(57)【要約】【課題】画像流れと電位変動の抑制に優れた電子写真感光体を提供する。【解決手段】電子写真感光体の表面層が正孔輸送性化合物を含有し、正孔輸送性化合物が、炭素原子および水素原子のみ、または、炭素原子、水素原子および酸素原子のみから構成される化合物であり、正孔輸送性化合物が２４個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有し、かつ、共役構造の中に、１２個以上のｓｐ２炭素原子を含む縮合多環構造を有し、正孔輸送性化合物の分子中における、全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が５５個数％以上であり、全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が１０個数％以上であることを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体および該支持体上に形成された感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層が、正孔輸送性化合物を含有し、
該正孔輸送性化合物が、
炭素原子および水素原子のみ、または、
炭素原子、水素原子および酸素原子のみ
から構成される化合物であり、
該正孔輸送性化合物が、２４個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有し、かつ、該共役構造の中に、１２個以上のｓｐ２炭素原子を含む縮合多環構造を有し、
該正孔輸送性化合物の分子中における、全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が５５個数％以上であり、全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が１０個数％以上であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記正孔輸送性化合物が、前記縮合多環構造を２個有する、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記正孔輸送性化合物が、前記縮合多環構造を３個以上有する、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記縮合多環構造同士が単結合で結合している、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記縮合多環構造が５員環または６員環で構成されている、請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記縮合多環構造の少なくとも１個が、１６個以上のｓｐ２炭素原子を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記正孔輸送性化合物が、２８個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記正孔輸送性化合物の分子中における全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が、６５個数％以上８５個数％以下である請求項１〜７のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記正孔輸送性化合物の分子中における全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が、１５個数％以上３５個数％以下である請求項１〜８のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記正孔輸送性化合物が、下記式（１）で示される化合物である請求項１〜９のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【化１】
2014197174.tif 000047
（上記式（１）中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基を示す。Ｒ３〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリール基を示す。Ｒ７は、置換もしくは無置換のアレーンから６個の水素原子を除いた基である。ｎは、１〜１０の整数であり、ｎが２〜１０のときは、上記式（１）中の下記式（２）で示される部分構造は、同一であっても異なってもよい。）
【化２】
2014197174.tif 000048
【請求項１１】
前記式（１）のＲ７中のアレーンが、フルオレン、アントラセン、フェナントレン、フルオランテン、または、ピレンである請求項１０に記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
前記正孔輸送性化合物は、前記式（１）で示される化合物の分子量が３００以上３０００以下の化合物である請求項１０または１１に記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
前記電子写真感光体の表面層に含有される全正孔輸送性化合物に対する、前記正孔輸送性化合物の質量比が、５０質量％以上１００質量％以下である請求項１〜１２のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体、ならびに、電子写真感光体を有する電子写真装置および、プロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
有機光導電性物質を含有する電子写真感光体（感光体）の耐久性を向上させることを目的として、電子写真感光体表面の材料や物性等を改良する技術が検討されている。
【０００３】
しかしながら、電子写真感光体の耐久性を高めることにより、画像流れや電位変動が発生しやすくなる傾向がある。
【０００４】
画像流れとは、電子写真感光体を帯電することによって発生するオゾンや窒素酸化物などにより、電子写真感光体の表面層中の材料が劣化したり、電子写真感光体の表面に水分が吸着し、表面層の表面抵抗が低下することが原因であると考えられている。特に、高温高湿環境下において、画像流れが顕著に発生しやすい。
【０００５】
同様に、電子写真感光体を繰り返し使用することによる構成材料の劣化により、電位変動が発生しやすくなる。
【０００６】
特許文献１〜５には、特定の添加材を電子写真感光体に含有させることにより、電子写真感光体のガス透過性、耐オゾン性、画像濃度変動を改良することが記載されている。
特許文献６には、感光層に特定の添加材を含有し、電気特性の安定性を向上することができ、メモリー等の画像不良の発生を抑制することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平８−２７２１２６号公報
【特許文献２】特開２００１−２４２６５６号公報
【特許文献３】特開２００７−２７９４４６号公報
【特許文献４】特開平８−３２０５８３号公報
【特許文献５】特開平１０−１７１１３８号公報
【特許文献６】特表２０１２−５０２３０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
近年、電子写真装置の高耐久化が進んでおり、より画像流れや電位変動をさらに改善させることが求められている。
本発明の目的は、画像流れと電位変動の抑制に優れた電子写真感光体を提供することにある。また、本発明の別の目的は、上記電子写真感光体を有する電子写真装置およびプロセスカートリッジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、支持体および該支持体上に形成された感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層が、正孔輸送性化合物を含有し、
該正孔輸送性化合物が、
炭素原子および水素原子のみ、または、
炭素原子、水素原子および酸素原子のみ
から構成される化合物であり、
該正孔輸送性化合物が、２４個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有し、かつ、該共役構造の中に、１２個以上のｓｐ２炭素原子を含む縮合多環構造を有し、
該正孔輸送性化合物の分子中における、全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が５５個数％以上であり、全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が１０個数％以上であることを特徴とする電子写真感光体に関する。
【００１０】
また、本発明は、上記電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジに関する。
【００１１】
また、本発明は、上記電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置に関する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、画像流れおよび電位変動の低減に優れた電子写真感光体を提供することができる。さらに、上記電子写真感光体を有する電子写真装置およびプロセスカートリッジを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。
【図２】電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。
【図３】電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。
【図４】電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図５】本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジの概略構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の電子写真感光体の表面層は、正孔輸送性化合物を含有し、正孔輸送性化合物が、炭素原子および水素原子のみ、または、炭素原子、水素原子および酸素原子のみから構成される化合物である。さらに、正孔輸送性化合物が、２４個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有し、かつ、共役構造の中に、１２個以上のｓｐ２炭素原子を含む縮合多環構造を有する。これらの特徴に加えて、正孔輸送性化合物の分子中における、全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が５５個数％以上であり、全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が１０個数％以上であることを特徴とする。
【００１５】
本発明者らは、従来、正孔輸送性化合物として用いられている芳香族アミン化合物は、正孔注入および正孔輸送能には優れているが、酸化などの劣化を受けやすいという傾向があることが画像流れの原因の一つであると考えている。特に、電子写真感光体の表面への帯電の過程で生成したオゾン、窒素酸化物により、電子写真感光体の表面が酸化等の劣化を受けやすくなると考えられている。
【００１６】
本発明者らは、通常の電子写真感光体の表面層に含有される正孔輸送性化合物のアミン構造が、化学的変化を起こすことが画像流れの原因の一つであると考えている。そこで、アミン構造に依らない電子写真感光体用の正孔輸送性化合物の探索を行い、本発明に至った。
【００１７】
具体的には、炭素原子および水素原子のみ、もしくは、炭素原子、水素原子および酸素原子のみから構成される化合物（正孔輸送性化合物）であり、かつ、電子写真感光体に使用した時にも良好な正孔輸送能を有する化合物である。
【００１８】
正孔輸送性化合物の分子構造として、分子中に共役二重結合系が一定の広がりを有し、電子が非局在化する構造であることが必要である。さらに、正孔の授受を効率的に行い、遷移的な状態でのカチオンの安定性を増すように、特定の平面性を有する縮合多環構造を多く有することが必要と考えられる。
【００１９】
特許文献６には、正孔輸送性化合物として、芳香族炭化水素化合物のポリマーを使用した例が記載されている。しかしながら、このポリマーをそのまま表面層に用いると、電子写真感光体の耐久性が十分ではなく、結着樹脂を併用する必要があると考えられる。そこで、結着樹脂との相溶性を高めるためにアルキル基等のｓｐ３炭素原子の比率を高くする必要があるが、その他方でｓｐ３炭素原子は共役系に関与せず正孔輸送能を低下させるというデメリットもあり、双方の制御が十分と言えるものではなかった。
【００２０】
本発明の正孔輸送性化合物は、高い正孔輸送能を確保するためには、これら正孔輸送性化合物中のｓｐ２炭素原子の個数比率が一定の範囲であることが必要である。また、ｓｐ３炭素原子は、分子中に適度な存在比率で存在することで正孔輸送能を向上させ、正孔移動度を高くし、正孔輸送性化合物のエネルギーレベルを調整することに貢献する。一方では上記に述べたとおり、ｓｐ３炭素原子の個数比率が多すぎると正孔輸送能を阻害するので、上述の個数割合に制御する必要がある。
【００２１】
すなわち、本発明の正孔輸送性化合物は、以下の特徴を有する化合物である。
【００２２】
正孔輸送性化合物は、２４個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造を有する分子構造を有する。共役構造とは、ｓｐ２炭素原子が連続して結合し、二重結合と単結合が交互に存在する共役二重結合が連続して存在する構造である。分子内の電子の非局在化を可能にする構造を意味する。
【００２３】
共役構造は、２８個以上のｓｐ２炭素原子が連続して連なる構造を含む共役構造であることがより好ましい。さらに好ましくは、３６個以上のｓｐ２炭素原子を含む共役構造である。
【００２４】
膜形成能、表面層を形成する材料との相溶性、膜強度などの観点から、正孔輸送性化合物のｓｐ２炭素原子の数は１２０個以下が好ましく、より好ましくは６０個以下である。
【００２５】
かつ同時に、本発明の正孔輸送性化合物は、共役構造中に、１２個以上のｓｐ２炭素原子を含む縮合多環構造を有する。縮合多環構造とは、ベンゼン環のような環状構造が２個以上隣接する構造を意味する。
【００２６】
本発明の正孔輸送性化合物は、縮合多環構造（芳香族縮合多環構造）を２個有することが好ましく、３個以上有することがさらに好ましい。正孔輸送能の観点から、縮合多環構造の中のｓｐ２炭素原子の個数は、１４個以上であることが好ましく、より好ましくは１６個以上である。正孔輸送性化合物が２個以上の縮合多環構造を有する場合、少なくとも１個の縮合多環構造が、１６個以上のｓｐ２炭素原子を含むことが好ましい。
【００２７】
縮合多環構造を形成するｓｐ２炭素原子の個数は、膜形成能、表面層を構成する材料との相溶性の観点から、２０個以下が好ましく、より好ましくは１８個以下である。
【００２８】
縮合多環構造を形成する環構造に関しては、共役構造が平面的に広がることが好適である。したがって、平面構造を形成するため、縮合多環構造が５員環または６員環で構成されていることが好ましい。縮合多環構造を形成する環構造の数は、２環以上であるが、正孔輸送能をより好適にするためには３環以上が好ましい。
【００２９】
縮合多環構造を形成する環構造に関しては、成膜性、分子のフレキシビリティーの観点から、６環以下で構成されることが好ましく、５環以下で構成されることがより好ましい。すなわち、３環もしくは４環から構成される縮合多環構造が最も好ましい。
【００３０】
本発明の正孔輸送性化合物は、上記縮合多環構造を部分構造として少なくとも１単位（１つ）以上有する。正孔輸送能をより発現させる観点から、縮合多環構造を２単位以上有することが好ましく、３単位以上有することがより好ましい。また、正孔輸送性化合物１分子中の縮合多環構造は好ましくは１０単位以下、より好ましくは４単位以下である。これら縮合多環構造は縮合多環構造同士が単結合で結合（縮合多環構造同士が直結）している構造を有することが好ましい。
【００３１】
本発明の正孔輸送性化合物が良好な正孔輸送能を発現するためには、正孔輸送性化合物の分子中における全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が、５５個数％以上である。
【００３２】
ｓｐ２炭素原子の比率が５５個数％より小さくなると、正孔輸送能に直接的に関与しないｓｐ３炭素原子の正孔輸送阻害作用により、十分な正孔輸送能を得られなくなる。好ましくは、全炭素原子数に対するｓｐ２炭素原子数の割合が、５５個数％以上９０個数％以下である。より好ましくは、ｓｐ２炭素原子数の割合が６５個数％以上８５個数％以下である。
【００３３】
本発明の正孔輸送性化合物の炭素原子の多くは、ｓｐ３炭素原子とｓｐ２炭素原子で構成される。本発明の正孔輸送性化合物が、正孔輸送性化合物の分子中における全炭素原子数に対するｓｐ３炭素原子数の割合が、１０個数％以上である。好ましくは、１０個数％以上４５個数％以下である。より好ましくは、１２個数％以上である。
【００３４】
上述の範囲のｓｐ３炭素原子数の割合により、正孔移動度が向上し、アルキル置換基が有する適度な電子供与性により、正孔輸送性化合物分子全体のエネルギーレベルが適度に調整されることで正孔輸送能が向上する。また、正孔輸送性化合物分子間の過度なスタック性が抑制され、成膜時の層中における分散性が良好になり、正孔輸送性化合物が層中で均一に存在することに貢献し、正孔輸送能が改善される。
【００３５】
正孔輸送能の観点から、より好ましくは、１５個数％以上３５個数％以下であり、さらに好ましくは、１５個数％以上３０個数％以下である。
【００３６】
本発明の正孔輸送性化合物は、下記式（１）で示される化合物であることが好ましい。
【化１】
2014197174.tif 000002
上記式（１）中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基を表す。Ｒ３〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ７は、置換もしくは無置換のアレーンから６個の水素原子を除いた基を示す。ｎは、１〜１０の整数を示す。ｎが２〜１０のときは、上記式（１）中の下記式（２）で示される部分構造は、同一であっても異なってもよい。
【化２】
2014197174.tif 000003
【００３７】
前記式（１）で示される本発明の正孔輸送性化合物の説明を以下に記す。
【００３８】
アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、シクロペンチル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチルペンチル基、４−メチル−２−ペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、２−エチルブチル基、シクロヘキシル基、１−メチルヘキシル基、シクロヘキシルメチル基、４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、シクロヘプチル基、ｎ−オクチル基、シクロオクチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、１−メチルヘプチル基、２−エチルヘキシル基、２−プロピルペンチル基、ｎ−ノニル基、２，２−ジメチルヘプチル基、２，６−ジメチル−４−ヘプチル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、１−メチルデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、１−ヘキシルヘプチル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−エイコシル基等が挙げられる。
【００３９】
アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−メチルベンジル基、α，α−ジメチルベンジル基、１−ナフチルメチル基、２−ナフチルメチル基、アントラセニルメチル基、フェナントレニルメチル基、ピレニルメチル基、フルフリル基、２−メチルベンジル基、３−メチルベンジル基、４−メチルベンジル基、４−エチルベンジル基、４−イソプロピルベンジル基、４−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル基、４−ｎ−ヘキシルベンジル基、４−ｎ−ノニルベンジル基、３，４−ジメチルベンジル基、３−メトキシベンジル基、４−メトキシベンジル基、４−エトキシベンジル基、４−ｎ−ブチルオキシベンジル基、４−ｎ−ヘキシルオキシベンジル基、４−ｎ−ノニルオキシベンジル基等が挙げられる。
【００４０】
アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、３，３−ジメチルブチルオキシ基、２−エチルブチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、ｎ−ウンデシルオキシ基、ｎ−ドデシルオキシ基、ｎ−トリデシルオキシ基、ｎ−テトラデシルオキシ基、ｎ−ペンタデシルオキシ基、ｎ−ヘキサデシルオキシ基、ｎ−ヘプタデシルオキシ基、ｎ−オクタデシルオキシ基、ｎ−エイコシルオキシ基などが挙げられる。
【００４１】
アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、アントラセニル基、フェナントレニル基、フルオランテニル基、ピレニル基、トリフェニレニル基、テトラセンから誘導される１価の基、クリセンから誘導される１価の基、ペンタセンから誘導される１価の基、アセナフテンから誘導される１価の基、アセナフチレニル基、ペリレンから誘導される１価の基、コラニュレンから誘導される１価の基、コロネンから誘導される１価の基等が挙げられる。さらに、アリール基は、これら共役構造を有する縮合多環構造が直接、または共役二重結合基を介して連なった構造の化合物であってもよい。
【００４２】
Ｒ７は、置換または無置換のアレーンから６個の水素原子を除いた基を示す。Ｒ７中のアレーンの構造としては、ベンゼン構造をはじめとしてさらに複数の環が連なった構造のアレーンを適用することができる。それらアレーン構造の中でも上記でも述べたとおり共役構造を有し、平面構造を有する縮合多環構造が好適である。当該アレーンの構造としては、ナフタレン構造、フルオレン構造、アントラセン構造、フェナントレン構造、フルオランテン構造、ピレン構造、トリフェニレン構造、テトラセン構造、クリセン構造、ペンタセン構造、アセナフテン構造、アセナフチレン構造、ペリレン構造、コラニュレン構造、コロネン構造等が良好である。さらに、これらアレーン同士が直接、または共役二重結合基を介して連なった構造でもよい。これらの中でも、特にフルオレン構造、アントラセン構造、フェナントレン構造、フルオランテン構造、ピレン構造が好適である。
【００４３】
Ｒ３〜Ｒ７のうち少なくとも１つは縮合多環構造であり、好ましくは２つ以上が縮合多環構造である。
【００４４】
Ｒ１〜Ｒ７が有してもよい置換基として、以下の基を有することができる。例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチルペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、１−メチルヘキシル基、シクロヘキシルメチル基等のアルキル基；
ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、アントラセニルメチル基、フェナントレニルメチル基、ピレニルメチル基、フルフリル基等のアラルキル基；
メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基等のアルコキシ基；
ヒドロキシメチル基、１−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシエチル基、１−ヒドロキシプロピル基、２−ヒドロキシプロピル基、３−ヒドロキシプロピル基、１−ヒドロキシ−１−メチルエチル基、１−ヒドロキシブチル基、２−ヒドロキシブチル基、３−ヒドロキシブチル基、４−ヒドロキシブチル基、２−ヒドロキシ−２，２−ジメチルエチル基、２−ヒドロキシ−１，１−ジメチルエチル基、２−ヒドロキシ−１，２−ジメチルエチル基、３−ヒドロキシ−３−メチルプロピル基、３−ヒドロキシ−２−メチルプロピル基、３−ヒドロキシ−１−メチルプロピル基、１−ヒドロキシペンチル基、２−ヒドロキシペンチル基、３−ヒドロキシペンチル基、４−ヒドロキシペンチル基、５−ヒドロキシペンチル基、３−ヒドロキシ−３，３−ジメチルプロピル基、３−ヒドロキシ−２，２−ジメチルプロピル基、３−ヒドロキシ−１，１−ジメチルプロピル基、３−ヒドロキシ−１，２−ジメチルプロピル基、３−ヒドロキシ−１，３−ジメチルプロピル基、４−ヒドロキシ−４−メチルブチル基、４−ヒドロキシ−３−メチルブチル基、４−ヒドロキシ−２−メチルブチル基、４−ヒドロキシ−１−メチルブチル基、１−ヒドロキシヘキシル基、２−ヒドロキシヘキシル基、３−ヒドロキシヘキシル基、４−ヒドロキシヘキシル基、５−ヒドロキシヘキシル基、６−ヒドロキシヘキシル基、４−ヒドロキシ−４，４−ジメチルブチル基、１−ヒドロキシヘプチル基、２−ヒドロキシヘプチル基、３−ヒドロキシヘプチル基、４−ヒドロキシヘプチル基、５−ヒドロキシヘプチル基、６−ヒドロキシヘプチル基、７−ヒドロキシヘプチル基、５−ヒドロキシ−５，５−ジメチルペンチル基等のヒドロキシアルキル基；
メトキシメチル基、メトキシエチル基、メトキシプロピル基、メトキシブチル基、メトキシペンチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基、エトキシプロピル基、エトキシブチル基、エトキシペンチル基、プロポキシメチル基、プロポキシエチル基、プロポキシプロピル基、プロポキシブチル基、プロポキシペンチル基、ブトキシメチル基、ブトキシエチル基、ブトキシプロピル基、ブトキシブチル基、ブトキシペンチル基等のヒドロキシアルコキシ基；
ギ酸エステル基、酢酸エステル基、プロピオン酸エステル基、ブタン酸エステル基、アクリル酸エステル基、メタクリル酸エステル基等のエステル基（アルコキシカルボニル基）；
また、上記ヒドロキシアルキル基をエステル化した、ギ酸メチル基、ギ酸エチル基、ギ酸プロピル基、ギ酸イソプロピル基、ギ酸ブチル基、ギ酸ペンチル基、ギ酸ヘキシル基等、酢酸メチル基、酢酸エチル基、酢酸ｎ−プロピル基、酢酸イソプロピル基、酢酸ｎ−ブチル基、酢酸イソブチル基、酢酸ｓｅｃ−ブチル基、酢酸ｔｅｒｔ−ブチル基、酢酸ｎ−ペンチル基、酢酸イソペンチル基、酢酸ネオペンチル基、酢酸ｔｅｒｔ−ペンチル基、酢酸ｎ−ヘキシル基、酢酸ｎ−ヘプチル基、酢酸ｎ−オクチル基、プロピオン酸メチル基、プロピオン酸エチル基、プロピオン酸ｎ−プロピル基、プロピオン酸イソプロピル基、プロピオン酸ｎ−ブチル基、プロピオン酸イソブチル基、プロピオン酸ｓｅｃ−ブチル基、プロピオン酸ｔｅｒｔ−ブチル基、プロピオン酸ｎ−ペンチル基、プロピオン酸イソペンチル基、プロピオン酸ネオペンチル基、プロピオン酸ｔｅｒｔ−ペンチル基、プロピオン酸ｎ−ヘキシル基、プロピオン酸ｎ−ヘプチル基、プロピオン酸ｎ−オクチル基等、
ブタン酸メチル基、ブタン酸エチル基、ブタン酸ｎ−プロピル基、ブタン酸イソプロピル基、ブタン酸ｎ−ブチル基、ブタン酸イソブチル基、ブタン酸ｓｅｃ−ブチル基、ブタン酸ｔｅｒｔ−ブチル基、ブタン酸ｎ−ペンチル基、ブタン酸イソペンチル基、ブタン酸ネオペンチル基、ブタン酸ｔｅｒｔ−ペンチル基、ブタン酸ｎ−ヘキシル基、ブタン酸ｎ−ヘプチル基、ブタン酸ｎ−オクチル基等、
アクリル酸メチル基、アクリル酸エチル基、アクリル酸ｎ−プロピル基、アクリル酸イソプロピル基、アクリル酸ｎ−ブチル基、アクリル酸イソブチル基、アクリル酸ｓｅｃ−ブチル基、アクリル酸ｔｅｒｔ−ブチル基、アクリル酸ｎ−ペンチル基、アクリル酸イソペンチル基、アクリル酸ネオペンチル基、アクリル酸ｔｅｒｔ−ペンチル基、アクリル酸ｎ−ヘキシル基、アクリル酸ｎ−ヘプチル基、アクリル酸ｎ−オクチル基等、
メタクリル酸メチル基、メタクリル酸エチル基、メタクリル酸ｎ−プロピル基、メタクリル酸イソプロピル基、メタクリル酸ｎ−ブチル基、メタクリル酸イソブチル基、メタクリル酸ｓｅｃ−ブチル基、メタクリル酸ｔｅｒｔ−ブチル基、メタクリル酸ｎ−ペンチル基、メタクリル酸イソペンチル基、メタクリル酸ネオペンチル基、メタクリル酸ｔｅｒｔ−ペンチル基、メタクリル酸ｎ−ヘキシル基、メタクリル酸ｎ−ヘプチル基、メタクリル酸ｎ−オクチル基等の各種アルキルエステル基を有することができる。
また、これらの置換基を複合的に組み合せた置換基であってもよい。
【００４５】
本発明の正孔輸送性化合物の分子量は、３００以上が好ましく、さらに良好な正孔輸送能を発現するために、４００以上が好ましい。
【００４６】
正孔輸送能、成膜性、相溶性などの観点から、正孔輸送性化合物の分子量は、３０００以下が好ましく、さらには２０００以下が好ましい。すなわち、分子量は３００以上３０００以下が好ましく、４００以上２０００以下がより好ましい。
【００４７】
正孔輸送能の観点から、本発明の正孔輸送性化合物中における酸素原子数の比率は、酸素原子数と炭素原子数を合せた原子数に対して、２０個数％以下が好ましく、１０個数％以下がより好ましい。
【００４８】
本発明の正孔輸送性化合物を含有する感光層、特に正孔輸送層は主に塗布プロセスで製膜される。
【００４９】
表面層には、結着樹脂を併せて含有することが好ましい。この結着樹脂は正孔輸送能を有さない樹脂が好ましく、さらにはポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂から選択される少なくとも１種類の樹脂であることがより好ましい。
【００５０】
本発明の正孔輸送性化合物は電子写真感光体の表面層に用いられる。本発明の正孔輸送性化合物は、積層型電子写真感光体に用いても、単層型電子写真感光体に用いてもよい。積層型感光体である場合、正孔輸送層が表面側に位置する場合に、本発明の正孔輸送性化合物を正孔輸送層に使用する。
【００５１】
正孔輸送層がさらに２層以上を積層して形成される場合、少なくとも表面層に位置する正孔輸送層に、本発明の正孔輸送性化合物を含有する。
【００５２】
単層型感光体に用いる場合は、本発明の正孔輸送性化合物を電荷発生物質と一緒に感光層に使用することができる。
【００５３】
表面層における、本発明の正孔輸送性化合物の含有比率（質量比）は、酸化による劣化抑制の観点から、全正孔輸送性化合物に対して、５０質量％以上１００質量％以下であることが好ましい。さらに８０質量％以上であることが好ましく、またさらに９０質量％以上であることが好ましい。表面層を形成する層が、できるだけアミン構造等のヘテロ原子を含有しない化合物で構成されることが好ましい。
【００５４】
さらに、本発明の正孔輸送性化合物は、炭素原子および水素原子のみからなる正孔輸送性化合物から選択されることが、電子写真感光体の表面劣化に対してはより好ましい。
【００５５】
本発明の正孔輸送性化合物が応用される電子写真感光体に関して、電子写真感光層の総膜厚は、５μｍから５０μｍの範囲に有ればよい。さらに、感光層の膜厚が３０μｍ以下であることが好ましい。単層型感光体の場合も同様の膜厚範囲である。
【００５６】
また、本発明の正孔輸送性化合物を含有する表面層の膜厚が１０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは、８μｍ以下である。
【００５７】
表面層の膜厚が１０μｍ以下になった場合、電子写真感光体の静電容量が増加し、特に接触帯電系の電子写真装置で使用する場合に、帯電に伴う放電劣化が増大する傾向にある。そのような帯電による放電劣化の多いシステムに対して本発明の正孔輸送性化合物がより好適となる。
【００５８】
＜電子写真感光体＞
次に、本発明の電子写真感光体の全体的な構成について説明する。
【００５９】
本発明における電子写真感光体の好ましい層構成の概略を図１に示す。図１では、支持体１１１上に、下引き層１１２、電荷発生層１１３、正孔輸送層１１４を形成した構成である。この場合、最も表面側の正孔輸送層１１４に本発明の正孔輸送性化合物を含有する。図２では、支持体１２１上に、下引き層１２２、電荷発生層１２３、正孔輸送層１２４、表面層１２５を形成した構成である。この場合、表面層１２５に本発明の正孔輸送性化合物を含有する。さらにこの層構成の場合、正孔輸送層１２４には本発明の正孔輸送性化合物を用いてもよいし、一般的な公知の芳香族アミン化合物等の正孔輸送性化合物を用いてもよい。図３では、支持体１３１上に、下引き層１３２、電荷発生能と正孔輸送能をあわせ持つ単層感光層１３３を形成した構成である。この場合、少なくとも単層感光層１３３に本発明の正孔輸送性化合物を含有していればよい。
【００６０】
本発明で用いられる支持体としては、導電性を有する材料からなる、導電性支持体であることが好ましい。支持体の材質としては、例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレス等の金属または合金が挙げられる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金などを真空蒸着によって形成した被膜を有する金属製支持体や樹脂製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子をプラスチックや紙に含浸して得られる支持体や、導電性樹脂を含有する支持体を用いることもできる。支持体の形状としては、円筒状、ベルト状、シート状または板状等が挙げられる。
【００６１】
支持体の表面は、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理などを施してもよい。
【００６２】
支持体と、後述の下引き層または電荷発生層との間には、レーザー等の散乱による干渉縞の抑制、支持体の傷の被覆を目的として、導電層を設けてもよい。
【００６３】
導電層は、カーボンブラック、導電性顔料、抵抗調節顔料等を結着樹脂とともに分散処理することによって得られる導電層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。導電層用塗布液には、加熱、紫外線照射、放射線照射などにより硬化重合する化合物を添加してもよい。導電性顔料や抵抗調節顔料を分散させてなる導電層は、その表面が粗面化される傾向にある。
【００６４】
導電層用塗布液の溶剤としては、エーテル系溶剤、アルコール系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤等が挙げられる。導電層の膜厚は、０．１μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには０．５μｍ以上４０μｍ以下であることがより好ましく、さらには１μｍ以上３０μｍ以下であることがより好ましい。
【００６５】
導電層に用いられる結着樹脂としては、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレン等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリフェニレンオキサイド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂およびイソシアネート樹脂が挙げられる。
【００６６】
導電性顔料および抵抗調節顔料としては、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレス等の金属（合金）の粒子や、これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したものが挙げられる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ等の金属酸化物の粒子でもよい。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６７】
支持体または導電層と電荷発生層との間には、電荷発生層の接着性改良、支持体からの正孔注入性改良、電荷発生層の電気的破壊に対する保護などを目的として、下引き層（中間層）を設けてもよい。
【００６８】
下引き層は、結着樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる下引き層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【００６９】
下引き層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルアルコール樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド樹脂、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、カゼイン、ポリアミド樹脂、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン樹脂、共重合ナイロン樹脂、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、メラミン樹脂あるいはポリエステル樹脂などが挙げられる。
【００７０】
下引き層には、さらに、金属酸化物粒子を含有させてもよい。金属酸化物粒子としては、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウムを含有する粒子が挙げられる。また、金属酸化物粒子は、金属酸化物粒子の表面がシランカップリング剤などの表面処理剤で処理されている金属酸化物粒子であってもよい。
【００７１】
下引き層用塗布液に用いられる溶剤としては、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、脂肪族ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族化合物などの有機溶剤が挙げられる。下引き層の膜厚は、０．０５μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上２５μｍ以下であることがより好ましい。下引き層には、さらに、有機樹脂微粒子、レベリング剤を含有させてもよい。
【００７２】
次に電荷発生層について説明する。電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤とともに分散処理することによって得られた電荷発生層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。また、電荷発生層は、電荷発生物質の蒸着膜としてもよい。
【００７３】
電荷発生層に用いられる電荷発生物質としては、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、スクワリリウム色素、ピリリウム塩、チアピリリウム塩、トリフェニルメタン色素、キナクリドン顔料、アズレニウム塩顔料、シアニン染料、アントアントロン顔料、ピラントロン顔料、キサンテン色素、キノンイミン色素、スチリル色素などが挙げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。これら電荷発生物質の中でも、感度の観点から、フタロシアニン顔料やアゾ顔料が好ましく、特にはフタロシアニン顔料がより好ましい。
【００７４】
フタロシアニン顔料の中でも、特にオキシチタニウムフタロシアニンあるいはクロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニンが優れた電荷発生効率を示す。さらに、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの中でも、感度の観点から、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θが７．４°±０．３°および２８．２°±０．３°にピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶がより好ましい。
【００７５】
電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレン等のビニル化合物の重合体や、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリフェニレンオキサイド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。
【００７６】
電荷発生物質と、結着樹脂の質量比は、１：０．３〜１：４の範囲であることが好ましい。分散処理方法としては、例えば、ホモジナイザー、超音波分散、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミルなどを用いる方法が挙げられる。
【００７７】
電荷発生層用塗布液に用いられる溶剤は、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、脂肪族ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族化合物などが挙げられる。
【００７８】
次に、正孔輸送層について説明する。正孔輸送層は、正孔輸送性化合物と結着樹脂とを溶剤に溶解させることによって得られる正孔輸送層用塗布液を塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【００７９】
正孔輸送層に用いられる正孔輸送性化合物として、正孔輸送層が表面層の場合は、本発明の正孔輸送性化合物を用いる。また、本発明の正孔輸送性化合物に加えて、公知の正孔輸送性化合物を合せて使用することもできる。公知の正孔輸送性化合物としては、カルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物などが挙げられる。
【００８０】
正孔輸送層に用いる結着樹脂としては、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂等が挙げられる。好ましくは、ポリカーボネート樹脂、またはポリエステル樹脂である。
【００８１】
正孔輸送層用塗布液に用いられる溶剤としては、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、脂肪族ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤などが挙げられる。
【００８２】
正孔輸送層の膜厚は、１μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらに３μｍ以上４０μｍ以下であることがより好ましく、さらには５μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましい。
【００８３】
本発明の電子写真感光体は、さらに表面層を設けてもよい。その場合、保護層に本発明の正孔輸送性化合物を含有する。
【００８４】
表面層に用いる結着樹脂として、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂等が挙げられる。また、表面層には硬化型樹脂を含有することもできる。硬化型樹脂としては、硬化型フェノール樹脂、硬化型エポキシ樹脂、硬化型アクリル樹脂、硬化型メタクリル樹脂等を使用することができる。
【００８５】
表面層は、上記樹脂を有機溶剤に溶解させて得られる表面層用塗布液を塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。表面層の膜厚は、０．１μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましい。さらには０．５μｍ以上１５μｍ以下であることがより好ましい。表面層用塗布液に用いられる溶剤は、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、脂肪族ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤などが挙げられる。
【００８６】
また、電子写真感光体の表面層には、導電性粒子、シリコーンオイル、ワックス、ポリテトラフルオロエチレン粒子などのフッ素原子含有樹脂粒子、シリカ粒子、アルミナ粒子、窒化ホウ素などの公知の粒子や潤滑剤を含有させてもよい。
【００８７】
電子写真感光体の各層には各種添加剤を添加することができる。添加剤としては、酸化防止剤や紫外線吸収剤等の劣化防止剤や、レベリング剤等の塗布性改良剤、フッ素原子含有樹脂粒子やアクリル樹脂粒子等の有機樹脂粒子、シリカ、酸化チタン、アルミナ等の無機粒子が挙げられる。
【００８８】
上記各層の塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬塗布法、スプレー塗布法、リング塗布法、スピン塗布法、ローラー塗布法、マイヤーバー塗布法、ブレード塗布法のような公知の如何なる塗布方法も用いることができる。
【００８９】
次に、図４および図５に本発明の電子写真感光体を備えた電子写真装置およびプロセスカートリッジの構成の一例を示す。
【００９０】
図４に電子写真装置の一例を示す。出力されるメディアとしての転写紙１１が、給紙トレイ１３に保持され、給紙経路１２を通じて二次転写手段１４まで搬送される。二次転写工程の後は定着手段１５により画像が定着されて、排紙部１６から出力される。中間転写体１０に沿って並置されている、イエロー色、マゼンタ色、シアン色、ブラック色、それぞれの色に対応したイエロー色用のプロセスカートリッジ１７、マゼンタ色用のプロセスカートリッジ１８、シアン色用のプロセスカートリッジ１９、ブラック色用のプロセスカートリッジ２０は、カラー印刷に用いる各色のプロセスカートリッジを示す。プロセスカートリッジは図５に詳しく示される。
【００９１】
図５において、円筒状の電子写真感光体１は、中心軸を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段（一次帯電手段：帯電ローラーなど）２により、正または負の所定電位に均一に帯電される。帯電手段２に印加する電圧は、直流成分に交流成分を重畳した電圧、または直流成分のみの電圧のどちらでもよい。帯電された電子写真感光体１の周面は、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される露光光（画像露光光）３を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段４の現像剤に含まれるトナーにより現像されてトナー像となる。電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー像が、転写手段（転写ローラーなど）５からの転写バイアスによって転写材（中間転写体等）６に順次転写されていく。トナー像転写後の電子写真感光体１の表面は、除電光照射手段（不図示）からの除電光７により除電処理された後、クリーニング手段８によって転写残トナーの除去を受けて清浄面化され、電子写真感光体１は、画像形成に繰り返し使用される。なお、除電光照射手段はクリーニング工程の先でも後でもよい。除電光照射手段およびクリーニング手段８は必要に応じて設けることができる。
【００９２】
プロセスカートリッジ９はこれらの手段等を一体に支持しカートリッジ化している状態を示す。例えば、上記の電子写真感光体１、帯電手段２、現像手段４およびクリーニング手段８等の構成要素のうち、複数のものを選択してプロセスカートリッジとして一体に支持し、このプロセスカートリッジを電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図５では、電子写真感光体１と、帯電手段２、現像手段４およびクリーニング手段８とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
【００９３】
次に、本発明の正孔輸送性化合物の好ましい例を示す。ただし、これらに限定されるものではない。
【化３】
2014197174.tif 000004
【化４】
2014197174.tif 000005
【化５】
2014197174.tif 000006
【化６】
2014197174.tif 000007
【化７】
2014197174.tif 000008
【化８】
2014197174.tif 000009
【化９】
2014197174.tif 000010
【化１０】
2014197174.tif 000011
【化１１】
2014197174.tif 000012
【化１２】
2014197174.tif 000013
【化１３】
2014197174.tif 000014
【化１４】
2014197174.tif 000015
【化１５】
2014197174.tif 000016
【化１６】
2014197174.tif 000017
【化１７】
2014197174.tif 000018
【化１８】
2014197174.tif 000019
【化１９】
2014197174.tif 000020
【化２０】
2014197174.tif 000021
【化２１】
2014197174.tif 000022
【化２２】
2014197174.tif 000023
【化２３】
2014197174.tif 000024
【化２４】
2014197174.tif 000025
【化２５】
2014197174.tif 000026
【化２６】
2014197174.tif 000027
【化２７】
2014197174.tif 000028
【化２８】
2014197174.tif 000029
【化２９】
2014197174.tif 000030
【化３０】
2014197174.tif 000031
【００９４】
本発明に用いられる正孔輸送性化合物の代表的な合成例を以下に示す。
【００９５】
下記反応式〔１〕で示される反応により例示化合物Ｎｏ．５６の合成を行った。三つ口フラスコに窒素導入管、冷却管、内温計等を装着した。トルエン３５０部、エタノール１６０部、１０質量％の炭酸ナトリウム水溶液２００部を混合し、窒素ガスバブリングを行いながらメカニカルスターラーを用いて３０分以上室温で良く撹拌し、窒素置換を行った。さらに、フラスコ中に１−ボロン酸ピナコールエステル−７−ｔｅｒｔ−ブチルピレン（Ｍｗ＝３８４．３２）２２．４部、９，９−ジメチル−２，７−ジブロモフルオレン（Ｍｗ＝３５２．０６）１０．０部、およびテトラキストリフェニルフォスフィンパラジウム０．６５部を投入し、さらに室温で良く撹拌し溶解と窒素置換を行った。
【００９６】
次に、フラスコを加熱して環流温度（約７４℃）にしてカップリング反応を行った。約３時間、環流条件下で反応した後、反応混合物を室温まで冷却した。分液ロートを用いて有機相と水相を分離し、得られた有機相をさらに水洗浄を行った。有機相を取り出し、無水硫酸マグネシウムを用いて脱水を行った。硫酸マグネシウムを除去後、有機相から有機溶媒を除去し、粗生成物を得た。
【００９７】
粗生成物に対し、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィー精製を行った。トルエン／酢酸エチルの混合溶媒系で展開させ不純物を除去して、目的物（Ｍｗ＝７０６．９５）を収集した。得られた目的物をさらにトルエン／ｎ−ヘプタン混合溶媒で再結晶を行い、濾取後真空乾燥を行い、目的物を得た（収量：１７．１部、収率：８６％）。
【００９８】
反応式〔１〕
【化３１】
2014197174.tif 000032
【実施例】
【００９９】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
【０１００】
（実施例１）
外径３０ｍｍ、長さ３５７．５ｍｍ、肉厚１ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体（導電性支持体）とした。
次に、酸化亜鉛粒子（比表面積：１９ｍ２／ｇ、粉体抵抗率：４．７×１０６Ω・ｃｍ）１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、これにシランカップリング剤０．８部を添加し、６時間攪拌した。その後、トルエンを減圧留去して、１３０℃で６時間加熱乾燥し、表面処理された酸化亜鉛粒子を得た。シランカップリング剤として、信越化学工業（株）製のＫＢＭ６０２（化合物名：Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン）を用いた。
【０１０１】
次に、ポリビニルブチラール樹脂（重量平均分子量：４００００、商品名：ＢＭ−１、積水化学工業（株）製）１５部およびブロック化イソシアネート（商品名：スミジュール３１７５、住化バイエルウレタン（株）製）１５部をメチルエチルケトン７３．５部と１−ブタノール７３．５部の混合溶液に溶解させた。この溶液に前記表面処理された酸化亜鉛粒子８０．８部、および２，３，４−トリヒドロキシベンゾフェノン（東京化成工業（株）製）０．８部を加え、これを直径０．８ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で２３±３℃雰囲気下で３時間分散した。分散後、シリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レダウコーニング（株）製）０．０１部、架橋ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）粒子（商品名：ＴＥＣＨＰＯＬＹＭＥＲ  ＳＳＸ−１０２、積水化成品工業（株）製、平均一次粒径２．５μｍ）を５．６部加えて攪拌し、下引き層用塗布液を調製した。
【０１０２】
この下引き層用塗布液を支持体上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を４０分間１６０℃で乾燥させて、膜厚が１８μｍの下引き層を形成した。
【０１０３】
次にＣｕＫα特性Ｘ線回折のブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°にピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶（電荷発生物質）を用意した。このヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶２０部、下記式（３）で示されるカリックスアレーン化合物０．２部、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）１０部およびシクロヘキサノン６００部を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミル装置で４時間分散した。その後、酢酸エチル７００部を加えて電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を前記下引き層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を温度８０℃で１５分間加熱乾燥することにより、膜厚が０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
【化３２】
2014197174.tif 000033
【０１０４】
次に、下記式（４）で示される正孔輸送性化合物６０部、下記式（５）で示される正孔輸送性化合物２０部、およびポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製）１００部を、モノクロロベンゼン６００部およびメチラール２００部の混合溶媒中に溶解させることによって、正孔輸送層用塗布液を調製した。この正孔輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を温度１１０℃で６０分間加熱乾燥することにより、膜厚が１６μｍの正孔輸送層を形成した。
【化３３】
2014197174.tif 000034
【０１０５】
次に、前記例示化合物Ｎｏ．５６で示される化合物（本発明の正孔輸送性化合物）８部、ポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ８００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製）１０部、モノクロロベンゼン４４０部およびテトラヒドロフラン４４０部を混合して良く撹拌した。これを、メンブレンフィルターで濾過を行い、保護層（表面層）用塗布液を調製した。
【０１０６】
この保護層用塗布液を正孔輸送層上にスプレー塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を温度１１０℃のオーブンで３０分間加熱乾燥を行い、膜厚７μｍの保護層（表面層）を形成した。このようにして製造した電子写真感光体について、以下の評価を行った。
【０１０７】
（電子写真感光体の評価）
電子写真感光体の初期の感度および残留電位評価は、感光体試験装置（ジェンテック（株）製、ＣＹＮＴＨＩＡ５９）を用いた。まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに波長７８０ｎｍの単色光を照射して−７００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を測定し、感度Δ５００（μＪ／ｃｍ２）とした。さらに、２０（μＪ／ｃｍ２）の光量を照射した場合の電子写真感光体の電位を残留電位Ｖｒ（−Ｖ）として測定した。
【０１０８】
製造した電子写真感光体を、画像評価装置としての、キヤノン（株）製の電子写真複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶ  Ｃ５０５１）の改造機のシアンステーションに装着し、以下のように評価を行った。
【０１０９】
まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに波長７８０ｎｍのレーザー光を照射して−７００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を決定し、Ａ４横の５％画像の評価用チャートを連続で５０００枚出力し、繰り返し画像形成を行った。上記電子写真装置の帯電工程の総放電電流量は３００（μＡ）になるように改造して行った。
【０１１０】
繰り返し画像形成終了後、画像評価装置から取り出した電子写真感光体を、速やかに上記と同じ感光体試験装置に装着し、感度および残留電位を測定し、繰り返し画像形成前後の電位変動を評価した。
【０１１１】
次に、電子写真装置として、像露光レーザーパワー、帯電ローラーから支持体に流れる電流量（以降、総電流と記す）、帯電ローラーへの印加電圧の直流成分と交流成分をそれぞれ制御できるように調節および測定等ができるように改造を施した装置を準備した。また、電子写真装置本体に付随するヒーターの電源をＯＦＦにして評価を行った。
【０１１２】
この電子写真装置に用いるシアンカートリッジを用意し、これら電子写真装置、カートリッジ、および電子写真感光体を３０℃／８０％ＲＨの環境下に２４時間以上放置した。その後、電子写真感光体を画像形成評価用のシアンカートリッジに装着した。そして、Ａ４サイズ普通紙でシアン単色の全面露光画像の出力を行い、紙上の濃度が分光濃度計（商品名：Ｘ−ｒｉｔｅ５０４、Ｘ−ｒｉｔｅ（株）製）にて１．４５となるように像露光光量を設定した。
【０１１３】
画像再現性の評価は、電子写真感光体の帯電工程を総放電電流量が３００（μＡ）になるように設定して行った。この設定で、画像濃度比率５％のテストチャートを用いて５０００枚の繰り返し画像形成試験を行った。繰り返し画像形成終了後、この電子写真感光体をカートリッジごと電子写真装置から取り出し、同じ３０℃／８０％ＲＨの環境下、暗所で２４時間放置した。
【０１１４】
その後、電子写真感光体を有するカートリッジを同様の電子写真装置に再度装着し、Ａ４横の出力解像度６００ｄｐｉの１ドット−１スペースの画像形成を行った。そして、その出力画像を目視し、以下の基準で画像流れが関与するＡ４全面の画像再現性を評価した。
【０１１５】
評価ランクは以下の通りとした。  
＜Ａ＞：画像のドットを拡大観察した際にドットの乱れや飛び散りが無く（すなわち画像流れが無く）、画像再現性が良好である。  
＜Ｂ＞：画像のドットを拡大観察した際に一部にドットの乱れが見られるが、飛び散りは無い。  
＜Ｃ＞：画像のドットを拡大観察した際に一部にドットの乱れや飛び散り、消失を生じている。  
＜Ｄ＞：画像のドットを拡大観察した際に全体的にドットの乱れや飛び散り、消失を生じている。
＜Ｅ＞：画像のドットを拡大観察した際に画像上白ぬけが発生しており画像再現性が低い（全面的に画像流れが発生している）。
【０１１６】
繰り返し画像形成による電位変動の評価結果と、高温高湿環境下における画像特性の評価結果を表１に示す。
【０１１７】
（実施例２〜１８）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を表１に示すように正孔輸送性化合物を変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。評価結果を表１に示す。
【０１１８】
（実施例１９）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物７．２部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物０．８部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例１と同様のポリカーボネート樹脂１０部、モノクロロベンゼン４４０部およびテトラヒドロフラン４４０部を混合して保護層用塗布液を調製した以外は、実施例１と同様に保護層を形成し、電子写真感光体を製造した。さらに、実施例１と同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１１９】
（実施例２０）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物６．４部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物１．６部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例１と同様のポリカーボネート樹脂１０部、モノクロロベンゼン４４０部およびテトラヒドロフラン４４０部を混合して保護層用塗布液を調製した以外は、実施例１と同様に保護層を形成し、電子写真感光体を製造した。さらに、実施例１と同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１２０】
（実施例２１）
実施例１の表面層に用いた正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物４部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物４部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例１と同様のポリカーボネート樹脂１０部、モノクロロベンゼン４４０部およびテトラヒドロフラン４４０部を混合して保護層用塗布液を調製した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造した。さらに、実施例１と同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１２１】
（実施例２２）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を表１に示す正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。評価結果を表１に示す。
【０１２２】
（比較例１）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（６）で示される正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３４】
2014197174.tif 000035
【０１２３】
（比較例２）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（７）で示される正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３５】
2014197174.tif 000036
【０１２４】
（比較例３）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（８）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３６】
2014197174.tif 000037
【０１２５】
（比較例４）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（９）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３７】
2014197174.tif 000038
【０１２６】
（比較例５）
実施例１の表面層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（１０）で示されるポリ（９，９−ジオクチル−９Ｈ−フルオレン−２，７−ジイル）（株式会社トスコ製、ポリフルオレン化合物；平均分子量４０，０００）に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３８】
2014197174.tif 000039
【０１２７】
（比較例６）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（１１）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化３９】
2014197174.tif 000040
【０１２８】
（比較例７）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（１２）で示される化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化４０】
2014197174.tif 000041
【０１２９】
（比較例８）
実施例１の保護層に用いた正孔輸送性化合物を下記式（１３）で示される化合物に変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【化４１】
2014197174.tif 000042
【０１３０】
【表１】
2014197174.tif 000043
【０１３１】
以上の結果より、正孔輸送性化合物の分子が、炭素原子および水素原子のみ、もしくは、炭素原子、水素原子および酸素原子のみからなる化合物により構成されることにより、高温高湿条件下での画像流れ等の画像欠陥を効率的に抑制していることがわかる。さらには、酸素原子を全く含有しない正孔輸送性化合物を用いた電子写真感光体の方がより優れていた。
【０１３２】
感度および残留電位の測定結果においては、実施例１、２、３、６、８、１１、１５が比較的良好な結果を示した。共役に関わるｓｐ２炭素原子数が比較的多く、ｓｐ２およびｓｐ３の個数比率が好適であったためと考えられる。
【０１３３】
実施例１と同じ正孔輸送性化合物とアミン系正孔輸送性化合物との混合系表面層においては、本発明の正孔輸送性化合物が８０質量％程度含有されている場合においては、良好な結果を示している。
【０１３４】
（実施例２３）
実施例１で用いたアルミニウムシリンダーを支持体とした。次に、酸化スズで被覆されている硫酸バリウム粒子（商品名：パストランＰＣ１、三井金属鉱業（株）製）６０部、酸化チタン粒子（商品名：ＴＩＴＡＮＩＸ  ＪＲ、テイカ（株）製）１５部、レゾール型フェノール樹脂（商品名：フェノライトＪ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、固形分７０％）４３部、シリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レシリコーン（株）製）０．０１５部、シリコーン樹脂粒子（商品名：トスパール１２０、東芝シリコーン（株）製）３．６部を、２−メトキシ−１−プロパノール５０部／メタノール５０部の混合溶剤に混合し、約２０時間ボールミルで分散し導電層用塗布液を調製した。この導電層用塗布液を支持体上に浸漬塗布し、得られた塗膜を１時間１４０℃で加熱し、硬化させることによって、膜厚１５μｍの導電層を形成した。
【０１３５】
次に、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０部とメトキシメチル化６ナイロン樹脂（商品名：トレジンＥＦ−３０Ｔ、帝国化学（株）製）３０部を、メタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合溶剤に溶解させることによって、下引き層用塗布液を調製した。この下引き層用塗布液を導電層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を温度１００℃で３０分間加熱乾燥することにより、膜厚が０．４５μｍの下引き層を形成した。
【０１３６】
次に、上記下引き層上に実施例１と同様の電荷発生層を形成した。
【０１３７】
次いで、例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物７０部、およびポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ８００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製）１００部を、モノクロロベンゼン１２４０部に溶解させることによって、正孔輸送層用塗布液を調製した。この正孔輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を温度１００℃で６０分間加熱乾燥することにより、膜厚が７μｍの正孔輸送層（表面層）として形成した。
【０１３８】
（電子写真感光体の評価）
電子写真感光体の初期の感度および残留電位評価は、実施例１同様の感光体試験装置を用いた。まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−６００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに波長７８０ｎｍの単色光を照射して−６００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を測定し、感度Δ４００（μＪ／ｃｍ２）とした。さらに、４０（μＪ／ｃｍ２）の光量を照射した場合の電子写真感光体の電位を残留電位Ｖｒ（−Ｖ）として測定した。
【０１３９】
その電子写真感光体を、画像評価装置としての、キヤノン（株）製の電子写真複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶ  Ｃ５０５１）の改造機のシアンステーションに装着し、以下のように評価を行った。
【０１４０】
まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−６００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに波長７８０ｎｍのレーザー光を照射して−６００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を決定し、Ａ４横の５％画像の評価用チャートを連続で１０００枚出力し、繰り返し画像形成を行った。帯電工程の総放電電流量は３５０（μＡ）になるように設定して行った。
【０１４１】
繰り返し画像形成終了後、画像評価装置から取り出した電子写真感光体を、速やかに上記と同じ感光体試験装置に装着し、感度および残留電位を測定し、繰り返し画像形成前後の電位変動を評価した。
【０１４２】
次に、電子写真装置として、総電流、帯電ローラーへの印加電圧の直流成分と交流成分をそれぞれ制御できるように調節および測定等ができるように改造を施した電子写真装置を準備した。また、電子写真装置本体に付随するヒーターの電源をＯＦＦにして評価を行った。
【０１４３】
この電子写真装置に用いるシアンカートリッジを用意し、これら電子写真装置、カートリッジ、および電子写真感光体を３０℃／８０％ＲＨの環境下に２４時間以上放置した。その後、電子写真感光体を画像形成評価用のシアンカートリッジに装着した。そして、Ａ４サイズ普通紙でシアン単色の全面露光画像の出力を行い、紙上の濃度が分光濃度計（商品名：Ｘ−ｒｉｔｅ５０４、Ｘ−ｒｉｔｅ（株）製）にて１．４５となるように像露光光量を設定した。
【０１４４】
画像再現性の評価は、電子写真感光体の帯電工程を総放電電流量が３５０（μＡ）になるように設定して行った。この設定で、画像濃度比率５％のテストチャートを用いて１０００枚の繰り返し画像形成試験を行った。繰り返し画像形成終了後、この電子写真感光体をカートリッジごと電子写真装置から取り出し、同じ３０℃／８０％ＲＨの環境下、暗所で２４時間放置した。
【０１４５】
その後、電子写真感光体を有するカートリッジを同様の電子写真装置に再度装着し、Ａ４横の出力解像度６００ｄｐｉの１ドット−１スペースの画像形成を行い、実施例１と同様の評価を行った。
【０１４６】
繰り返し画像形成による電位変動の評価結果と、高温高湿環境下における画像特性の評価結果を表２に示す。
【０１４７】
（実施例２４〜４０）
実施例２３の正孔輸送層に用いた正孔輸送性化合物を表２に示す正孔輸送性化合物を変更した以外は、実施例２３と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。評価結果を表２に示す。
【０１４８】
（実施例４１）
実施例２３の正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示す正孔輸送性化合物６３部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物７部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例２３と同様のポリカーボネート樹脂１００部を、モノクロロベンゼン１２４０部に溶解させて、正孔輸送層用塗布液を調製した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造した。さらに、実施例２３と同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１４９】
（実施例４２）
実施例２３の正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物５６部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物１４部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例２３と同様のポリカーボネート樹脂１００部を、モノクロロベンゼン１２４０部に溶解させて、正孔輸送層用塗布液を調製した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造した。実施例２３と同様に、電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５０】
（実施例４３）
実施例２３の正孔輸送性化合物を例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物３５部と前記式（５）で示される正孔輸送性化合物３５部とを混合して使用することに変更した。さらに、実施例２３と同様のポリカーボネート樹脂１００部を、モノクロロベンゼン１２４０部に溶解させて、正孔輸送層用塗布液を調製した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造した。さらに、実施例２３と同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５１】
（比較例９）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（６）で示される正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５２】
（比較例１０）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（７）で示される正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５３】
（比較例１１）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（８）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５４】
（比較例１２）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（９）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５５】
（比較例１３）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（１０）で示されるポリフルオレン化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５６】
（比較例１４）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（１１）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５７】
（比較例１５）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（１２）で示される化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５８】
（比較例１６）
実施例２３の正孔輸送性化合物を上記式（１３）で示される芳香族化合物に変更した以外は、実施例２３と同様に電子写真感光体を製造し、同様に電子写真感光体の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０１５９】
【表２】
2014197174.tif 000044
【０１６０】
以上の結果より、表面層（正孔輸送層）に用いられる正孔輸送性化合物が、炭素原子および水素原子のみ、もしくは、炭素原子、水素原子および酸素原子のみから構成されていることにより、高温高湿条件下での画像流れを効率的に抑制していることがわかる。さらには、炭素原子および水素原子のみからなる正孔輸送性化合物を用いた方がより優れていた。
【０１６１】
感度および残留電位の測定結果においては、実施例２３、２４、３２、３７、３８が良好な結果を示した。共役に関わるｓｐ２炭素原子数が多く、ｓｐ２およびｓｐ３の個数％が好適であったためと考えられる。
【０１６２】
（実施例４４）
実施例１で用いたアルミニウムシリンダーを支持体とした。
次に、実施例２３で用いた導電層用塗布液を支持体上に浸漬塗布し、実施例２３と同様に硬化させることによって膜厚１５μｍの導電層を形成した。  
次に、実施例２３で用いた下引き層用塗布液を導電層上に浸漬塗布し、実施例２３と同様に加熱乾燥することにより膜厚が０．４５μｍの下引き層を形成した。
【０１６３】
次に、電荷発生物質として下記式（１４）で示されるビスアゾ顔料４．６部、ブチラール樹脂（ブチラール化度６８ｍｏｌ％、重量平均分子量３５，０００）２部をシクロヘキサノン９５部に混合し、サンドミルで３６時間分散し電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を前記下引き層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を温度８０℃で１５分間加熱乾燥することにより、膜厚が０．２０μｍの電荷発生層を形成した。
【化４２】
2014197174.tif 000045
【０１６４】
次いで、例示化合物Ｎｏ．５６で示される正孔輸送性化合物８０部、およびポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ４００）１００部を、モノクロロベンゼン６００部およびテトラヒドロフラン２００部に溶解させることによって、正孔輸送層用塗布液を調製した。この正孔輸送層用塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を温度１１０℃で６０分間加熱乾燥することにより、膜厚が２５μｍの正孔輸送層を形成した。
【０１６５】
（電子写真感光体の評価）
実施例４４の電子写真感光体の評価を以下のようにして行った。
【０１６６】
電子写真感光体の初期の感度および残留電位評価は、感光体試験装置（ＣＹＮＴＨＩＡ５９）を用いた。まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに波長５３０ｎｍの単色光を照射して−７００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を測定し、感度Δ５００（μＪ／ｃｍ２）とした。さらに、６０（μＪ／ｃｍ２）の光量を照射した場合の電子写真感光体の電位を残留電位Ｖｒ（−Ｖ）として測定した。
【０１６７】
その電子写真感光体を、画像評価装置としての、キヤノン（株）製の電子写真複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶ  Ｃ５０５１）の改造機のシアンステーションに装着し、以下のように評価を行った。
【０１６８】
まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００（Ｖ）になるように帯電装置の条件を設定した。これに像露光用光源として波長５３０ｎｍのレーザー光を照射できるように改造し、レーザー光を照射して−７００（Ｖ）の電位を−２００（Ｖ）まで下げるのに必要な光量を決定した。その後、Ａ４横の５％画像の評価用チャートを連続で１０００枚出力し、繰り返し画像形成を行った。帯電工程の総放電電流量は３００（μＡ）になるように設定して行った。
【０１６９】
繰り返し画像形成終了後、画像評価装置から取り出した電子写真感光体を、速やかに上記と同じ感光体試験装置に装着し、感度および残留電位を測定し、繰り返し画像形成前後の電位変動を評価した。
【０１７０】
次に、電子写真装置として、総電流、帯電ローラーへの印加電圧の直流成分と交流成分をそれぞれ制御できるように調節および測定等ができるように改造を施した電子写真装置を準備した。また、電子写真装置本体に付随するヒーターの電源をＯＦＦにして評価を行った。
【０１７１】
この電子写真装置に用いるシアンカートリッジを用意し、これら電子写真装置、カートリッジ、および電子写真感光体を３０℃／８０％ＲＨの環境下に２４時間以上放置した。その後、電子写真感光体を画像形成評価用のシアンカートリッジに装着し、Ａ４サイズ普通紙でシアン単色の全面露光画像の出力を行った。その後、出力画像上の濃度が分光濃度計（商品名：Ｘ−ｒｉｔｅ５０４、Ｘ−ｒｉｔｅ（株）製）にて１．４５となるように像露光光量を設定した。
【０１７２】
画像再現性の評価は、電子写真感光体の帯電工程を総放電電流量が３００（μＡ）になるように設定して行った。この設定で、画像濃度比率５％のテストチャートを用いて１０００枚の繰り返し画像形成試験を行った。繰り返し画像形成終了後、この電子写真感光体をカートリッジごと電子写真装置から取り出し、同じ３０℃／８０％ＲＨの環境下、暗所で２４時間放置した。
【０１７３】
その後、カートリッジを同様の電子写真装置に再度装着し、Ａ４横の出力解像度６００ｄｐｉの１ドット−１スペースの画像形成を行い、実施例１と同様の評価を行った。
【０１７４】
繰り返し画像形成による電位変動の評価結果と、高温高湿環境下における画像特性の評価結果を表３に示す。
【０１７５】
【表３】
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【符号の説明】
【０１７６】
１‥‥電子写真感光体
２‥‥帯電手段
３‥‥露光光
４‥‥現像手段
５‥‥転写手段
６‥‥転写材
７‥‥除電光
８‥‥クリーニング手段
９‥‥プロセスカートリッジ
１０‥‥中間転写体
１１‥‥転写紙
１２‥‥給紙経路
１３‥‥給紙トレイ
１４‥‥二次転写手段
１５‥‥定着手段
１６‥‥排紙部
１７‥‥イエロー色用のプロセスカートリッジ
１８‥‥マゼンタ色用のプロセスカートリッジ
１９‥‥シアン色用のプロセスカートリッジ
２０‥‥ブラック色用のプロセスカートリッジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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