さえ部１２０ａ、１２０ｂは、例えばナイロン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ＡＢＳ樹脂、スチロール樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネイト樹脂、ジュラポン・ポリアセタール樹脂、もしくは塩化ビニル樹脂、またはこれら任意の材料の混合材料を射出成形することにより形成される。ただし、ベルト押さえ部１２０ａは、その基台側部分および凸部１２３の突出端により、貫通孔ＴＨ１に通される繊維材料等のベルトを挟み込むことで、当該ベルトとベルト押さえ部１２０ａ等の内面との間に摩擦力を生じさせるように構成される。つまり凸部１２３には、ベース部１１０の長手方向（着用者の体幅方向）にベルトが移動することを抑制する機能が求められる。この点に着目すると、摩擦に強い、ナイロン樹脂、ジュラポン・ポリアセタール樹脂等が用いられる。ナイロン樹脂であれば、コスト面でも有効である。また、少なくとも凸部１２３の先端部を、樹脂によって構成してもよい。安全帯のベルト部分とベルト押さえ部１２０ａ等の内面との間に摩擦力を生じさせるためである。同様に、ベルト挿通孔を規定する面、すなわちベルト押さえ部１２０ａ等の内面を樹脂によって構成してもよい。
【００３９】
《ベルト通し》
また、図１（Ａ）に示すようにサポーターベルト１００のベース部１１０の長手方向の両端部近傍には、安全帯のベルトが通されるベルト通し１２５が設けられる。このベルト通し１２５については、少なくとも安全帯のベルトがサポーターベルト１００から外れないようにする機能を有していればよい。したがって、ベルト通し１２５は、ベルト押さえ部１２０ａやベルト押さえ部１２０ｂのように、安全帯のベルトとの間で摩擦力を生じさせ、位置ずれを防止するものでなくてもよい。ただし、ベース部１１０の長手方向の両端部近傍に、ベルト通し１２５でなくベルト押さえ部１２０ａ等と同様の構造のベルト押さえ部１２０ａ等を設けてもよい。
【００４０】
（使用例１）
次に、図４および図５を参照して、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００に安全帯を装着した状態の一例を説明する。図４は、Ｙ型ハーネスＨ１および胴ベルトＴＢを着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。また図５は、Ｙ型ハーネスＨ１、胴ベルトＴＢおよび第１実施形態のサポーターベルト１００を着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。なお、図４および図５においては、Ｙ型ハーネスＨ１、胴ベルトＴＢの着用者の背面側を示している。
【００４１】
Ｙ型ハーネスＨ１は、２本の肩ベルトＳＢを備える。図４に示すように、肩ベルトＳＢは、着用者の両肩に対し前後に掛け回され、着用者の背部の上側で互いに重ねられ、端部が着用者の腰部の中央側へ向かって降ろされる。各肩ベルトＳＢにより着用者の背部にＹ字が形成される。図４に示すように各肩ベルトＳＢが交わる部分にベルト同士の連結部材が設けられる場合がある。またこの各肩ベルトＳＢが交わる部分に、ランヤード（ロープまたストラップ、フック等；不図示）とハーネスとを連結する連結環が設けられる場合がある。なお、ランヤードは、ハーネスのベルトと親綱その他の取付設備等とを接続するものである。
【００４２】
また、Ｙ型ハーネスＨ１における肩ベルトＳＢそれぞれは、着用者の背部から腰部までの間において互いに重ねられているが、着用者の腰部から左右の腿へ向かって枝分かれする。図４に示すように肩ベルトＳＢの端部には、着用者の腿それぞれに巻回される腿ベルトＴＨＢが設けられている。図４の例において、腿ベルトＴＨＢは、立位姿勢の着用者の腿に対してほぼ水平に巻回される。以上、説明したように、Ｙ型ハーネスＨ１においては、肩ベルトＳＢ、腿ベルトＴＨＢおよび図示しない胸ベルト等により着用者の身体を支持する。
【００４３】
さらにＹ型ハーネスＨ１の着用者は、図４に示すようにＹ型ハーネスＨ１とともに胴ベルトＴＢを着用する。また、胴ベルトＴＢにはサポーターベルト１００が装着される。例えば胴ベルトＴＢには、一端に図示しないバックルが設けられている。着用者は胴ベルトＴＢの他端（バックルと反対側）をベルト通し１２５、ベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂおよびもう一つのベルト通し１２５に通すことにより、サポーターベルト１００に対し胴ベルトＴＢを装着する。
【００４４】
また上述の通り、本実施形態のベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとの配置間隔は、Ｙ型ハーネスＨ１の肩ベルトＳＢのベルト幅に対応する。したがって、サポーターベルト１００におけるベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとの間隔にＹ型ハーネスＨ１の肩ベルトＳＢを通すことができる。すなわち、サポーターベルト１００に対しＹ型ハーネスＨ１を保持させることにより、サポーターベルト１００を介して胴ベルトＴＢとＹ型ハーネスＨ１との相対的位置の位置ずれも抑制することが可能である。
【００４５】
つまり、本実施形態のサポーターベルト１００は、従来のサポーターベルトと同様に腰部の保護の機能を有するとともに、ハーネス型安全帯と、胴ベルト型安全帯との位置ずれを抑制するという新しい機能を有する。
【００４６】
次に、Ｙ型ハーネスＨ１および胴ベルトＴＢの着用順の一例を説明する。まず、上述の通りサポーターベルト１００に胴ベルトＴＢが取り付けられる。さらにサポーターベルト１００のベルト押さえ部１２０ａとベルト押さえ部１２０ｂとの間にＹ型ハーネスＨ１の肩ベルトＳＢが通される。このようにしてサポーターベルト１００と、Ｙ型ハーネスＨ１と、胴ベルトＴＢとが一体になる。さらに着用者はまずＹ型ハーネスＨ１を背負うようにして肩ベルトＳＢを身体に装着する。また、着用者は胴ベルトＴＢを腰部に装着する。さらに着用者は腿ベルトや図示しない胸ベルトを装着する。このようにしてＹ型ハーネスＨ１と胴ベルトＴＢと、サポーターベルト１００が着用者に装着される（図５参照）。なお、この着用順は一例である。
【００４７】
（使用例２）
次に、図６を参照して、第１実施形態にかかるサポーターベルト１００に胴ベルト型安全帯を装着した状態の一例を説明する。図６は、第１実施形態のサポーターベルト１００に胴ベルトＴＢを装着させた状態を示す概略外観図である。なお、図６においては、サポーターベルト１００が着用者の腰部に沿って撓められた状態を示している。
【００４８】
例えば１本吊り状態で使用する胴ベルトの場合、ベルト部分の一端にバックル、ランヤードを取り付ける連結環等が設けられる。またＵ字吊り状態で使用する胴ベルトの場合、ベルトの一端側と他端側の双方に連結環が設けられる。
【００４９】
着用者は、図６に示すように胴ベルトＴＢの他端（バックルと反対側）をベルト通し１２５、ベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂおよびもう一つのベルト通し１２５に通すことにより、サポーターベルト１００に対し胴ベルトＴＢを装着する。また、着用者はサポーターベルト１００が取り付けられた胴ベルトＴＢを腰部に当てがい、バックルに上記胴ベルトＴＢの他端を通し、腰部に胴ベルトＴＢを仮止めする。さらに着用者はサポーターベルト１００が腰部に沿い、緩衝部材１３０により腰部を確実に保護するよう、サポーターベルト１００の位置を調整する。このとき、ベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂと、胴ベルトＴＢとの間には摩擦力が生じるが、位置調整は可能である。サポーターベルト１００の位置調整が完了すると、さらに着用者は胴ベルトＴＢのバックル通された胴ベルトＴＢのベルトを締め、胴ベルトＴＢの装着を完了させる。着用者はサポーターベルト１００ごと胴ベルトＴＢを取り外し、次の使用時まで、これらを一体として保管する。
【００５０】
（作用・効果）
以上説明した第１実施形態にかかるサポーターベルト１００の作用および効果について説明する。
【００５１】
本実施形態のサポーターベルト１００は、ベース部１１０の一面に基台１２１を固定し、かつ基台１２１にベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂを固定している。またベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂには、それぞれベース部１１０の長手方向（着用時の体幅方向に対応）に貫通された貫通孔ＴＨ１が設けられる。この貫通孔ＴＨ１には、安全帯のベルト部分が通される。さらにベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂには、貫通孔ＴＨ１を狭める方向に突出する凸部１２３が設けられる。貫通孔ＴＨ１において凸部１２３の突出面は、貫通孔ＴＨ１に挿通される安全帯のベルトの一面に接する。したがって、サポーターベルト１００に胴ベルトＴＢが通された時、凸部１２３の突出面と、当該突出面と対向するベルト押さえ部１２０ａ等の内面とにより、安全帯のベルトが挟み込まれる構成である。
【００５２】
このような構成によれば、着用者が一旦、胴ベルトＴＢをサポーターベルト１００のベルト押さえ部１２０ａ、ベルト押さえ部１２０ｂに通した後は、サポーターベルト１００を押さえて、胴ベルトＴＢをベルト押さえ部１２０ａ等から外す動作（ベース部１１０の長手方向への摺動）を行わないと、胴ベルトＴＢとサポーターベルト１００との相対的位置は変更されにくくなる。よって、本実施形態のサポーターベルト１００では、サポーターベルト１００と胴ベルトＴＢとの位置ずれが効果的に防止される。
【００５３】
例えば、上記使用例２では、着用者が作業を終えてサポーターベルト１００ごと胴ベルトＴＢを取り外したときにもベルト押さえ部１２０ａ等と胴ベルトＴＢとの間の摩擦力により位置ずれが生じにくい。また、取り外された胴ベルトＴＢをいずれかの場所に載置するときにおいても摩擦力により位置ずれが生じにくい。したがって、次にサポーターベルト１００ごと胴ベルトＴＢを装着するときにサポーターベルト１００の位置の調整を再度やり直すという煩雑な作業を省略することができる。
【００５４】
従来のサポーターベルトの場合、胴ベルトＴＢの取り外しのときや、胴ベルトＴＢの載置、保管状態によって、載置と胴ベルトとの位置ずれが生じやすい。胴ベルトＴＢに腰袋や任意の器具を取り付けている場合、サポーターベルトの位置の再調整を行うと、腰袋や任意の器具の取り付け直しという煩雑な作業が生じる。この点、本実施形態のサポーターベルト１００においては、その作業も省略することが可能である。
【００５５】
また上記使用例１においては、上記使用例２における効果の他、次のような効果を有する。すなわち、胴ベルトＴＢとおよびＹ型ハーネスＨ１の相対的位置がサポーターベルト１００を介して保持されているので、着用者が胴ベルトＴＢおよびＹ型ハーネスＨ１をまとめて身体から取り外すときに、位置ずれの発生を抑制することができる。さらに位置ずれの発生を抑制しつつ、これらを一体として載置、保管することが可能である。
【００５６】
（変形例１）
次に、上記第１実施形態の変形例１について図７を参照して説明する。図７は、第１実施形態の変形例１にかかるベルト押さえ部１２０ａ（１２０ｂ）の概要を示す概略側面図である。
【００５７】
上記第１実施形態においては、ベルト押さえ部１２０ａ（ベルト押さえ部１２０ｂ）において、貫通孔ＴＨ１を狭める一方向に突出する凸部１２３が設けられている。しかしながら第１実施形態はこれに限られない。例えば図７に示すように、ベルト押さえ部１２０ａ（ベルト押さえ部１２０ｂ）の突出側部分から基台１２１側に突出する凸部１２３ａだけでなく、基台１２１側を基部としてベース部１１０から離れる方向（ベース部１１０の一面と直交する方向）に突出する凸部１２３ｂを備えてもよい。この場合、凸部１２３ａと凸部１２３ｂの双方により貫通孔ＴＨ２が狭められる。また、凸部１２３ａと凸部１２３ｂとの間隔は、長くとも安全帯のベルトの厚さと同程度である。つまり凸部１２３の突出面と、ベルト押さえ部１２０ａの間の長さを、胴ベルト等の厚さより若干短くしてもよい。
【００５８】
したがって、この変形例１にかかるサポーターベルト１００においては、凸部１２３ａの突出面と、凸部１２３ｂの突出面とで、挿通される安全帯のベルト部分を挟むことになる。凸部１２３ａおよび凸部１２３ｂの突出面の材料によっては、当該各端面と安全帯のベルト部分との摩擦力が大きくなり、ベース部１１０の長手方向における位置ずれを効果的に抑制することが可能である。
【００５９】
（変形例２）
次に、上記第１実施形態の変形例２について図８を参照して説明する。図８（Ａ）は、第１実施形態の変形例２にかかるベルト押さえ部１２０ａ（１２０ｂ）の概要を示す概略側面図である。図８（Ｂ）は、第１実施形態の変形例２にかかるベルト押さえ部１２０ａ（１２０ｂ）の概要を示す概略底面図である。
【００６０】
上記第１実施形態においては、ベルト押さえ部１２０ａ（ベルト押さえ部１２０ｂ）に、貫通孔ＴＨ１を狭める方向に突出する凸部１２３を設けることにより、挿通される安全帯のベルト部分の位置ずれを防止する構成である。しかしながら、他の構成とすることも可能である。例えば図８（Ａ）に示すように、ベルト押さえ部１２０ａの貫通孔ＴＨ３を塞ぐ弾性材料または可撓性材料からなるゲート部Ｇを設けてもよい。ゲート部Ｇは、ベルト押さえ部１２０ａの突出側部分を基部として、基台１２１側がベース部１１０の長手方向に回動可能であり、いわゆる暖簾型に形成される（図８（Ｂ）参照）。ゲート部Ｇの基台側の端部は、ベルト押さえ部１２０ａの基台１２１側に接していてもよく、当該端部がベルト押さえ部１２０ａの基台１２１側から僅かに離れるように形成されていてもよい。ゲート部Ｇの端部と当該基台１２１側部分との間に間隙を設ける場合、その間隙は安全帯のベルト部分の厚さより短く形成される。
【００６１】
この変形例２におけるベルト押さえ部１２０ａ（またはベルト押さえ部１２０ｂ）に対して安全帯のベルト部分を挿通させるとき、当該ベルト部分の端部が、弾性材料等からなるゲート部Ｇをベース部１１０から離れる方向に押し上げ、当該端部が回動される（図８（Ｂ）参照）か、あるいはゲート部Ｇが撓められる。このようにしてベルト押さえ部１２０ａ等に安全帯のベルト部分を挿通させることが可能である。また、変形例２のベルト押さえ部１２０ａ等の貫通孔ＴＨ３（図８（Ａ））に安全帯のベルト部分が挿通された後は、当該ベルト部分は、ゲート部Ｇの基台１２１側の端部とベルト押さえ部１２０ａ等の基台１２１側部分に挟まれる。これによって安全帯のベルト部分をベース部１１０の長手方向に移動させようとしても、摩擦力によりサポーターベルト１００と安全帯との相対的位置を保持することが可能である。
【００６２】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の概要について図９（Ａ）および図９（Ｂ）を参照して説明する。図９（Ａ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の概略正面図である。図９（Ｂ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の概略底面図である。なお、第１実施形態と共通の部分については説明を割愛する。
【００６３】
第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の全体構成の概要について図９（Ａ）および図９（Ｂ）を参照して説明する。図９（Ａ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の一例を示す概略正面図である。図９（Ｂ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の概略底面図である。図９（Ａ）に示すように、サポーターベルト２００は、帯状または板状のベース部２１０に対し、ガイド帯２４０ａおよびガイド帯２４０ｂと、ベルト通し２２５が取り付けられて構成されている。なお、図９（Ａ）における破線はベース部２１０にガイド帯２４０ａ、ガイド帯２４０ｂおよび緩衝部材２３０を固定するための縫着線を示している。
【００６４】
なお、ベース部２１０については第１実施形態にかかるベース部１１０と同様の構成を有するため、説明を割愛する。
【００６５】
（ベルト押さえ部、ガイド帯）
ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄは、サポーターベルト２００に胴ベルト等の安全帯を装着するための安全帯の保持部分である。第２実施形態においてベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃは、ガイド帯２４０ａによって、ベース部２１０の長手方向に移動可能に保持されている。この具体的構成について図９（Ｂ）を参照して説明する。
【００６６】
図９（Ｂ）に示すようにガイド帯２４０ａは、一端がベース部２１０の長手方向の中間位置に固定され、他端がベース部２１０の長手方向の一端部に固定されている。ガイド帯２４０ａは縫着や接着等、固定状態を維持できる任意の方法でベース部２１０に固定される。また、図９（Ａ）に示すようにガイド帯２４０ａは、帯状に形成され、短手方向（幅方向）がベース部２１０の短手方向に対応し、対する長手方向（長さ方向）がベース部２１０の長手方向に対応する。また図９（Ｂ）に示すように、ガイド帯２４０ａはベース部２１０と離れる方向に湾曲して設けられる。
【００６７】
ただし後述するように、安全帯のベルト部分がベルト押さえ部２２０ａ等に挿通されることにより、ベルト押さえ部２２０ａ等がベース部２１０側に押されて、ベルト押さえ部２２０ａ等が少なくともベース部２１０に接することが必要である（図１０（Ｂ）参照）。したがって、ガイド帯２４０ａとベース部２１０との間隔を開け過ぎないように構成される。さらに、ガイド帯２４０ａとベース部２１０とは、ガイド帯２４０ａに挿通されたベルト押さえ部２２０ａ等がガイド帯２４０ａにガイドされて摺動可能な程度の間隔が必要である。
【００６８】
ガイド帯２４０ａの厚さはベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃの貫通孔ＴＨ４の高さと安全帯のベルト部分の厚さに基づいて定められる。すなわち、各貫通孔ＴＨ４には安全帯のベルト部分が通され、かつベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃが移動可能である必要がある。したがって、ガイド帯２４０ａは、貫通孔ＴＨ４に安全帯のベルト部分が通された状態で、ベルト押さえ部２２０ａ等をベルトに沿って（ガイドされて）移動できる程度の厚さに形成される。
【００６９】
ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃは、第１実施形態にかかるベルト押さえ部１２０ａ等とほぼ同じ構成を有する。ただし、第１実施形態のベルト押さえ部１２０ａ等は、その貫通孔ＴＨ１に安全帯のベルト部分を挿通させることが可能な幅および高さに形成されればよいのに対し、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃには、安全帯のベルト部分だけでなく、上述の通りガイド帯２４０ａも通される。したがって、ベルト押さえ部２２０ａ等の貫通孔（不図示）は、第１実施形態よりガイド帯２４０ａ等の厚さの分だけ高く形成される。なお、この「高さ」とは、ベルト押さえ部２２０ａにおいて、ベース部２１０から離れる方向の長さである。また、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃにおけるベース部２１０側の面（外面）は、樹脂等により構成され、ベース部２１０と接することにより摩擦力を生じる。
【００７０】
このような構成によれば、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃは、それぞれの貫通孔にガイド帯２４０ａを通すことにより、ガイド帯２４０ａにガイドされて、ガイド帯２４０ａの長手方向の一端から他端までの範囲でその位置を変更することが可能である。
【００７１】
ガイド帯２４０ｂは、図９（Ｂ）に示すように一端がベース部２１０の長手方向の中間位置に固定され、他端がベース部２１０の長手方向の端部に固定されている。このベース部２１０の長手方向の端部とは、ガイド帯２４０ａの一端が固定されている一端部に対する他端部である。その他の構成はガイド帯２４０ｂと同様である。すなわち、ガイド帯２４０ａとガイド帯２４０ｂとはベース部２１０の長手方向における中間位置を挟んで対称となるように構成されている。
【００７２】
ガイド帯２４０ｂには、ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄが通される。このベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄは、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃと同様の構成を有する。なお、ガイド帯２４０ａとガイド帯２４０ｂを分けずに１つのガイド帯として構成してもよい。
【００７３】
（ベルト押さえ部の固定方法）
第２実施形態のサポーターベルト２００において、ベース部２１０に対してベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄの位置を固定する方法について図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）を参照して説明する。図１０（Ａ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００に胴ベルトＴＢを装着させた状態を示す概略外観図である。図１０（Ｂ）は、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００に胴ベルトＴＢを装着させた状態を示す概略平面図である。なお、図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）は、サポーターベルト２００と胴ベルトＴＢが着用者の腰部に沿って撓められ、湾曲された状態を示している。
【００７４】
図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）に示すようにベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃは、それぞれの貫通孔（不図示）に胴ベルトＴＢが挿通されると、ガイド帯２４０ａごとベース部２１０側に押し付けられる。したがって、ベルト押さえ部２２０ａ等とベース部２１０との間に摩擦力が生じ、その摩擦力により、ベース部２１０に対するベルト押さえ部２２０ａ等の位置が保持される。したがって、ベルト押さえ部２２０ａは、着用者によりガイド帯２４０ａ上で移動されない限り、ベース部２１０に対するその位置が留められる。ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄ、ならびにガイド帯２４０ｂも同様である。
【００７５】
ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄには、第１実施形態にかかるベルト押さえ部１２０ａの凸部１２３と同様の構成の凸部（不図示）が設けられている。したがって、ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄに通された安全帯は、凸部との間の摩擦力により、ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄに対する位置が保持される。それに加えて、ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄがベース部２１０に対する位置が保持されているので、ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄに通された安全帯もベース部２１０に対する位置が保持される。
【００７６】
（使用例３）
次に、図１１および図１２を参照して、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００に安全帯を装着した状態の一例を説明する。図１１は、Ｘ型ハーネスＨ２および胴ベルトＴＢを着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。図１２は、Ｘ型ハーネスＨ２、胴ベルトＴＢおよび第２実施形態のサポーターベルト２００を着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。なお、図１１および図１２においては、Ｘ型ハーネスＨ２、胴ベルトＴＢの着用者の背面側を示している。
【００７７】
Ｘ型ハーネスＨ２は、２本の肩ベルトＳＢを備える。図１１に示すように、肩ベルトＳＢは、着用者の両肩に対し前後に掛け回され、着用者の背部の上側で交差される。したがって、各肩ベルトＳＢにより着用者の背部に略Ｘ字が形成される。また、この各肩ベルトＳＢの交差部において、各肩ベルトＳＢを連結する連結部Ｊが設けられる。また、左肩に掛けられた肩ベルトＳＢは、連結部Ｊを通り、さらに着用者の腰部における右の腰骨より、やや腰部中央側の位置を通り、腿ベルトまで到達する。同様に右肩に掛けられた肩ベルトＳＢは、連結部Ｊを通り、さらに着用者の腰部における左の腰骨より、やや腰部中央側の位置を通り、腿ベルトまで到達する。
【００７８】
またこの各肩ベルトＳＢの交差部分にある連結部Ｊに、ランヤードとハーネスとを連結する連結環が設けられる場合がある。上述したＸ型ハーネスＨ２においては、肩ベルトＳＢ、腿ベルトＴＨＢおよび図示しない胸ベルト等により着用者の身体を支持する。なお、図１１、図１２において例示される腿ベルトＴＨＢは立位姿勢の着用者の腿に対してほぼ水平に巻回される。
【００７９】
さらにＸ型ハーネスＨ２においても、着用者はＸ型ハーネスＨ２とともに胴ベルトＴＢを着用する。また、胴ベルトＴＢにはサポーターベルト２００が装着される。例えば着用者は胴ベルトＴＢにおけるバックルが無い方の端部を、一方のベルト通し２２５、ベルト押さえ部２２０ａ等、および他方のベルト通し２２５に通すことにより、サポーターベルト２００に対し胴ベルトＴＢを装着する。
【００８０】
このとき、サポーターベルト２００には、胴ベルトＴＢだけでなく、Ｘ型ハーネスＨ２を装着することも可能である。サポーターベルト２００とＸ型ハーネスＨ２との装着について以下、説明する。
【００８１】
上述の通り、サポーターベルト２００においては、ベルト押さえ部２２０ａ等に安全帯のベルト部分を通す前、および通した後のいずれの状態においてもベース部２１０に対する位置を変更することが可能である。したがって、Ｘ型ハーネスＨ２の一方の肩ベルトＳＢ（図１２では腰部左側）がガイド帯２４０ａと交わる部分において、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃにより、ベース部２１０の長手方向（左右方向）において当該肩ベルトＳＢを挟むことも可能である（図１２）。それにより、サポーターベルト２００と、胴ベルトＴＢと、Ｘ型ハーネスＨ２の肩ベルトＳＢとの相対的位置を保持することが可能である。
【００８２】
他方の肩ベルトＳＢについてもガイド帯２４０ｂと交わる部分（図１２では腰部右側）において、ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄにより、当該肩ベルトＳＢを挟むことも可能である。それにより、サポーターベルト２００と、胴ベルトＴＢと、Ｘ型ハーネスＨ２の肩ベルトＳＢとの相対的位置を保持することが可能である。
【００８３】
つまり、サポーターベルト２００に安全帯を装着することで、ベース部２１０に対するベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃの位置が留められる。さらにベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃの間に肩ベルトＳＢを挟むように通すことで、一方の肩ベルトＳＢとベース部２１０の相対的位置も保持される。またサポーターベルト２００に安全帯を装着することで、ベース部２１０に対するベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄの位置が留められる。さらにベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄの間に肩ベルトＳＢを挟むように通すことで、他方の肩ベルトＳＢとベース部２１０の相対的位置も保持される。
【００８４】
（使用例４）
次に、図１３および図１４を参照して、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００に安全帯を装着した状態の他の例を説明する。図１３は、Ｘ型ハーネスＨ３および胴ベルトＴＢを着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。図１４は、Ｘ型ハーネスＨ３、胴ベルトＴＢおよび第２実施形態のサポーターベルト２００を着用者に装着させた状態を示す概略外観図である。なお、図１３および図１４においては、Ｘ型ハーネスＨ２、胴ベルトＴＢの着用者の背面側を示している。
【００８５】
Ｘ型ハーネスＨ３とＸ型ハーネスＨ２とは、腿ベルトＴＨＢの構成において異なる。すなわちＸ型ハーネスＨ２（図１１）において、腿ベルトＴＨＢは、立位姿勢の着用者の腿に対してほぼ水平に巻回されるのに対し、Ｘ型ハーネスＨ３（図１３）における腿ベルトＴＨＢは、恥骨近傍から股関節を通り腰骨に到達し、また始点の恥骨近傍に戻ってくるように腿に巻回される。腿ベルトＴＨＢがこのような構成であることから、Ｘ型ハーネスＨ３においては、両肩から降ろされた肩ベルトＳＢそれぞれは、着用時の腰骨あたりの位置で腿ベルトＴＨＢに接続される（図１３）。これにより各肩ベルトＳＢの交差角もＸ型ハーネスＨ２と異なる。
【００８６】
したがって、Ｘ型ハーネスＨ３では、左肩に掛けられた肩ベルトＳＢは、連結部Ｊを通り、さらに着用者の腰部背面における右の腰骨に対応する位置で胴ベルトＴＢと交わる。同様にＸ型ハーネスＨ３における右肩に掛けられた肩ベルトＳＢは、連結部Ｊを通り、さらに着用者の腰部背面における左の腰骨に対応する位置で胴ベルトＴＢと交わる。
【００８７】
このようなＸ型ハーネスＨ３は、サポーターベルト２００に対し、次のように装着される。すなわち、Ｘ型ハーネスＨ３の一方の肩ベルトＳＢがガイド帯２４０ａと交わる部分（図１４では左の腰骨近傍）において、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃにより、ベース部２１０の長手方向（左右方向）において当該肩ベルトＳＢを挟むことにより、サポーターベルト２００と、胴ベルトＴＢと、Ｘ型ハーネスＨ２の肩ベルトＳＢとの相対的位置を保持することが可能である。
【００８８】
他方の肩ベルトＳＢについてもガイド帯２４０ｂと交わる部分（図１４では右の腰骨近傍）において、ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄにより、当該肩ベルトＳＢを挟むことにより、サポーターベルト２００と、胴ベルトＴＢと、Ｘ型ハーネスＨ２の肩ベルトＳＢとの相対的位置を保持することが可能である。
【００８９】
（その他の使用例）
第１実施形態と同様に、第２実施形態にかかるサポーターベルト２００も１本吊り状態やＵ字吊り状態で使用する胴ベルトに装着されることが可能である。また、Ｙ型ハーネスＨ１についてもサポーターベルト２００に装着されることが可能である。すなわち、ベルト押さえ部２２０ａとベルト押さえ部２２０ｂの間にＹ型ハーネスＨ１の肩ベルトＳＢを挟むように通すことで、サポーターベルト２００はサポーターベルト１００と同様に機能する。
【００９０】
（作用・効果）
以上説明した第２実施形態にかかるサポーターベルト２００の作用および効果について説明する。
【００９１】
本実施形態のサポーターベルト２００は、ベース部２１０の一面に、ベース部２１０の中間位置を挟んで対称となるようにガイド帯２４０ａとガイド帯２４０ｂとが固定されている。また、ガイド帯２４０ａは、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃを移動可能に保持している。ガイド帯２４０ｂは、ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄを移動可能に保持している。ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄは、高さを除いて、第１実施形態のベルト押さえ部１２０ａや、ベルト押さえ部１２０ｂと同様の構成である。
【００９２】
また、ベルト押さえ部２２０ａおよびベルト押さえ部２２０ｃは、それぞれの貫通孔に胴ベルトＴＢが挿通されると、ガイド帯２４０ａごとベース部２１０側に押し付けられる。したがって、ベルト押さえ部２２０ａ等とベース部２１０との間に摩擦力が生じ、その摩擦力により、ベース部２１０に対するベルト押さえ部２２０ａ等の位置が保持される。ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄと、ガイド帯２４０ｂとの関係も同様である。
【００９３】
このような構成によれば、着用者が一旦、胴ベルトＴＢをベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄに通した後は、サポーターベルト２００を押さえつつ胴ベルトＴＢを意図的に取り外す動作を行わないと、胴ベルトＴＢとサポーターベルト２００との相対的位置は変更されにくくなる。よって、本実施形態のサポーターベルト２００では、サポーターベルト２００と胴ベルトＴＢとの位置ずれが効果的に防止される。
【００９４】
さらに、サポーターベルト２００では、ベルト押さえ部２２０ａ〜ベルト押さえ部２２０ｄの位置が可変であるため、Ｙ型ハーネスＨ１、Ｘ型ハーネスＨ２、Ｘ型ハーネスＨ３のような異なる構造のハーネス型安全帯のいずれにも対応することができ、かつ第１実施形態で説明したように、胴ベルト、ハーネスおよびサポーターベルトの相対的位置を保持できる。
【００９５】
（変形例３）
次に、上記第２実施形態の変形例３について説明する。上記第２実施形態においては、ガイド帯２４０ａに対しベルト押さえ部２２０ａ、ベルト押さえ部２２０ｃが設けられ、ガイド帯２４０ｂに対し、ベルト押さえ部２２０ｂおよびベルト押さえ部２２０ｄが設けられている。しかしながら第２実施形態はこれに限られない。例えばガイド帯２４０ａおよびガイド帯２４０ｂに対し、それぞれ１つのベルト押さえ部を設けるだけでもよい。
【００９６】
Ｙ型ハーネスＨ１、Ｘ型ハーネスＨ２またはＸ型ハーネスＨ３を着用する者は、胴ベルトＴＢを併用すればサポーターベルト２００を着用することができる。また、胴ベルトＴＢと各ハーネスとは、例えば着用者の前面において胴ベルトホルダ（例えば特開２０１２−０７５６７２の図３等参照）により連結されている場合がある。この胴ベルトホルダは、ハーネスと胴ベルトと連結されることで、ハーネスと胴ベルトとの上下方向（着用者の頭足方向）における位置関係を保持することができる。したがって、着用者は、胴ベルトとハーネスとの連結を維持したまま、胴ベルトとハーネスとをその身体から取り外すことが可能である。
【００９７】
しかしながら、上記胴ベルトホルダによって、ハーネスと胴ベルトとの上下方向における位置関係を保持することができるものの、胴ベルトホルダだけでは、左右方向（着用者の身幅方向）の位置ずれが生じるおそれがある。この点、この変形例３におけるサポーターベルト２００においてこの左右方向の位置ずれを抑制することが可能である。
【００９８】
例えば、まず着用者は、Ｘ型ハーネスＨ２またはＸ型ハーネスＨ３の肩ベルトＳＢが胴ベルトＴＢと交わる部分を把握する。さらにベルト押さえ部を移動することにより、肩ベルトＳＢに対し、ベルト押さえ部を着用者の腰部中央側に隣接させる。そうすると、ガイド帯２４０ａにおける１つのベルト押さえ部は、腰部左側にある肩ベルトＳＢに対し右側に隣接する。同様にガイド帯２４０ｂにおける１つのベルト押さえ部は、腰部右側にある肩ベルトＳＢに対し左側に隣接する。これを言い換えると、各肩ベルトＳＢに対し、ベルト押さえ部が内側に隣接する。これは、図１２においてベルト押さえ部２２０ｃおよびベルト押さえ部２２０ｄを除去した状態とすることができる。またＸ型ハーネスＨ３であれば図１４に示す状態として説明することができる。
【００９９】
この状態において腰部左側の肩ベルトＳＢを、右側に移動させる力が働くと、隣接するガイド帯２４０ａのベルト押さえ部に当接してその移動が遮られる。
【０１００】
また、腰部左側の肩ベルトＳＢを、左側に移動させる力が働くと、各肩ベルトＳＢの交差位置における連結部Ｊを介して、腰部右側の肩ベルトＳＢにも左側に移動させる力が働く。しかしながら、腰部右側の肩ベルトＳＢの左側にはガイド帯２４０ｂにおけるベルト押さえ部が隣接しているので、腰部右側の肩ベルトＳＢはベルト押さえ部に当接してその移動が遮られる。その結果、連結部Ｊを介して腰部右側の肩ベルトＳＢと腰部左側の肩ベルトＳＢとが連結されているため、腰部左側の肩ベルトＳＢの左側への移動も遮られる。
【０１０１】
以上の作用は、腰部右側の肩ベルトＳＢに左方向の力が働く場合、および腰部右側の肩ベルトＳＢに右方向の力が働く場合についても同様である。
【０１０２】
したがって、サポーターベルト２００のガイド帯２４０ａおよびガイド帯２４０ｂがそれぞれ１つのベルト押さえ部を有している構成においても、胴ベルトホルダを併用することにより、上記第２実施形態のサポーターベルト２００と同様の効果を得ることができる。
【０１０３】
なお、上記第１実施形態の変形例１にかかるベルト押さえ部は、第２実施形態のサポーターベルト２００に適用することも可能である。
【０１０４】
また、上記第１実施形態のサポーターベルト１００をＸ型ハーネスＨ２およびＸ型ハーネスＨ３に対応させることも可能である。例えば基台１２１、ベルト押さえ部１２０ａおよびベルト押さえ部１２０ｂの組み合わせの位置を、胴ベルトＴＢと各肩ベルトＳＢの交差部に対応させればよい。この場合、当該組み合わせは左右１つずつ２つ設けられる。さらにＹ型ハーネスＨ１、Ｘ型ハーネスＨ２、Ｘ型ハーネスＨ３の全てに対応可能なように、各ハーネスの肩ベルトＳＢが胴ベルトＴＢと交わる位置に基台１２１、ベルト押さえ部１２０ａおよびベルト押さえ部１２０ｂの組み合わせを設ければよい。
【０１０５】
なお、各ハーネスにおける肩ベルトＳＢは、「実質的に縦方向の帯」の一例に該当する。また、上記説明において、「胴ベルトおよびハーネスの一方または双方において、サポーターベルトの相対的位置を保持する」こと、「肩ベルトＳＢの左方向、右方向への移動を、ベルト押さえ部が直接的または間接的に遮る」ことは、「縦方向の帯の横方向への移動を制限すること」の一例に該当する。
【０１０６】
この発明の実施形態を説明したが、上記の実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１０７】
１００、２００                          サポーターベルト
１１０、２１０                          ベース部
１２０ａ、１２０ｂ、２２０ａ〜２２０ｃ  ベルト押さえ部
１２１                                  基台
１２３、１２３ａ、１２３ｂ              凸部
１３０、２３０                          緩衝部材
２４０ａ、２４０ｂ                      ガイド帯
Ｇ                                      ゲート部
Ｈ１                                    Ｙ型ハーネス
Ｈ２、Ｈ３                              Ｘ型ハーネス
Ｊ                                      連結部
ＳＢ                                    肩ベルト
ＴＢ                                    胴ベルト
ＴＨ１〜ＴＨ４                          貫通孔
ＴＨＢ                                  腿ベルト
【図１】
2014226397.tif 000003
【図２】
2014226397.tif 000004
【図３】
2014226397.tif 000005
【図４】
2014226397.tif 000006
【図５】
2014226397.tif 000007
【図６】
2014226397.tif 000008
【図７】
2014226397.tif 000009
【図８】
2014226397.tif 000010
【図９】
2014226397.tif 000011
【図１０】
2014226397.tif 000012
【図１１】
2014226397.tif 000013
【図１２】
2014226397.tif 000014
【図１３】
2014226397.tif 000015
【図１４】
2014226397.tif 000016