(57)【要約】【課題】屋根材の位置決めを容易に行うことができるので施工が容易であり、また、屋根材の位置ずれが生じにくく敷設状態も安定であり、しかも、高い断熱性能を有する屋根構造を提供する。【解決手段】屋根下地３０に複数の屋根材１が一部を重ね合わせながら軒棟方向に沿って敷設されてなる。複数の屋根材１と屋根下地３０との間には複数の断熱下地材２が介在する。断熱下地材２の頂面２４は屋根材１の一部が載置される支持面２５として形成されている。複数の断熱下地材２は、棟側端面２８が屋根の棟側を向いて軒棟方向に沿って設けられている。断熱下地材２の軒側端面２９には、この断熱下地材２の軒側に配置されている断熱下地材２の棟側端面２８と接触している接触部４と接触していない位置決め部５とが形成されている。屋根材１は、この屋根材１の棟側先端が位置決め部５に当接していると共に屋根材１の棟側端部が支持面２５に載置されて敷設される。【選択図】図１
2014190115.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地に複数の屋根材が一部を重ね合わせながら軒棟方向に沿って敷設されてなる屋根構造において、
前記複数の屋根材と前記屋根下地との間には複数の断熱下地材が介在し、
前記断熱下地材の頂面は前記屋根材の一部が載置される支持面として形成されており、
前記複数の断熱下地材は、棟側端面が屋根の棟側を向いて軒棟方向に沿って設けられており、前記断熱下地材の軒側端面には、この断熱下地材の軒側に配置されている断熱下地材の棟側端面と接触している接触部と接触していない位置決め部とが形成されており、
前記屋根材は、この屋根材の棟側先端が前記位置決め部に当接していると共に屋根材の棟側端部が前記支持面に載置されて敷設されていることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
前記断熱下地材は、一方の端部に外方に突出して形成される雄実部を有し、他方の端部に内方に凹没して形成される雌実部を有し、軒棟方向に沿って隣接する断熱下地材どうしは、前記雄実部と前記雌実部とが嵌合されて連結されていることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記支持面には複数の突起部が形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記支持面には第１凸部及び第１凹溝が軒棟方向に沿って形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の屋根構造。
【請求項５】
前記断熱下地材の底面には第２凸部及び第２凹溝が軒棟方向に沿って形成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅等の建築物の屋根に適用可能な屋根構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
住宅等の建築物の屋根は、野地板などで構成される屋根下地の上に、屋根瓦や金属板等の屋根材を順次敷設していくことで形成される。屋根材を敷設するにあたっては、施工時の踏み付け対策や断熱性向上、遮音性向上などのために、屋根材と屋根下地の間に下地材を設けることが行われている（例えば、特許文献１参照）。図４は、そのような屋根構造の一例を示している。この屋根構造では、屋根下地３０上に、発泡材料で形成された瓦下地材７０が設けられ、瓦下地材７０の上に屋根瓦８０が敷設されている。瓦下地材７０には、一部に貫通孔７１が設けられて表面側から裏面側に貫通して形成されている。そして、この貫通孔７１には接着剤７２が充填されていると共に接着剤７２の一部が瓦下地材７０の表面に溢れ出ており、溢れ出た接着剤７２が瓦下地材７０に敷設されている屋根瓦８０を接着している。このような屋根構造では、接着剤７２により屋根瓦８０が強固に固定されるものであり、しかも、発泡材料で形成された瓦下地材７０が設けられていることにより、屋根の断熱性にも優れる構造となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１３５６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記屋根構造では、接着剤７２により屋根瓦８０を固定させる必要があるので、施工に手間がかかり、また、屋根瓦８０の位置決めも容易に行うことができない問題がある。また、接着剤７２を充填するための貫通孔７１を形成させる必要もあるので、下地材の形状や構成が複雑になり、その上、防水性も悪化したりするおそれもある。さらに、瓦下地材７０と屋根瓦８０とが接着剤７２で接着一体化しているので、例えば、屋根瓦８０が破損して補修する必要が生じた場合、瓦下地材７０も交換しなければならず、補修に手間がかかる上、廃材処理等の問題も生じてしまうおそれがあるものであった。
【０００５】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、屋根材の位置決めを容易に行うことができるので施工が容易であり、また、屋根材の位置ずれが生じにくく敷設状態も安定であり、しかも、高い断熱性能を有する屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る屋根構造は、屋根下地に複数の屋根材が一部を重ね合わせながら軒棟方向に沿って敷設されてなる屋根構造において、前記複数の屋根材と前記屋根下地との間には複数の断熱下地材が介在し、前記断熱下地材の頂面は前記屋根材の一部が載置される支持面として形成されており、前記複数の断熱下地材は、棟側端面が屋根の棟側を向いて軒棟方向に沿って設けられており、前記断熱下地材の軒側端面には、この断熱下地材の軒側に配置されている断熱下地材の棟側端面と接触している接触部と接触していない位置決め部とが形成されており、前記屋根材は、この屋根材の棟側先端が前記位置決め部に当接していると共に屋根材の棟側端部が前記支持面に載置されて敷設されていることを特徴とするものである。
【０００７】
また、前記断熱下地材は、一方の端部に外方に突出して形成される雄実部を有し、他方の端部に内方に凹没して形成される雌実部を有し、軒棟方向に沿って隣接する断熱下地材どうしは、前記雄実部と前記雌実部とが嵌合されて連結されていることが好ましい。
【０００８】
また、前記支持面には複数の突起部が形成されていることが好ましい。
【０００９】
また、前記支持面には第１凸部及び第１凹溝が軒棟方向に沿って形成されていることが好ましい。
【００１０】
また、前記断熱下地材の底面には第２凸部及び第２凹溝が軒棟方向に沿って形成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の屋根構造では、施工の際に屋根材の配置位置の決定を容易に行うことができるので、施工に手間がかかりにくく、その上、屋根材の敷設状態も安定であるので、屋根材の位置ずれも生じにくい。そのため、上記屋根構造を有する屋根は、屋根の耐久性に優れるものであり、また、断熱下地材を有していることで、高い断熱性能も有するものである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の屋根構造の実施の形態の一例を示し、（ａ）は、その断面図、（ｂ）は、隣接する断熱下地材どうしの連結状態を示す断面図、（ｃ）は（ａ）の一部を拡大した図である。
【図２】本発明の屋根構造を形成するために使用する断熱下地材の一例を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は側面図である。
【図３】（ａ）及び（ｂ）は、本発明の屋根構造を形成するために使用する断熱下地材の他例を示す斜視図であり、（ｃ）は、断熱下地材表面の一部を拡大した斜視図、（ｄ）及び（ｅ）は、断熱下地材に形成される突起部の形状の一例を示す斜視図である。
【図４】屋根構造の従来例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１４】
図１（ａ）は、本発明の屋根構造の実施形態の一例を示す断面図であって、屋根の軒棟方向に沿って屋根を切断したときの切断面を示すものである。
【００１５】
図１（ａ）に示すように、本実施形態の屋根構造は、少なくとも、屋根下地３０と、屋根材１と、屋根下地３０と屋根材１との間に介在して設けられる断熱下地材２とを備えて形成される。
【００１６】
屋根下地３０は、屋根材１を敷設するための下地としての役割を果たすものであり、例えば、母屋材の上に野地板を設け、さらに、この野地板の表面の略全面にはルーフィング材を敷設させて形成させることができる。尚、図１では、母屋材は省略している。野地板やルーフィング材は従来から一般的に使用されているものを採用することができる。屋根下地３０は、上記の他、桟木、防水シート、垂木等で形成させてもよく、また、必要に応じて防水シートが敷かれていてもよい。
【００１７】
屋根材１は、平面視略矩形状の平板を使用することができ、金属製で構成されていてもよいし、無機質材料で構成されていてもよく、一般に屋根を形成するための瓦として用いられているものであれば、特に制限されるものではない。また、屋根材１の表面には塗装がなされて色彩を有していてもよいし、意匠模様が施されていてもよい。
【００１８】
断熱下地材２は、ＥＰＳ等の発泡スチロール、あるいは、ポリウレタン樹脂やポリエチレン樹脂などの合成樹脂の発泡体等を所望の形状に成形した発泡成形体を使用することができる。
【００１９】
図２は、図１（ａ）の実施形態の屋根構造で使用されている断熱下地材２の詳細を示しており、（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は側面図である。本形態の断熱下地材２は、平面視略矩形状に形成されている（図２（ｂ）を参照）。尚、図２（ｃ）は、後述する嵌合凹部２７側から見た側面図である。
【００２０】
断熱下地材２は、一対の側端面として、棟側端面２８と、軒側端面２９とを有している。棟側端面２８は、断熱下地材２を屋根下地３０に設けたときに屋根の棟側方向を向く面であり、軒側端面２９は断熱下地材２を屋根下地３０に設けたときに屋根の軒側方向を向く面である。屋根の棟側方向とは、屋根の傾斜における水上側、屋根の軒側方向とは、屋根の傾斜における水下側をいう。
【００２１】
断熱下地材２は、棟側端面２８から外方へ突出するように雄実部２１が形成されていてもよく、また、軒側端面２９から内方へ凹没するように雌実部２２が形成されていてもよい（特に、図２（ｃ）を参照）。本形態の断熱下地材２では、雄実部２１及び雌実部２２はいずれも、断熱下地材２の幅方向の略全長に沿って長く形成させることができる。雄実部２１は、他の断熱下地材２の雌実部２２と互いに嵌合できる形状に形成されている。尚、図２の形態では、棟側端面２８側に雄実部２１、軒側端面２９側に雌実部２２が形成されているが、それぞれが互いに逆側に形成されていてもよい。
【００２２】
また、断熱下地材２は頂面２４及び底面２３を有している。底面２３は、断熱下地材２を屋根下地３０に設けた際に屋根下地３０と接する面となり、頂面２４は、表面側に位置する面となる。頂面２４は、屋根材１の一部が載置される面であり、屋根材１を支持する面となる。以下、頂面２４を支持面２５ともいう。
【００２３】
図２（ｃ）に示すように、支持面２５は底面２３と非平行に形成されている。具体的には、断熱下地材２を底面２３が下端に位置するように水平面に載置した場合、支持面２５は、棟側端面２８側から軒側端面２９側に向かう方向に上り傾斜するように形成されており、これにより、軒側端面２９の上端は、棟側端面２８の上端よりも高く形成される（図２（ｃ）を参照）。この支持面２５の傾斜の程度は特に限定されず、例えば、断熱下地材２を屋根下地３０に設けたときに、支持面２５が屋根の棟側から軒側に向かって下り傾斜し、かつ、水平面と支持面２５とがなす角度が、水平面と屋根下地３０面とのなす角度よりも小さければよい。
【００２４】
図２の形態の断熱下地材２のように、支持面２５には、第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂといった凸部や凹溝部が複数形成されていてもよい。第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂはいずれも支持面２５において、棟側端面２８から軒側端面２９に向かう方向に延伸するように長尺に形成させることができる。この場合、第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂの延伸方向は、上記の雄実部２１の突出方向と同じ方向となる。複数の第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂは、支持面２５の全長にわたって形成されている（図２（ａ）、（ｂ）を参照）。そして、第１溝部２５ｂの延伸方向の両端部（長尺方向側）は開口を有して形成されている。また、図２（ｃ）の側面図からわかるように、第１凸部２５ａの頂部と第１溝部２５ｂの底部とは、互いに略平行に形成される。
【００２５】
一方、底面２３には、第２凸部２３ａ及び第２溝部２３ｂといった凸部や凹溝部が複数形成されていてもよい。第２凸部２３ａ及び第２溝部２３ｂは、底面２３において、支持面２５に形成されている第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂと略平行に形成される。
【００２６】
断熱下地材２には、側端部に嵌合凸部２６が形成されていてもよく、これと反対側の側端部には嵌合凹部２７が形成されていてもよい。ここでいう、側端部とは、棟側端面２８を断熱下地材２の前端として見た場合の左右の端部のことをいう。例えば、右側端部に嵌合凸部２６、左側端部に嵌合凹部２７を形成させることができるが、嵌合凸部２６と嵌合凹部２７とが左右逆に形成されていてもよい。嵌合凸部２６は、側方に突出するように形成されており、嵌合凹部２７は内方に凹没するように形成されている。嵌合凸部２６は、他の断熱下地材２の嵌合凹部２７と互いに嵌合できるように形成されている。
【００２７】
図１（ａ）に示すように、断熱下地材２は、棟側端面２８が屋根の棟側を向くように屋根下地３０上に配置されており、このとき、支持面２５は、棟側から軒側に向かって下り傾斜となる。本実施形態では、断熱下地材２は、雄実部２１の先端面が棟側を向くように載置されている。そして、断熱下地材２に第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂが形成されている場合は、これらの第１凸部２５ａや第１溝部２５ｂの延伸方向は、軒棟方向に沿うようになる。断熱下地材２に第２凸部２３ａ及び第２溝部２３ｂが形成されている場合も同様である。
【００２８】
断熱下地材２は、屋根下地３０の軒棟方向に沿って複数設けられ、軒棟方向で隣接する断熱下地材２、２のうちの一方の断熱下地材２の雄実部２１と他方の断熱下地材２の雌実部２２とが互いに嵌合されて連結されている。尚、図示はしていないが、断熱下地材２は、屋根下地３０上において軒棟方向と直交する方向にも断熱下地材２、２どうしが隣接しながら設けられる。この場合は、隣接する断熱下地材２、２どうしの嵌合凹部２７及び嵌合凸部２６と互いに嵌合することで連結される。
【００２９】
図１（ｂ）は軒棟方向で隣接する断熱下地材２、２のみを示す断面図であり、雄実部２１と雌実部２２とで嵌合されて連結している状態を示している。軒棟方向で隣接する断熱下地材２、２が上記のように連結されると、棟側に位置する断熱下地材２の軒側端面２９と軒側に位置する断熱下地材２の棟側端面２８とは互いに対向するように接触するが、この場合、軒側端面２９の一部には棟側端面２８と接触しない領域も存在する。本明細書では図１で示すように、上記の如く一方の断熱下地材２の軒側端面２９と、他方の断熱下地材２の棟側端面２８とが接触している領域を「接触部４」、接触していない領域を「位置決め部５」としている。接触部４及び位置決め部５はいずれも平坦面として形成されている。上記のように位置決め部５が形成されるようになるのは、支持面２５が上述のように傾斜して形成されているからである。すなわち、上述したように、軒側端面２９の上端が棟側端面２８の上端よりも高く形成されているからである。
【００３０】
位置決め部５の高さ（すなわち、接触部４上端から軒側端面２８上端までの長さ）は、屋根材１の厚みと同等であるか、もしくは屋根材１の厚みよりも僅かに低くすることができる。位置決め部５の高さが屋根材１の厚みよりも僅かに低い場合は、例えば、その差は０．２〜１ｍｍとすることができる。
【００３１】
屋根材１は、屋根下地３０上の各々の断熱下地材２の支持面２５の上に、屋根材１の一部が載置されている。具体的には、屋根材１の棟側端部が支持面２５の上に載置され、屋根材１の棟側の先端面が位置決め部５に当接（接触）するように敷設される。上記のように屋根材１が各々の断熱下地材２の支持面２５の上に載置されると、屋根材１の裏面のうち、支持面２５と直接接触していない面は、この屋根材１の下側（軒側）に敷設されている屋根材１上に載置されている。すなわち、軒棟方向で隣接する屋根材どうしは一部が互いに重ね合わされるようになり、軒側の屋根材１が下側、棟側の屋根材１が上側に位置するものとなっている。このように屋根材１が順次敷設されることで、屋根下地３０の軒側から棟側にわたって屋根材１が敷設される。
【００３２】
屋根材１は、ビスや釘などの固定具３１を屋根材１に打ち込む（「打設する」ともいう）などして固定することができる。固定具３１の打設位置は特に限定されないが、例えば、図１（ｃ）に示すように、屋根材１の表面からこの屋根材１を貫通して、屋根下地３０に打設されるように設けることができる。尚、図１（ｃ）は図１（ａ）の一部分を拡大した図である。図１（ｃ）に示すように、固定具３１は、屋根材１を貫通した後、この屋根材１が載置されている断熱下地材２の支持面２５の軒側端部から、軒側端面２９側へ貫通し、さらに、その断熱下地材２の軒側に配置されている断熱下地材２の支持面２５の棟側端部に至って打設されている。そして、その固定具３１は、断熱下地材２をそのまま貫通して、屋根下地３０に突き刺さるように設けられている。このとき、固定具３１は、固定具３１が打入された屋根材１の軒側に隣接して配置されている屋根材１には接触していない。従って、このように固定具３１が設けられている場合は、固定具３１は、この固定具３１が打設されている屋根材１の軒側に敷設されている屋根材１の棟側先端に接触することを防ぐことができる。そのため、固定具３１を屋根材１に打設したとしても、その軒側に敷設されている屋根材１の棟側先端が固定具３１との接触によって破損してしまうのを防ぐことができ、この場合、屋根材１の棟側先端の上部あたりが断熱下地材２（位置決め部５）に当接するようになる。その結果、支持面２５に屋根材１が載置されると、屋根材１の棟側先端は必ず断熱下地材２の位置決め部５と接触し、これにより、断熱下地材２が屋根材１に対する緩衝作用の役割を果たすようになるので、屋根材１の損傷を防止でき、屋根の耐久性を向上させるものとなる。上記のように固定具３１が屋根材１の棟側先端と接触しないように設けられるためには、位置決め部５の高さが、上述したように、屋根材１の厚みと同等であるか、もしくは屋根材１の厚みよりも低く（例えば両者の差が０．２〜１ｍｍ）なるように形成させればよい。
【００３３】
本実施の形態の屋根構造では、図１（ａ）の破線枠線で示す箇所のように、屋根材１が軒棟方向に沿って一部が互いに重なり合いながら敷設されることで、３枚重なり部分が形成される。すなわち、一つの屋根材１に対して、この棟側に敷設される屋根材１と、軒側に敷設される屋根材１とが上下で重なり合う箇所が存在することになる。図１では、３枚重なり部分を符号「１０」を付して表しており、本明細書では「３枚重合部１０」と称する。
【００３４】
一方、図１には示されていないが、軒棟方向と直交する方向にも、上記同様に屋根材１は敷設されている。軒棟方向と直交する方向で隣接する屋根材１、１どうしは、それぞれの端面どうしが互いに突き合うように対向しており、いわゆる、千鳥葺きや一文字葺きとすることができる。
【００３５】
屋根材１の寸法や断熱下地材２の寸法等は、目的とする屋根の形状、大きさや、屋根下地３０の面積に応じて適宜設定することができる。例えば、屋根材１を敷設させた場合において、軒棟方向で隣接する屋根材１、１のうちの、軒側に配置されている屋根材１の曝露部１５の長さが、支持面２５の長さと略同一の寸法になるように、屋根材１及び断熱下地材２を形成させることができる。ここでいう、曝露部１５とは、一枚の屋根材１の表面において（ただし、屋根の最も棟側に配置されている屋根材１の表面は除く）、他の屋根材１が重ね合わされておらずに表面に露出している面のことをいう。また、曝露部１５の長さとは、軒棟方向に沿った長さのことをいう。そして、支持面２５の長さとは、軒棟方向に沿った長さのことをいう。曝露部１５の長さと支持面２５の長さが略同一である場合、屋根材１の敷設状態がより安定となり、その上、屋根の納まりも良くなるので屋根の意匠性に優れるものとなる。
【００３６】
また、屋根材１及び断熱下地材２の幅方向（屋根面において軒棟方向と直交する方向）の長さも特に限定されないが、屋根材１と断熱下地材２の幅が略同一の寸法であってもよいし、屋根材１の方が長く形成されていてもよい。屋根材１の方が長く形成されている場合は、屋根材１は２以上の断熱下地材２を架け渡すように敷設される。
【００３７】
上記のように屋根が形成されることで、屋根材１と屋根下地材３０との間には、断熱下地材２が介在するため、太陽熱の照射で屋根材１の温度が上昇したとしても、断熱下地材２の断熱作用により、室内側へ熱が伝わるのを抑制することができる。従って、本実施形態の屋根構造は、高い断熱性を有するものである。
【００３８】
また、屋根材１は、支持面２５により支持されて載置されており、その先端は位置決め部５に当接しているので、屋根材１は、断熱下地材２に安定に固定することができ、強風や振動に対して位置ずれが生じにくいので、耐久性に優れる屋根構造となる。
【００３９】
尚、屋根の軒側端部、棟部やケラバ部等は図示を省略しているが、本発明では特にその構造は限定されず、従来から知られている構造を適用することができる。
【００４０】
断熱下地材２の支持面２５に第１溝部２５ｂが形成されている場合、これらは軒棟方向、すなわち、水の流れ方向に沿っているので、雨水等を排水できるようになる。例えば、屋根材１どうしの重ね合わせ部分や屋根材１の破損部分から浸入した雨水が断熱下地材２に到達したとしても、その雨水は第１溝部２５ｂによって屋根の軒側方向に流れて排水される。さらに、断熱下地材２の底面２３に第２凸部２３ａ及び第２溝部２３ｂが形成されている場合では、断熱下地材２どうしの嵌合部分から浸入した雨水が屋根下地３０表面に到達したとしても、その雨水は隣り合う第１凸部２３ａ、２３ａ間の空間を流れて屋根の軒側方向に排水される。従って、上記のような構成の場合では、室内側への雨水の浸入を防ぎやすくなり、防水性の高い屋根構造となる。また、雨水等による屋根材１や断熱下地材２の劣化を防止しやすくもなる。
【００４１】
図３に示すように、断熱下地材２の支持面２５表面には、支持面２５に対して上方に突出するように突起部８が複数形成されていてもよい。図３（ａ）に示すように、支持面２５に第１凸部２５ａ及び第１溝部２５ｂが形成されている場合、第１凸部２５ａの頂部のみに突起部８を複数形成させることができる。一方、図３（ｂ）に示すように、支持面２５が凹凸を有さず、平坦状に形成されている場合は、支持面２５の略全面に突起部８を複数形成させることができる。複数の突起部８，８，・・・は、所定の間隔をあけて形成させることができる。尚、図３（ａ）及び（ｂ）の図示においては、突起部８をドット模様で表しており、突起部８の詳細は、後述の図３（ｃ）、（ｄ）及び（ｅ）に示している。図３（ｃ）は、断熱下地材表面の一部を拡大した斜視図である。また、図３（ｄ）及び（ｅ）は、断熱下地材２に形成される一つの突起部８のみを示すものであって、突起部８の他の形状の一例を示した斜視図である。
【００４２】
突起部８の形状は特に制限されないが、例えば、図３（ｃ）に示すように、表面が曲面状に形成されている半球状又は半楕円状であってもよく、この場合、突起部８は、支持面２５上で突曲するように形成される。尚、図３（ｃ）は、突起部８が形成されている支持面２５の一部を示す斜視図を表している。また、図３（ｄ）や（ｅ）に示すように、突起部８は多角柱形状や円柱形状の突起に形成されていてもよい。図３（ｄ）は、六角柱形状の突起部８であり、図３（ｅ）は円柱形状の突起部８である。これらの突起部８の場合は、突起部８の頂部は平坦状に形成される。
【００４３】
上記のように、支持面２５に突起部８が形成されている場合は、屋根材１は、複数の突起部８を架け渡すように載置され、断熱下地材２と屋根材１との間には空気層（空間）が形成されるようになる。空気層が形成されるのは、突起部８が所定の間隔を空けながら設けられているためである。このように断熱下地材２と屋根材１との間に空気層が形成されることで、屋根材１と支持面２５との間に雨水等が浸入したとしても、雨水が空気層を通りながら、軒側へ流れ、屋根材１と支持面２５との間に浸入した雨水を排水させることができる。従って、支持面２５に上記突起部８が形成されている断熱下地材２を屋根構造に使用すれば、屋根の防水性を一層高めることが可能になる。さらに、空気層が存在することで、屋根の断熱効果を向上させることもできる。また、雨水等による屋根材１や断熱下地材２の劣化を防止しやすくもなる。支持面２５に形成される突起部８の個数や配置間隔は特に制限されず、屋根材１が安定に支持面２５に載置できる程度に形成されていればよい。
【００４４】
図１の形態の屋根構造を有する屋根を施工するにあたっては、例えば、次のように行うことができる。
【００４５】
まず、あらかじめ形成させた屋根下地３０上に、底面２３を屋根下地３０側とし、支持面２５が棟側から軒側に下り傾斜する向きとなるように断熱下地材２を設ける。最初に設ける断熱下地材２の配置位置は、屋根の軒側端部であり、軒棟方向と直交する方向に沿って、順次設けていく。隣接する断熱下地材２、２どうしは、嵌合凸部２６と嵌合凹部２７とを嵌合させて連結させる。また、図示はしていないが、必要に応じ、ビス等の固定具３１を使用して断熱下地材２を屋根下地３０に取り付けてもよい。
【００４６】
次いで、上記のように設けた断熱下地材２の棟側に、さらに同様の手順で断熱下地材２を設ける。この場合、雄実部２１と雌実部２２とを互いに嵌合させることで、軒棟方向で隣接する断熱下地材２、２どうしを連結させることができる。上記のように断熱下地材２を設けると、棟側に配置されている断熱下地材２には、図１（ｂ）で説明した接触部４と位置決め部５が形成される。
【００４７】
この後、軒棟方向で隣接する断熱下地材２、２のうちの軒側に配置された断熱下地材２の支持面２５に、屋根材１を載置させ、この屋根材１の棟側の先端面が位置決め部５に当接するように屋根材１を敷設させる。屋根材１の表面には固定具３１を打ち込むなどして、屋根材１を屋根下地３０に連結させることができる。このような手順で屋根材１を軒棟方向と直交する方向に順次敷設させていく。
【００４８】
次に、別の断熱下地材２を用意し、これを既に設けられている断熱下地材２の棟側に上記同様の手順で連結させる。このとき、上記同様、位置決め部５が形成されるので、別の屋根材１を用意し、この屋根材１の棟側の先端面を位置決め部５に当接させるように支持面２５に載置させる。このように屋根材１を設けると、既に軒側に敷設されている屋根材１と一部が重なり合うようになる。このように新たに敷設させた屋根材１も固定具３１で固定させることができるが、この場合、上述したように、軒側に既設されている屋根材１の棟側の先端に固定具３１が接触しないように固定具３１を打設させればよい。すなわち、固定具３１を屋根材１に打設し、この屋根材１が載置されている断熱下地材２の支持面２５の軒側端部から軒側端面２９側へ固定具３１を貫通させ、さらに、その断熱下地材２の軒側に配置されている断熱下地材２の支持面２５の棟側端部に突き刺さるようにする。そして、その固定具３１を断熱下地材２をそのまま貫通させて、屋根下地３０に突き刺さるようにすれば、屋根材１が固定される。
【００４９】
以上の手順で屋根材１を軒棟方向と直交する方向にも順次敷設させた後、さらに、上記同様に断熱下地材２を設け、屋根材１を敷設させるという作業を繰り返し行う。軒棟方向に沿って、３枚の屋根材１が敷設されると、３枚の屋根材１のうちの中央の屋根材１の一部は、その軒側の屋根材１及び棟側の屋根材１の両方と上下に重なる部分、すなわち、３枚重合部１０（図１（ａ）参照）が形成される。
【００５０】
上記のような作業を繰り返し行うことによって、屋根下地３０に屋根が形成され、屋根下地３０と屋根材１との間に断熱下地材２が介在してなる屋根構造が構築される。
【００５１】
上記の施工においては、複数の断熱下地材２は、互いに嵌合させることで連結させればよいので、屋根下地３０に容易に設けることができる。そして、屋根材１の敷設にあたっては、位置決め部５を基準として敷設させればよいので、屋根材１の位置決めが容易であり、速やかに屋根材１を敷設することができ、施工に手間がかからないものである。また、屋根材１の位置ずれを防止しやすくなるので、屋根の意匠性も低下しにくい。
【００５２】
また、仮に屋根材１の一部が破損して補修の必要が生じたとしても、屋根材１と断熱下地材２とは接着一体化されておらず、固定具３１で連結されているだけであるので、破損した屋根材１やその周辺の屋根材１のみを取り替えるだけで補修を行うことができる。すなわち、屋根材１と断熱下地材２とは接着一体化されていないので、屋根材１を取り外す際に、下側の断熱下地材２の損傷が起きにくく、断熱下地材２までを取り替える手間が省けるのである。そのため、本発明の屋根構造で構成される屋根では、その補修も容易に行うことができる。
【符号の説明】
【００５３】
１    屋根材
２    断熱下地材
２１  雄実部
２２  雌実部
２３  底面
２３ａ  第２凸部
２３ｂ  第２凹溝
２４  頂面
２５  支持面
２５ａ  第１凸部
２５ｂ  第１凹溝
２８  棟側端面
２９  軒側端面
３０  屋根下地
４    接触部
５    位置決め部
８    突起部
【図１】
2014190115.tif 000003
【図２】
2014190115.tif 000004
【図３】
2014190115.tif 000005
【図４】
2014190115.tif 000006