(57)【要約】【課題】背面磁石及び極間磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができるロータを提供すること。【解決手段】ロータ４は、第１コアベースの外周部に複数の第１爪状磁極２２が形成された第１ロータコア２０と第２コアベースの外周部に複数の第２爪状磁極３２が形成された第２ロータコア３０と、第１及び第２コアベース同士の軸方向の間に配置され、軸方向に磁化されることで第１爪状磁極２２を第１の磁極として機能させ、第２爪状磁極３２を第２の磁極として機能させる界磁磁石４０と、第１及び第２爪状磁極２２，３２と界磁磁石４０との間に配置されその間の漏れ磁束を抑えるための背面磁石５０と、周方向に隣り合う第１及び第２爪状磁極２２，３２の間に配置されその間の漏れ磁束を抑えるための極間磁石５１とを備える。そして、軸方向から見た界磁磁石４０の外周部の形状は多角形とされる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれコアベースの外周部に、等間隔に複数の爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、互いのコアベースが対向されつつ爪状磁極が周方向に交互に配置された第１及び第２ロータコアと、
前記コアベース同士の軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、第１ロータコアの前記爪状磁極を第１の磁極として機能させ、前記第２ロータコアの前記爪状磁極を第２の磁極として機能させる界磁磁石と、
前記爪状磁極と前記界磁磁石との間に配置され、その間の漏れ磁束を抑えるための背面磁石と、周方向に隣り合う前記爪状磁極の間に配置され、その間の漏れ磁束を抑えるための極間磁石との少なくとも一方からなる補助磁石と
を備えたロータであって、
前記界磁磁石と前記補助磁石の少なくとも一方には、互いの当接を部分的に阻止するための非当接部が形成されたことを特徴とするロータ。
【請求項２】
請求項１に記載のロータにおいて、
軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た前記界磁磁石の辺の部分が前記非当接部とされたことを特徴とするロータ。
【請求項３】
請求項２に記載のロータにおいて、
軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状は、磁極の数と同数の角を有する正多角形とされたことを特徴とするロータ。
【請求項４】
請求項３に記載のロータにおいて、
前記界磁磁石の前記角は、前記極間磁石における周方向中心位置に配置されたことを特徴とするロータ。
【請求項５】
請求項３に記載のロータにおいて、
前記界磁磁石の前記角は、前記背面磁石における周方向中心位置に配置されたことを特徴とするロータ。
【請求項６】
請求項１に記載のロータにおいて、
前記非当接部は、軸方向の一部に形成されたことを特徴とするロータ。
【請求項７】
請求項６に記載のロータにおいて、
前記非当接部は、前記爪状磁極の基端部と対応した位置に形成されたことを特徴とするロータ。
【請求項８】
請求項７に記載のロータにおいて、
前記非当接部は、前記爪状磁極の基端部と対応した位置のみに形成されたことを特徴とするロータ。
【請求項９】
請求項６乃至８のいずれか１項に記載のロータにおいて、
前記非当接部は、面取り部とされたことを特徴とするロータ。
【請求項１０】
請求項１に記載のロータにおいて、
軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状が磁極の数と同数の径方向外側に突出する角を有する星型多角形とされることで、軸方向から見た前記界磁磁石の凹んだ部分が前記非当接部とされたことを特徴とするロータ。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のいずれか１項に記載のロータにおいて、
前記背面磁石と前記極間磁石は、一体成形されて前記補助磁石を構成することを特徴とするロータ。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のいずれか１項に記載のロータと、
回転磁界を発生するステータと
を備えたことを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータ、及びモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
モータのロータとしては、コアベースの外周部に複数の爪状磁極をそれぞれ有して組み合わされる２つのロータコアと、それらの間に配置され軸方向に磁化された界磁磁石とを備え、各爪状磁極を交互に異なる磁極に機能させるいわゆる永久磁石界磁のランデル型構造のロータがある。そして、このようなロータとしては、爪状磁極と界磁磁石との間に配置され径方向に磁化されてその間の漏れ磁束を抑えるための背面磁石と、周方向に隣り合う爪状磁極の間に配置され周方向に磁化されてその間の漏れ磁束を抑えるための極間磁石とからなる補助磁石を備えたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１１５０８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のようなロータでは、軸方向から見た界磁磁石の外周部の形状が円形とされ、その外周面が全体的に前記補助磁石（背面磁石及び極間磁石）と近接するため、その補助磁石（背面磁石及び極間磁石）が界磁磁石の磁束（短絡磁束）によって減磁してしまうという虞がある。
【０００５】
本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、背面磁石及び極間磁石からなる補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができるロータ、及びモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するロータは、それぞれコアベースの外周部に、等間隔に複数の爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、互いのコアベースが対向されつつ爪状磁極が周方向に交互に配置された第１及び第２ロータコアと、前記コアベース同士の軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、第１ロータコアの前記爪状磁極を第１の磁極として機能させ、前記第２ロータコアの前記爪状磁極を第２の磁極として機能させる界磁磁石と、前記爪状磁極と前記界磁磁石との間に配置され、その間の漏れ磁束を抑えるための背面磁石と、周方向に隣り合う前記爪状磁極の間に配置され、その間の漏れ磁束を抑えるための極間磁石との少なくとも一方からなる補助磁石とを備えたロータであって、前記界磁磁石と前記補助磁石の少なくとも一方には、互いの当接を部分的に阻止するための非当接部が形成される。
【０００７】
同構成によれば、界磁磁石と補助磁石の少なくとも一方には、互いの当接を部分的に阻止するための非当接部が形成されるため、界磁磁石を補助磁石（背面磁石や極間磁石）と部分的に離間させることが可能となり、補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【０００８】
上記ロータにおいて、軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た前記界磁磁石の辺の部分が前記非当接部とされることが好ましい。
同構成によれば、軸方向から見た界磁磁石の外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た界磁磁石の辺の部分が非当接部とされるため、簡単な構成で補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【０００９】
上記ロータにおいて、軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状は、磁極の数と同数の角を有する正多角形とされることが好ましい。
同構成によれば、軸方向から見た界磁磁石の外周部の形状は、磁極の数と同数の角を有する正多角形とされるため、角を各背面磁石又は各極間磁石の同じ周方向位置に近接させることができ、磁極を周方向にバランス良く設けることができる。又、正多角形であるため、界磁磁石の製造が容易となる。
【００１０】
上記ロータにおいて、前記界磁磁石の前記角は、前記極間磁石における周方向中心位置に配置されることが好ましい。
同構成によれば、界磁磁石の角は、極間磁石における周方向中心位置に配置されるため、背面磁石が界磁磁石と極力離間することになり、主に背面磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。尚、極間磁石においても界磁磁石と近接する箇所が一部となるため、極間磁石においても界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。又、磁極を周方向に更にバランス良く設けることができる。
【００１１】
上記ロータにおいて、前記界磁磁石の前記角は、前記背面磁石における周方向中心位置に配置されることが好ましい。
同構成によれば、界磁磁石の角は、背面磁石における周方向中心位置に配置されるため、極間磁石が界磁磁石と極力離間することになり、主に極間磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。尚、背面磁石においても界磁磁石と近接する箇所が一部となるため、背面磁石においても界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。又、磁極を周方向に更にバランス良く設けることができる。
【００１２】
上記ロータにおいて、前記非当接部は、軸方向の一部に形成されることが好ましい。
同構成によれば、非当接部は、軸方向の一部に形成されるため、磁石量の減少を抑えながら特に非当接部の近傍部位で補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【００１３】
上記ロータにおいて、前記非当接部は、前記爪状磁極の基端部と対応した位置に形成されることが好ましい。
同構成によれば、非当接部は、爪状磁極の基端部と対応した位置に形成されるため、特に界磁磁石の磁束が補助磁石に大きな逆磁界を与えることになってしまう部位での逆磁界を緩和することができ、該部位で補助磁石が著しく減磁してしまうことを抑えることができる。即ち、爪状磁極の基端部と対応した位置（背面磁石が配置される部分）では界磁磁石の磁束による短絡磁束の発生が考えられるが、その位置で磁気抵抗の大きな空隙が形成されることで短絡磁束の発生が抑えられ、該短絡磁束によって補助磁石が著しく減磁してしまうことを抑えることができる。
【００１４】
上記ロータにおいて、前記非当接部は、前記爪状磁極の基端部と対応した位置のみに形成されることが好ましい。
同構成によれば、非当接部は、爪状磁極の基端部と対応した位置のみに形成されるため、磁石量の減少を極力抑えながら特に著しく減磁してしまい易い部位での減磁を抑えることができる。
【００１５】
上記ロータにおいて、前記非当接部は、面取り部とされることが好ましい。
同構成によれば、非当接部は、面取り部とされるため、例えば、段差部とされた非当接部等と比べて、該部位の割れや欠けを抑えることができる。
【００１６】
上記ロータにおいて、軸方向から見た前記界磁磁石の外周部の形状は、磁極の数と同数の径方向外側に突出する角を有する星型多角形とされることが好ましい。
同構成によれば、軸方向から見た界磁磁石の外周部の形状が磁極の数と同数の径方向外側に突出する角を有する星型多角形とされることで、軸方向から見た前記界磁磁石の凹んだ部分が前記非当接部とされるため、簡単な構成で補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。しかも、角が各背面磁石又は各極間磁石の同じ周方向位置に配置されることになり、磁極を周方向にバランス良く設けることができる。
【００１７】
上記ロータにおいて、前記背面磁石と前記極間磁石は、一体成形されて補助磁石を構成することが好ましい。
同構成によれば、背面磁石と極間磁石は一体成形されて補助磁石を構成するため、それぞれが別体とされたものに比べて、ロータの部品点数を低減することができる。
【００１８】
上記課題を解決するモータは、上記ロータと、回転磁界を発生するステータとを備える。
同構成によれば、モータにおいて、上記した効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明のロータ、及びモータでは、背面磁石及び極間磁石からなる補助磁石が界磁磁石の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】一実施形態におけるブラシレスモータの一部断面図。
【図２】同形態におけるロータの一部断面図。
【図３】同形態におけるロータの斜視図。
【図４】図２のＡ−Ａ線に沿った断面図。
【図５】別例におけるロータの一部断面図。
【図６】別例におけるロータの分解斜視図。
【図７】別例におけるロータの一部断面図。
【図８】別例におけるロータの一部断面図。
【図９】別例におけるロータの一部断面図。
【図１０】別例におけるロータの一部断面図。
【図１１】別例におけるロータの一部断面図。
【図１２】別例におけるロータの一部断面図。
【図１３】別例におけるロータの分解斜視図。
【図１４】別例におけるロータの一部断面図。
【図１５】（ａ）は別例における界磁磁石の平面図。（ｂ）は別例における界磁磁石の側面図。
【図１６】（ａ）は別例における界磁磁石の平面図。（ｂ）は別例における界磁磁石の側面図。
【図１７】別例におけるロータの一部断面図。
【図１８】別例における背面磁石の斜視図。
【図１９】別例における背面磁石の斜視図。
【図２０】別例における背面磁石の斜視図。
【図２１】別例における背面磁石の斜視図。
【図２２】別例におけるロータの一部断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、モータの一実施形態を図１〜図４に従って説明する。
図１に示すように、ブラシレスモータＭは、モータハウジング１の内周面にステータ２が固定され、そのステータ２の内側には、回転軸３に固定され同回転軸３とともに一体回転する所謂ランデル型構造のロータ４が配設されている。回転軸３は、被磁性体のステンレス製シャフトであって、モータハウジング１に設けた図示しない軸受にて、モータハウジング１に対して回転可能に支持されている。
【００２２】
ステータ２は、円筒状のステータコア１０を有し、そのステータコア１０の外周面がモータハウジング１の内側面に固定されている。ステータコア１０の内側には、軸線方向に沿って形成され、かつ、周方向に等ピッチに配置される複数のティース１１が、径方向内側に向かって延出形成されている。各ティース１１は、Ｔ型のティースであって、その径方向内側の内周面１１ａは、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧を軸線方向に延出した円弧面である。
【００２３】
ティース１１同士の周方向の間には、スロット１２が形成される。本実施形態では、ティース１１の数は１２個であって、スロット１２の数は、ティース１１の数と同じ１２個である。１２個のティース１１には、周方向に３相巻線、即ち、Ｕ相巻線１３ｕ、Ｖ相巻線１３ｖ、Ｗ相線１３ｗが順番に集中巻きにて巻回され、それらはスロット１２内に配置されている。
【００２４】
そして、これら各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧を印加してステータ２に回転磁界を発生させ、同ステータ２の内側に配置した回転軸３に固定されたロータ４を回転させるようになっている。
【００２５】
図２〜図４に示すように、ロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０、界磁磁石４０、背面磁石５０及び極間磁石５１を有している。尚、背面磁石５０及び極間磁石５１は、後述するように漏れ磁束を抑えるための補助磁石Ｇを構成している。
【００２６】
第１ロータコア２０は、軟磁性材よりなり本実施形態では電磁鋼板にて形成され、回転軸３を貫挿固着するボス部２０ａが形成された略円板状の第１コアベース２１を有している。第１コアベース２１の外周面には、等間隔に複数（本実施形態では４つ）の第１爪状磁極２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００２７】
また、本実施形態の第１爪状磁極２２の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有するとともに、その径方向外側面ｆ１に２つの補助溝２５を有している。
【００２８】
図２に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同一材質及び同形状であって、回転軸３を貫挿固着するボス部３０ａが形成された略円板状の第２コアベース３１を有している。第２コアベース３１の外周面には、等間隔に複数（本実施形態では４つ）の第２爪状磁極３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００２９】
また、本実施形態の第２爪状磁極３２の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有するとともに、その径方向外側面ｆ２に２つの補助溝３５を有している。尚、前記補助溝２５，３５は、非駆動時等に振動等によりロータ４が回転しようとした際に前記ティース１１との間隔が変動することに伴い磁界の変化を大きく生じさせ、回転時の負荷となり、ディテントトルクを増加させる。
【００３０】
そして、第１及び第２ロータコア２０，３０は、そのボス部２０ａ，３０ａに回転軸３が圧入されることで回転軸３に対して固定される。この際、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極３２が周方向に隣り合う第１爪状磁極２２間に配置されるようにして、且つ第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に界磁磁石４０が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【００３１】
図２に示すように、前記界磁磁石４０は、フェライト磁石やネオジム磁石よりなる中央孔を有した略板状の永久磁石であって、前記第１爪状磁極２２を第１の磁極（本実施形態ではＮ極）として機能させ、前記第２爪状磁極３２を第２の磁極（本実施形態ではＳ極）として機能させるように、軸方向に磁化されている。即ち、本実施形態のロータ４は、所謂ランデル型構造のロータである。ロータ４は、Ｎ極となる４つの第１爪状磁極２２と、Ｓ極となる４つの第２爪状磁極３２とが周方向に交互に配置されており、極数が８極（極対数が４個）となる。すなわち、本実施形態では、ロータ４の磁極の数（極数）が「８」に設定され、ステータ２のティース１１（スロット１２）の数が「１２」に設定されたブラシレスモータＭとされている。
【００３２】
又、図２に示すように、本実施形態のロータ４は、第１及び第２爪状磁極２２，３２の径方向内側（背面）であって界磁磁石４０との間に設けられ、その部分の漏れ（短絡）磁束を抑えるべく径方向に磁化された背面磁石５０を備えている。本実施形態の背面磁石５０は、軸方向から見て扇形に形成され、その径方向内側の円弧面が前記第１及び第２コアベース２１，３１の外周面と同じ径の円弧面とされている。
【００３３】
又、図３に示すように、本実施形態のロータ４は、第１及び第２爪状磁極２２，３２同士の周方向の各間に設けられ、その部分の漏れ磁束を抑えるべく周方向に磁化された極間磁石５１を備えている。本実施形態の極間磁石５１は、軸方向から見て略扇形に形成されつつその径方向内側の面が平面とされ、軸方向から見た前記平面の直線部分が前記第１及び第２コアベース２１，３１の外周面の接線となるように設けられている。
【００３４】
ここで、図４に示すように、本実施形態の界磁磁石４０には、補助磁石Ｇ（背面磁石５０及び極間磁石５１）との当接を部分的に阻止するための非当接部Ｈが形成されている。本実施形態の界磁磁石４０は、軸方向から見た外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た界磁磁石４０の辺の部分が前記非当接部Ｈとされている。詳しくは、界磁磁石４０は、軸方向から見た外周部の形状が、磁極の数と同数であって、本実施形態では８個の角４０ａを有する正多角形とされ、周方向に隣り合う角４０ａ間の面がそれぞれ非当接部Ｈとされている。又、界磁磁石４０の角４０ａは、前記極間磁石５１における周方向中心位置に配置されている。即ち、界磁磁石４０の角４０ａは、極間磁石５１において軸方向から見た径方向内側の前記平面の直線部分の中心位置と近接するように配置されている。
【００３５】
次に、上記のように構成されたブラシレスモータＭの作用について説明する。
ステータコア１０の各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧が印加されてステータ２にて回転磁界が発生されると、同ステータ２の内側に配置した回転軸３に固着されたロータ４は、その回転磁界に基づいて回転駆動される。
【００３６】
この際、ロータ４は、背面磁石５０によってその部分の漏れ（短絡）磁束が抑えられるとともに、極間磁石５１によってその部分の漏れ（短絡）磁束が抑えられるため、高効率でステータ２の回転磁界と作用して回転駆動される。
【００３７】
次に、上記実施の形態の特徴的な効果を以下に記載する。
（１）界磁磁石４０には、補助磁石Ｇ（背面磁石５０及び極間磁石５１）との当接を部分的に阻止するための非当接部Ｈが形成されるため、界磁磁石４０を補助磁石Ｇ（背面磁石５０や極間磁石５１）と部分的に離間させることが可能となり、補助磁石Ｇが界磁磁石４０の磁束（短絡磁束）によって減磁してしまうことを低減することができる。又、例えば、各部材を組み付けた状態で補助磁石Ｇを着磁する場合では、補助磁石Ｇに界磁磁石４０による逆磁界がかかることを抑えて補助磁石Ｇの着磁を良好に行うことが可能となる。又、例えば、界磁磁石４０を第１コアベース２１や第２コアベース３１に接着する場合では、非当接部Ｈによって形成される空隙に余剰な接着剤を流入させることができる。よって、例えば、ブラシレスモータＭを安定して高効率とすることができる。
【００３８】
（２）軸方向から見た界磁磁石４０の外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た界磁磁石４０の辺の部分が非当接部Ｈとされるため、簡単な構成で補助磁石Ｇが界磁磁石４０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【００３９】
（３）軸方向から見た界磁磁石４０の外周部の形状は、磁極の数と同数であって、本実施形態では８個の角４０ａを有する正多角形とされるため、本実施形態のように角４０ａを各極間磁石５１の同じ周方向位置に近接させることができ、磁極を周方向にバランス良く設けることができる。又、正多角形であるため、界磁磁石４０の製造が容易となる。
【００４０】
（４）界磁磁石４０の角４０ａは、前記極間磁石５１における周方向中心位置に配置されるため、背面磁石５０が界磁磁石４０と極力離間することになり、主に背面磁石５０が界磁磁石４０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。尚、極間磁石５１においても界磁磁石４０と近接する箇所が一部となるため、極間磁石５１においても界磁磁石４０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。又、磁極を周方向に更にバランス良く設けることができる。
【００４１】
上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、界磁磁石４０の角４０ａは、極間磁石５１における周方向中心位置に配置されるとしたが、これに限定されず、角４０ａを他の位置に配置してもよい。
【００４２】
例えば、図５に示すように、界磁磁石４０の角４０ａを前記背面磁石５０における周方向中心位置に配置してもよい。このようにすると、極間磁石５１が界磁磁石４０と極力離間することになり、主に極間磁石５１が界磁磁石４０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。尚、背面磁石５０においても界磁磁石４０と近接する箇所が一部となるため、背面磁石５０においても界磁磁石４０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。
【００４３】
・上記実施形態では、背面磁石５０と極間磁石５１とを別体で設けたが、これに限定されず、背面磁石５０と極間磁石５１とを、図６及び図７に示すように、同様の機能を有するように着磁され、背面磁石としての背面磁石部６０と極間磁石としての極間磁石部６１とが一体成形された補助磁石としての極異方性磁石６２に変更してもよい。この例では、界磁磁石４０の角４０ａは、極間磁石部６１における周方向中心位置に配置されている。このようにすると、それぞれが別体とされたものに比べて、部品点数を低減することができる。
【００４４】
又、図８に示すように、前記極異方性磁石６２を用いた形態において、界磁磁石４０の角４０ａを、前記背面磁石部６０における周方向中心位置に配置してもよい。
・上記実施形態では、磁極の数（極数）が８個のロータ４に具体化したが、これに限定されず、異なる極数のロータに変更してもよい。
【００４５】
例えば、図９に示すように、磁極の数（極数）が１０個のロータに具体化してもよい。詳しくは、この例のロータは、第１ロータコア６５の第１爪状磁極７１と第２ロータコア６６の第２爪状磁極７２とが５個ずつ設けられ、それらの各径方向内側（背面）に背面磁石７３を有するとともにそれらの周方向の各間に極間磁石７４を有する。尚、この例の第１及び第２爪状磁極７１，７２には、上記実施形態の補助溝２５，３５が形成されていない。そして、界磁磁石７５は、軸方向から見た外周部の形状が、磁極の数と同数であって、この例では１０個の角７５ａ及び１０個の非当接部Ｈを有する正多角形とされている。そして、界磁磁石７５の角７５ａは、前記背面磁石７３における周方向中心位置に配置されている。このようにしても、上記した効果を得ることができる。尚、この例では、極間磁石７４の径方向内側端部が背面磁石７３の径方向内側端部（前記第１及び第２コアベース２１，３１の外周面）よりも径方向外側に配置されるように形成されている。
【００４６】
又、例えば、図１０に示すように、上記別例（図９参照）における界磁磁石７５の角７５ａを前記極間磁石７４における周方向中心位置に配置してもよい。
又、例えば、図１１に示すように、上記別例（図９参照）における背面磁石７３と極間磁石７４とを、同様の機能を有するように着磁され、背面磁石としての背面磁石部８１と極間磁石としての極間磁石部８２とが一体成形された補助磁石としての極異方性磁石８３に変更してもよい。尚、この例では、極間磁石部８２の径方向内側端部が背面磁石部８１の径方向内側端部とともに円形状を形成している。
【００４７】
・上記実施形態では、軸方向から見た界磁磁石４０の外周部の形状が、磁極の数と同数である８個の角４０ａを有する正多角形とされるとしたが、他の多角形に変更してもよい。
【００４８】
例えば、図１２に示すように、変更してもよい。即ち、軸方向から見た界磁磁石９０の外周部の形状を、磁極の数と同数（この例では１０個）の径方向外側に突出する角９０ａを有する星型多角形とすることで、軸方向から見た界磁磁石９０の凹んだ部分が非当接部Ｈとされたものに変更してもよい。このようにしても、簡単な構成で補助磁石Ｇが界磁磁石９０の磁束によって減磁してしまうことを低減することができる。しかも、角９０ａが各極間磁石７４の同じ周方向位置に配置されることになり、磁極を周方向にバランス良く設けることができる。
【００４９】
又、この例では、界磁磁石９０の径方向外側に突出する角９０ａを、前記極間磁石７４における周方向中心位置に配置するとともに、背面磁石７３の径方向内側端部よりも径方向外側に配置している。このようにすると、例えば、径方向外側に配置されないものよりも界磁磁石９０の体積を大きくすることができる。
【００５０】
又、例えば、磁極の数と異なる数の角を有する正多角形の界磁磁石に変更してもよい。例えば、磁極の数の２倍の数の角を有する正多角形や、磁極の数の１／２の数の角を有する正多角形に変更してもよい。
【００５１】
・上記実施形態では、軸方向から見た界磁磁石４０の外周部の形状が多角形とされることで、軸方向から見た界磁磁石４０の辺の部分が非当接部Ｈとされるとしたが、界磁磁石と補助磁石の少なくとも一方に、互いの当接を部分的に阻止するための非当接部が形成されれば、他の構成に変更してもよい。
【００５２】
例えば、図１３、図１４、図１５（ａ）及び図１５（ｂ）に示すように、変更してもよい。この例では、上記別例（図９参照）における界磁磁石７５が、軸方向の一部に非当接部Ｈが形成された界磁磁石１００に変更されている。尚、界磁磁石１００以外は上記別例（図９参照）と略同様であるため、それら同様の部材については同様の符号を付して詳細な説明は省略する。
【００５３】
この例の界磁磁石１００は、全体が略円盤状に形成され、非当接部Ｈが第１及び第２爪状磁極７１，７２の基端部と対応した位置のみに形成されている。詳しくは、非当接部Ｈは、界磁磁石１００の第１ロータコア６５と対向する側（図１４中、上側）においては、第１爪状磁極７１と対応した位置に平面状に面取りされた面取り部として形成され、界磁磁石１００の第２ロータコア６６と対向する側においては、第２爪状磁極７２と対応した位置に平面状に面取りされた面取り部として形成されている。
【００５４】
このようにすると、非当接部Ｈは、第１及び第２爪状磁極７１，７２の基端部と対応した位置に形成されるため、特に界磁磁石１００の磁束が補助磁石Ｇ（特に背面磁石７３）に大きな逆磁界を与えることになってしまう部位での逆磁界を緩和することができ、該部位で補助磁石Ｇが著しく減磁してしまうことを抑えることができる。即ち、第１及び第２爪状磁極７１，７２の基端部と対応した位置（背面磁石７３が配置される部分）では界磁磁石１００の磁束による短絡磁束の発生が考えられるが、その位置で磁気抵抗の大きな空隙Ｋが形成されることで短絡磁束の発生が抑えられ、該短絡磁束によって補助磁石Ｇ（背面磁石７３）が著しく減磁してしまうことを抑えることができる。
【００５５】
又、非当接部Ｈは、第１及び第２爪状磁極７１，７２の基端部と対応した位置のみに形成されるため、非当接部Ｈを形成することによる磁石量の減少を極力抑えながら、特に著しく減磁してしまい易い部位での減磁を抑えることができる。
【００５６】
又、非当接部Ｈは、面取り部とされるため、例えば、段差部とされた非当接部等と比べて、該部位の割れや欠けを抑えることができる。
又、例えば、図１６（ａ）及び図１６（ｂ）に示すように、上記別例（図１３〜図１５参照）の界磁磁石１００を、周方向全体が面取りされた面取り部である非当接部Ｈが形成された界磁磁石１１０に変更してもよい。
【００５７】
又、例えば、図１７及び図１８に示すように、非当接部Ｈが形成されていない略円盤状の界磁磁石１２０としながら、補助磁石Ｇにおける背面磁石１２１に非当接部Ｈを形成してもよい。この例の背面磁石１２１は、軸方向から見て略扇形に形成され、非当接部Ｈが第１及び第２爪状磁極７１，７２の基端部と対応した位置のみに形成されている。尚、この例の非当接部Ｈは、図１８に示すように、背面磁石１２１の湾曲した形状に沿って湾曲した曲面状に面取りされた面取り部とされている。このようにしても、上記別例（図１３〜図１５）の効果と略同様の効果を得ることができる。
【００５８】
又、例えば、上記別例（図１７及び図１８参照）の背面磁石１２１における非当接部Ｈは、図１９に示すように、平面状に面取りされた面取り部としてもよいし、図２０に示すように、Ｒ形状に面取りされた面取り部としてもよい。又、例えば、図２１に示すように、非当接部Ｈは段差部としてもよい。
【００５９】
又、例えば、図２２に示すように、界磁磁石１００と背面磁石１２１の両方に、互いの当接を部分的に阻止するための非当接部Ｈを形成してもよい。
上記実施の形態及び別例から把握できる技術的思想について、以下にその効果とともに記載する。
【００６０】
（イ）請求項１０に記載のロータにおいて、前記極間磁石の径方向内側端部が前記背面磁石の径方向内側端部よりも径方向外側に配置され、前記界磁磁石の径方向外側に突出する前記角は、前記極間磁石における周方向中心位置に配置されるとともに、前記背面磁石の径方向内側端部よりも径方向外側に配置されたことを特徴とするロータ。
【００６１】
同構成によれば、極間磁石の径方向内側端部が背面磁石の径方向内側端部よりも径方向外側に配置され、界磁磁石の径方向外側に突出する角は極間磁石における周方向中心位置に配置されるとともに背面磁石の径方向内側端部よりも径方向外側に配置されるため、例えば、径方向外側に配置されないものよりも界磁磁石の体積を大きくすることができる。
【符号の説明】
【００６２】
２…ステータ、４…ロータ、２０，６５…第１ロータコア、２１…第１コアベース（コアベース）、２２，７１…第１爪状磁極（爪状磁極）、３０，６６…第２ロータコア、３１…第２コアベース（コアベース）、３２，７２…第２爪状磁極（爪状磁極）、４０，７５，９０，１００，１１０，１２０…界磁磁石、４０ａ，７５ａ…角、５０，７３，１２１…背面磁石、５１，７４…極間磁石、６０，８１…背面磁石部（背面磁石）、６１，８２…極間磁石部（極間磁石）、９０ａ…径方向外側に突出する角、Ｇ…補助磁石、Ｈ…非当接部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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