(57)【要約】【課題】ブラケットをケースの両側から挿入可能な構成でありながら誤挿入を防止できる機器本体とブラケットとの固定構造を提供する。【解決手段】機器本体１０の側に設けられたレール１２と、レール１２に対する差込部２１，４１を備えたブラケット２０，４０と、互いに係合・離脱可能となるよう差込部２１，４１に設けられた係合部２２，４２および機器本体１０あるいはレール１２に設けられた被係合部１５と、を備え、ブラケット２０，４０をレール１２に対して逆方向から差込み操作したとき、係合部２２，４２と被係合部１５とが係合する前にブラケット２０，４０の差込み操作が中止されるよう、差込部２１，４１の一部に当接部２５，４５，４６を設けると共に、機器本体１０あるいはレール１２の一部における当接部２５，４５，４６の進行方向延長上に被当接部１６ａ，１６ｂ，１７ａ，１７ｂを設けてある。【選択図】図２
2014187295.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器本体の側に設けられたレールと、
前記レールに対する差込部を備えたブラケットと、
互いに係合・離脱可能となるよう前記差込部に設けられた係合部および前記機器本体あるいは前記レールに設けられた被係合部と、を備え、
前記ブラケットを前記レールに対して逆方向から差込み操作したとき、前記係合部と前記被係合部とが係合する前に前記ブラケットの差込み操作が中止されるよう、前記差込部の一部に当接部を設けると共に、前記機器本体あるいは前記レールの一部における前記当接部の進行方向延長上に被当接部を設けてある機器本体とブラケットとの固定構造。
【請求項２】
前記レールが一対のレール部材を備えると共に、
前記差込部の一部が、前記一対のレール部材の間に差込み可能であり、
前記当接部および前記被当接部が、前記差込部および前記一対のレール部材を含む平面内に位置するよう形成してある請求項１に記載の機器本体とブラケットの固定構造。
【請求項３】
前記レールが一対のレール部材を備えると共に、
前記差込部の一部が、前記一対のレール部材の間に差込み可能であり、
前記差込部と前記一対のレール部材とが、前記差込部および前記一対のレール部材を含む平面に垂直方向に重なり部を有し、
前記差込部および前記一対のレール部材のうち少なくとも何れか一方には前記垂直方向に突出する凸部を備え、何れか他方には、前記差込部が前記一対のレール部材の間に適正な姿勢で差し込まれるときに前記凸部との干渉を避ける退避部を備えている請求項１に記載の機器本体とブラケットとの固定構造。
【請求項４】
前記係合部および前記被係合部は、前記レールに対する前記差込部の幅方向及び進行方向の少なくとも一方の中心線を基準として非対称になるよう設けられ、前記レールに対して前記差込部が適正な姿勢で差し込まれたときのみ係合可能にしてある請求項１〜３の何れか一項に記載の機器本体とブラケットとの固定構造。
【請求項５】
前記レール部材の長手方向に垂直な断面形状がＬ字形状であり、当該Ｌ字形状の一方の辺部が前記機器本体の表面と平行となるよう前記レール部材が前記機器本体から突出形成してあり、
前記係合部が、前記レール部材のうち前記機器本体の表面に平行な部位であって前記機器本体に向く面に形成してあり、
前記被係合部が、前記差込部のうち前記レール部材の平行な部位に向く面に形成してある請求項２〜４の何れか一項に記載の機器本体とブラケットとの固定構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機器本体にブラケットを確実に固定するための機器本体とブラケットとの固定構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、電装品を収容するケース（機器本体）を車両等に搭載する場合、ブラケットの一端側をケースに固定し、ブラケットの他端側を車体に固定する。特許文献１に示すケースとブラケットとの固定構造においては、ブラケットの一端側の差込部をケースに固定するために、ケースの一端面には一対のレールと係合突起が形成されている。ブラケットの差込部をレールに挿通した後、係合突起とブラケットに形成された係合孔とが係合され、ケースにブラケットが固定される。ブラケットはケースに形成されたレールに対して両側の何れの方向から挿入した場合も係合孔と係合突起とが係合するよう構成されている。
【０００３】
また、特許文献２に示すケースとブラケットでは、ケースの一端面に一対のレールと係合凸部とストッパ凸部とが設けられている。レールに対してブラケットを一方側から挿入した場合には、ブラケットに形成された係合孔とケース側の係合凸部とが係合する。しかし、ストッパ凸部の存在により、レールに対してブラケットを逆方向から挿入することはできない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−３２０３１２号公報
【特許文献２】特開２００４−１７９２８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
車両に搭載されるケースの姿勢が決定している場合には、ケースに対するブラケットの挿入方向が一方に決定することがある。しかし、特許文献１におけるブラケットの固定構造では、レールの両側のいずれの方向からもブラケットが挿入可能な構成である。このため、ケースに設けられたレールに対してブラケットの挿入方向を間違えてしまう虞がある。
【０００６】
一方、特許文献２では、ケースに設けられたレールに対しブラケットが挿入可能な方向は一方のみであるため、ブラケットの挿入方向を間違えることはない。しかしながら、車両等において搭載されるケースの位置や姿勢をより柔軟に変化させたい場合、レールに対しブラケットは両側のいずれの方向からも挿入可能であることが好ましい。
【０００７】
本発明の目的は、機器本体のレールに対してブラケットを両側から挿入可能な構成でありながら機器本体のレールに対するブラケットの誤挿入を防止できる機器本体とブラケットとの固定構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための本発明に係る機器本体とブラケットとの固定構造の第１特徴構成は、機器本体の側に設けられたレールと、前記レールに対する差込部を備えたブラケットと、互いに係合・離脱可能となるよう前記差込部に設けられた係合部および前記機器本体あるいは前記レールに設けられた被係合部と、を備え、前記ブラケットを前記レールに対して逆方向から差込み操作したとき、前記係合部と前記被係合部とが係合する前に前記ブラケットの差込み操作が中止されるよう、前記差込部の一部に当接部を設けると共に、前記機器本体あるいは前記レールの一部における前記当接部の進行方向延長上に被当接部を設けた点にある。
【０００９】
本構成により、ブラケットをレールに対して逆方向から差込み操作したときには、機器本体にブラケットが固定されてしまう不具合を防ぐことができ、差込部を適正な方向から挿入した場合にのみ機器本体にブラケットを固定することができる。
【００１０】
本発明に係る機器本体とブラケットとの固定構造の第２特徴構成は、前記レールが一対のレール部材を備えると共に、前記差込部の一部が、前記一対のレール部材の間に差込み可能であり、前記当接部および前記被当接部が、前記差込部および前記一対のレール部材を含む平面内に位置するよう形成してある点にある。
【００１１】
本構成の如く、当接部および被当接部が、差込部および一対のレール部材を含む平面内に位置するよう形成すると、レール部材を備えた機器本体および差込部の厚みは増大しない。したがって、機器本体とブラケットとの固定構造をコンパクトに抑えつつ、ブラケットの挿入姿勢を適正に設定することができる。
【００１２】
本発明に係る機器本体とブラケットとの固定構造の第３特徴構成は、前記レールが一対のレール部材を備えると共に、
前記差込部の一部が、前記一対のレール部材の間に差込み可能であり、
前記差込部と前記一対のレール部材とが、前記差込部および前記一対のレール部材を含む平面に垂直方向に重なり部を有し、
前記差込部および前記一対のレール部材のうち少なくとも何れか一方には前記垂直方向に突出する凸部を備え、何れか他方には、前記差込部が前記一対のレール部材の間に適正な姿勢で差し込まれるときに前記凸部との干渉を避ける退避部を備えている点にある。
【００１３】
本構成により、一対のレール部材に対し、差込部が裏向きに差し込まれることを防止することができる。また、一対のレール部材のうち一方において凸部あるいは退避部を設けておくと、差込部を逆方向から差込んだときに凸部が差込部及びレール部材の何れかに干渉する。これにより、差込部の逆方向からの誤挿入を防止することができる。
【００１４】
本発明に係る機器本体とブラケットとの固定構造の第４特徴構成は、前記係合部および前記被係合部は、前記レールに対する前記差込部の幅方向及び進行方向の少なくとも一方の中心線を基準として非対称になるよう設けられ、前記レールに対して前記差込部が適正な姿勢で差し込まれたときのみ係合可能にした点にある。
【００１５】
当接部及び被当接部によって、逆方向からの差込部の挿入を阻止する構成においても、差込部の差込み操作によっては当接部と被当接部との当接位置を乗り越えて差込部が挿入されてしまう場合がある。
しかし、本構成のように、係合部および被係合部は、レールに対する差込部の幅方向及び進行方向の少なくとも一方の中心線を基準として非対称になるよう設けられていると、逆方向から差込部が挿入された場合には係合部と被係合部とは係合しない。したがって、誤った方向から挿入したブラケットが機器本体に固定される不具合を防止することができる。
【００１６】
本発明に係る機器本体とブラケットとの固定構造の第５特徴構成は、前記レール部材の長手方向に垂直な断面形状がＬ字形状であり、当該Ｌ字形状の一方の辺部が前記機器本体の表面と平行となるよう前記レール部材が前記機器本体から突出形成してあり、
前記係合部が、前記レール部材のうち前記機器本体の表面に平行な部位であって前記機器本体に向く面に形成してあり、
前記被係合部が、前記差込部のうち前記レール部材の平行な部位に向く面に形成した点にある。
【００１７】
本構成において、差込部をレール部材に挿入し、レール部材の機器本体に向く面に形成された係合部と、差込部のうちレール部材の平行な部位に向く面に形成された被係合部とが係合する前において、レール部材は差込部の左右側縁部から押圧される。ここで、レール部材は断面形状がＬ字形状であり、当該Ｌ字形状の一方の辺部が機器本体の表面と平行となるよう機器本体から突出形成している。このため、レール部材を弾性変形可能な構成とすることで、レール部材に差込部を挿入しＬ字の基部を中心にレール部材が変形する。その結果、一対のレール部材に対し差込部が挿入し易くなり、機器本体にブラケットを簡易に固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】機器本体へのブラケットを取付ける際の状態を示す斜視図である。
【図２】第１実施形態の機器本体とブラケットとを示す斜視図である。
【図３】機器本体のレール及び係合部の横断面図である。
【図４】一方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図５】他方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図６】一方のブラケットを反対側から挿入した場合の状態を示す図である。
【図７】他方のブラケットを反対側から挿入した場合の状態を示す図である。
【図８】第２実施形態の機器本体のレールとブラケットとを示す斜視図である。
【図９】機器本体のレール及び係合部の斜視図である。
【図１０】一方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図１１】第２実施形態の変形例を示す図である。
【図１２】第３実施形態の機器本体のレールとブラケットとを示す斜視図である。
【図１３】一方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図１４】他方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図１５】第４実施形態の機器本体のレールとブラケットとを示す斜視図である。
【図１６】一方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【図１７】第４実施形態の変形例を示す図である。
【図１８】変形例における機器本体のレール及び係合部の横断面図である。
【図１９】変形例において一方のブラケットが機器本体のレールに固定された状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明に係るブラケットの固定構造の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２０】
〔基本構成〕
本発明のブラケットの固定構造は、図１に示すように、機器本体１０とブラケット２０とによって構成される。機器本体１０は例えば箱状であって、内部に電気部品等が収納されている。機器本体１０の側には一側面１１に一対のレール部材１３，１４を備えるレール１２が設けられている。ブラケット２０はレール１２に対する差込部２１を備え、差込部２１には係合孔（係合部）２２が設けられている。レール部材１３とレール部材１４との間には係合孔２２に係合される係合突起（被係合部）１５が設けられている。レール１２に差込部２１が差し込まれ、機器本体１０側の係合突起１５にブラケット２０の係合孔２２が係合することで、機器本体１０にブラケット２０が固定される。
【００２１】
〔第１実施形態〕
図２に示すように、機器本体１０のレール１２に対しては差込部２１，４１の形状が異なる２つのブラケット２０、４０を別々に固定することができる。第１ブラケット２０の場合はレール１２に対して図示される方向Ａから差し込まれる。一方、第２ブラケット４０の場合はレール１２に対して方向Ｂから差し込まれる。なお、レール１２及び差込部２１、４１の幅方向の左右は各差込部２１，４１の挿入方向から視た位置であり、他の実施形態においても同様である。
【００２２】
図２及び図３に示すように、レール部材１３，１４は断面Ｌ字状に形成されている。レール部材１３には、差込部２１の幅方向の端部の進行方向に沿って長方体状の被当接部材１６が配置され、レール部材１４には、同じく長方体状の被当接部材１７が配置されている。被当接部材１６，１７はレール１２の幅方向の中心線Ｘを基準に非対称に配置されている。
【００２３】
第１ブラケット２０の差込部２１は、全体が矩形状であって係合孔２２が設けられている。差込部２１の右側縁部２３は先端に向かう途中から幅狭に形成されており、幅が変化する位置に段部２５が設けられている。差込部２１がレール１２に差し込まれると、段部２５は被当接部材１６の端面１６ａに当接する当接部となる。なお、差込部２１の左側縁部２４には被当接部材１７の端面１７ａに当接する当接部は設けられていない。
【００２４】
第２ブラケット４０の差込部４１は、全体が矩形状であって係合孔４２が設けられている。差込部４１の左右側縁部４３，４４は共に先端に向かう途中から幅狭に形成されている。左側縁部４３の幅が変化する位置に段部４５が設けられ、右側縁部４４の幅が変化する位置に段部４６が設けられている。段部４５は被当接部材１６の端面１６ｂに当接する当接部となる。段部４６は被当接部材１７の端面１７ｂに当接する当接部となる。本実施形態では右側の段部４６の方が左側の段部４５よりも差込部４１の先端寄りに形成されている。
【００２５】
レール１２に対し第１ブラケット２０の差込部２１が方向Ａ（図２参照）の側から差し込まれた場合には、係合突起１５と係合孔２２とが係合して機器本体１０に第１ブラケット２０が固定される（図４）。このとき、差込部２１の右側の段部（当接部）２５が被当接部材１６の端面（被当接部）１６ａに当接するが、この当接位置は係合突起１５と係合孔２２とが係合可能な位置に設定されている。
【００２６】
レール１２に対し第２ブラケット４０の差込部４１が方向Ｂ（図２参照）の側から差し込まれた場合には、係合突起１５と係合孔４２とが係合して機器本体１０に第２ブラケット４０が固定される（図５）。このとき、差込部４１の左右の段部（当接部）４５、４６が被当接部材１６，１７の端面（被当接部）１６ｂ，１７ｂに夫々当接するが、両当接位置は係合突起１５と係合孔４２とが係合可能な位置に設定されている。
【００２７】
一方、図６に示すように、差込部４１を逆方向（方向Ａ）から挿入した場合には、係合突起１５と係合孔４２とが係合する前に差込部４１の左側の段部（当接部）４５が被当接部材１７の端面（被当接部）１７ａに当接する。これにより、レール１２に対する第２ブラケット４０の差込み操作が中止され、第２ブラケット４０は機器本体１０に固定されない。
【００２８】
また、図７に示すように、差込部２１を逆方向（方向Ｂ）から挿入した場合には、係合突起１５と係合孔２２とが係合する前に差込部２１の右側の当接部２５が被当接部材１７の端面（被当接部）１７ｂに当接する。これにより、レール１２に対する第１ブラケット２０の差込み操作が中止され、第１ブラケット２０は機器本体１０に固定されない。
【００２９】
このように、ブラケット２０，４０をレール２に対して逆方向から差込み操作したときには、係合突起１５と係合孔２２，４２とが係合する前に差込部２１，４１の一部に設けられた当接部２５，４５がレール２の一部に設けられた被当接部１７ａ，１７ｂに当接するため、ブラケット２０，４０の差込み操作を中止することができる。これにより、機器本体１０に対しブラケット２０，４０を誤った方向から差込んだ場合にも、機器本体１０にブラケット２０，４０が固定されてしまう不具合を防ぐことができ、差込部２１，４１を適正な方向から挿入した場合にのみ機器本体１０にブラケット２０，４０を固定することができる。
【００３０】
また、当接部２５，４５，４６および被当接部１６ａ，１６ｂ，１７ａ，１７ｂが、差込部２１，４１および一対のレール部材１３，１４を含む平面内に位置するよう形成すると、レール部材１３，１４を備えた機器本体１０および差込部２１，４１の厚みは増大しない。したがって、機器本体１０とブラケット２０，４０との固定構造をコンパクトに抑えつつ、ブラケット２０，４０の挿入姿勢を適正に設定することができる。
【００３１】
〔第２実施形態〕
本実施形態では、図８に示すように、第１実施形態の被当接部材１６，１７と当接部２５（当接部４５，４６）との構成に代えて、一対のレール部材１３，１４のいずれか一方に差込部２１，４１及び一対のレール部材１３，１４を含む平面に垂直な方向に突出するリブ（凸部）１８を設け、差込部２１，４１のリブ１８に対応する位置に溝部２７，４７を設けている。その他の構成は第１実施形態と同じである。
【００３２】
図８及び図９に示すように、差込部２１，４１と一対のレール部材１３，１４とが、差込部２１，４１および一対のレール部材１３，１４を含む平面に垂直方向に重なり部を有する。レール部材１３，１４は、長手方向に垂直な断面形状がＬ字形状である。Ｌ字形状の一方の辺部（上面部）１３ａ，１４ａは機器本体１０の表面と平行となるよう機器本体１０から突出形成されている。Ｌ字形状の他方の辺部（側面部）１３ｂ，１４ｂは機器本体１０の表面と垂直となるよう機器本体１０から突出形成している。レール部材１４には、上面部１４ａにおいて機器本体１０の表面と平行となる部位であって機器本体１０に向く面（上面部１４ａの裏面）１４ｃに差込部２１，４１の挿入方向に沿うリブ（凸部）１８が形成されている。これにより、レール部材１３とレール部材１４とはレール１２の幅方向の中心線Ｘを基準に非対称となる。
【００３３】
第１ブラケット２０の差込部２１の左側縁部２４には、レール部材１４のリブ１８との干渉を避ける退避部として溝部２７が形成されている。一方、第２ブラケット４０の差込部４１の右側縁部４４には、レール部材１４のリブ１８との干渉を避ける退避部として溝部４７が形成されている。
【００３４】
レール１２に対し差込部２１が方向Ａ（図８参照）の側から差し込まれると、係合突起１５と係合孔２２とが係合して機器本体１０に第１ブラケット２０が固定される（図１０）。このとき、差込部２１は、左側縁部２４の溝部２７によってリブ１８に干渉されることなくレール１２に挿入される。
【００３５】
図示しないが、レール１２に対し差込部４１が方向Ｂ（図８参照）の側から差し込まれた場合も、係合突起１５と係合孔４２とが係合して機器本体１０に第２ブラケット４０が固定される。このときも、差込部４１は、右側縁部４４の溝部４７によってリブ１８に干渉されることなくレール１２に挿入される。
【００３６】
一方、差込部４１を逆方向（方向Ａ）から挿入した場合には、係合突起１５と係合孔４２とが係合する前に差込部４１の左側縁部４３がリブ１８に当接する。これにより、レール１２に対する第２ブラケット４０の差込み操作が中止され、第２ブラケット４０は機器本体１０に固定されない。
【００３７】
また、差込部２１を逆方向（方向Ｂ）から挿入した場合にも、係合突起１５と係合孔２２とが係合する前に差込部２１の右側縁部２３がリブ１８に当接する。これにより、レール１２に対する第１ブラケット２０の差込み操作が中止され、第１ブラケット２０は機器本体１０に固定されない。
【００３８】
このように、一対のレール部材１３，１４のうち一方においてリブ（凸部）１８あるいは溝部（退避部）を設けておくと、差込部２１，４１を逆方向から差込んだときにリブ（凸部）１８が差込部２１，４１及びレール部材１３，１４の何れかに干渉する。これにより、差込部２１，４１の逆方向からの誤挿入を防止することができる。また、差込部２１，４１及び一対のレール部材１３，１４のいずれか一方にリブ（凸部）を備え、他方にリブ（凸部）との干渉を避ける溝部（退避部）を備えることで、一対のレール部材１３，１４に対し、差込部２１，４１が裏向きに差し込まれることを防止することができる。
【００３９】
〔第２実施形態の変形例〕
第２実施形態では、レール１２に凸部１８を形成し、差込部２１，４１に退避部として溝部２７，４７を形成したが、差込部２１，４１に凸部を形成し、レール１２に退避部として溝部を形成してもよい。また、退避部は溝部に限定されず、例えば、図１１に示すように、差込部２１に凸部２８を形成し、凸部２８上にはレール部材１４が干渉しない空間を形成することで退避部を構成してもよい。この場合は、レール部材１３の上面部１３ａの幅方向の長さはレール部材１４の上面部１４ａの幅方向の長さよりも大きくなるよう設定されている。これにより、逆方向（方向Ｂ）から差込部２１を挿入した際には、凸部２８はレール部材１４の上面部１４ａに当接し、第１ブラケット２０は機器本体１０に固定されない。
【００４０】
〔第３実施形態〕
本実施形態では、上記実施形態とは機器本体１０と差込部２１，４１とを係合する係合部及び被係合部の構成が異なる。図１２に示すように、機器本体１０には第１ブラケット２０の挿入側端部１１ａに２つの係合突起１５ａ，１５ｂが設けられ、第２ブラケット４０の挿入側端部１１ｂに１つの係合突起１５ｃが設けられている。係合突起１５ａ，１５ｂはレール１２の幅方向に間隔を空けて配置されており、係合突起１５ｃはレール１２の幅方向において係合突起１５ａと係合突起１５ｂとの間の中間位置に配置されている。すなわち、係合突起１５ａ，１５ｂと係合突起１５ｃとは、レール１２に対する差込部２１の進行方向の中心線Ｙを基準として非対称になるよう設けられている。
【００４１】
係合突起１５ａ，１５ｂは、差込部４１の挿入方向（方向Ｂ）に対向する部分が機器本体１０の一側面１１に垂直な面で形成されており、差込部４１の被当接部となる。また、係合突起１５ｃは、差込部２１の挿入方向（方向Ａ）に対向する部分が機器本体１０の一側面１１に垂直な面で形成されており、差込部２１の被当接部となる。なお、係合突起１５ａ，１５ｂ，１５ｃにおいて差込部２１、４１が摺動する部分１５ｄ，１５ｅ，１５ｆは、差込部２１，４１の差し込みを容易にするために、挿入側端部１１ａ，１１ｂに向けてテーパ状に形成されている。
【００４２】
また、レール部材１３，１４についても、差込部２１、４１の差し込みを容易にするために、裏面１３ｃ，１４ｃ（差込部２１，４１に接する側の面）が挿入側端部１１ａ，１１ｂに向けてテーパ状に形成されている。なお、差込部２１，４１を先端部２１ａ，２１ｂに向けてテーパ状にしてもよい。
【００４３】
第１ブラケット２０の差込部２１は、全体が矩形状であって先端部２１ａの中央に切欠き部２９が設けられている。また、差込部２１には、レール１２側の係合突起１５ａ，１５ｂに対応する係合孔２２ａ，２２ｂが設けられている。
【００４４】
第２ブラケット４０の差込部４１は、全体が矩形状であって先端部４１ａに係合突起１５ａ，１５ｂに対応する切欠き部４９ａ，４９ｂが設けられている。また、差込部４１には、レール１２側の係合突起１５ｃに対応する係合孔４２が設けられている。
【００４５】
レール１２に対し差込部２１が方向Ａの側から差し込まれた場合には、図１３に示すように、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合して機器本体１０に第１ブラケット２０が固定される。このとき、係合突起１５ｃに切欠き部２９が当接するが、当接位置は係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合可能な位置に設定されている。
【００４６】
レール１２に対し差込部４１が方向Ｂの側から差し込まれた場合にも、図１４に示すように、係合突起１５ｃと係合孔４２とが係合して機器本体１０に第２ブラケット４０が固定される。このときも、係合突起１５ａ，１５ｂに切欠き部４９ａ，４９ｂが当接するが、当接位置は係合突起１５ｃと係合孔４２とが係合可能な位置に設定されている。
【００４７】
一方、差込部４１を逆方向（方向Ａ）から挿入した場合には、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２とが係合する前に差込部４１の先端部４１ａが係合突起１５ｃに当接する。これにより、レール１２に対する第２ブラケット４０の差込み操作が中止され、第２ブラケット４０は機器本体１０に固定されない。なお、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２とはレール１２の幅方向においてずれた位置に配置されている。したがって、仮に差込部４１の先端部４１ａが係合突起１５ｃを乗り越えた場合であっても、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２とは係合しない。
【００４８】
差込部２１を逆方向（方向Ｂ）から挿入した場合にも、係合突起１５ｃと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合する前に差込部２１の先端部２１ａが係合突起１５ａ，１５ｂに当接する。これにより、レール１２に対する第１ブラケット２０の差込み操作が中止され、第１ブラケット２０は機器本体１０に固定されない。
【００４９】
本構成のように、係合突起（係合部）１５ａ，１５ｂ，１５ｃおよび係合孔（被係合部）２２ａ，２２ｂ，４２は、レール２に対する差込部２１，４１の幅方向及び進行方向の少なくとも一方の中心線（Ｘ，Ｙ）を基準として非対称になるよう設けられていると、逆方向から差込部２１，４１が挿入された場合には係合突起（係合部）１５ａ，１５ｂ，１５ｃと係合孔（被係合部）２２ａ，２２ｂ，４２とは係合しない。したがって、誤った方向から係合突起（当接部）１５ａ，１５ｂ，１５ｃを乗り越えて挿入されたブラケット２０，４０が機器本体１０に固定される不具合を防止することができる。
【００５０】
〔第４実施形態〕
本実施形態では、図１５に示すように、第３実施形態に代えて、係合突起１５ａ，１５ｂを一対のレール部材１３，１４の間であってレール１２における差込部２１，４１の挿入方向の中途部に設ける。一対のレール部材１３，１４の間には差込部２１の挿入側端部１１ａに被当接部１６ａ，１６ｂが設けられ、差込部４１の挿入側端部１１ｂに被当接部１６ｃが設けられている。被当接部１６ａ，１６ｂ，１６ｃは、半円柱状に凸部によって構成されている。被当接部１６ａ，１６ｂはレール１２の幅方向に間隔を空けて配置されており、被当接部１６ｃはレール１２の幅方向において被当接部１６ａと被当接部１６ｂとの間の中間位置に配置されている。すなわち、被当接部１６ａ，１６ｂと被当接部１６ｃとは、レール１２に対する差込部２１の進行方向の中心線Ｙを基準として非対称になるよう設けられている。
【００５１】
第１ブラケット２０の差込部２１の先端部２１ａの中央に切欠き部２９が設けられている。また、差込部２１には、レール１２側の係合突起１５ａ，１５ｂに対応する係合孔２２ａ，２２ｂが設けられている。また、被当接部１６ａ，１６ｂとの干渉を避ける退避部として筋状の溝部３０ａ，３０ｂが形成されている。溝部３０ａ、３０ｂは差込部２１の上面の一部が盛り上がる形状に変形することで形成されている。
【００５２】
第２ブラケット４０の差込部４１の先端部４１ａに切欠き部４９ａ，４９ｂが設けられている。また、差込部４１には、レール１２側の係合突起１５ａ，１５ｂに対応する係合孔４２ａ，４２ｂが設けられている。また、被当接部１６ｃとの干渉を避ける退避部として筋状の溝部５０が形成されている。溝部５０は差込部４１の上面の一部が盛り上がる形状に変形することで形成されている。
【００５３】
レール１２に対し差込部２１が方向Ａの側から差し込まれた場合は、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合して機器本体１０に第１ブラケット２０が固定される（図１６）。このとき、被当接部１６ｃに切欠き部２９が当接するが、当接位置は係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合可能な位置に設定されている。また、溝部３０ａ，３０ｂによって被当接部１６ａ，１６ｂとの干渉が回避されるので、レール１２に対する差込部２１の差込み操作をスムーズに行うことができる。
【００５４】
図示しないが、レール１２に対し方向Ｂの側から差込部４１が差し込まれた場合も、係合突起１５ａ、１５ｂと係合孔４２ａ，４２ｂとが係合して機器本体１０に第２ブラケット４０が固定される。このときも、被当接部１６ａ，１６ｂに切欠き部４９ａ，４９ｂが当接するが、当接位置は係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２ａ，４２ｂとが係合可能な位置に設定されている。また、溝部５０によって被当接部１６ｃとの干渉が回避されるので、レール１２に対する差込部２１の差込み操作をスムーズに行うことができる。
【００５５】
一方、差込部４１を逆方向（方向Ａ）から挿入した場合には、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２ａ，４２ｂとが係合する前に差込部４１の切欠き部４９ａ，４９ｂが被当接部１６ａ，１６ｂに当接する。これにより、レール１２に対する第２ブラケット４０の差込み操作が中止され、第２ブラケット４０は機器本体１０に固定されない。
【００５６】
差込部２１を逆方向（方向Ｂ）から挿入した場合にも、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔２２ａ，２２ｂとが係合する前に差込部４１の切欠き部２９が被当接部１６ｃに当接する。これにより、レール１２に対する第１ブラケット２０の差込み操作が中止され、第１ブラケット２０は機器本体１０に固定されない。
【００５７】
〔第４実施形態の変形例〕
図１７及び図１８に示すように、係合突起１５ａ，１５ｂを一対のレール部材１３、１４の上面部１４ａにおいて機器本体１０の表面と平行となる部位であって機器本体１０に向く面（裏面）１３ｃ，１４ｃに設け、係合突起１５ａ，１５ｂに対応する係合孔２２ａ，２２ｂ（４２ａ，４２ｂ）が差込部２１（４１）の左右側縁部に形成してもよい。
【００５８】
こうすると、レール部材１３，１４に第２ブラケット４０の差込部４１が差し込まれると、図１９に示すように、係合突起１５ａ，１５ｂと係合孔４２ａ，４２ｂとが係合して機器本体１０に第２ブラケット４０が固定される。
【００５９】
差込部２１（４１）をレール部材１３，１４に挿入し、レール部材１３，１４の上面部１３ａ，１３ｂの裏面１３ｃ，１４ｃに形成された係合突起１５ａ，１５ｂと、差込部２１のうちレール部材１３，１４の平行な部位に向く面に形成された係合孔２２ａ，２２ｂ（４２ａ，４２ｂ）とが係合する前は、レール部材１３，１４は差込部２１の左右側縁部からの押圧力を受ける。ここで、レール部材１３，１４は断面形状がＬ字形状であり、当該Ｌ字形状の一方の辺部（上面部）１３ａ，１４ａが機器本体１０の表面と平行となるよう機器本体１０から突出形成している。このため、レール部材１３，１４を弾性変形可能な構成とすることで、レール部材１３，１４に差込部２１（４１）を挿入しＬ字の基部（側面部）１３ｂ，１４ｂを中心にレール部材１３，１４が変形する。その結果、一対のレール部材１３，１４に対し差込部２１，４１が挿入し易くなり、機器本体１０にブラケット２０，４０を簡易に固定することができる。
【００６０】
〔他の実施形態〕
（１）上記の実施形態では、レール１２を一対のレール部材１３，１４で構成する例を示したが、レール１２は単一のレール部材や３つ以上のレール部材で構成されていてもよい。
【００６１】
（２）上記の実施形態では、係合部を係合突起１５とし被係合部を係合孔２２として説明したが、係合部が係合孔２２であり被係合部が係合突起１５であってもよい。
【００６２】
（３）上記実施形態３では、差込部２１，４１のレール１２への差込を容易にするため、当接部１５ａ，１５ｂ，１５ｃにおいて差込部２１，４１が摺動する部分１５ｄ，１５ｅ，１５ｆを、挿入側端部１１ａ，１１ｂに向けてテーパ状に形成する例を示した。実施形態４の当接部１５ａ，１５ｂ，１５ｃにおいても、同じく差込部２１，４１が摺動する部分を、挿入側端部１１ａ，１１ｂに向けてテーパ状に形成してもよい。
また、上記の実施形態において、レール部材１３，１４において差込部２１，４１が摺動する側の面（１３ｃ，１４ｃ）や、差込部２１，４１の端面を、挿入側端部（１１ａ，１１ｂ，２１ａ，４１ａ）に向けてテーパ状に形成してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明は、各種機器に対しブラケットを固定する際に広く利用することができる。
【符号の説明】
【００６４】
１０                    機器本体
１２                    レール
１３，１４              レール部材
１４ａ                  上面部
１４ｃ                  裏面
１５                    係合突起（係合部、被係合部）
１６ａ，１６ｂ，１６ｃ  被当接部
１７ａ                  被当接部
１８                    リブ（凸部）
２０，４０              ブラケット
２１，４１              差込部
２２，４２              係合孔（係合部、被係合部）
２５                    段部（当接部）
２７，４７              溝部
２８                    凸部
２９，４９ａ，４９ｂ    切欠き部
３０ａ，３０ｂ，５０    溝部
４５，４６              段部（当接部）
Ｘ                      レールの幅方向における中心線
Ｙ                      レールの挿入方向における中心線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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