(57)【要約】      （修正有）【課題】デジタル化された核磁気共鳴信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の制御側に対して良好に無線送信する。【解決手段】一実施形態では、ＭＲＩ装置は、ＲＦコイル装置と、第１無線通信部２００Ａと、第２無線通信部３００と、画像再構成部５６とを有する。ＲＦコイル装置は、被検体から発せられる核磁気共鳴信号を検出してデジタル化する。また、ＲＦコイル装置は、核磁気共鳴信号を記憶するデータ保護部を有する。第１無線通信部は、ＲＦコイル装置によりデジタル化された核磁気共鳴信号を、誘導電界を介して無線送信する。第２無線通信部は、第１無線通信部から無線送信された核磁気共鳴信号を、誘導電界を介して受信する。画像再構成部は、第２無線通信部により受信された核磁気共鳴信号に基づいて、被検体の画像データを再構成する。【選択図】図４
2014054382.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体から発せられる核磁気共鳴信号を検出してデジタル化すると共に、前記核磁気共鳴信号を記憶するデータ保護部が含まれるＲＦコイル装置と、
誘導電界を介して、デジタル化された前記核磁気共鳴信号を無線送信する第１無線通信部と、
前記第１無線通信部から無線送信された前記核磁気共鳴信号を、前記誘導電界を介して受信する第２無線通信部と、
前記第２無線通信部により受信された前記核磁気共鳴信号に基づいて、前記被検体の画像データを再構成する画像再構成部と
を備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
前記第１無線通信部と前記第２無線通信部との間の前記誘導電界を介した無線通信において、前記核磁気共鳴信号のデータの送信不良があったか否かを判定する判定部をさらに備え、
前記送信不良があったと前記判定部により判定された場合、前記第１無線通信部は、前記誘導電界を介して、前記データ保護部に記憶された前記核磁気共鳴信号を前記第２無線通信部に無線送信する
ことを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記判定部は、前記送信不良があったと判定した場合、前記核磁気共鳴信号のデータにおける送信不良部分を特定し、
前記送信不良があったと前記判定部により判定された場合、前記第１無線通信部は、前記送信不良部分を前記第２無線通信部に再度無線送信する
ことを特徴とする請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
前記第１無線通信部と前記第２無線通信部との間の無線通信が正常か否かの判定を実行するシステム制御部をさらに備え、
前記第１無線通信部は、前記ＲＦコイル装置の識別情報を前記第２無線通信部に対して無線送信し、
前記システム制御部は、前記第２無線通信部により受信された前記識別情報に基づいて、前記無線通信が正常か否かの判定を実行する
ことを特徴とする請求項２又は請求項３記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
無線通信が正常ではないと前記システム制御部により判定された場合に、無線通信が正常ではない旨を通知する通知部をさらに備える
ことを特徴とする請求項４記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
前記データ保護部は、前記核磁気共鳴信号のデータが電気的に又はレーザーにより記憶及び消去される記憶素子を有する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
前記データ保護部は、前記核磁気共鳴信号のデータが電気的に記憶される半導体記憶素子、及び、前記半導体記憶素子を囲う電界シールドを有する
ことを特徴とする請求項６記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
前記記憶素子を接続可能であると共に、前記記憶素子に記憶された前記核磁気共鳴信号のデータを読み込むデータ回収部をさらに備え、
前記記憶素子は、前記データ保護部、及び、前記データ回収部に対して離脱自在に構成される
ことを特徴とする請求項６記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
前記データ保護部は、周波数空間のデジタルデータとして前記核磁気共鳴信号を記憶する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか１項記載の前記磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１０】
前記ＲＦコイル装置は、前記被検体から前記核磁気共鳴信号をそれぞれ検出する複数のコイル素子と、磁気共鳴イメージング装置による前記核磁気共鳴信号の収集動作であるスキャンに用いられるコイル素子として前記複数のコイル素子の少なくとも１つを選択する選択制御部とを有し、
前記データ保護部は、前記選択制御部により選択された前記コイル素子により前記スキャンの実行中に検出された前記核磁気共鳴信号を、前記スキャンの実行中に記憶する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１１】
前記複数のコイル素子にそれぞれ対応すると共に、前記選択制御部の制御に従って前記コイル素子による前記核磁気共鳴信号の検出機能のオンオフを切り替える複数のトラップ回路を前記ＲＦコイル装置は有し、
前記選択制御部は、前記トラップ回路のインピーダンスの切替タイミングを規定するゲート信号を取得し、前記ゲート信号に基づいて、前記複数のトラップ回路を制御すると共に前記スキャンの実行中であるか否かを判定する
ことを特徴とする請求項１０記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１２】
前記選択制御部は、前記スキャンの開始タイミングを前記ゲート信号に基づいて判定する
ことを特徴とする請求項１１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１３】
前記複数のコイル素子にそれぞれ対応すると共に前記コイル素子による前記核磁気共鳴信号の検出機能のオンオフを切り替える複数のトラップ回路を前記ＲＦコイル装置は有し、
前記選択制御部は、前記トラップ回路内の電流値又は電圧値に基づいて、前記スキャンの実行中であるか否かを判定する
ことを特徴とする請求項１０記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１４】
前記選択制御部は、前記トラップ回路内の電流値又は電圧値に基づいて、前記スキャンの開始タイミングを判定する
ことを特徴とする請求項１３記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１５】
前記データ保護部は、前記選択制御部により判定される前記スキャンの開始タイミングに同期して、記憶中の前記核磁気共鳴信号のデータの消去を開始する
ことを特徴とする請求項１２又は請求項１４記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１６】
前記データ保護部は、前記複数のコイル素子にそれぞれ対応する複数の記憶素子を有すると共に、前記スキャンの実行中において、前記選択制御部により選択された前記コイル素子に対応する前記記憶素子に前記核磁気共鳴信号を記憶させる
ことを特徴とする請求項１０記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１７】
前記ＲＦコイル装置に内蔵されると共に前記ＲＦコイル装置に電力供給する充電池と、
前記誘導電界を介して無線送信された前記核磁気共鳴信号を前記第２無線通信部から取得して周波数変換を施し、周波数変換後の前記核磁気共鳴信号のデータを前記画像再構成部に入力するＲＦ受信器と、
前記ＲＦコイル装置を離脱自在に接続可能に構成されており、前記ＲＦコイル装置が接続された場合に、前記充電池を充電すると共に前記データ保護部が記憶中のデータを前記ＲＦ受信器に送信するデータ回収型充電部と
をさらに備えることを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１８】
前記データ回収型充電部は、前記データ保護部が記憶中のデータの送信の終了後、データ消去指令を前記データ保護部に入力し、
前記データ保護部は、前記データ消去指令を受けた場合に、記憶中のデータを消去する
ことを特徴とする請求項１７記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１９】
前記ＲＦコイル装置として、少なくとも２つのＲＦコイル装置を備え、
各々の前記ＲＦコイル装置は、前記誘導電界を介して、前記核磁気共鳴信号を送信及び受信する通信装置をさらに有し、
一方の前記ＲＦコイル装置の前記データ保護部は、前記一方のＲＦコイル装置により検出された前記核磁気共鳴信号と、他方の前記ＲＦコイル装置で検出されてから前記一方のＲＦコイル装置の前記通信装置により受信された前記核磁気共鳴信号とを記憶し、
他方の前記ＲＦコイル装置の前記データ保護部は、前記一方のＲＦコイル装置により検出されてから前記他方のＲＦコイル装置の前記通信装置により受信された前記核磁気共鳴信号と、前記他方のＲＦコイル装置で検出された前記核磁気共鳴信号とを記憶する
ことを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２０】
前記ＲＦコイル装置として、少なくとも２つのＲＦコイル装置を備え、
各々の前記ＲＦコイル装置は、前記誘導電界を介して、前記核磁気共鳴信号を送信又は受信する通信装置をさらに有し、
一方の前記ＲＦコイル装置の前記通信装置は、前記一方のＲＦコイル装置により検出されてデジタル化された前記核磁気共鳴信号を、他方の前記ＲＦコイル装置の前記通信装置に無線送信し、
前記第１無線通信部は、前記他方のＲＦコイル装置に接続され、前記一方のＲＦコイル装置により検出されてから前記通信装置により受信された前記核磁気共鳴信号と、前記他方のＲＦコイル装置で検出された前記核磁気共鳴信号とを、前記第２無線通信部に無線送信する
ことを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージングに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンをラーモア周波数のＲＦパルスで磁気的に励起し、この励起に伴って発生するＭＲ信号から画像を再構成する撮像法である。なお、上記ＭＲＩは磁気共鳴イメージング(Magnetic Resonance Imaging)の意味であり、ＲＦパルスは高周波パルス(radio frequency pulse)の意味であり、ＭＲ信号は核磁気共鳴信号(nuclear magnetic resonance signal)の意味である。
【０００３】
ここで、例えばＲＦパルス電流をコイルに流すことで、被検体内の原子核スピンにＲＦパルスを送信し、発生したＭＲ信号を検出するのがＲＦコイル装置（Radio Frequency Coil Device）である。ＲＦコイル装置には、ＭＲＩ装置自体に内蔵されているものもあるが、例えば局所用ＲＦコイル装置のようにＭＲＩ装置の接続ポートとのコネクタ接続によってＭＲＩ装置の制御部に認識されるものもある。
【０００４】
ＭＲＩでは、ＭＲ信号の収集系統の多チャンネル化が進んでいる。ここでのチャンネルとは、ＲＦコイル装置内の各コイル素子からそれぞれ出力され、ＭＲＩ装置のＲＦ受信器に入力されるまでの複数のＭＲ信号の各経路の意味である。チャンネル数はＲＦ受信器の入力受付数以下に設定されるが、多数のＲＦコイル装置をＭＲＩ装置に接続可能である。
【０００５】
ＲＦコイル装置と、ＭＲＩ装置（のＲＦ受信器が含まれる制御側）との間の接続ケーブルの本数が多チャンネル化により増大すると、配線が煩雑となるので不便である。このため、ＲＦコイル装置と、ＭＲＩ装置の制御側との間での信号の送信及び受信を無線化することが望まれているが、アナログ信号による無線送信は実現に至っていない。ダイナミックレンジの低下などの各種制約があるからである。
【０００６】
より詳細には、ＭＲＩ装置では、被検体から放射される微弱なＭＲ信号に対する受信感度への影響を抑えるために、ＲＦコイル装置と、ＭＲＩ装置の制御側との間で無線通信に用いる電磁波の出力を大きくすることができない。無線出力を大きくできない場合、送信信号が空間伝播する際の信号損失により、ダイナミックレンジが低下する。そこで、特許文献１では、ＭＲ信号をデジタル化してから無線送信するデジタル無線送信方式が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−２９６４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ＭＲ信号をデジタル化してから無線送信すれば、ダイナミックレンジの制約の問題は解消可能であるが、以下の課題がある。第１に、無線に関しては各国毎に規制が異なり、同じ送信周波数或いは同じ送信電力がどの国でも使えるとは限らない。第２に、ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置にＭＲ信号を無線送信する場合、送信電波が周りで反射して、被検体から放射されるＭＲ信号をＲＦコイル装置内の各コイル素子で検出する動作を妨げることもある。
【０００９】
このため、ＭＲＩにおいて、デジタル化されたＭＲ信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の制御側に対して良好に無線送信する新規な技術が要望されていた。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
一実施形態のＭＲＩ装置は、ＲＦコイル装置と、第１無線通信部と、第２無線通信部と、画像再構成部とを有する。
ＲＦコイル装置は、被検体から発せられるＭＲ信号を検出してデジタル化する。また、ＲＦコイル装置は、検出したＭＲ信号を記憶するデータ保護部を有する。
第１無線通信部は、誘導電界を介して、デジタル化されたＭＲ信号を無線送信する。
第２無線通信部は、第１無線通信部から無線送信されたＭＲ信号を、誘導電界を介して受信する。
画像再構成部は、第２無線通信部により受信されたＭＲ信号に基づいて、被検体の画像データを再構成する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１の実施形態におけるＭＲＩ装置の全体構成を示すブロック図。
【図２】第１の実施形態における、ＲＦコイル装置の構成、及び、制御側無線通信装置の配置の一例を示す模式図。
【図３】コイル側無線通信装置を制御側無線通信装置に対して固定する方法の一例を示す断面模式図。
【図４】ＲＦコイル装置のコイル素子で検出されたＭＲ信号の送信に関わる各部の機能を模式的に示すブロック図。
【図５】各記憶素子に記憶されるＭＲ信号のデータ型式の説明図。
【図６】アクティブトラップ回路の場合における、スキャン実行中であるか否かの判定方法の一例を示す模式的回路図。
【図７】パッシブトラップ回路の場合における、スキャン実行中であるか否かの判定方法の一例を示す模式的回路図。
【図８】励起用ＲＦパルスの送信タイミングによりスキャンの開始タイミングを判定する方法の一例を示す説明図。
【図９】手動によるデータ回収方法のガイド表示の一例を示す模式図。
【図１０】データ回収部の配置の一例を示す模式的斜視図。
【図１１】胸部用のＲＦコイル装置に加え、腰部用のＲＦコイル装置が使用され、無線通信が正常ではない場合の警告表示の一例を示す模式図。
【図１２】第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の動作の流れの一例を示すフローチャート。
【図１３】第２の実施形態のＭＲＩ装置の全体構成の一例を示す模式的なブロック図。
【図１４】第２の実施形態に係るＭＲＩ装置の動作の流れの一例を示すフローチャート。
【図１５】胸部用ＲＦコイル装置と、腰部用ＲＦコイル装置とを各制御側無線通信装置に対して並列的に接続した一例を示すブロック図。
【図１６】胸部用ＲＦコイル装置と、腰部用ＲＦコイル装置とを一の制御側無線通信装置に対して直列的に接続した一例を示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の実施形態では、誘導電界を介した無線通信が可能な第１無線通信部と第２無線通信部とが、ＲＦコイル装置側と、ＭＲＩ装置の制御側とにそれぞれ配置される。この場合、例えば第１無線通信部が第２無線通信部に対して近接距離内で離脱自在に固定され、デジタル化されたＭＲ信号が誘導電界を介して第１無線通信部から第２無線通信部に無線送信される。上記のような新規な技術により、デジタル化されたＭＲ信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の制御側に対して良好に無線送信するという前述の課題を達成できる。
【００１３】
上記構成では、例えば、被検体が大きく動いたために、ＲＦコイル装置にケーブル接続された第１無線通信部が揺らされた等の原因で通信阻害が生じるおそれが考えられる。その場合、正常に無線送信されるはずのＭＲ信号の一部が受信側で送信不良となるおそれが考えられる。ここでの送信不良とは、例えば、間違ったデータの送信、及び、データの欠落等である。従って、仮に通信阻害が生じた場合でも、データの送信不良が補償される構成が望ましい。そこで、以下の実施形態では、通信阻害によるＭＲ信号のデータの送信不良を補償することをさらなる課題とする。
【００１４】
以下、ＭＲＩ装置及びＭＲＩ方法の実施形態の数例について、添付図面に基づいて説明する。なお、各図において同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１５】
図１は、第１の実施形態におけるＭＲＩ装置２０Ａの全体構成を示すブロック図である。図１に示すように、ＭＲＩ装置２０Ａは、ガントリ２１と、寝台３２と、天板３４とを有する。天板３４は、寝台３２に支持されるように、寝台３２上で移動可能に配置される。また、ＭＲＩ装置２０Ａは、例えば円筒状に形成されるガントリ２１内において、静磁場磁石２２と、シムコイル２４と、傾斜磁場コイル２６と、送信用ＲＦコイル２８とを有する。ガントリ２１は、図中に太線の枠で示す部分に対応する。
【００１６】
天板３４上には被検体Ｐが載置される。静磁場磁石２２及びシムコイル２４は、例えば円筒状であり、シムコイル２４は、静磁場磁石２２の内側において静磁場磁石２２と軸を同じにして配置されている。
【００１７】
ここでは一例として、装置座標系の互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を以下のように定義する。まず、静磁場磁石２２及びシムコイル２４は、それらの軸方向が鉛直方向に直交するように配置されているものとし、静磁場磁石２２及びシムコイル２４の軸方向をＺ軸方向とする。また、鉛直方向をＹ軸方向とし、天板３４は、その載置用の面の法線方向がＹ軸方向となるように配置されているものとする。
【００１８】
ＭＲＩ装置２０Ａは、その制御側として、静磁場電源４０と、シムコイル電源４２と、傾斜磁場電源４４と、ＲＦ送信器４６と、ＲＦ受信器４８と、天板駆動装置５０と、システム制御部５２と、システムバス５４と、画像再構成部５６と、画像データベース５８と、画像処理部６０と、入力装置６２と、表示装置６４と、記憶装置６６とを有する。なお、天板駆動装置５０は寝台３２内に設けられている。
【００１９】
静磁場磁石２２は、静磁場電源４０から供給される電流により撮像空間に静磁場を形成させる。上記撮像空間とは、例えば、被検体Ｐが置かれて、静磁場が印加されるガントリ２１内の空間を意味する。
【００２０】
静磁場磁石２２は、超伝導コイルで構成される場合が多く、励磁の際に静磁場電源４０に接続されて電流が供給されるが、一旦励磁された後は非接続状態とされるのが一般的である。なお、静磁場電源４０を設けずに、静磁場磁石２２を永久磁石で構成してもよい。
【００２１】
シムコイル２４は、シムコイル電源４２に接続され、シムコイル電源４２から供給される電流により静磁場を均一化する。
【００２２】
傾斜磁場コイル２６は、例えば、静磁場磁石２２の内側で筒状に形成されている。傾斜磁場コイル２６は、傾斜磁場電源４４から供給される電流により、Ｘ軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｙ軸方向の傾斜磁場Ｇｙ、Ｚ軸方向の傾斜磁場Ｇｚを撮像領域にそれぞれ形成する。即ち、装置座標系の３軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚを合成し、論理軸としてのスライス選択方向傾斜磁場Ｇｓｓ、位相エンコード方向傾斜磁場Ｇｐｅ、及び、読み出し方向（周波数エンコード方向）傾斜磁場Ｇｒｏの各方向を任意に設定できる。
【００２３】
なお、上記撮像領域とは、例えば、１画像又は１セットの画像の生成に用いるＭＲ信号の収集範囲であって、撮像空間の一部として設定される領域を意味する。「１セットの画像」とは、例えばマルチスライス撮像などのように、１のパルスシーケンス内で複数画像のＭＲ信号が一括的に収集される場合の「複数画像」である。撮像領域は、例えば装置座標系で３次元的に規定される。
【００２４】
ＲＦ送信器４６は、システム制御部５２から入力される制御情報に基づいて、核磁気共鳴を起こすためのラーモア周波数のＲＦパルス（ＲＦ電流パルス）を生成し、これを送信用ＲＦコイル２８に送信する。送信用ＲＦコイル２８は、ＲＦ送信器４６からＲＦパルスを受けて、このＲＦパルスを被検体Ｐに送信する。なお、送信用ＲＦコイル２８には、ガントリ２１に内蔵されていると共にＲＦパルスの送信も受信も兼用する全身用コイルが含まれる（図示せず）。
【００２５】
天板３４の内部には、受信用ＲＦコイル２９が配置されている。受信用ＲＦコイル２９は、被検体Ｐ内の原子核スピンがＲＦパルスによって励起されることで発生したＭＲ信号を検出し、検出されたＭＲ信号をＲＦ受信器４８に送信する。
【００２６】
ＲＦコイル装置１００Ａは、例えば、ＭＲ信号の受信用の装着型局所コイルである。ここではＲＦコイル装置１００Ａとして、被検体Ｐの胸部に装着され、胸部からのＭＲ信号を受信するものを図示しているが、これは一例にすぎない。ＭＲＩ装置２０Ａでは、ＲＦコイル装置１００Ａ以外にも、肩用ＲＦコイル装置、腰用ＲＦコイル装置１００α（後述の図１０を参照）など、各種の装着型ＲＦコイル装置をＭＲ信号の受信用に使用可能である。
【００２７】
これらの受信用ＲＦコイル装置（１００Ａ、１００α）は、ここでは一例としてＭＲＩ装置２０Ａの一部とするが、ＭＲＩ装置２０Ａとは別個のものとして捉えてもよい。
ＲＦコイル装置１００Ａは、ケーブル１０２を有し、ケーブル１０２によってコイル側無線通信装置２００Ａに接続されている。
【００２８】
天板３４の内部には、複数の制御側無線通信装置３００が配置されている。１つのコイル側無線通信装置２００Ａと、いずれか１つの制御側無線通信装置３００との間で、前述したデジタル化されたＭＲ信号の無線通信が行われる。
【００２９】
但し、例えば被検体Ｐに複数のＲＦコイル装置が装着される場合、この限りではない。この場合、例えば、複数のＲＦコイル装置にそれぞれ対応する複数のコイル側無線通信装置２００Ａと、複数のコイル側無線通信装置２００Ａにそれぞれ対応する複数の制御側無線通信装置３００との間でデジタル化されたＭＲ信号の無線通信がそれぞれ行われる。
【００３０】
従って、ＭＲＩ装置２０Ａにおけるコイル側無線通信装置２００Ａは請求項記載の第１無線通信部の一例であり、制御側無線通信装置３００は請求項記載の第２無線通信部の一例である。無線通信の動作については後述する。
【００３１】
なお、図１では煩雑となるので、制御側無線通信装置３００を２つのみ図示しているが、制御側無線通信装置３００は３つ以上でもよく、１つのみでもよい。但し、制御側無線通信装置３００が離散して多数配置されている方が、１つのみの配置の場合よりも望ましい。その方が、コイル側無線通信装置２００Ａを制御側無線通信装置３００に対して近接固定する際の選択の余地が多いからである。
【００３２】
換言すれば、固定箇所の選択の余地が多い方が、ＲＦコイル装置１００Ａに最も近い制御側無線通信装置３００に対して、コイル側無線通信装置２００Ａを近接固定できるからである。そのようにすれば、ＲＦコイル装置１００Ａとコイル側無線通信装置２００Ａとを繋ぐケーブル１０２を短くできる。上記の「近接固定」とは、例えば、誘導電界を介した無線通信が可能となる程度に、互いに電磁的に結合された範囲（近さ）において、互いに物理的に動かないように固定する意味である。
【００３３】
本実施形態では一例として、ＭＲＩ装置２０Ａ内における送信用ＲＦコイル２８までのＲＦパルスの送信や、被検体Ｐから検出したＭＲ信号の伝達は、コイル側無線通信装置２００Ａ−制御側無線通信装置３００間を除いて有線で行われる。
【００３４】
ＲＦ受信器４８は、検出したＭＲ信号に所定の信号処理を施すことで、デジタル化されたＭＲ信号の複素データ（以下、ＭＲ信号の生データという）を生成する。ＲＦ受信器４８は、生成したＭＲ信号の生データを画像再構成部５６に入力する。
【００３５】
システム制御部５２は、撮像動作及び撮像後の画像表示において、システムバス５４等の配線を介してＭＲＩ装置２０Ａ全体のシステム制御を行う。
【００３６】
そのために、システム制御部５２は、傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８の駆動に必要な制御情報を記憶する。ここでの制御情報とは、例えば、傾斜磁場電源４４に印加するパルス電流の強度や印加時間、印加タイミング等の動作制御情報を記述したシーケンス情報である。
【００３７】
システム制御部５２は、記憶した所定のシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８を駆動させることで、傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚ及びＲＦパルスを発生させる。
【００３８】
また、システム制御部５２は、天板駆動装置５０を制御して寝台３２の高さを変えることで、天板３４をＹ軸方向に昇降させることが可能である。また、システム制御部５２は、天板駆動装置５０を制御することで天板３４を装置座標系のＺ軸方向に移動させ、ガントリ２１内部の撮像空間に対して天板３４を出し入れさせる。システム制御部５２及び天板駆動装置５０は、このように天板３４のＺ軸方向の位置を制御することで、天板３４上の被検体Ｐの撮像部位を撮像空間内の磁場中心に位置させる。
【００３９】
また、システム制御部５２は、撮像条件設定部としても機能する。即ち、システム制御部５２は、操作者が入力装置６２に対して入力した被検体Ｐの情報や一部の撮像条件に基づいて、本スキャンの撮像条件を設定する。そのために、システム制御部５２は、撮像条件の設定画面情報を表示装置６４に表示させる。
入力装置６２は、撮像条件や画像処理条件を設定する機能を操作者に提供する。
【００４０】
上記撮像条件とは、例えば、どの種類のパルスシーケンスにより、どのような条件でＲＦパルス等を送信して、どのような条件で被検体ＰからＭＲ信号を収集するかを意味する。撮像条件の例としては、撮像空間内での位置的情報としての撮像領域、撮像部位、パラレルイメージングなどのパルスシーケンスの種類、使用するＲＦコイル装置の種類、スライス数、スライス間の間隔等が挙げられる。
【００４１】
上記撮像部位とは、例えば、頭部、胸部、腹部などの被検体Ｐのどの部分を撮像領域として画像化するかを意味する。
【００４２】
上記「本スキャン」は、プロトン密度強調画像などの、目的とする診断画像の撮像のためのスキャンであって、位置決め画像用のＭＲ信号収集のスキャンや、較正用スキャンを含まないものとする。スキャンとは、ＭＲ信号の収集動作を指し、画像再構成を含まないものとする。較正用スキャンとは例えば、本スキャンの撮像条件の内の未確定のものや、本スキャン後の画像再構成時に用いる条件やデータなどを決定するために、本スキャンとは別に行われるスキャンを指す。後述のプレスキャンは、較正用スキャンの内、本スキャン前に行われるものを指す。
【００４３】
画像再構成部５６は、位相エンコードステップ数及び周波数エンコードステップ数に基づいて、ＲＦ受信器４８から入力されるＭＲ信号の生データを例えばマトリクスデータに変換し、これをｋ空間データとして保存する。ｋ空間とは、周波数空間（フーリエ空間）の意味である。画像再構成部５６は、ｋ空間データに２次元フーリエ変換などを含む画像再構成処理を施すことで、被検体Ｐの画像データを生成する。画像再構成部５６は、生成した画像データを画像データベース５８に保存する。
【００４４】
画像処理部６０は、画像データベース５８から画像データを取り込み、これに所定の画像処理を施し、画像処理後の画像データを表示用画像データとして記憶装置６６に記憶させる。
【００４５】
記憶装置６６は、上記の表示用画像データに対し、その表示用画像データの生成に用いた撮像条件や被検体Ｐの情報（患者情報）等を付帯情報として付属させて記憶する。
表示装置６４は、システム制御部５２の制御に従って、本スキャンの撮像条件の設定用画面や、撮像により生成された画像データが示す画像などを表示する。
【００４６】
図２は、ＲＦコイル装置１００Ａの構成、及び、制御側無線通信装置３００の配置の一例を示す模式図である。図２に示すように、ＲＦコイル装置１００Ａは、ケーブル１０２と、カバー部材１０４とを有する。
【００４７】
カバー部材１０４は、可撓性を有する材料によって折り曲げ等の変形が可能に形成されている。このように変形可能な材料としては、例えば特開２００７−２２９００４号公報に記載の可撓性を有する回路基板（Flexible Printed Circuit：ＦＰＣ）などを用いることができる。
【００４８】
カバー部材１０４内には、被検体ＰからのＭＲ信号を検出するアンテナとして機能する複数のコイル素子（表面コイル）１０６ａ、１０６ｂ、１０６ｃ、１０６ｄ、１０６ｅ、１０６ｆが配置されている。ここでは一例として、６個のコイル素子１０６ａ〜１０６ｆを図示しているが、コイル素子１０６の数や形状については、図示したものに限定されるものではない。
【００４９】
また、カバー部材１０４内には、受信に用いるコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）の選択などのＲＦコイル装置１００Ａの動作を制御する選択制御部１０８が設けられる。カバー部材１０４内には、Ａ／Ｄ変換器１４０ａ(analog to digital converter)などの他の構成要素もあるが、その詳細については図４を用いて後述する。
【００５０】
ここでは一例として、ＲＦコイル装置１００Ａとコイル側無線通信装置２００Ａとを別々の構成要素として説明するが、これは解釈の一例にすぎない。コイル側無線通信装置２００ＡがＲＦコイル装置１００Ａの一部である構成としてもよい。
【００５１】
ケーブル１０２は、一端側がＭＲＩ装置２０Ａのコイル側無線通信装置２００Ａに接続されており、他端側がカバー部材１０４内の選択制御部１０８等に接続されている。
【００５２】
また、カバー部材１０４内には、コイル素子１０６ａ〜１０６ｆで検出されたＭＲ信号を増幅するプリアンプや、フィルタリングのための帯域通過フィルタ等が設けられていてもよい。
【００５３】
制御側無線通信装置３００は、ここでは一例として、天板３４における被検体Ｐが載置される面（以下、天板３４の上面という）側に８つ配置されている。被検体Ｐは例えば、天板３４の幅方向（図１のＸ軸方向）において中央に載置される。従って、この例では制御側無線通信装置３００は、天板３４の幅方向の両端側においてそれぞれ、天板３４の長手方向（Ｚ軸方向）に沿った列状に離散して４つずつ配置されている。
【００５４】
また、制御側無線通信装置３００は、その筐体３０２（後述の図３参照）が天板３４の上面の直下に埋設され、その固定板３２０（後述の図３参照）が天板３４の上面から露出している。コイル側無線通信装置２００Ａは、固定板３２０に嵌合されることで、制御側無線通信装置３００に対して離脱自在に固定される。
【００５５】
従って、ＲＦコイル装置が被検体Ｐのどの部分に装着されても、コイル側無線通信装置２００Ａを最も近くの制御側無線通信装置３００に対して近接固定すればよい。本実施形態では胸部用のＲＦコイル装置１００Ａの例であるが、この点は、他の部位用のＲＦコイル装置とコイル側無線通信装置２００Ａとの組み合わせの場合についても言える。このため、ケーブル１０２の長さを短くできる。
【００５６】
なお、制御側無線通信装置３００の数や配置箇所は、図２の態様（天板３４内部）に限定されるものではない。制御側無線通信装置３００は、例えば天板３４上やガントリ２１上に露出して配置してもよいし、ガントリ２１内部に配置してもよいし、寝台３２に対して配置してもよい。
【００５７】
図３は、コイル側無線通信装置２００Ａを制御側無線通信装置３００に対して固定する方法の一例を示す断面模式図である。図３（Ａ）に示すように、コイル側無線通信装置２００Ａの筐体２０２上には、例えば２つの突起２２０が形成されている。
【００５８】
突起２２０は、コイル側無線通信装置２００Ａの差し込み及び取り外しを容易にするため、例えば横断面が半円状に形成されている。一般に、突起２２０の表面の起伏が激しい構造よりも、滑らかに面取りされている方がコイル側無線通信装置２００Ａの差し込みが容易だからである。突起２２０は、例えば球面状であってもよいし、円筒をその軸方向に沿って半分に分割した形状でもよい。
【００５９】
ここでは一例として、突起２２０を含む筐体２０２は、変形しない非磁性体の材料で形成されているものとする。非磁性体の材料で形成することで、誘導電界を介した無線通信への影響を確実に回避できる。
【００６０】
制御側無線通信装置３００は、その筐体３０２の両側の側面に対して例えば接着などにより固定された２つの固定板３２０を有する。各固定板３２０は、例えば略平板状であり、互いに対向するように配置されている。各固定板３２０は、図３（Ｃ）に示すように、コイル側無線通信装置２００Ａを嵌合させる形状である。即ち、２つの固定板３２０において、互いに対向する面には、突起２２０に対応する位置に、突起２２０を嵌合させる窪み部３２０ａがそれぞれ面取りされている（図３（Ａ）参照）。
【００６１】
また、各固定板３２０において、その先端側（筐体３０２とは反対側）は、コイル側無線通信装置２００Ａを差し込み易くするために、斜めに面取りされている。固定板３２０については、図３（Ｂ）に示す程度の湾曲が可能な非磁性体の弾性材料で形成することが望ましい。かかる材料としては、例えば、プラスチックや合成樹脂などが挙げられる。非磁性体の材料で形成する理由は、前述同様である。
【００６２】
制御側無線通信装置３００は、天板３４の上面から、例えば間隔Ｄだけ奥に埋設されている（図３（Ｃ）の矢印参照）。間隔Ｄは、誘導電界を介した無線通信が可能な間隔である。天板３４の上面には、固定板３２０を挿通させる溝が形成されており、この溝を介して、固定板３２０が天板３４の上面から突出している。
【００６３】
上記構成では、図３（Ａ）の状態から、コイル側無線通信装置２００Ａが制御側無線通信装置３００に差し込まれる。このとき、図３（Ｂ）に示すように、各固定板３２０は一時的に互いに離れる方向に曲がる。これは、コイル側無線通信装置２００Ａの両側の突起２２０間の最長幅が、両固定板３２０の最短幅よりも、大きいためである。
【００６４】
そして、コイル側無線通信装置２００Ａの筺体２２０の底面が天板３４の上面に接する位置において、両側の突起２２０がそれぞれ窪み部３２０ａに嵌合され、各固定板３２０は、形状復元力により元の形状（図３（Ａ）の形状）に戻る。これにより、コイル側無線通信装置２００Ａは、天板３４上で制御側無線通信装置３００に対して離脱自在に固定される。
【００６５】
ここで、コイル側無線通信装置２００Ａは、その底面側（上記固定時における制御側無線通信装置３００側）において、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄを有する。また、制御側無線通信装置は、その上面側（上記固定時におけるコイル側無線通信装置２００Ａ側）において、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄを有する。アンテナ３０６ａ〜３０６ｄは、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄとそれぞれ一対となるものである（計４対）。これらの内、少なくともアンテナ２０６ａ−３０６ａは、例えば後述の誘導電界結合型カプラである。
【００６６】
そして、上記のようにコイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００とが互いに近接固定された状態において、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄは、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄにそれぞれ対向する位置に配置される。撮像が終了した場合には、コイル側無線通信装置２００Ａを天板３４から離すように固定板３２０から抜き外せばよい。
【００６７】
なお、上記のような嵌合は、コイル側無線通信装置２００Ａの固定方法の一例にすぎず、離脱自在な固定方法については、他の方法でもよい。例えば、面ファスナーのオス側及びメス側の内、一方を天板３４の上面に固定し、他方をコイル側無線通信装置２００Ａの底面に固定してもよい。制御側無線通信装置３００の上面が天板３４の上面に露出する場合には、面ファスナーのオス側及びメス側の一方を御側無線通信装置３００の上面に固定してもよい。
【００６８】
コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との間では、誘導電界を介した近接無線通信が実行される。誘導電界とは、磁束密度の時間変化によって生じる電界である。誘導電界を介した近接無線通信としては、例えば、誘導電界結合型カプラをアンテナとして用いるトランスファージェット（TransferJet：登録商標）などを用いればよい（例えば特開２０１０−１４７９２２号公報参照）。
【００６９】
より詳細には、誘導電界結合型カプラは、結合電極、共振スタブ、グランドなどを有する（図示せず）。誘導電界結合型カプラの送信側の共振スタブに電気信号が入力されると、結合電極に電荷が蓄積され、その電荷と同等の仮想電荷がグランドに発生する。それらの電荷によって微小電気双極子が構成され、この微小電気双極子が送信側アンテナとして機能する。即ち、微小電気双極子が発生する縦波の誘導電界により、受信側にデータが転送される。進行方向と平行に振動する縦波は、アンテナの向きに依存しないため、安定したデータ転送を実現できる。
【００７０】
但し、送信側と受信側とを離しすぎると、両者が電磁的に結合されないため、データ送信ができない。誘導電界結合型カプラにより形成される誘導電界は、離れると急激に減衰するからである。
【００７１】
図３では各構成要素を区別するために、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄを互いに離間して配置すると共に、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄを互いに離間して配置しているが、離間して配置しなくとも、４つの無線通信経路同士の干渉を避けることができる。
【００７２】
具体的には、アンテナ２０６ａ−３０６ａ間、アンテナ２０６ｂ−３０６ｂ間、アンテナ２０６ｃ−３０６ｃ間、アンテナ２０６ｄ−３０６ｄ間で、無線周波数を分離すればよい（周波数値を大きく離せばよい）。このとき、各無線通信経路では、被検体Ｐに送信されるＲＦパルスの中心周波数の整数分の一となる周波数を避けることが望ましい。
【００７３】
制御側無線通信装置３００の設置箇所は、天板３４の上面から深すぎないことが望ましい。制御側無線通信装置３００のアンテナ３０６ａ〜３０６ｄの位置が深すぎると、送信側及び受信側のアンテナ２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄが互いに電磁的に結合される程度に、両者の間隔Ｄ（図３（Ｃ）参照）を近接させることができない。その場合、誘導電界を介した無線通信が困難となる。即ち、制御側無線通信装置３００は、電磁的に結合される程度にコイル側無線通信装置２００Ａに対して近接固定することが可能な位置に配置することが望ましい。
【００７４】
なお、コイル側無線通信装置２００Ａ側の電気双極子自体（アンテナ）と、制御側無線通信装置３００側の電気双極子自体（アンテナ）とを直接接触させない限り、コイル側無線通信装置２００Ａ側のアンテナを覆う筐体と、制御側無線通信装置３００側のアンテナを覆う筐体とを接触させても構わない。送信側のアンテナと、受信側のアンテナとの間に誘導電界が生じる間隔Ｄを確保できればよいからである。従って、制御側無線通信装置３００は、そのアンテナ側の面が、天板３４の上面に揃うように露出していてもよい。
【００７５】
図４は、ＲＦコイル装置１００Ａのコイル素子１０６ａ〜１０６ｆで検出されたＭＲ信号の送信に関わる各部の機能を模式的に示すブロック図である。以下、図４の上側から順に構成要素を説明する。即ち、ＲＦコイル装置１００Ａのカバー部材１０４、コイル側無線通信装置２００Ａ、制御側無線通信装置３００、ＭＲＩ装置２０Ａの制御側、の順に説明する。
【００７６】
まず、カバー部材１０４内には、前述の選択制御部１０８と、前述の複数のコイル素子１０６ａ〜１０６ｆと、Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆと、Ｐ／Ｓ変換器(Parallel/Serial Converter)１４４と、充電池ＢＡと、データ保護部１５０とが配置される。但し、図４では煩雑となるので、コイル素子１０６ｃ〜１０６ｆ、及び、Ａ／Ｄ変換器１４０ｃ〜１４０ｆを図示していない。
【００７７】
データ保護部１５０は、記憶制御部１５２と、電界シールド１５６と、電界シールド１５６内の記憶素子１６０ａ〜１６０ｆとを有する。但し、図４では煩雑となるので、記憶素子１６０ｃ〜１６０ｆを図示していない。即ち、この例では、記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）の数は、Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）の数、及び、コイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）の数と同数である。
【００７８】
各Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆは、各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆにそれぞれ対応し、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは、各Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆにそれぞれ対応する。各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆで検出されたＭＲ信号は、対応するＡ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆでそれぞれデジタル化されてから、対応する記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにそれぞれ記憶される。
【００７９】
各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは、誘導電界を介してコイル側無線通信装置２００Ａから制御側無線通信装置３００に無線送信されるＭＲ信号のデータをバックアップする。このため、コイル側無線通信装置２００Ａから制御側無線通信装置３００にＭＲ信号が正常に送信されなかった場合、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内の記憶データが用いられる。
【００８０】
従って、記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）の最大数としては、アンテナとして機能するコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）と同数が望ましい。但し、記憶素子の数は、上記態様に限定されるものではなく、例えば１つでもよい。或いは、記憶素子の数は、コイル素子の数の半数とし、各記憶素子に対して、２つのコイル素子で検出されたＭＲ信号をそれぞれ記憶させてもよい。
【００８１】
記憶素子１６０ａ〜１６０ｆとしては、ＭＲ信号の送信、受信に対する影響を回避するため、非磁気的にデータの読み書きが可能なものが望ましい。従って、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆとしては、例えば、フラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electronically Erasable and Programmable Read Only Memory）などの半導体記憶素子を用いることができる。本実施形態では一例として、フラッシュメモリを用いるものとする。
【００８２】
但し、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆについては、半導体記憶素子に限定されるものではない。例えば光ピックアップ装置をデータ保護部１５０内に搭載し、書き替え可能な小型の光ディスクに対して、レーザーによりデータの記録及び消去を実行してもよい。その場合、電界シールド１５６を省いてもよい。
【００８３】
また、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆはそれぞれ、例えばＵＳＢ(Universal Serial Bus)などの接続ポートを有し、この接続ポートを介して、データ保護部１５０に対して離脱自在に接続可能である。また、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆはそれぞれ、後述のデータ回収部６００（図１０参照）に対しても、離脱自在に接続可能である。
【００８４】
電界シールド１５６は、例えば、非磁性体であると共に導電性の高い金属により形成した筐体である。かかる金属としては、例えば真鍮や銅が挙げられる。なお、プラスチックなどの変形しない非磁性体を銅箔で覆うことで電界シールド１５６を形成してもよい。
【００８５】
記憶制御部１５２は、各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆに対するＭＲ信号のデータの書き込み及び消去の動作を制御する。
【００８６】
次に、コイル側無線通信装置２００Ａは、前述のアンテナ２０６ａ〜２０６ｄに加えて、データ送信部２１６と、参照信号受信部２１８と、ＩＤ送信部(Identification Information Transmitting Unit)２２２と、ゲート信号受信部２２４と、コイルＬ２とをさらに有する。
【００８７】
図４において、ゲート信号受信部２２４−選択制御部１０８間の配線、コイルＬ２−充電池ＢＡ間の配線、参照信号受信部２１８−各Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆ間の配線、及び、Ｐ／Ｓ変換器１４４−データ送信部２１６間の配線等は、ケーブル１０２（図２参照）内に収納される。図４では煩雑となるので、ケーブル１０２を図示していない。
【００８８】
また、コイル側無線通信装置２００Ａ内のコイルＬ２と、カバー部材１０４内の充電池ＢＡとにより、電力受給部２２０が構成される。
【００８９】
次に、制御側無線通信装置３００は、前述のアンテナ３０６ａ〜３０６ｄに加えて、データ受信部３１６と、参照信号送信部３１８と、電力供給部３２０と、ＩＤ受信部(Identification Information Receiving Unit)３２２と、ゲート信号送信部３２４とをさらに有する。また、電力供給部３２０は、コイルＬ１を有する。
【００９０】
次に、ＭＲＩ装置２０Ａの制御系は、図１に示した構成要素に加えて、周波数アップコンバージョン部４０２、パルス波形生成部４０４、固定周波数生成部４０６、可変周波数生成部４０８をさらに有する。また、ＲＦ受信器４８は、周波数ダウンコンバージョン部４１０と、判定部４１２とを有する。
【００９１】
第１の実施形態では一例として、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との間には、充電用の誘導磁界が発生する領域と、４つの無線通信経路とが存在する。以下、これらについて順に説明する。
【００９２】
コイルＬ２がコイルＬ１と電磁的に結合される程度に近接した範囲内にある場合、即ち、前述の図３（Ｃ）のようにコイル側無線通信装置２００Ａが制御側無線通信装置３００に対して近接固定された場合を考える。この場合、電力供給部３２０がコイルＬ１に１次側電流を流すことで生じる誘導磁界により、コイルＬ２には起電力が発生する。この起電力によりコイルＬ２に２次側電流が流れ、充電池ＢＡが充電される。
【００９３】
電力受給部２２０は、不図示の配線を介して、コイル側無線通信装置２００Ａ内の各部やＲＦコイル装置１００Ａの各部に対して、上記のように充電された電力を供給する。ここで、コイルＬ１に流す１次側電流の周波数については、４つの無線通信経路の通信周波数から分離することが望ましい。これは、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄ間の４つの無線通信経路の信号と、上記１次側電流及び２次側電流との干渉を避けるためである。
【００９４】
なお、ＲＦコイル装置１００Ａの電力確保の方法としては、電力受給部２２０や電力供給部３２０の代わりに、ＲＦコイル装置１００Ａの未使用期間中に充電される別の充電池をカバー部材１０４内に搭載してもよい。或いは、ＲＦコイル装置１００Ａの未使用期間中に充電される別の充電池と、上記電力受給部２２０及び電力供給部３２０による電力供給とを併用してもよい。
【００９５】
次に、４つの無線通信経路について説明する。誘導電界を介した無線通信は、少なくともアンテナ２０６ａ−３０６ａ間で行われるが、アンテナ２０６ｂ−３０６ｂ間やアンテナ２０６ｄ−３０６ｄ間で行われてもよい。
【００９６】
第１に、アンテナ２０６ｃ−３０６ｃ間では、ＲＦコイル装置１００Ａの識別情報がコイル側無線通信装置２００Ａから制御側無線通信装置３００に無線送信される。具体的には例えば、上記識別情報がＩＤ送信部２２２に予め記憶されている。但し、ＲＦコイル装置１００Ａの識別情報は、選択制御部１０８からケーブル１０２を介してコイル側無線通信装置２００ＡのＩＤ送信部２２２に入力されてもよい。
【００９７】
ＩＤ受信部３２２のアンテナ３０６ｃがＩＤ送信部２２２のアンテナ２０６ｃに近づくと、ＩＤ送信部２２２は、ＩＤ受信部３２２から無線送信される電力に基づいて動作する。即ち、ＩＤ送信部２２２は、上記識別情報をデジタル信号としてアンテナ２０６ｃからアンテナ３０６ｃに自動的に無線送信する。この識別情報の無線通信は、例えばＩＣタグ(Integrated Circuit Tag)などに代表されるＲＦＩＤ(Radio Frequency Identification)と同様の手段でよい。
【００９８】
ＩＤ受信部３２２は、アンテナ３０６ｃで受信したＲＦコイル装置１００Ａの識別情報をシステム制御部５２に入力する。これにより、胸部用ＲＦコイル装置、肩用ＲＦコイル装置などの各種ＲＦコイル装置のどれが現在接続されているか等の情報がシステム制御部５２により認識される。
【００９９】
第２に、アンテナ３０６ｄ−２０６ｄ間では、制御側無線通信装置３００のゲート信号送信部３２４からコイル側無線通信装置２００Ａのゲート信号受信部２２４に対して、ゲート信号が撮像中において継続的に無線送信される。
【０１００】
より詳細には、ＲＦコイル装置１００Ａ内の各コイル素子１０６のオンオフを切り替えるスイッチとして、例えば、ＰＩＮダイオード(p-intrinsic-n Diode)を含むアクティブトラップ回路１７０などが用いられる（後述の図６参照）。ゲート信号は、例えば、トラップ回路のインピーダンスの切替タイミングを規定する信号（上記スイッチの制御信号）である。なお、ゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４にトリガ信号が送信され、ゲート信号受信部２２４内でトリガ信号に基づいてゲート信号が生成される構成でもよい。
【０１０１】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間では、ゲート信号送信部３２４、アンテナ３０６ｄ、２０６ｄ、ゲート信号受信部２２４を介してＲＦコイル装置１００Ａに入力されるゲート信号は、通常、オンレベルにされる。ゲート信号がオンレベルの期間では、上記スイッチはオフ状態となり、各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆは、ループが途切れた状態となり、ＭＲ信号を検出できない。
【０１０２】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間を除く期間では、オフレベルのゲート信号が無線送信される。ゲート信号がオフレベルの期間では、上記スイッチはオン状態となり、各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆは、ＭＲ信号を検出できる。このようなコイル素子１０６ａ〜１０６ｆのオンオフの切り替えにより、被検体ＰにＲＦパルスを送信する送信用ＲＦコイル２８と、ＭＲ信号を受信するコイル素子１０６ａ〜１０６ｆとの間のカップリングが防止される。
【０１０３】
第３に、アンテナ３０６ｂ−２０６ｂ間では、制御側無線通信装置３００の参照信号送信部３１８からコイル側無線通信装置２００Ａの参照信号受信部２１８に対して、デジタルの参照信号がスキャンの始めに無線送信される。
【０１０４】
具体的には、参照信号は、ＭＲ信号の送信側であるコイル側無線通信装置２００Ａと、固定周波数生成部４０６をベースとしたシステムの基準周波数とを同期させる信号である。参照信号送信部３１８は、固定周波数生成部４０６から入力される基準クロック信号に対して変調、周波数変換、増幅、フィルタリング等の処理を施すことで、参照信号を生成する。
【０１０５】
第１の実施形態では一例として、参照信号受信部２１８は、一定周波数の基準クロック信号を生成する水晶発振器などを有し、参照信号送信部３１８と同様にして参照信号を生成可能である。即ち、参照信号受信部２１８は、スキャンの始めのみ参照信号を受信後、受信した参照信号内の立ち上がりや立ち下がり等のタイミングに適合させて、参照信号の生成を開始する。なお、スキャンの始めに参照信号受信部２１８が受信する参照信号には、後述のＡ／Ｄ変換開始信号（トリガ信号）が重畳されている。
【０１０６】
参照信号受信部２１８は、生成した参照信号を各Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆに対して、スキャン中に継続的に入力する。これにより、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との間に通信阻害が生じた場合にも、コイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたＭＲ信号は、Ａ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆで正常にＡ／Ｄ変換されてから、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにバックアップされる。
【０１０７】
但し、参照信号受信部２１８内で参照信号を生成しなくてもよい。アンテナ３０６ｂ−２０６ｂ間において、参照信号送信部３１８から参照信号受信部２１８に参照信号を撮像中に継続的に無線送信してもよい。
【０１０８】
固定周波数生成部４０６は、一定周波数の基準クロック信号を生成する。固定周波数生成部４０６は、基準クロック信号を生成するために、例えば安定度の高い水晶発振器などを有する。固定周波数生成部４０６は、参照信号送信部３１８及び可変周波数生成部４０８に基準クロック信号を入力する。また、固定周波数生成部４０６は、画像再構成部５６やパルス波形生成部４０４などのＭＲＩ装置２０Ａ内でクロック同期が行われる箇所にも基準クロック信号を入力する。
【０１０９】
可変周波数生成部４０８は、ＰＬＬ（Phase-Locked Loop：位相同期回路）、ＤＤＳ（Direct Digital Synthesizer：デジタル直接合成発振器）、ミキサなどを有する。可変周波数生成部４０８は、上記の基準クロック信号に基づいて動作する。可変周波数生成部４０８は、ＲＦパルスの中心周波数としてシステム制御部５２から入力される設定値に一致する可変周波数のローカル信号（クロック信号）を生成する。
【０１１０】
そのために、システム制御部５２は、プレスキャンの前にＲＦパルスの中心周波数の初期値を可変周波数生成部４０８に入力する。また、システム制御部５２は、プレスキャン後にはＲＦパルスの中心周波数の補正値を可変周波数生成部４０８に入力する。
【０１１１】
可変周波数生成部４０８は、周波数ダウンコンバージョン部４１０及び周波数アップコンバージョン部４０２に対して、上記の可変周波数のローカル信号を入力する。
【０１１２】
また、カバー部材１０４内のＡ／Ｄ変換器１４０ａ〜１４０ｆにおけるサンプリングのタイミングを決めるトリガ信号（Ａ／Ｄ変換開始信号）が、システム制御部５２から参照信号送信部３１８に入力される。ここでのサンプリングとは、例えば、アナログ信号の強さを一定時間ごとに採取し、デジタル記録が可能な形にすることである。ここでは一例として、参照信号送信部３１８は、トリガ信号を参照信号に重畳することで参照信号及びトリガ信号の双方を、スキャンの始めのみ参照信号受信部２１８に無線送信する。
【０１１３】
第４に、アンテナ２０６ａ−３０６ａ間では、コイル側無線通信装置２００Ａのデータ送信部２１６から制御側無線通信装置３００のデータ受信部３１６に対して、デジタルのＭＲ信号が誘導電界を介して無線送信される。
【０１１４】
具体的には、受信用に選択されたコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆの少なくとも１つ）で検出されたアナログのＭＲ信号は、対応するＡ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆのいずれか）に入力され、デジタル信号に変換される。このとき、各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）には、参照信号受信部２１８から参照信号及びトリガ信号が入力される。従って、各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）は、トリガ信号が送信されたタイミングに同期して、参照信号（サンプリングクロック信号）に基づいてサンプリング及び量子化を開始する。
【０１１５】
各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）は、対応する記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのいずれか）と、Ｐ／Ｓ変換器１４４とに対して、デジタルのＭＲ信号を入力する。即ち、Ａ／Ｄ変換器１４０ａは、記憶素子１６０ａ及びＰ／Ｓ変換器１４４に対して、コイル素子１０６ａで検出されてからデジタル化されたＭＲ信号を入力する。同様に、Ａ／Ｄ変換器１４０ｂは、記憶素子１６０ｂ及びＰ／Ｓ変換器１４４に対して、コイル素子１０６ｂで検出されてからデジタル化されたＭＲ信号を入力する。Ａ／Ｄ変換器１４０ｃ〜１４０ｆについても同様である。
【０１１６】
但し、ＭＲ信号の受信用に選択されていないコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）が存在する場合、当該非選択のコイル素子に対応するＡ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）及び記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）は動作しない。
【０１１７】
Ｐ／Ｓ変換器１４４は、入力された単数又は複数のＭＲ信号を無線送信用にパラレル信号からシリアル信号に変換し、このシリアル信号をケーブル１０２経由でコイル側無線通信装置２００Ａのデータ送信部２１６に入力する。第１の実施形態の例では、ＭＲ信号の送信用のアンテナは、アンテナ２０６ａの１つだけだからである。
【０１１８】
但し、本実施形態はシリアル信号として無線送信する態様に限定されるものではない。例えばＭＲ信号の送信用及び受信用のアンテナ数を増やす等により、パラレル信号のまま無線送信する構成にしてもよい。
【０１１９】
データ送信部２１６は、入力されたシリアルのＭＲ信号に対し、誤り訂正符号化、インタリーブ、変調、周波数変換、増幅、フィルタリングなどの処理を施すことで、（シリアル信号かつデジタル信号である）無線送信用のＭＲ信号を生成する。データ送信部２１６は、無線送信用のＭＲ信号をアンテナ２０６ａからアンテナ３０６ａに無線送信する。
【０１２０】
データ受信部３１６は、アンテナ３０６ａにより受信したＭＲ信号に対して、増幅、周波数変換、復調、逆インタリーブ、誤り訂正復号等の処理を施す。これにより、データ受信部３１６は、無線送信用のＭＲ信号から元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出したＭＲ信号をＲＦ受信器４８の周波数ダウンコンバージョン部４１０に入力する。
【０１２１】
周波数ダウンコンバージョン部４１０は、可変周波数生成部４０８から入力されるローカル信号を、データ受信部３１６から入力されるＭＲ信号に乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させる。これにより、周波数ダウンコンバージョン部４１０は、ＭＲ信号を周波数変換（ダウンコンバージョン）し、周波数が低くされたＭＲ信号を判定部４１２に入力する。
【０１２２】
判定部４１２は、周波数が低くされたＭＲ信号に所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成し、ＭＲ信号の生データに基づいて送信不良の有無を判定する。判定部４１２は、送信不良有りと判定した場合、データのどの部分が送信不良（欠落等）であるかを特定する。送信不良の有無の判定方法、及び、送信不良部分の特定方法については、図５を用いて後述する。
判定部４１２は、ＭＲ信号の生データを画像再構成部５６に入力し、画像再構成部５６は、ＭＲ信号の生データをｋ空間データに変換して保存する。
【０１２３】
なお、上記構成では、ＲＦ受信器４８と、制御側無線通信装置３００とを別々の構成要素として説明したが、これは一例にすぎない。例えば、ＲＦ受信器４８が制御側無線通信装置３００の一部である構成でもよい。
また、送信不良の有無の判定、及び、送信不良部分の特定は、ＲＦ受信器４８内の判定部４１２ではなく、例えば、制御側無線通信装置３００のデータ受信部３１６内で実行してもよい。或いは、送信不良の有無の判定、及び、送信不良部分の特定は、画像再構成部５６内で実行されてもよい。
以上が４つの無線通信経路に関する説明である。
【０１２４】
図４においてシステム制御部５２は、入力装置６２を介して操作者が入力した撮像条件に基づいて、パルスシーケンスにおける繰り返し時間、ＲＦパルスの種別、ＲＦパルスの中心周波数、及び、ＲＦパルスの帯域幅などの撮像条件を決定する。システム制御部５２は、このように決定した撮像条件をパルス波形生成部４０４に入力する。
【０１２５】
パルス波形生成部４０４は、上記のようにシステム制御部５２から入力される撮像条件に応じて、固定周波数生成部４０６から入力される基準クロック信号を用いてベースバンドのパルス波形信号を生成する。パルス波形生成部４０４は、ベースバンドのパルス波形信号を周波数アップコンバージョン部４０２に入力する。
【０１２６】
周波数アップコンバージョン部４０２は、ベースバンドのパルス波形信号に対して、可変周波数生成部４０８から入力されるローカル信号を乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させることで、周波数変換（アップコンバージョン）を実施する。周波数アップコンバージョン部４０２は、このようして周波数が上げられたベースバンドのパルス波形信号をＲＦ送信器４６に入力する。ＲＦ送信器４６は、入力されたパルス波形信号に基づいて、ＲＦパルスを生成する。
【０１２７】
図５は、各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆに記憶されるＭＲ信号のデータ型式の説明図である。図５では、位相エンコード及び周波数エンコードのステップ数が２５６×２５６であるが、これは一例にすぎず、各ステップ数は２５６以外でもよい。図５において、ＴＲは繰り返し時間であり、横方向のＴｓはサンプリング時間(Sampling Time)であり、縦方向は位相エンコードステップ(Phase Encode Step)である。
【０１２８】
この場合、例えば位相エンコードを２５６回変えて、２５６ラインのＭＲ信号が１画像用に収集される。具体的には、コイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたアナログの１ラインのＭＲ信号は、Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）において搬送周波数の正弦波又は余弦波がそれぞれ差し引かれて、デジタル化される。即ち、１ライン（位相エンコードステップ１つ分）のＭＲ信号は、サンプリング時間内で、時間軸方向に離散して多数のデジタル値を持つデータに変換される。各デジタル値は、例えば、その受信時刻でのＭＲ信号の強度を示す。
【０１２９】
このデジタル化されたＭＲ信号が、１ライン毎に順次、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆに記憶されると共に、Ｐ／Ｓ変換器１４４に入力される。１ラインと、次のラインの区切りは、ゲート信号で区別される。即ち、本実施形態では一例として、各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは、上記のような周波数空間のデジタルデータとしてＭＲ信号をバックアップ（記憶）する。
【０１３０】
判定部４１２は、デジタル化されたＭＲ信号に所定の信号処理を施すことでＭＲ信号の生データを生成後、以下のようにして送信不良の有無を判定する。例えば、ホワイトノイズに相当するデータ値が所定数連続している場合、判定部４１２は、送信不良として判定する。また、同じデータ値が所定数連続している場合、判定部４１２は、送信不良として判定する。
【０１３１】
判定部４１２は、例えば、ホワイトノイズに相当するデータ値が所定数連続している部分や、同じデータ値が所定数連続している部分をデータの送信不良部分として特定する。また、判定部４１２は、例えば、どのコイル素子１０６ａ〜１０６ｆで検出されたＭＲ信号における、どの位相エンコードステップのラインが送信不良であるかを特定する。
【０１３２】
この場合、送信不良は、例えば、ＭＲ信号の１ライン毎に判定され、送信不良部分の再送信もＭＲ信号の１ライン毎に実行される。但し、これは一例にすぎず、１画像分のＭＲ信号毎に送信不良の有無を判定し、１画像分のＭＲ信号単位で、ＭＲ信号の再送信が実行される構成でもよい。
【０１３３】
また、第１の実施形態では、ＭＲ信号の無線通信経路がアンテナ２０６ａ−３０６ａ間のみであるが、無線通信経路が複数存在する場合、無線通信経路毎に、送信不良の有無の判定、及び、送信不良部分の特定が実行されることが望ましい。
【０１３４】
例えば、１つの制御側無線通信装置３００に胸部用ＲＦコイル装置１００Ａのコイル側無線通信装置２００Ａが近接固定され、別の制御側無線通信装置３００に腰部用ＲＦコイル装置１００αのコイル側無線通信装置２００Ａが近接固定される場合を考える。その場合、判定部４１２は、ＲＦコイル装置（１００Ａ、１００α）毎に、且つ、その内部のコイル素子毎に、どの部分のデータが送信不良かを特定する。
【０１３５】
なお、Ｐ／Ｓ変換器１４４に入力される各ラインのＭＲ信号は、前述のように無線送信された後、最終的には画像再構成部５６で図５のように位相エンコードステップ毎に並べられ、マトリクスデータに変換される。具体的には、図５の横方向である各ＭＲ信号のサンプリング時間Ｔｓを２５６で等間隔に割ったΔＴｓ毎に、ＭＲ信号の（例えば代表的な或いは平均的な）強度を各マトリクス要素のマトリクス値にする。
【０１３６】
これにより、実数部分（上記余弦関数が差し引かれた方）と、虚数部分（上記正弦関数が差し引かれた方）のそれぞれについて、２５６行２５６列のマトリクスデータが生成される。画像再構成部５６は、これら２つのマトリクスデータをｋ空間データとして保存する。
【０１３７】
ここで、各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆによるＭＲ信号のバックアップに際しては、スキャン実行中であるか否かの判定、及び、スキャンの開始タイミングの判定が重要である。以下、図６〜図８を用いて、その方法の数例について説明するが、スキャン中であるか否かは、例えば、励起用ＲＦパルスが送信されているか否かで判定できる。
【０１３８】
図６は、アクティブトラップ回路１７０の場合における、スキャン実行中であるか否かの判定方法の一例を示す模式的回路図である。ＲＦコイル装置１００Ａのカバー部材１０４内には、選択制御部１０８とコイル素子１０６ａとの間に、アクティブトラップ回路１７０が配置されている。
【０１３９】
アクティブトラップ回路１７０は、コンデンサＣＡと、ＰＩＮダイオードＤ１と、コイルＬ３とを有し、これらはコイル素子１０６ａに対して図６のように配線される。コンデンサＣＡ−ＰＩＮダイオードＤ１−コイルＬ３のループの回路の共振周波数がラーモア周波数となるように、コイルＬ３のインダクタンスや、コンデンサＣＡの容量や、ＰＩＮダイオードＤ１の順方向の抵抗値などが選択されている。この場合、選択制御部１０８は、ゲート信号に基づいてスキャン実行中であるか否かを判定できる。
【０１４０】
具体的には、コイル素子１０６ａが受信用に選択されている場合、選択制御部１０８は、ゲート信号受信部２２４から入力されるゲート信号のオン期間において、ＰＩＮダイオードＤ１に順方向に立ち上がり電圧を印加する。このため、ゲート信号のオン期間において、ＰＩＮダイオードＤ１はオン状態（導通状態）になる。
【０１４１】
また、ゲート信号のオン期間では、ラーモア周波数の励起用ＲＦパルスが被検体Ｐに送信されているため、コンデンサＣＡ−ＰＩＮダイオードＤ１−コイルＬ３のループの回路がラーモア周波数で共振し、ハイインピーダンスとなる。これにより、コイル素子１０６ａは、コンデンサＣＡの部分でループが途切れた状態となるので、ＭＲ信号を検出できない。
【０１４２】
従って、選択制御部１０８は、ゲート信号受信部２２４から入力されるゲート信号にオン期間がある場合、その期間から開始して所定期間はスキャン中であると判定する。ここでの所定期間は、例えば、ＭＲ信号の収集に要する期間であり、繰り返し時間などの撮像条件基づいて予め決定できる。
【０１４３】
なお、コイル素子１０６ａが受信用に選択されていない場合、選択制御部１０８は、ＰＩＮダイオードＤ１に順方向に立ち上がり電圧を印加し続ける。これにより、コイル素子１０６ａはＭＲ信号を検出できないので、受信用に選択された他のコイル素子（１０６ｂ〜１０６ｆ）とのカップリングが防止される。
【０１４４】
図７は、パッシブトラップ回路の場合における、スキャン実行中であるか否かの判定方法の一例を示す模式的回路図である。パッシブトラップ回路１７２は、コイルＬ４と、コンデンサＣＢと、クロスダイオードＣＲとして並列接続されたダイオードＤ２、Ｄ３とを有し、これらはコイル素子１０６ａに対して図７のように配線される。
【０１４５】
コイルＬ４−コンデンサＣＢ−クロスダイオードＣＲのループの回路の共振周波数がラーモア周波数となるように、コイルＬ４のインダクタンス、コンデンサＣＢの容量や、ダイオードＤ２、Ｄ３の順方向の抵抗値などが選択されている。電流検出器１７４は、クロスダイオードＣＲに流れる電流値を検出し、選択制御部１０８に入力する。
【０１４６】
以下、パッシブトラップ回路１７２の動作について説明する。
ラーモア周波数の励起用ＲＦパルスが被検体Ｐに送信されると、励起用ＲＦパルスのエネルギーは大きいので、クロスダイオードＣＲに瞬間的に電流が流れる。これにより、コイルＬ４−コンデンサＣＢ−クロスダイオードＣＲのループの回路が共振し、ハイインピーダンスとなる。このため、コイル素子１０６ａは、コンデンサＣＢの部分でループが途切れた状態となるので、ＭＲ信号を検出できない。
【０１４７】
ここで、核磁気共鳴により被検体Ｐから放射されるＭＲ信号は、励起用ＲＦパルスよりもエネルギーが微弱であるため、ダイオードＤ２、Ｄ３を立ち上がり電圧にするほどの電流が順方向に流れない。従って、励起用ＲＦパルスが送信されていない期間では、パッシブトラップ回路１７２はオン状態（高周波電流に対して、コンデンサＣＢの部分を介して導通状態）となる。即ち、励起用ＲＦパルスが送信されていない期間では、コイル素子１０６ａは、ループは途切れていない状態となり、ＭＲ信号を検出できる。
【０１４８】
また、励起用ＲＦパルスの送信後、繰り返し時間などの撮像条件に応じた一定期間の間にＭＲ信号の収集が実行される。従って、選択制御部１０８は、クロスダイオードＣＲに流れる電流値を電流検出器１７４から取得し、この取得した電流値に基づいてスキャン中であるか否かを判定する。即ち、選択制御部１０８は、クロスダイオードＣＲに所定値以上の大きさの電流が流れていることを検出した場合、この検出タイミングから一定期間ではスキャンが実行中であると判定する。
【０１４９】
励起用ＲＦパルスが送信されている期間では、上記のようにループを途切れた状態にしてコイル素子１０６ａを保護することが望ましく、本実施形態では図６又は図７のトラップ回路（１７０、１７２）が構成される。図６、図７ではコイル素子１０６ａの部分について説明したが、他のコイル素子１０６ｂ〜１０６ｆのトラップ回路についても、構成は図６又は図７と同様である。
【０１５０】
なお、パッシブトラップ回路１７２の場合、選択制御部１０８は、クロスダイオードＣＲに流れる電流値ではなく、クロスダイオードＣＲの電圧値に基づいて、スキャン中であるか否かを判定してもよい。この場合、電流検出器１７４に代えて電圧検出器を設ければよい。
【０１５１】
上記パッシブトラップ回路１７２の場合、コイル素子１０６ｂ〜１０６ｆは、受信用に選択されているか否かに拘らず、ＭＲ信号を検出する。パッシブトラップ回路１７２の場合、コイル素子１０６ｂ〜１０６ｆの内、受信用に選択されたコイル素子（１０６ｂ〜１０６ｆ）で検出されたＭＲ信号のみがＡ／Ｄ変換され、前述のように記憶及び無線送信される。
【０１５２】
パッシブトラップ回路１７２の場合、そのオンオフの制御が不要という利点はあるが、ＭＲ信号の受信中にコイル素子１０６ａ〜１０６ｆ同士のカップリングが（アクティブトラップ回路１７０のように）防止されることはない。従って、コイル素子１０６ａ〜１０６ｆ同士のカップリングを防止するため、１つのコイル素子１０６ａ〜１０６ｆに対して、アクティブトラップ回路１７０と、パッシブトラップ回路１７２とを１つずつ設けてもよい。この場合、パッシブトラップ回路１７２については制御不要であり、アクティブトラップ回路１７０についてはゲート信号に基づいて上記同様に制御すればよい。
【０１５３】
図８は、励起用ＲＦパルスの送信タイミングにより、スキャンの開始タイミングを判定する方法の一例を示す説明図である。図８において、横軸は、パルスシーケンスの開始からの経過時間ｔを示す。図８の上段は、励起用ＲＦパルスの波形の送信タイミングを示し、下段はアクティブトラップ回路１７０のＰＩＮダイオードＤ１の電圧値を示す。
【０１５４】
図８に示すように、アクティブトラップ回路１７０の場合、励起用ＲＦパルスが送信されている期間（ゲート信号のオン期間）において、ＰＩＮダイオードＤ１はオン状態になり、その両端の電圧は立ち上がり電圧となる。従って、選択制御部１０８は、ゲート信号のオフ期間が「第１の所定期間」以上続いた後、ゲート信号がオンになれば、そのオンのタイミングを「次のスキャンの開始タイミング」として判定できる。ここでの「第１の所定期間（図８参照）」は、例えば、撮像条件に応じて選択制御部１０８が決めればよい。
【０１５５】
記憶制御部１５２は、次のスキャンの開始タイミングを選択制御部１０８からリアルタイムで取得し、次のスキャンの開始タイミングに同期して、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータ消去を開始してもよい。スキャンの始めは通常、画像生成用のＭＲ信号の収集ではなく、受信ゲインを決めるプレスキャンが実行されるからである。即ち、次のスキャンの開始タイミングの直後にデータ消去を開始しても、次のスキャンにおける画像生成用のＭＲ信号をデジタル化して記憶する前に、データ消去を終了できるからである。
【０１５６】
一方、コイル素子１０６ａ〜１０６ｆのトラップ回路としてパッシブトラップ回路１７２が用いられる場合、選択制御部１０８は、例えば以下のようにしてスキャンの開始タイミングを判定する。具体的には、選択制御部１０８は、クロスダイオードＣＲを流れる電流値を電流検出器１７４により一定の時間間隔で常時検出させる。選択制御部１０８は、クロスダイオードＣＲに電流が「第２の所定期間」以上流れなかった後に、クロスダイオードＣＲに電流が流れたタイミングを、次のスキャンの開始タイミングとして判定する。ここでの「第２の所定期間」は、図８の「OFF PERIOD」に相当し、例えば撮像条件に応じて決めればよい。
【０１５７】
スキャン開始のタイミングを上記のように判定できれば、繰り返し時間やスライス数などの撮像条件と、スキャン開始時刻とに基づいて、選択制御部１０８はスキャン終了時刻を判定できる。
【０１５８】
次に、ＭＲ信号のデータの送信不良があった場合における、手動によるデータ回収方法の一例について説明する。第１の実施形態のＭＲＩ装置２０Ａでは一例として、ＭＲ信号のデータの送信不良があった場合、記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）に記憶されたデータが用いられ、本スキャン終了後に送信不良部分が自動的に再送信される。
【０１５９】
判定部４１２は、この再送信されたデータに送信不良があったか否かを判定する。正常に実行されなかった場合、判定部４１２は、どのコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたデータかを含めて、データの送信不良部分を前述のように特定し、特定結果をシステム制御部５２に入力する。システム制御部５２は、検出データの送信不良があったと判定されたコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）に対応する記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）を、表示装置６４に表示させる。
【０１６０】
図９は、手動によるデータ回収方法のガイド表示の一例を示す模式図である。システム制御部５２は、取り出すべき記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのいずれか）を特定する情報を表示装置６４に表示させる。図９の表示例では、コイル素子１０６ｂで検出されたＭＲ信号の少なくとも一部に送信不良があり、コイル素子１０６ｂに対応する記憶素子１６０ｂを取り出して後述のデータ回収部６００に接続するように、表示されている。
【０１６１】
各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは、前述のように離脱自在であるが、例えば各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆの表面に識別番号等を付すことで、視覚的に互いに識別可能にしておくことが望ましい。
【０１６２】
複数の記憶素子がＲＦコイル装置１００Ａ内に含まれる場合、上記のように、送信不良となったデータが記憶されている記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのいずれか）を特定する情報を表示することが望ましい。一方、ＲＦコイル装置１００Ａに内蔵された１つの記憶素子のみで全コイル素子１０６ａ〜１０６ｆの検出データをバックアップする場合、記憶素子を取り出してデータ回収部に接続するように、ガイド表示すればよい。
【０１６３】
図１０は、データ回収部６００の配置の一例を示す模式的斜視図である。図１０の例では、データ回収部６００は、撮像室のガントリ２１の入口、及び、寝台３２に１つずつ設けられているが、データ回収部６００の数は１つでも３つ以上でもよい。また、配置態様も、図１０の態様には限定されず、例えば制御室内に設けてもよい。
【０１６４】
各データ回収部６００は、内部配線によりＲＦ受信器４８に接続されており、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆと同じタイプの接続ポートを有する。各データ回収部６００には、システム制御部５２（又は判定部４１２）から、データの送信不良部分を特定する情報が入力される。記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）が接続された場合、各データ回収部６００は、この入力情報に基づいて、データの送信不良部分を記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）から読み込み、ＲＦ受信器４８に入力する。
【０１６５】
データの送信不良部分は、周波数ダウンコンバージョン部４１０で周波数ダウンコンバージョンが施された後、判定部４１２内で所定の信号処理が施され、画像再構成部５６に入力される。画像再構成部５６は、データの送信不良部分を補償し、補完されたＭＲ信号の生データに基づいてｋ空間データを生成（補正）及び保存する。なお、どちらのデータ回収部６００に記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）を接続しても、同様にしてＭＲ信号のデータが回収される。
【０１６６】
また、送信不良を防止するために、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａからの識別情報の取得を定期的に実行させ、コイル側無線通信装置２００Ａと、制御側無線通信装置３００とが正常に接続されていることを常時確認する。システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａからの識別情報を正常に取得できなくなった場合、両者の接続状況が正常ではなくなった旨の警告指令を出力する。
【０１６７】
図１１は、胸部用のＲＦコイル装置１００Ａに加え、腰部用のＲＦコイル装置１００αが使用され、無線通信が正常ではない場合の警告表示の一例を示す模式図である。図１１では一例として、胸部用のＲＦコイル装置１００Ａのコイル側無線通信装置２００と、制御側無線通信装置３００との無線通信は正常であるが、腰部用のＲＦコイル装置１００αのコイル側無線通信装置と、制御側無線通信装置３００との無線通信が正常ではない。
【０１６８】
従って、システム制御部５２は、警告指令を表示装置６４に入力し、どのＲＦコイル装置と、どの制御側無線通信装置３００との無線通信が正常ではないかの情報を表示装置６４に表示させる。この情報は、天板３４における制御側無線通信装置３００の配置図と共に、画面下側の文字情報によっても示される。
【０１６９】
即ち、表示装置６４は、無線通信が正常ではない場合に、無線通信が正常ではない旨を通知する通知部としても機能する。なお、無線通信が正常ではない旨の通知は、表示に限らず、例えば、警告音で実行してもよい。或いは、無線通信が正常ではない旨の通知は、適切な位置に発光ダイオードなどを設けることで、赤色で点滅などの発光により実行してもよい。
【０１７０】
図１２は、第１の実施形態におけるＭＲＩ装置２０Ａによる撮像動作の流れの一例を示すフローチャートである。以下、前述の各図を適宜参照しながら、図１２に示すステップ番号に従って、ＭＲＩ装置２０Ａの動作を説明する。なお、ここでは上記ＲＦコイル装置１００Ａを用いる例を説明するが、他のＲＦコイル装置を用いる場合も、コイル無線通信装置２００Ａと同様の構成を設けることで第１の実施形態と同様の効果が得られる。
【０１７１】
［ステップＳ１］天板３４がガントリ２１外にある状態で、天板３４上の被検体ＰにＲＦコイル装置１００Ａが装着され、例えば最も近い位置の制御側無線通信装置３００に対してコイル側無線通信装置２００Ａが離脱自在に近接固定される（図２、図３参照）。上記近接固定により、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００とが互いに通信可能範囲内に入ると、両者間において上述した電力供給及び無線通信が開始される。
【０１７２】
具体的には、ＩＤ送信部２２２は、ＩＤ受信部３２２から無線送信される電力に基づいて動作することで、ＲＦコイル装置１００Ａの識別情報をＩＤ受信部３２２に無線送信する（図４参照）。ここで、各制御側無線通信装置３００のアンテナ３０６ｃは例えば、天板３４がガントリ２１内に挿入されていない期間には一定の時間間隔で電磁波を常時出力している。このため、コイル側無線通信装置２００Ａが通信可能範囲に固定されると、識別情報の無線送信がすぐに開始される。
【０１７３】
システム制御部５２は、この識別情報を取得し、ＲＦコイル装置１００Ａが現在接続されていることを認識する。これにより、システム制御部５２は、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との間のさらなる通信を許可すると共に、電力供給部３２０から電力受給部２２０への電力供給を実行させる。このため、電力供給部３２０及び電力受給部２２０は、前述のように誘導磁界を介して、コイル側無線通信装置２００Ａの各部やＲＦコイル装置１００Ａの各部に電力供給を開始する。
【０１７４】
その後、天板駆動装置５０（図１参照）は、システム制御部５２の制御に従って、ガントリ２１内に天板３４を移動させる。
【０１７５】
また、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａの識別情報をコイル側無線通信装置２００Ａから取得する処理を、少なくともパルスシーケンスの終了まで、一定の時間間隔で継続的に実行させる。即ち、システム制御部５２は、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との接続を常時確認し、上記識別情報を正常に取得できなくなった場合、警告指令を出力して表示装置に警告を表示させる（図１１参照）。
【０１７６】
但し、天板３４がガントリ２１外に戻って記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）が取り外される場合のステップＳ１１、Ｓ１２の期間では、当該処理は実行されない。従って、警告表示は、ステップＳ１０までの任意のタイミングで実行される可能性がある。
この後、ステップＳ２に進む。
【０１７７】
［ステップＳ２］システム制御部５２は、パルスシーケンスのスタンバイ状態となるように、ＭＲＩ装置２０Ａの各部を制御する。具体的には、参照信号送信部３１８は、システム制御部５２による通信許可に従って、アンテナ３０６ｂ−２０６ｂ間の例えば誘導電界を介した無線通信経路により、参照信号受信部２１８に対して、デジタルの参照信号を入力する。なお、送信される参照信号には、サンプリングのタイミングを決めるためのトリガ信号も重畳される。
【０１７８】
ここでは一例として、参照信号受信部２１８は、スキャンの始めのみ参照信号を受信後、受信した参照信号内の立ち上がりや立ち下がり等のタイミングに適合させて、参照信号の生成を開始する。参照信号受信部２１８は、生成した参照信号を各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）に対して、本スキャン終了まで継続的に入力する。これにより、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００との間に通信阻害が生じた場合にも、コイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたＭＲ信号は、Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）で正常にＡ／Ｄ変換されてから、記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）に記憶される。
この後、ステップＳ３に進む。
【０１７９】
［ステップＳ３］参照信号受信部２１８から各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）に対して参照信号が入力され始めた後、ＲＦコイル装置１００Ａの選択制御部１０８は、データの消去指令を記憶制御部１５２に入力する。記憶制御部１５２は、データの消去指令を受けたタイミングに同期して、全記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内の全データの消去を開始する。これにより、全記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにおいて、使用領域はなくなり、ＭＲ信号のデータを最大限でバックアップ可能となる。
この後、ステップＳ４に進む。
【０１８０】
［ステップＳ４］システム制御部５２は、入力装置６２を介してＭＲＩ装置２０Ａに対して入力された撮像条件や、ステップＳ１で取得した使用コイルの情報（この例ではＲＦコイル装置１００Ａを用いること）に基づいて、本スキャンの撮像条件の一部を設定する。
この後、ステップＳ５に進む。
【０１８１】
［ステップＳ５］システム制御部５２は、ＭＲＩ装置２０Ａの各部を制御することで、プレスキャンを実行させる。プレスキャンでは、例えば、ＲＦパルスの中心周波数の補正値が算出され、ＲＦコイル装置１００Ａ内の各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆの感度分布マップが生成される。この後、ステップＳ６に進む。
【０１８２】
［ステップＳ６］システム制御部５２は、プレスキャンの実行結果に基づいて、本スキャンの残りの撮像条件を設定する。撮像条件には、本スキャンにおいて受信に用いるコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆの少なくとも１つ）の情報も含まれる。
【０１８３】
従って、システム制御部５２は、本スキャンで受信に用いるコイル素子の情報を、いずれかの無線通信経路でＲＦコイル装置１００Ａの選択制御部１０８に入力する。受信に用いるコイル素子の情報は、例えば、ゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４に無線送信された後、ゲート信号受信部２２４から選択制御部１０８に入力される。
この後、ステップＳ７に進む。
【０１８４】
［ステップＳ７］システム制御部５２は、ＭＲＩ装置２０Ａの各部を制御することで、本スキャンを実行させる。具体的には、静磁場電源４０により励磁された静磁場磁石２２によって撮像空間に静磁場が形成される。また、シムコイル電源４２からシムコイル２４に電流が供給されて、撮像空間に形成された静磁場が均一化される。
なお、コイル素子１０６ａ〜１０６ｆのスイッチがアクティブトラップ回路１７０である場合、アンテナ３０６ｄ−２０６ｄ間では、ゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４に前述のゲート信号が本スキャンの実行中に継続的に無線送信される。
【０１８５】
この後、入力装置６２からシステム制御部５２に撮像開始指示が入力されると、以下の＜１＞〜＜４＞の処理が順次繰り返されることで、被検体ＰからのＭＲ信号が収集される。
【０１８６】
＜１＞システム制御部５２は、パルスシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８を駆動させることで、被検体Ｐの撮像部位が含まれる撮像領域に傾斜磁場を形成させると共に、送信用ＲＦコイル２８から被検体ＰにＲＦパルスを送信させる。
なお、各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆのスイッチがアクティブトラップ回路１７０である場合、ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間のみ、ゲート信号は例えばオンレベルにされ、各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆはオフ状態となる。これにより、カップリングが防止される。
【０１８７】
＜２＞各コイル素子１０６ａ〜１０６ｆのスイッチがアクティブトラップ回路１７０である場合、ＲＦパルスの送信後、ゲート信号は例えばオフレベルに切り替えられる。そして、選択制御部１０８により選択されたコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆの少なくとも１つ）により、被検体Ｐ内の核磁気共鳴により生じたＭＲ信号が検出される。検出されたアナログのＭＲ信号は、各コイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）から、対応するＡ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）にそれぞれ入力される。なお、選択されていないコイル素子に対応するＡ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）は、動作しない。
【０１８８】
＜３＞選択制御部１０８により選択されたコイル素子に対応する各Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）は、参照信号受信部２１８から入力される参照信号に基づいて、対応するコイル素子から入力されるＭＲ信号のサンプリング及び量子化を開始する。そして、Ａ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆ）は、デジタル化したＭＲ信号をＰ／Ｓ変換器１４４に入力する。
Ｐ／Ｓ変換器１４４は、入力されたＭＲ信号をシリアル信号に変換し、これをデータ送信部２１６に入力する。データ送信部２１６は、シリアルのＭＲ信号に所定の処理を施すことで無線送信用のＭＲ信号を生成し、これをアンテナ２０６ａからアンテナ３０６ａに向けて、誘導電界を介して無線送信する。
【０１８９】
＜４＞データ受信部３１６は、アンテナ３０６ａで受信した無線送信用のＭＲ信号に所定の処理を施すことで元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出したＭＲ信号を周波数ダウンコンバージョン部４１０に入力する。周波数ダウンコンバージョン部４１０は、入力されるＭＲ信号の周波数ダウンコンバージョンを実行し、周波数が落とされたＭＲ信号を判定部４１２に入力する。判定部４１２は、所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成する。
【０１９０】
判定部４１２は、生成したＭＲ信号の生データに対して、前述の手法により、送信不良に該当するか否かを判定する。判定部４１２は、送信不良に該当すると判定した場合、例えば、ホワイトノイズに相当するデータ値が所定数連続している部分や、同じデータ値が所定数連続している部分をデータの送信不良部分として特定する。この例では、判定部４１２は、どのコイル素子１０６ａ〜１０６ｆで検出されたＭＲ信号における、どの位相エンコードステップのラインが送信不良であるかを特定する。
【０１９１】
判定部４１２は、送信不良に該当しないＭＲ信号の生データについては、そのまま画像再構成部５６に入力する一方、送信不良に該当するＭＲ信号の生データについては、例えば置換用データに代えて画像再構成部５６に入力する。置換用データは、例えば全てのデータが最大輝度を示すものであり、画像再構成部５６により、送信不良部分のデータとして認識される。画像再構成部５６は、入力されたＭＲ信号の生データをｋ空間データに変換して保存する。
【０１９２】
以上の＜１＞〜＜４＞の処理が繰り返されることで、本スキャンとしてのＭＲ信号が収集される。この本スキャンの実行時において、図８で説明したように、本スキャンの開始タイミングが選択制御部１０８により判定される。そして、記憶制御部１５２は、本スキャンの開始タイミングに同期して、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータ消去を開始させ、データ消去は、ＭＲ信号で収集されるＭＲ信号の記憶の開始前には終了する。
【０１９３】
また、この本スキャンの実行時において、引き続き本スキャンが実行中であるか否かが選択制御部１０８により判定される。この判定方法については、アクティブトラップ回路１７０の場合、パッシブトラップ回路１７２のそれぞれの場合について図６、図７で述べてので、ここでは説明を省略する。
【０１９４】
本スキャンが実行中の期間において、選択制御部１０８は、記憶制御部１５２を制御して、（無線送信前の）ＭＲ信号のデータのバックアップを実行させる。即ち、選択されたコイル素子に対応するＡ／Ｄ変換器（１４０ａ〜１４０ｆの少なくとも１つ）でデジタル化されたＭＲ信号は、当該Ａ／Ｄ変換器に対応する記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆの少なくとも１つ）に記憶される。これにより、選択されたコイル素子で検出された全てのＭＲ信号のデータがバックアップされる。
以上の本スキャン、及び、ＭＲ信号のデータのバックアップが終了後、ステップＳ８に進む。
【０１９５】
［ステップＳ８］ステップＳ７の本スキャンにおいて送信不良がなかった場合、判定部４１２は、送信不良がなかった旨をシステム制御部５２に入力する。この場合、ステップＳ１３に進む。
【０１９６】
一方、ステップＳ７の本スキャンにおいて送信不良があった場合、判定部４１２は、送信不良があった旨、及び、データの送信不良部分を特定する情報をシステム制御部５２に入力する。この場合、ステップＳ９に進む。
【０１９７】
［ステップＳ９］システム制御部５２は、データの送信不良部分を特定する情報を、いずれかの無線通信経路からＲＦコイル装置１００Ａの選択制御部１０８に送信する。システム制御部５２は、データの送信不良部分を特定する情報を、例えばゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４に無線送信させる。この場合、ゲート信号受信部２２４は、データの送信不良部分を特定する情報を選択制御部１０８に入力する。
【０１９８】
選択制御部１０８は、記憶制御部１５２を制御して、送信不良となったデータを記憶している記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのどれか）から、当該送信不良となったデータをＰ／Ｓ変換器１４４に入力させる。この後、送信不良となったデータは、前述同様に誘導電界を介して再度無線送信され、周波数ダウンコンバージョンが施され、判定部４１２に入力される。この後、ステップＳ１０に進む。
【０１９９】
［ステップＳ１０］判定部４１２は、ステップＳ９で入力されたＭＲ信号のデータに所定の信号処理を施してＭＲ信号の生データを生成し、これが送信不良に該当するか否かを前述同様に判定する。判定部４１２は、判定結果をシステム制御部５２に入力する。
【０２００】
送信不良に該当しない場合、判定部４１２は、このステップＳ１０で生成したＭＲ信号の生データを画像再構成部５６に入力する。そして、画像再構成部５６は、前述の置換用データの部分を、このステップＳ１０で入力されたデータと置換することで送信不良部分を補償する。画像再構成部５６は、このように補完されたＭＲ信号の生データに基づいて、ｋ空間データを補正して保存する。この後、ステップＳ１３に進む。
【０２０１】
一方、送信不良に該当する場合、システム制御部５２（又は判定部４１２）は、データの送信不良部分を特定する情報を各データ回収部６００に入力する。この後、ステップＳ１１に進む。
【０２０２】
［ステップＳ１１］システム制御部５２は、取り出すべき記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのいずれか）を特定する情報を表示装置６４にガイド表示させる（図９参照）。「取り出すべき記憶素子」とは、送信不良となったデータを記憶している記憶素子である。また、天板駆動装置５０は、記憶素子の取り外しのため、システム制御部５２の制御に従って天板３４をガントリ２１外に移動させる。また、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａからの識別情報の取得処理を停止させる。この後、ステップＳ１２に進む。
【０２０３】
［ステップＳ１２］操作者により、ＲＦコイル装置１００Ａから、ステップＳ１１のガイド表示で特定された記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆのいずれか）が取り外され、これがデータ回収部６００に接続される。記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）が接続された場合、データ回収部６００は、データの送信不良部分を記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）から読み込み、ＲＦ受信器４８に入力（転送）する。データ回収部６００は、データの送信不良部分を転送後、接続された記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）内のデータを消去する。
【０２０４】
データの送信不良部分は、周波数ダウンコンバージョンが施された後、判定部４１２内で所定の信号処理が施され、画像再構成部５６に入力される。画像再構成部５６は、前述の置換用データの部分を、このステップＳ１２で入力されるＭＲ信号の生データと置換することで送信不良部分を補償し、ステップＳ１０と同様にｋ空間データを補正して保存する。この後、ステップＳ１３に進む。
【０２０５】
［ステップＳ１３］同一の被検体Ｐの次のパルスシーケンスがない場合、システム制御部５２は、ステップＳ１４に処理を移行させる。
【０２０６】
一方、同一の被検体Ｐの次のパルスシーケンスがある場合、システム制御部５２は、以下の２つの場合に分けてステップＳ２に処理を戻す。
第１に、ステップＳ１１、Ｓ１２の処理が実行されなかった場合、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａからの識別情報の取得処理を継続させた状態で、ステップＳ２に処理を戻す。
第２に、ステップＳ１１、Ｓ１２の処理が実行された場合、システム制御部５２は、データ回収部６００に接続された記憶素子をＲＦコイル装置１００Ａの所定位置に再接続するように促す情報を表示装置６４に表示させる。この後、記憶素子が正常にデータ保護部１５０内に再接続された場合、ＲＦコイル装置１００Ａの選択制御部１０８は、ＩＤ送信部２２２に識別情報の送信を再開させ、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ａからの識別情報の取得処理を再開する。その後、天板駆動装置５０は、システム制御部５２の制御に従ってガントリ２１内に天板３４を移動させる。この後、ステップＳ２に戻る。
【０２０７】
［ステップＳ１４］画像再構成部５６は、フーリエ変換等を含む画像再構成処理をｋ空間データに施すことで画像データを再構成し、得られた画像データを画像データベース５８に保存する。この後、画像処理部６０は、画像データベース５８から画像データを取り込み、これに所定の画像処理を施すことで表示用画像データを生成し、この表示用画像データを記憶装置６６に保存する。システム制御部５２は、表示用画像データを表示装置６４に転送し、表示用画像データが示す画像を表示装置６４に表示させる。
【０２０８】
撮像の終了後、（天板３４がガントリ２１外に移動してから）コイル側無線通信装置２００Ａが制御側無線通信装置３００から離脱され、両者が通信可能範囲外となると、両者間の通信及び電力供給は終了する。
以上が第１の実施形態のＭＲＩ装置２０Ａの動作説明である。
【０２０９】
以下、第１の実施形態の効果について説明する。
第１の実施形態では、無線通信時において送信側及び受信側が互いに近接固定され、誘導電界を介した無線通信が行われる。このため、従来のデジタル無線通信よりも無線の出力を低く抑えられるから、種々の国の法規制に対応し易い。
【０２１０】
送信側と受信側とが近接していることに加えて、無線の出力を低くできるため、送信電波が周りで反射してコイル素子１０６ａ〜１０６ｆによる被検体ＰからのＭＲ信号の検出を妨げる問題も生じない。従って、ＲＦコイル装置１００Ａ側からＭＲＩ装置２０Ａの本体側（ＲＦ受信器４８側）にデジタルのＭＲ信号を良好に無線送信できる。
【０２１１】
また、複数のコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）が受信用に選択された場合、複数のコイル素でそれぞれ検出された複数のＭＲ信号は、シリアル信号に変換されて、無線送信される。従って、ＭＲ信号の送信用のアンテナ（無線通信経路）を１組で済ませることができる上、ＭＲ信号同士の間では、干渉を防止するための周波数分離を行う必要はない。
【０２１２】
これに対し、従来のデジタル無線通信では、送信側の遠方界に受信側が存在するので、ＭＲ信号の受信用の複数のコイル素子が同時に接続された場合にはクロストークなどの干渉が生じるため、周波数分離や時分割の通信を行っている。本実施形態のように近距離の無線通信では、時分割にする必要はない。
【０２１３】
また、制御側無線通信装置３００を複数の箇所に設け、いずれか１つの制御側無線通信装置３００に対してコイル側無線通信装置２００Ａを固定すればよい構成である。従って、被検体Ｐのどの位置に装着されるＲＦコイル装置であっても、即ち、天板３４上のどの位置にＲＦコイル装置１００Ａが存在しても、コイル側無線通信装置２００Ａと制御側無線通信装置３００とを近接固定し、ＭＲ信号を良好に無線送信できる。
【０２１４】
また、ＲＦコイル装置１００Ａへの電力供給やゲート信号の送信、トリガ信号の送信についても無線で行うので、ＭＲＩ装置２０Ａの構成を簡単化できる。この結果、ＭＲＩ装置２０Ａの製造コストを低減しうる。
【０２１５】
さらに、ＲＦコイル装置１００Ａ内において、受信用に選択されたコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたＭＲ信号は、当該コイル素子に対応する記憶素子１６０ａ〜１６０ｆに記憶される。そして、ＭＲ信号のデータの送信不良があった場合、送信不良部分が判定部４１２により特定され、送信不良部分が自動的に再度無線送信される。従って、通信阻害によるＭＲ信号のデータの送信不良を補償し易い構成である。
【０２１６】
また、上記の送信不良部分の再度の無線送信によってもデータの送信不良部分が補償されない場合、送信不良部分のデータが記憶されている記憶素子の識別情報がガイド表示される。従って、ガイド表示に従って、該当する記憶素子をＲＦコイル装置１００Ａから取り外して、データ回収部６００に接続するだけで、データの送信不良部分を補償することができる。
【０２１７】
また、システム制御部５２は、コイル側無線通信装置２００Ａの接続状況を常時確認し、ＲＦコイル装置１００Ａの識別情報を正常に取得できなくなった場合、表示装置に警告を表示させる（ステップＳ１の説明及び図１１参照）。従って、接続不良のまま本スキャンが実行されること、即ち、ＭＲ信号のデータの送信不良が生じることを防止できる。
【０２１８】
また、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは電界シールド１５６内にあるので、静磁場や傾斜磁場等の電磁気的な影響を受けることなく、ＭＲ信号のデータを確実にバックアップできる。
【０２１９】
また、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆは、電気的にデータを記憶及び消去する。このため、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆに対する読み書きが磁気的にイメージングに影響することはない。
【０２２０】
また、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆを離脱自在な構成とし、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにバックアップされたデータを手動で接続して回収するデータ回収部６００が設けられている。従って、停電等の事態が生じても、それまでに検出及びバックアップされたＭＲ信号のデータを確実に回収できる。
【０２２１】
また、コイル素子１０６ａ〜１０６ｆにそれぞれ対応する記憶素子１６０ａ〜１６０ｆを設け、各記憶素子（１６０ａ〜１６０ｆ）は、対応するコイル素子（１０６ａ〜１０６ｆ）で検出されたＭＲ信号のデータのみを記憶する。そして、送信不良の際の手動によるデータ回収時には、どの記憶素子のデータを回収すべきかがガイド表示される（ステップＳ１１、図９）。従って、手動によるデータ回収が容易である。
【０２２２】
また、選択制御部１０８は、アクティブトラップ回路１７０の場合にはゲート信号に基づいて、パッシブトラップ回路１７２の場合にはクロスダイオードＣＲ内の電流値に基づいて、本スキャンの開始タイミングを判定する。従って、本スキャンの開始タイミングを正確に判定できる。このように正確に判定された本スキャンの開始タイミングに同期して、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータが一括消去される。従って、新たに収集されるＭＲ信号のデータの記憶領域を適切なタイミングで確保できる。
【０２２３】
また、選択制御部１０８及び記憶制御部１５２は、本スキャンの実行中において記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにＭＲ信号のデータをバックアップさせる。従って、ＭＲ信号のデータのバックアップ処理により、スキャン時間が延びることはない。
【０２２４】
また、選択制御部１０８は、アクティブトラップ回路１７０の場合にはゲート信号に基づいて、パッシブトラップ回路１７２の場合にはクロスダイオードＣＲ内の電流値に基づいて、本スキャンが引き続き実行中であるか否かを判定する。従って、選択制御部１０８は、本スキャン終了時には、スキャン終了をすぐに判定できるので、ＭＲ信号のデータのバックアップ処理の終了タイミングを決定し易い。
【０２２５】
以上説明した第１の実施形態によれば、ＭＲＩにおいて、デジタル化されたＭＲ信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の制御側に対して良好に無線送信することができる。また、通信阻害によるＭＲ信号のデータの送信不良を補償できる。
【０２２６】
次に、第２の実施形態のＭＲＩ装置２０Ｂについて説明する。なお、第２の実施形態のＭＲＩ装置２０Ｂは、第１の実施形態とは、バックアップされたＭＲ信号のデータの回収方法のみが異なるので、違いのみ説明する。
【０２２７】
図１３は、第２の実施形態のＭＲＩ装置２０Ｂの全体構成の一例を示す模式的なブロック図である。ＭＲＩ装置２０Ｂは、制御室において、システム制御部５２、入力装置６２、表示装置６４、記憶装置６６、システムバス５４、画像再構成部５６、画像データベース５８、画像処理部６０等を有する。なお、画像データベース５８、画像処理部６０については、図１３では煩雑となるので図示していない（図１参照）。
【０２２８】
また、ＭＲＩ装置２０Ｂは、撮像室において、データ回収型充電部（data-collecting type charging unit）６２０、ガントリ２１、寝台３２、天板３４、静磁場電源４０、シムコイル電源４２、傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６、ＲＦ受信器４８、胸部用のＲＦコイル装置１００Ｂ等を有する。なお、寝台３２、静磁場電源４０、シムコイル電源４２、傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６等については、図１３では煩雑となるので図示していない（図１、図４参照）。
【０２２９】
第２の実施形態の特徴の１つであるデータ回収型充電部６２０は、胸部用、腰部用などの各種の装着型のＲＦコイル装置が収納されるコイル棚６１０内に充電スタンドとして設置される。データ回収型充電部６２０は、ここでは一例として、内部配線によりＲＦ受信器４８に接続されている。
【０２３０】
データ回収型充電部６２０にＲＦコイル装置１００Ｂを収納すると、データ回収型充電部６２０は、ＲＦコイル装置１００Ｂの充電を開始すると共に、ＲＦコイル装置１００Ｂ内の記憶素子にバックアップされたＭＲ信号のデータを読み込んでＲＦ受信器４８に送信する。
【０２３１】
具体的には、ＲＦコイル装置１００Ｂは、カバー部材１０４’と、ケーブル１０２とを有する。カバー部材１０４’は、ケーブル１０２により、コイル側無線通信装置２００Ａに接続されている。カバー部材１０４’の構成は、以下の２点を除き、第１の実施形態のＲＦコイル装置１００Ａのカバー部材１０４と同様である。
【０２３２】
第１に、カバー部材１０４’は、データ回収型充電部６２０に嵌合される接続部１９０を有する。第２に、カバー部材１０４’内には、接続部１９０及びデータ回収型充電部６２０経由で、データ保護部１５０内の記憶素子１６０ａ〜１６０ｆをＲＦ受信器４８に接続する配線が設けられている。
【０２３３】
データ回収型充電部６２０は、カバー部材１０４’の接続部１９０を嵌合する形状の接続部６２２を有する。データ回収型充電部６２０の筐体は、接続部６２２とは反対側において、図３の固定部３２０に相当する形状部分を有し、これによりコイル側無線通信装置２００Ａを嵌合する形状である。また、データ回収型充電部６２０の筐体は、接続部６２２とは反対側において、図４の電力供給部３２０に相当する構成を有する。
【０２３４】
このため、カバー部材１０４’及びコイル側無線通信装置２００Ａがそれぞれデータ回収型充電部６２０に嵌合されると、データ回収型充電部６２０は、誘導磁界により、ケーブル１０２を介してカバー部材１０４’内の充電池ＢＡの充電を開始する。
また、データ回収型充電部６２０は、充電開始と共に、カバー部材１０４’内の記憶素子１６０ａ〜１６０ｆにバックアップされたＭＲ信号のデータを読み込んでＲＦ受信器４８に送信する。
【０２３５】
このとき、システム制御部５２は、不図示の配線を介して、ＭＲ信号のデータにおける送信不良の部分の情報をデータ回収型充電部６２０に予め入力し、送信不良の部分のみをＲＦ受信器４８（の周波数ダウンコンバージョン部４１０）に送信させてもよい。ＲＦ受信器４８（の判定部４１２）は、ＭＲ信号のデータにおける送信不良の部分を補償し、第１の実施形態と同様の処理を実行してから、ＭＲ信号の生データを画像再構成部５６に入力する。
【０２３６】
また、データ回収型充電部６２０は、ＲＦ受信器４８に対するＭＲ信号のデータの送信の終了後、接続部１９０、６２２を介した不図示の配線により、データ消去指令をカバー部材１０４’の記憶制御部１５２に入力する。記憶制御部１５２は、データ消去指令の受信に同期して、各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆの記憶中のデータを消去する。
【０２３７】
図１４は、第２の実施形態に係るＭＲＩ装置２０Ｂの動作の流れの一例を示すフローチャートである。以下、図１４に示すステップ番号に従って、ＭＲＩ装置２０Ｂの動作を説明する。
【０２３８】
［ステップＳ２１〜Ｓ３０］第１の実施形態の図１２のステップＳ１〜Ｓ１０とそれぞれ同様である。ステップＳ３０において、ＭＲ信号のデータにおける送信不良部分を補償できなかった場合、ステップＳ３１に進み、補償できた場合、ステップＳ３２に進む。
【０２３９】
［ステップＳ３１］ＭＲ信号のデータに送信不良部分があった旨が図９と同様にガイド表示される。同時に、「パルスシーケンスの終了後に、ＲＦコイル装置１００Ｂ及びコイル側無線通信装置２００Ａをデータ回収型充電部６２０にセットして下さい」といったデータ回収を促すメッセージを、システム制御部５２は表示装置６４に表示させる。上記メッセージの「パルスシーケンスの終了後」は、ステップＳ３２の後である。同一の被検体Ｐの次のパルスシーケンスがある場合、天板３４がガントリ２１内にある状態で、ステップＳ２２に戻るからである。
従って、ここでは一例として、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ｂからの識別情報の取得処理を継続させた状態にする。この後、ステップＳ３２に進む。
【０２４０】
［ステップＳ３２］第１の実施形態のステップＳ１３と同様であり、同一の被検体Ｐの次のパルスシーケンスがない場合、システム制御部５２は、ステップＳ３３に処理を移行させる。
一方、同一の被検体Ｐの次のパルスシーケンスがある場合、システム制御部５２は、ＲＦコイル装置１００Ｂからの識別情報の取得処理を継続させた状態で、ステップＳ２２に処理を戻す。
【０２４１】
［ステップＳ３３］第１の実施形態のステップＳ１４と同様に、画像再構成、及び、画像表示が実行される。但し、ステップＳ３１の処理が実行された場合、画像再構成前に以下の処理が実行される。
【０２４２】
具体的には、撮像の終了後、天板駆動装置５０は天板３４をガントリ２１外に移動させる。そして、図１３で説明したように、ＲＦコイル装置１００Ｂ及びコイル側無線通信装置２００Ａがデータ回収型充電部６２０にセットされ、ＭＲ信号のデータの送信不良部分の回収が実行される。これにより、データの送信不良部分が補償された後、画像再構成が開始される。以上が第２の実施形態のＭＲＩ装置２０Ｂの動作説明である。
【０２４３】
このように、第２の実施形態においても、第１の実施形態と同様の効果が得られる。第２の実施形態では、ＭＲ信号のデータの送信不良部分を補償できなかった場合、同一の被検体Ｐのパルスシーケンスの終了後、ＲＦコイル装置１００Ｂを充電する際に送信不良部分のデータ回収、及び、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆのデータ消去が実行される。ＲＦコイル装置１００Ｂの充電時にデータ回収が実行されるので、第１の実施形態と同様、データ回収によりスキャン時間が延びることはない。
【０２４４】
以下、上述した各実施形態の補足事項について説明する。
第１及び第２の実施形態では、データ保護部１５０がＲＦコイル装置１００Ａのカバー部材１０４内に配置される例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。データ保護部１５０は、コイル側無線通信装置２００Ａ内に配置されてもよい。
【０２４５】
或いは、データ保護部１５０は、Ｐ／Ｓ変換器１４４の後段に配置されてもよい。この場合、データ保護部１５０内の記憶素子は、シリアル信号に変換されたＭＲ信号のデータをバックアップする。この場合、複数のコイル素子が受信用に選択されていても、これら複数のコイル素子で検出されたＭＲ信号は、例えば１つの記憶素子に一括的にバックアップされてもよい。
【０２４６】
第１の実施形態では、個々の本スキャンの開始時に、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータを瞬時に消去する例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。各記憶素子１６０ａ〜１６０ｆの記憶容量が十分大きい場合、例えば、１人の被検体Ｐに対する全てのパルスシーケンスが終了後に、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータを消去してもよい。或いは、ＭＲＩ装置２０Ａの再起動時に、記憶素子１６０ａ〜１６０ｆ内のデータを消去してもよい。
【０２４７】
複数の受信用のＲＦコイル装置が被検体に装着される場合、これらＲＦコイル装置を並列的に接続し、片方のＲＦコイル装置で受信されたＭＲ信号のデータを双方のＲＦコイル装置内の各記憶素子で二重にバックアップしてもよい。
【０２４８】
図１５は、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃと、腰部用ＲＦコイル装置１００γとを各制御側無線通信装置３００に対して並列的に接続した一例を示すブロック図である。この例では、図が煩雑となるので、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃと、腰部用ＲＦコイル装置１００γ内のコイル素子の数を２つずつとしているが、実際には３つ以上のコイル素子がそれぞれ配置されてもよい。
【０２４９】
胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃは、データ通信装置２００Ｃ、カバー部材１０４ｃ、及び不図示のケーブルを有し、ケーブルを介してコイル側無線通信装置２００Ａに接続される。胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃに接続されたコイル側無線通信装置２００Ａは、一の制御側無線通信装置３００に対して近接固定される。胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃで検出されたＭＲ信号は、これらコイル側無線通信装置２００Ａ−制御側無線通信装置３００間で、上記同様に誘導電界を介して無線送信される。
【０２５０】
腰部用ＲＦコイル装置１００γは、データ通信装置２００Ｃ’、カバー部材１０４γ、及び不図示のケーブルを有し、ケーブルを介してコイル側無線通信装置２００Ａに接続されている。腰部用ＲＦコイル装置１００γに接続されたコイル側無線通信装置２００Ａは、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃ側とは別の制御側無線通信装置３００に対して近接固定される。腰部用ＲＦコイル装置１００γで検出されたＭＲ信号は、これらコイル側無線通信装置２００Ａ−制御側無線通信装置３００間で、上記同様に誘導電界を介して無線送信される。
【０２５１】
腰部用ＲＦコイル装置１００γのカバー部材１０４ｃ内では、腰部からのＭＲ信号の受信用に各コイル素子１０６α、１０６β等が配置されている。カバー部材１０４ｃ内には、図４のカバー部材１０４と同様に充電池ＢＡなどの構成要素も配置されるが、煩雑となるので図１５では図示していない。
【０２５２】
データ通信装置２００Ｃ、２００Ｃ’はそれぞれ、誘導電界結合型カプラなどの誘導電界を介した無線通信用の構成要素を有する。データ通信装置２００Ｃの筺体は、データ通信装置２００Ｃ’に嵌合される複数の突起を有する。データ通信装置２００Ｃ’の筺体は、上記複数の突起をそれぞれ嵌合する複数の差し込み穴を有する。これにより、データ通信装置２００Ｃ、２００Ｃ’は互いに密着固定される。なお、アンテナ自体は筺体の内部にあるので、データ通信装置２００Ｃ、２００Ｃ’の各筺体互いに密着固定しても、アンテナ同士が接触することはなく、無線通信には支障はない。
【０２５３】
データ通信装置２００Ｃは、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃで検出されたＭＲ信号を、第１の実施形態と同様の手法により、誘導電界を介してデータ通信装置２００Ｃ’に無線送信する。即ち、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃのコイル素子１０６ａ、１０６ｂでそれぞれ検出されてＡ／Ｄ変換器１４０ａ、１４０ｂでＡ／Ｄ変換された各ＭＲ信号は、Ｐ／Ｓ変換器１４４でシリアル信号にされ、データ通信装置２００Ｃ’に無線送信される。
データ通信装置２００Ｃ’は、受信したシリアル信号を元のパラレル信号（各コイル素子１０６ａ、１０６ｂに対応する複数のデジタルのＭＲ信号）に戻す。この後、データ通信装置２００Ｃ’は、コイル素子１０６ａで検出されたＭＲ信号を記憶素子１６０αに入力し、コイル素子１０６ｂで検出されたＭＲ信号を記憶素子１６０βに入力する。
【０２５４】
腰部用ＲＦコイル装置１００γの記憶制御部１５２は、コイル素子１０６ａで検出されて無線送信されたＭＲ信号と、腰部用ＲＦコイル装置１００γのコイル素子１０６αで検出されてＡ／Ｄ変換器１４０αでデジタル化されたＭＲ信号とを記憶素子１６０αに記憶させる。
また、腰部用ＲＦコイル装置１００γの記憶制御部１５２は、コイル素子１０６ｂで検出されて無線送信されたＭＲ信号と、腰部用ＲＦコイル装置１００γのコイル素子１０６βで検出されてＡ／Ｄ変換器１４０βでデジタル化されたＭＲ信号とを記憶素子１６０βに記憶させる。
【０２５５】
同様に、腰部用ＲＦコイル装置１００γのコイル素子１０６α、１０６βで検出されてシリアル信号にされたＭＲ信号は、誘導電界を介して、データ通信装置２００Ｃ’からデータ通信装置２００Ｃに無線送信される。データ通信装置２００Ｃは、受信したシリアル信号を上記同様にパラレル信号に戻す。データ通信装置２００Ｃは、コイル素子１０６αで検出されたＭＲ信号を記憶素子１６０ａに入力し、コイル素子１０６βで検出されたＭＲ信号を記憶素子１６０ｂに入力する。
【０２５６】
胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃの記憶制御部１５２は、コイル素子１０６αで検出されて無線送信されたＭＲ信号と、コイル素子１０６ａで検出されてデジタル化されたＭＲ信号とを記憶素子１６０ａに記憶させる。
また、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃの記憶制御部１５２は、コイル素子１０６βで検出されて無線送信されたＭＲ信号と、コイル素子１０６ｂで検出されてデジタル化されたＭＲ信号とを記憶素子１６０ｂに記憶させる。
【０２５７】
このように、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃ、腰部用ＲＦコイル装置１００γの各コイル素子１０６ａ、１０６ｂ、１０６α、１０６βでそれぞれ検出されたＭＲ信号は、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｃ、腰部用ＲＦコイル装置１００γ内の各記憶素子１６０ａ、１６０ｂ、１６０α、１６０βにより、二重にバックアップされる。これにより、ＭＲ信号のデータの保護を万全にすることができる。
【０２５８】
複数の受信用のＲＦコイル装置が被検体に装着される場合、これらＲＦコイル装置を直列的に接続し、一方のＲＦコイル装置側のコイル側無線通信装置のみを制御側無線通信装置３００に対して近接固定してもよい。
【０２５９】
図１６は、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄと、腰部用ＲＦコイル装置１００Δとを一の制御側無線通信装置３００に対して直列的に接続した一例を示すブロック図である。
【０２６０】
胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄは、カバー部材１０４ｄと、コイル側無線通信装置２００Ａと、これらを接続する不図示のケーブルとを有する。
カバー部材１０４ｄは、ここでは一例として、誘導磁界で充電される充電池ＢＡの代わりに、イメージング前に予め充電される充電池ＢＡＴを有する点を除き、第１の実施形態のカバー部材１０４と同様の構成である。
充電池ＢＡＴは、不図示の配線により、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄの各部に電力を供給する。
【０２６１】
腰部用ＲＦコイル装置１００Δは、データ通信装置３００Δと、カバー部材１０４Δと、不図示のケーブルとを有する。胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄは、ケーブルにより、もう１つのコイル側無線通信装置２００Ａに接続されている。カバー部材１０４Δは、以下の２点を除き、図１５で説明したカバー部材１０４γと同様の構成である。
【０２６２】
第１に、カバー部材１０４Δ内の各記憶素子１６０α、１６０βは、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄで検出されたＭＲ信号を記憶せず、コイル素子１０６α、１０６βで検出されてデジタル化されたＭＲ信号をそれぞれ記憶する。
【０２６３】
第２に、カバー部材１０４内には、以下の２つのシリアル信号を１つのシリアル信号に合成する信号合成部１９６が設けられている。
一方は、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄのコイル素子１０６ａ、１０６ｂで検出されてデジタル化され、シリアル信号としてコイル側無線通信装置２００Ａからデータ通信装置３００Δに無線送信されたＭＲ信号である。
他方は、腰部用ＲＦコイル装置１００Δのコイル素子１０６α、１０６βで検出されてそれぞれデジタル化され、Ｐ／Ｓ変換器１４４でシリアル信号にされたＭＲ信号である。
【０２６４】
即ち、信号合成部１９６は、４つのコイル素子１０６ａ、１０６ｂ、１０６α、１０６βで検出されたＭＲ信号が含まれるシリアル信号を、コイル側無線通信装置２００Ａに入力する。腰部用ＲＦコイル装置１００Δ側のコイル側無線通信装置２００Ａは、天板３４上で制御側無線通信装置３００に対して近接固定され、信号合成部１９６から入力されるシリアル信号を第１の実施形態と同様に制御側無線通信装置３００に無線送信する。
【０２６５】
データ通信装置３００Δは、制御側無線通信装置３００と同様にコイル側無線通信装置２００Ａを嵌合する形状であり、誘導電界結合型カプラなどの誘導電界を介した無線通信用の構成要素を有する。データ通信装置３００Δは、誘導電界を介した無線通信により、胸部用ＲＦコイル装置１００Ｄ側のコイル側無線通信装置２００Ａから、コイル素子１０６ａ、１０６ｂで検出されたＭＲ信号が含まれるシリアル信号を受信する。
【０２６６】
このように、複数の受信用ＲＦコイル装置を直列的に接続し、１のＲＦコイル装置側のコイル側無線通信装置のみを制御側無線通信装置３００に近接固定する場合、使用される制御側無線通信装置３００は１つのみとなる。この場合、ＲＦ受信器４８の使用チャンネル数を減らすことができる。
【０２６７】
なお、図１５、図１６で述べた複数の受信用ＲＦコイル装置を並列的又は直列的に接続する変形例は、頭部用、肩用などの他の部位用のＲＦコイル装置の場合にも適用可能である。また、並列的又は直列的に接続する受信用ＲＦコイル装置の数は、２つに限定されるものではなく、３つ以上でもよい。
【０２６８】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０２６９】
２０Ａ、２０Ｂ  ＭＲＩ装置
２１  ガントリ
２２  静磁場磁石
２４  シムコイル
２６  傾斜磁場コイル
２８  送信用ＲＦコイル
２９  受信用ＲＦコイル
３４  天板
１００Ａ  ＲＦコイル装置
１０２  ケーブル
１０４  カバー部材
１０６ａ〜１０６ｆ  コイル素子
１５６  電界シールド
１６０ａ〜１６０ｆ  記憶素子
２００Ａ  コイル側無線通信装置
２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄ  アンテナ
３００  制御側無線通信装置
６００  データ回収部
６２０  データ回収型充電部
Ｐ  被検体
【図１】
2014054382.tif 000003
【図２】
2014054382.tif 000004
【図３】
2014054382.tif 000005
【図４】
2014054382.tif 000006
【図５】
2014054382.tif 000007
【図６】
2014054382.tif 000008
【図７】
2014054382.tif 000009
【図８】
2014054382.tif 000010
【図９】
2014054382.tif 000011
【図１０】
2014054382.tif 000012
【図１１】
2014054382.tif 000013
【図１２】
2014054382.tif 000014
【図１３】
2014054382.tif 000015
【図１４】
2014054382.tif 000016
【図１５】
2014054382.tif 000017
【図１６】
2014054382.tif 000018