(57)【要約】【課題】組立性の向上が図られたスライダおよびスライド装置を提供する。【解決手段】スライダ（１００）は、第１の支持部材（１１０）と、第２の支持部材（１２０）と、ローラー（１５０）と、複数の球状の転動体（１４１、１４２）と、を有し、第１の支持部材のローラーに対向する内面（１１１）およびローラーの第１の支持部材に対向する上面（１５１）の少なくとも一方の面には、複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第１の溝（１１５、１５５）が形成されており、第２の支持部材のローラーに対向する内面（１２１）およびローラーの第２の支持部材に対向する下面（１５２）の少なくとも一方の面には、複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第２の溝（１２５、１５６）が形成されており、第１の溝および第２の溝は、第１の支持部材および第２の支持部材が対向する方向に沿う断面において、転動体を載置可能な凹形状を有している。
2018038178.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向へ延びるガイド部材に対して相対的に移動可能に構成されるスライダであって、  第１の支持部材と、  前記第１の支持部材と向かい合わせて配置され、前記第１の支持部材と連結される第２の支持部材と、  前記第１の支持部材と前記第２の支持部材の間に回転可能な状態で挟まれて、前記長手方向と交差する方向の異なる位置に少なくとも二つ配置されるローラーと、  前記第１の支持部材と前記ローラーとの間および前記第２の支持部材と前記ローラーとの間に転動可能な状態で配置される複数の球状の転動体と、を有し、  前記第１の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第１の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面には、前記複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第１の溝が形成されており、  前記第２の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第２の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面には、前記複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第２の溝が形成されており、  前記第１の溝および前記第２の溝は、前記第１の支持部材および前記第２の支持部材が対向する方向に沿う断面において、前記転動体を載置可能な凹形状を有することを特徴とするスライダ。
【請求項２】
前記第１の支持部材は、前記第２の支持部材の上方に重ねて配置されており、  前記第２の溝は、前記第２の支持部材の前記ローラーに対向する面に少なくとも形成されており、  前記第１の溝は、前記ローラーの前記第１の支持部材に対向する面に少なくとも形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスライダ。
【請求項３】
前記ローラーには、前記第１の溝および前記第２の溝が形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のスライダ。
【請求項４】
前記第１の溝は、前記第１の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第１の支持部材に対向する面に形成されており、  前記第２の溝は、前記第２の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第２の支持部材に対向する面に形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスライダ。
【請求項５】
前記ローラーは、支持軸が挿通される孔部を有しており、  前記第１の支持部材と前記第２の支持部材は、前記支持軸を介して連結されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のスライダ。
【請求項６】
前記支持軸は、前記第１の支持部材側に配置される端部が前記第１の支持部材に対してかしめられており、前記第２の支持部材側に配置される端部が前記第２の支持部材に対してかしめられていることを特徴とする請求項５に記載のスライダ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のスライダと、前記ガイド部材と、を備えるスライド装置であって、  前記ガイド部材は、前記ローラーと接触しつつ前記ローラーの回転をガイドするガイド溝を有することを特徴とするスライド装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、部材同士を相対的に移動させるために使用されるスライダ、および当該スライダを備えるスライド装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  ガイドシャフトやアウターレール等のガイド部材と、ガイド部材に対して移動可能に構成されるスライダと、を備えるスライド装置が知られている。例えば、下記特許文献１には、ガイドシャフトに対して移動可能なローラー（受け座）と、ローラーに形成された円周溝に配置される複数のボールと、ローラーとの間で複数のボールを転動自在に保持するカップと、を備えるスライダが開示されている。複数のボールの各々は、ガイドシャフトに沿ってスライダが移動する際、ローラーとカップとの間に保持された状態で円周溝に沿って転動し、ローラーに作用する摩擦抵抗を低減させる。【０００３】  上記スライド装置のように、ボールのような球状の転動体をスライダに組み込むことにより、装置構成が大掛かりになるのを抑えつつ、スライダの円滑な移動を実現することが可能になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平５−５０１５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  しかしながら、特許文献１に記載のスライド装置は、ローラーの外周面に形成された円周溝とカップの内周面との間において複数のボールを挟み込むことにより保持している。このため、スライダおよびスライド装置を組み立てる際、球状のボールを、ローラーの円周溝とカップの内周面との間の所望の位置に位置決めして配置するのが容易ではない。したがって、特許文献１に記載のスライダおよびスライド装置の組立作業は非常に煩雑である。【０００６】  本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、組立性の向上が図られたスライダおよびスライド装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】  上記目的を達成するための本発明に係るスライダは、長手方向へ延びるガイド部材に対して相対的に移動可能に構成されるスライダであって、第１の支持部材と、前記第１の支持部材と向かい合わせて配置され、前記第１の支持部材と連結される第２の支持部材と、前記第１の支持部材と前記第２の支持部材の間に回転可能な状態で挟まれて、前記長手方向と交差する方向の異なる位置に少なくとも二つ配置されるローラーと、前記第１の支持部材と前記ローラーとの間、および前記第２の支持部材と前記ローラーとの間に転動可能な状態で配置される複数の球状の転動体と、を有し、前記第１の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第１の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面には、前記複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第１の溝が形成されており、前記第２の支持部材の前記ローラーに対向する面および前記ローラーの前記第２の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面には、前記複数の球状の転動体を循環可能に保持する環状の第２の溝が形成されており、前記第１の溝および前記第２の溝は、前記第１の支持部材および前記第２の支持部材が対向する方向に沿う断面において、前記転動体を載置可能な凹形状を有することを特徴とする。【０００８】  また、上記目的を達成するための本発明に係るスライド装置は、スライダと、ガイド部材と、を備えるスライド装置であって、前記ガイド部材は、前記スライダのローラーと接触しつつ前記ローラーの回転をガイドするガイド溝を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】  本発明に係るスライダは、組立作業を行う際、第１の溝および第２の溝に球状の転動体を載置することにより、第１の支持部材、第２の支持部材、およびローラーの各部材に球状の転動体を保持させることができる。このため、スライダおよびスライド装置の組立を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態に係るスライド装置の斜視図である。
【図２】図２（Ａ）は、第１実施形態に係るスライダの斜視図、図２（Ｂ）は、第１実施形態に係るスライダの平面図である。
【図３】第１実施形態に係るスライダの分解斜視図である。
【図４】図４（Ａ）は、図２（Ｂ）に示す矢印４Ａ−４Ａ線に沿う断面図、図４（Ｂ）は、図４（Ａ）に示す破線で囲んだ４Ｂ部分の拡大図である。
【図５】図５（Ａ）〜図５（Ｃ）は、第１実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であり、図５（Ａ）は、第２の支持部材を準備する工程（第１工程）を示す図、図５（Ｂ）は、第２の支持部材に支持軸を取り付ける工程（第２工程）を示す図、図５（Ｃ）は、第２の支持部材を反転させる工程（第３工程）を示す図である。
【図６】図６（Ａ）〜図６（Ｃ）は、第１実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であり、図６（Ａ）は、第２の支持部材に支持軸を固定する工程（第４工程）を示す図、図６（Ｂ）は、第２の支持部材に転動体を載置する工程（第５工程）を示す図、図６（Ｃ）は、第２の支持部材にローラーを配置する工程（第６工程）を示す図である。
【図７】図７（Ａ）〜図７（Ｃ）は、第１実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であり、図７（Ａ）は、ローラーに転動体を配置する工程（第７工程）を示す図、図７（Ｂ）は、ローラーに第１の支持部材を配置する工程（第８工程）を示す図、図７（Ｃ）は、第１の支持部材に支持軸を固定する工程（第９工程）を示す図である。
【図８】第２実施形態に係るスライダを示す図であり、図４（Ａ）の断面図に相当する図である。
【図９】図９（Ａ）および図９（Ｂ）は、第２実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であり、図９（Ａ）は、第２の支持部材に転動体を載置する工程を示す図、図９（Ｂ）は、転動体にローラーを載置する工程を示す図である。
【図１０】図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）は、第２実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であり、図１０（Ａ）は、第１の支持部材に転動体を載置する工程を示す図、図１０（Ｂ）は、第１の支持部材に第２の支持部材を組み付ける工程を示す図である。
【図１１】第３実施形態に係るスライダを示す図であり、図４（Ａ）の断面図に相当する図である。
【図１２】図１２（Ａ）および図１２（Ｂ）は、第３実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であって、図１２（Ａ）は、ローラーに第２の支持部材を組み付ける工程を示す図、図１２（Ｂ）は、ローラーに第２の支持部材を組み付けた後の様子を示す図である。
【図１３】図１３（Ａ）および図１３（Ｂ）は、第３実施形態に係るスライダの組立方法を説明するための斜視図であって、図１３（Ａ）は、第２の支持部材を反転させる工程を示す図、図１３（Ｂ）は、ローラーに転動体を載置する工程を示す図である。
【図１４】第４実施形態に係るスライダを示す図であり、図４（Ａ）の断面図に相当する図である。
【図１５】第５実施形態に係るスライダを示す図であり、図４（Ａ）の断面図に相当する図である。
【図１６】第６実施形態に係るスライダを示す図であり、図４（Ａ）の断面図に相当する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】  以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の記載は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。
【００１２】  （第１実施形態）  図１は、第１実施形態に係るスライド装置１０を示す斜視図である。図２（Ａ）〜図４（Ｂ）は、第１実施形態に係るスライダ１００の各部の構成の説明に供する図であり、図２（Ａ）は、スライダ１００の斜視図、図２（Ｂ）は、スライダ１００の平面図、図３は、スライダ１００の分解斜視図、図４（Ａ）は、図２（Ｂ）に示す矢印４Ａ−４Ａ線に沿う断面図、図４（Ｂ）は、図４（Ａ）に示す破線で囲んだ４Ｂ部分の拡大図である。図５（Ａ）〜図７（Ｃ）は、実施形態に係るスライダ１００の組立方法の説明に供する図である。
【００１３】  まず、実施形態に係るスライド装置１０について説明する。
【００１４】  図１に示すように、スライド装置１０は、スライダ１００と、ガイド部材２００と、を有している。
【００１５】  スライド装置１０は、所定の部材同士を相対的に移動させるために使用される装置である。スライダ１００は、長手方向へ延びるガイド部材２００に対して相対的に移動可能に構成されている。例えば、スライダ１００は、可動部材に取り付けることができ、ガイド部材２００は、非可動な部材（固定系）に取り付けることができる。なお、スライダ１００を非可動な部材に取り付け、ガイド部材２００を可動部材に取り付けることも可能である。
【００１６】  スライダ１００は、当該スライダ１００が備えるローラー１５０の回転により、ガイド部材２００との間の摩擦抵抗を低減させつつ、ガイド部材２００の長手方向（図１に示す矢印Ｄ１−Ｄ２）に沿って移動する。スライダ１００に取り付けた可動部材は、スライダ１００の移動に伴ってガイド部材２００の長手方向に沿って移動する。
【００１７】  ガイド部材２００は、図１に示すように、側壁部２１０と、側壁部２１０の内面側に形成された一対のガイド溝２１１ａ、２１１ｂと、スライダ１００の底面側に配置される底部２２０と、を備えるアウターレールで構成している。スライダ１００は、ローラー１５０の外周側面がガイド溝２１１ａ、２１１ｂに接触するようにして、ガイド部材２００の内部に組み付けられる。
【００１８】  上記のように、本実施形態では、ガイド部材２００は、その内側にスライダ１００が組み付け可能なアウターレールにより構成しているが、ガイド部材２００は、スライダ１００の移動をガイド可能であればその具体的な構造は限定されない。例えば、ガイド部材２００は、ローラー１５０の外周側面と接触しつつ、ローラー１５０の移動をガイド可能なガイドシャフト（棒状部材）等で構成することも可能である。
【００１９】  次に、スライダ１００について説明する。
【００２０】  図３に示すように、スライダ１００は、第１の支持部材１１０と、第２の支持部材１２０と、複数の回転機構１３０ａ、１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄと、を有する。
【００２１】  第１の支持部材１１０および第２の支持部材１２０は、スライダ１００の本体部分を構成している。回転機構１３０ａ、１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄの各々は、ローラー１５０を備えており、ローラー１５０とともに第１の支持部材１１０および第２の支持部材１２０に組み付けられる。
【００２２】  回転機構１３０ａ、１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄの各々は、図３に示すように、ローラー１５０と、ローラー１５０の上面側に配置される複数の転動体１４１と、ローラー１５０の下面側に配置される複数の転動体１４２と、ローラー１５０を挿通する支持軸１６０と、を有する。なお、各回転機構１３０ａ、１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄは、スライダ１００における配置が異なるだけで実質的に同一の構成を有する。このため、本明細書では回転機構１３０ａの構造について詳細に説明し、他の回転機構１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄについての説明は省略する。
【００２３】  以下の説明では、複数の転動体１４１は「第１の転動体群１４１」と称し、複数の転動体１４２は「第２の転動体群１４２」と称する。また、第１の転動体群１４１のうちの１つの転動体について説明する場合は「転動体１４１Ａ」と称し、第２の転動体群１４２のうちの１つの転動体について説明する場合は「転動体１４２Ａ」と称する。
【００２４】  図４（Ａ）に示すように、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０は、互いに対向した状態で支持軸１６０を介して連結されている。第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０の間にはローラー１５０が配置されている。ローラー１５０は、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０の間に回転可能な状態で挟まれている。
【００２５】  ローラー１５０は、ガイド部材２００の長手方向（図１の矢印Ｄ１−Ｄ２方向）と交差する方向（図１の矢印Ｄ３−Ｄ４方向）の異なる位置に少なくとも二つ配置される。スライダ１００には、図２（Ｂ）に示すように、ガイド部材２００の長手方向と交差する方向の異なる位置に二つのローラー１５０が配置されており、さらにガイド部材２００の長手方向の異なる位置に二つのローラー１５０が配置されている。
【００２６】  図２（Ａ）および図２（Ｂ）に示すように、第１の支持部材１１０は、プレート状の部材で構成している。第１の支持部材１１０の長手方向の一端部には、第１の支持部材１１０の一部を折り曲げて形成した突起部１１２が形成されている。突起部１１２は、例えば、ガイド部材２００の長手方向の端部にストッパーが形成される場合に、当該ストッパーと突き当たることでスライダ１００の移動を制限する機能を持つ。なお、第１の支持部材１１０への突起部１１２の形成は適宜省略することが可能である。
【００２７】  また、第１の支持部材１１０には、第１の支持部材１１０を可動部材等に取り付ける際に用いられる取付孔１１８が形成されている。取付孔１１８は、例えば、ネジが螺合可能なネジ孔で形成することができる。
【００２８】  第２の支持部材１２０は、第１の支持部材１１０と略同一の形状で形成されたプレート状の部材で構成している。図２（Ｂ）に示すように、第２の支持部材１２０には、第１の支持部材１１０と同様に突起部１２２が形成されている。なお、第２の支持部材１２０には、取付孔１１８を設けていないが、取付孔１１８を設けることも可能である。また、第２の支持部材１２０への突起部１２２の形成は適宜省略することが可能である。
【００２９】  図２（Ｂ）に示すように、ローラー１５０は、スライダ１００が組み立てられた状態において、外周側面の一部が各支持部材１１０、１２０の外方に突出するように配置される。ローラー１５０において各支持部材１１０、１２０から突出した部分は、ガイド部材２００のガイド溝２１１ａ、２１１ｂと接触する（図１を参照）。スライダ１００を移動させる際、ローラー１５０は、ガイド溝２１１ａ、２１１ｂに対して摺動しつつ、支持軸１６０の軸方向に沿う軸線Ｃ１周りに回転する（図２（Ａ）を参照）。
【００３０】  ローラー１５０は、例えば、公知の樹脂製のローラーで構成することが可能である。なお、ローラー１５０は、本実施形態のように支持軸１６０とは別部材で構成されたものを用いてもよいし、支持軸１６０と一体的に構成されたものを用いてもよい。
【００３１】  図３および図４（Ａ）に示すように、第１の支持部材１１０とローラー１５０との間には、第１の転動体群１４１が配置されている。第１の転動体１４１Ａは、球状の外形形状を有する。また、第２の支持部材１２０とローラー１５０との間には、第２の転動体群１４２が配置されている。第２の転動体１４２Ａは、第１の転動体１４１Ａと同様に球状の外形形状を有する。
【００３２】  図３に示すように、各転動体群１４１、１４２は１２個の転動体で構成している。ただし、一つの転動体群に備えられる転動体の個数は、スライダ１００の製品仕様等に応じて適宜変更することが可能であり、特に限定されることはない。また、転動体の外径や材質等も、ローラー１５０の回転を補助し得る限りにおいて特に制限されることはなく、適宜変更することが可能である。
【００３３】  図４（Ａ）に示すように、第１の支持部材１１０のローラー１５０に対向する面１１１（以下、「第１の支持部材１１０の内面１１１」とする）には、第１の転動体群１４１を循環可能に保持する環状の第１の溝１１５が形成されている。
【００３４】  第２の支持部材１２０のローラー１５０に対向する面１２１（以下、「第２の支持部材１２０の内面１２１」とする）には、第２の転動体群１４２を循環可能に保持する環状の第２の溝１２５が形成されている。
【００３５】  ローラー１５０の第１の支持部材１１０に対向する面１５１（以下、「ローラー１５０の上面１５１」とする）には、第１の転動体群１４１を循環可能に保持する環状の第１の溝１５５が形成されている。また、ローラー１５０の第２の支持部材１２０に対向する面１５２（以下、「ローラー１５０の下面１５２」とする）には、第２の転動体群１４２を循環可能に保持する環状の第２の溝１５６が形成されている。
【００３６】  前述したように、スライダ１００には、ローラー１５０を各々備える四つの回転機構１３０ａ、１３０ｂ、１３０ｃ、１３０ｄが配置されている（図３を参照）。このため、第１の支持部材１１０には、ローラー１５０が配置される四隅付近に４つの第１の溝１１５が形成されており、第２の支持部材１２０には、ローラー１５０が配置される四隅付近に４つの第２の溝１２５が形成されている。
【００３７】  図３に示される第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５を例にして、各溝１１５、１２５、１５５、１５６の構造について説明する。なお、第１の支持部材１１０に形成された第１の溝１１５、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５、ローラー１５０に形成された第１の溝１５５、およびローラー１５０に形成された第２の溝１５６は、実質的に同一の構造を有するため、第２の溝１２５以外の他の溝についての説明は省略する。
【００３８】  図３に示すように、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５は、平面視において、略円形形状に形成されている。第２の溝１２５に配置された第２の転動体１４２Ａ（第２の転動体群１４２）は、第２の溝１２５に沿って円を描く様に回転（公転）しつつ、それぞれが独立して回転（自転）する。ローラー１５０は、第２の転動体１４２Ａが第２の溝１２５内で転動することにより、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０との間で円滑に回転する。
【００３９】  第２の溝１２５は、図４（Ｂ）に示すように、第１の支持部材１１０および第２の支持部材１２０が対向する方向に沿う断面（図４（Ａ）に示す断面であり、軸線Ｃ１に沿う断面）において、第２の転動体群１４２を載置可能な凹形状を有する。第２の溝１２５がこのような凹形状を有するため、後述するようにスライダ１００の組立作業を行う際、第２の溝１２５への第２の転動体群１４２の配置を容易に行うことが可能になる。
【００４０】  なお、上記の「載置可能」とは、重力方向（図４（Ｂ）の上方から下方の向き）に沿って第２の転動体１４２Ａを第２の溝１２５に載置した際に、第２の溝１２５が独立して第２の転動体１４２Ａを保持し得る形状であることを意味する。このような形状の一例として、例えば、図４（Ｂ）に示すように、第２の転動体１４２Ａの中心位置Ｃから第２の溝１２５に向けて垂線Ｈを引いて第２の溝１２５を図示する断面上において２分割した場合に、垂線Ｈを超える範囲Ａ１で第２の転動体１４２Ａが第２の溝１２５と接触するような形状が挙げられる。また、第２の溝１２５は、第２の転動体１４２Ａをより安定的に保持し得るように、例えば、第２の転動体１４２Ａと同様の曲率を有する湾曲した断面形状で形成することが好ましい。ただし、第２の溝１２５およびその他の各溝１１５、１５５、１５６の形状は、第１の転動体１４１Ａまたは第２の転動体１４２Ａを載置可能な限りにおいて特に限定されず、例えば、各転動体１４１Ａ、１４２Ａの外径等に応じて適宜変更することが可能である。
【００４１】  なお、各溝１１５、１２５、１５５、１５６には、例えば、各転動体群１４１、１４２の循環（回転）を円滑にするために、グリス等の潤滑剤を配置することも可能である。
【００４２】  図４（Ｂ）に示すように、支持軸１６０は、第１の支持部材１１０、第２の支持部材１２０、およびローラー１５０を貫通して配置されている。
【００４３】  支持軸１６０は、第１の支持部材１１０の内面１１１と第２の支持部材１２０の内面１２１との間に挟み込まれる本体部１６１と、第１の支持部材１１０に形成された挿通孔１１６を挿通する第１の縮径部１６２と、第１の支持部材１１０に形成された開口部１１３付近に配置される第１の固定部１６３と、第２の支持部材１２０に形成された挿通孔１２６を挿通する第２の縮径部１６５と、第２の支持部材１２０に形成された開口部１２３付近に配置される第２の固定部１６６と、を有する。
【００４４】  支持軸１６０の第１の支持部材１１０側に配置される端部は、第１の支持部材１１０に対してかしめにより固定される第１の固定部１６３を構成している。また、支持軸１６０の第２の支持部材１２０側に配置される端部は、第２の支持部材１２０に対してかしめにより固定される第２の固定部１６６を構成している。例えば、接着やはんだ付け等の方法で支持軸１６０の各端部と各支持部材１１０、１２０とを固定することも可能である。ただし、支持軸１６０と各支持部材１１０、１２０との固定をかしめにより行うことにより、スライダ１００の製造作業が容易なものとなる上に、支持軸１６０と各支持部材１１０、１２０との間の固定力を高めることができる。特に、本実施形態に係るスライダ１００は、第１の支持部材１１０の挿通孔１１６の周囲に形成された段差部１１７が、かしめにより、支持軸１６０の本体部１６１と第１の固定部１６３とに挟み込まれているため、第１の支持部材１１０に対する支持軸１６０の固定力がより一層高められている。また、第２の支持部材１２０の挿通孔１２６の周囲に形成された段差部１２７についても同様に、支持軸１６０の本体部１６１と第２の固定部１６６とにより挟み込まれているため、第２の支持部材１２０に対する支持軸１６０の固定力がより一層高められている。
【００４５】  支持軸１６０の第１の縮径部１６２の外径は、例えば、第１の支持部材１１０に形成された挿通孔１１６の内径とほぼ同じ寸法、もしくは挿通孔１１６の内径よりも若干小さな寸法で形成することができる。第１の縮径部１６２の外径をこのような寸法で形成した場合、第１の縮径部１６２を挿通孔１１６に挿通させた際に、支持軸１６０と第１の支持部材１１０との間である程度の固定力（摩擦力）を作用させることが可能になる。同様に、支持軸１６０の第２の縮径部１６５の外径は、例えば、第２の支持部材１２０に形成された挿通孔１２６の内径とほぼ同じ寸法、もしくは挿通孔１２６の内径よりも若干小さな寸法で形成することができる。
【００４６】  図４（Ｂ）に示すように、ローラー１５０には、当該ローラー１５０の中心軸に沿って貫通した孔部１５７と、孔部１５７の周囲を囲む溝部１５８が形成されている。
【００４７】  支持軸１６０の本体部１６１は、ローラー１５０の孔部１５７に挿通している。支持軸１６０の本体部１６１の外径は、ローラー１５０の孔部１５７の内径とほぼ同じ寸法で形成されている。このため、支持軸１６０の本体部１６１の外面と、孔部１５７の内面との間には、クリアランスが殆どない。
【００４８】  溝部１５８は、ローラー１５０の中心側に向けて傾斜した断面形状で形成されている。溝部１５８は、孔部１５７に支持軸１６０を挿通する際に、支持軸１６０の移動をガイドする機能を持つ。例えば、支持軸１６０の端部を溝部１５８に沿わせて移動させることにより、孔部１５７へ向けて支持軸１６０を容易に移動させることができる。
【００４９】  支持軸１６０は、ローラー１５０が位置ずれしたり、各支持部材１１０、１２０の間からローラー１５０が脱落したりするのを防止する。また、ローラー１５０は、支持軸１６０によって支持されながら軸線Ｃ１周りに沿って回転するため、ローラー１５０の回転軸がぶれにくくなり、ローラー１５０の回転が安定する。
【００５０】  スライダ１００およびガイド部材２００の各部を構成する材料の材質は特に限定されず、例えば、公知の金属材料を用いることが可能である。また、例えば、ローラー１５０は、樹脂材料で形成したり、金属材料で構成された本体部分の外周側面に樹脂材料を被覆して形成したりすることができる。
【００５１】  次に、図５（Ａ）〜図７（Ｃ）を参照して、スライダ１００の組立方法を説明する。なお、以下に説明する手順は一例を示すものであり、組立方法がここで説明される手順に限定されることはない。
【００５２】  まず、図５（Ａ）に示すように、第２の支持部材１２０を準備する工程（第１工程）を行う。第２の支持部材１２０は、第２の溝１２５が形成された内面１２１が上方側を向くようにセットする。
【００５３】  次に、図５（Ｂ）に示すように、第２の支持部材１２０に支持軸１６０を取り付ける工程（第２工程）を行う。この工程を行うと、支持軸１６０の第２の縮径部１６５が第２の支持部材１２０の挿通孔１２６に対して仮固定される（図４（Ｂ）を参照）。このため、スライダ１００の組立を行っている最中に、支持軸１６０が第２の支持部材１２０から不用意に脱落等するのを防止することができる。
【００５４】  次に、図５（Ｃ）に示すように、支持軸１６０を取り付けた第２の支持部材１２０の上下方向の向きを反転させる工程（第３工程）を行う。第２の支持部材１２０を反転させた後、第２の支持部材１２０の開口部１２３から支持軸１６０の固定部（端部）１６６が突出していることを確認する。
【００５５】  次に、図６（Ａ）に示すように、第２の支持部材１２０に支持軸１６０を固定する工程（第４工程）を行う。具体的には、第２の支持部材１２０の開口部１２３から突出した支持軸１６０の固定部（端部）１６６を第２の支持部材１２０に対してかしめる。この工程を行うと、支持軸１６０の本体部１６１と固定部１６６との間に第２の支持部材１２０の段差部１２７が挟み込まれる（図４（Ｂ）を参照）。
【００５６】  次に、図６（Ｂ）に示すように、第２の支持部材１２０の上下方向の向きを反転させる。さらに、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５に第２の転動体群１４２を載置する工程（第５工程）を行う。
【００５７】  前述したように、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５には、第２の転動体群１４２を載置することができる。そして、第２の溝１２５は、当該第２の溝１２５の形状により、第２の転動体群１４２を独立して保持することができる。このため、第２の支持部材１２０から第２の転動体群１４２が不用意に滑落等するのを防止することができる。また、作業者が手で第２の転動体群１４２を保持したり、特別な治具を使用して第２の転動体群１４２を保持したりする必要がないため、スライダ１００の組立作業に費やす手間を大幅に省くことができる。
【００５８】  なお、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５に第２の転動体群１４２を載置する作業は、例えば、作業者の手作業や載置用の所定の装置等を使用して行うことができる。
【００５９】  次に、図６（Ｃ）に示すように、第２の支持部材１２０にローラー１５０を配置する工程（第６工程）を行う。この工程を行う際、ローラー１５０の下面１５２に形成された第２の溝１５６（図４（Ａ）を参照）を第２の転動体群１４２に向い合せるようにして配置する。第２の溝１５６を第２の転動体群１４２に位置合わせしながら配置することにより、第２の支持部材１２０に対するローラー１５０の位置を適切に調整することができるため、ローラー１５０の配置作業を簡単かつ迅速に行うことができる。
【００６０】  次に、図７（Ａ）に示すように、ローラー１５０に形成された第１の溝１５５に第１の転動体群１４１を載置する工程（第７工程）を行う。第１の溝１５５に第１の転動体群１４１を載置することにより、ローラー１５０から第１の転動体群１４１が不用意に滑落等するのを防止することができる。
【００６１】  次に、図７（Ｂ）に示すように、ローラー１５０に第１の支持部材１１０を配置する工程（第８工程）を行う。この工程を行う際、第１の支持部材１１０の内面１１１に形成された第１の溝１１５（図４（Ａ）を参照）を第１の転動体群１４１に向い合わせて配置する。このように、第１の溝１１５を第１の転動体群１４１に位置合わせしながら配置することにより、ローラー１５０に対する第１の支持部材１１０の位置を適切に調整することができるため、第１の支持部材１１０の配置作業を簡単かつ迅速に行うことができる。
【００６２】  次に、図７（Ｃ）に示すように、第１の支持部材１１０に支持軸１６０を固定する工程（第９工程）を行う。具体的には、第１の支持部材１１０の開口部１１３から突出した支持軸１６０の固定部（端部）１６３を第１の支持部材１１０に対してかしめる。この工程を行うと、支持軸１６０の本体部１６１と固定部１６３との間に第１の支持部材１１０の段差部１１７が挟み込まれる（図４（Ｂ）を参照）。
【００６３】  支持軸１６０が第１の支持部材１１０に固定されると、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０は、支持軸１６０を介して相互に連結される。支持軸１６０は、かしめられることにより、各支持部材１１０、１２０に対して比較的強固に固定される。このため、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０との間の固定力も非常に高いものとなる。
【００６４】  以上説明した各工程を行うことにより、図７（Ｃ）に示すように、上方側に第１の支持部材１１０が配置され、下方側に第２の支持部材１２０が配置され、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０との間に、ローラー１５０、第１の転動体群１４１、および第２の転動体群１４２が配置されたスライダ１００を組み立てることができる。この後、図１に示すように、ガイド部材２００にスライダ１００を組み付けることにより、スライド装置１０を組み立てることができる。
【００６５】  なお、上記組立方法の説明で記載した第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０の上下方向の関係は、各工程中の作業性を考慮して上下方向を規定しているだけのものに過ぎず、スライダ１００を使用する際の上下方向を限定するものではない。つまり、スライダ１００は、第１の支持部材１１０および第２の支持部材１２０が、上方側、下方側、鉛直方向、鉛直方向に対して傾斜する斜め方向等のいずれの方向に配置された状態でも使用することが可能である。
【００６６】  以下、本実施形態に係るスライダ１００およびスライド装置１０の作用効果について説明する。
【００６７】  上述したように、スライダ１００は、組立作業を行う際、第１の溝１１５、１５５および第２の溝１２５、１５６に球状の転動体を載置することにより、第１の支持部材１１０、第２の支持部材１２０、およびローラー１５０の各部材で球状の転動体を保持することができる。このため、スライダ１００およびスライド装置１０の組立を容易に行うことができる。
【００６８】  スライダ１００は、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている（図４（Ａ）を参照）。このため、支持軸１６０を第２の支持部材１２０に固定した後、第２の支持部材１２０を一旦反転した以降（図６（Ｂ）に示す第５工程以降）は、第２の支持部材１２０を再び反転させることなく、第２の支持部材１２０の第２の溝１２５に第２の転動体群１４２を配置することができる。さらに、スライダ１００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されている。このため、ローラー１５０の第１の溝１５５に第１の転動体群１４１を載置した以降（図７（Ａ）に示す第７工程以降）は、第２の支持部材１２０およびローラー１５０を反転させることなく、第２の支持部材１２０の内面１２１側に第１の支持部材１１０を対向させて配置することができる。
【００６９】  つまり、スライダ１００は、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されており、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されていることにより、スライダ１００を組み立てる工程の最中に、各部材の上下方向を反転させる作業数が増えるのを抑えることができる。したがって、スライダ１００の組立性がより一層向上したものとなる。
【００７０】  スライダ１００が備えるローラー１５０の上面１５１には、第１の溝１５５が形成されており、ローラー１５０の下面１５２に第２の溝１５６が形成されている（図４（Ａ）を参照）。各転動体群１４１、１４２がローラー１５０自体に保持されるため、ローラー１５０と各転動体群１４１、１４２との間の摩擦抵抗を好適に低減することができる。また、ローラー１５０の上面１５１および下面１５２に凹状の溝を形成する比較簡単な加工により、ローラー１５０に各転動体群１４１、１４２を保持する機能を持たせることができるため、スライダ１００の製造コストの削減等を図ることができる。
【００７１】  スライダ１００は、第１の支持部材１１０の内面１１１に第１の溝１１５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている（図４（Ａ）を参照）。さらに、スライダ１００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、ローラー１５０の下面１５２に第２の溝１５６が形成されている（図４（Ａ）を参照）。このため、スライダ１００の組立性の向上を図ることができるとともに、第１の支持部材１１０とローラー１５０との間に配置された第１の転動体群１４１の転動、および第２の支持部材１２０とローラー１５０との間に配置された第２の転動体群１４２の転動が効率良く行われる。これにより、スライダ１００の移動がより一層円滑なものとなる。
【００７２】  スライダ１００が備えるローラー１５０は、支持軸１６０が挿通される孔部１５７を有する（図４（Ｂ）を参照）。第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０は、支持軸１６０を介して連結されている（図４（Ｂ）を参照）。このため、支持軸１６０を介して、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０を連結することができるとともに、ローラー１５０が第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０の間から不用意に脱落等するのを防止できる。また、ローラー１５０は、支持軸１６０によって支持されながら軸線Ｃ１周りに沿って回転するため、ローラー１５０の回転軸がぶれにくくなり、ローラー１５０の回転が安定する。
【００７３】  支持軸１６０は、第１の支持部材１１０側に配置される第１の固定部（端部）１６３が第１の支持部材１１０に対してかしめられている（図４（Ｂ）を参照）。また、支持軸１６０は、第２の支持部材１２０側に配置される第２の固定部（端部）１６６が第２の支持部材１２０に対してかしめられている（図４（Ｂ）を参照）。このため、第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０の間の固定力を高めることができるとともに、スライダ１００の組立工程の最中に第１の支持部材１１０と第２の支持部材１２０を容易に固定することができる。
【００７４】  スライド装置１０は、スライダ１００とガイド部材２００とを備えている（図１を参照）。また、ガイド部材２００は、ローラー１５０と接触しつつローラー１５０の回転をガイドするガイド溝２１１ａ、２１１ｂを有する。このため、組立性に優れ、かつ、部材同士の円滑な移動を実現するスライド装置１０を提供することができる。
【００７５】  （第２実施形態）  次に、本発明の第２実施形態に係るスライダ３００を説明する。なお、既に説明した部材と同一の部材には同一の符号を付して説明を省略する。
【００７６】  図８は、第２実施形態に係るスライダ３００を示す図であり、図４（Ａ）に対応する断面図である。
【００７７】  第２実施形態に係るスライダ３００は、第１の支持部材１１０の内面１１１に第１の溝１１５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。ただし、ローラー１５０の上面１５１には第１の溝１５５が形成されておらず、ローラー１５０の下面１５２には第２の溝１５６が形成されていない。
【００７８】  以下に、スライダ３００の組立方法を説明する。ここでは、第１実施形態に係るスライダ１００の組立方法と相違する工程のみを簡略的に説明する。
【００７９】  図９（Ａ）には、第２の支持部材１２０に支持軸１６０を固定し、さらに、第２の支持部材１２０に形成された第２の溝１２５に第２の転動体群１４２を載置した状態が示されている。この状態から、図９（Ｂ）に示すように、各溝１５５、１５６が形成されていないローラー１５０を第２の転動体群１４２の上に配置する。
【００８０】  次に、図１０（Ａ）に示すように、第１の支持部材１１０を別途準備する。そして、第１の支持部材１１０に形成された第１の溝１１５に第１の転動体群１４１を載置する。
【００８１】  次に、図１０（Ｂ）に示すように、第２の支持部材１２０を第１の支持部材１１０の上方側から接近させて、第１の支持部材１１０に組み付ける。この作業を行う際、作業者は、支持軸１６０からローラー１５０が脱落等しないように、ローラー１５０を手で押えたり、所定の治具を使用してローラー１５０を押えたりしてもよい。
【００８２】  次に、第１の支持部材１１０が第２の支持部材１２０に対して上方側に配置されるように、第１の支持部材１１０および第２の支持部材１２０の上下方向の向きを反転させる。次に、支持軸１６０を第１の支持部材１１０に対してかしめることにより、スライダ３００の組立作業が完了する。
【００８３】  （第３実施形態）  次に、本発明の第３実施形態に係るスライダ４００を説明する。なお、既に説明した部材と同一の部材には同一の符号を付して説明を省略する。
【００８４】  図１１は、第３実施形態に係るスライダ４００を示す図であり、図４（Ａ）に対応する断面図である。
【００８５】  第３実施形態に係るスライダ４００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、ローラー１５０の下面１５２に第２の溝１５６が形成されている。ただし、第１の支持部材１１０の内面１１１には第１の溝１１５が形成されておらず、第２の支持部材１２０の内面１２１には第２の溝１２５が形成されていない。
【００８６】  以下に、スライダ４００の組立方法を説明する。ここでは、第１実施形態に係るスライダ１００の組立方法と相違する工程のみを簡略的に説明する。
【００８７】  図１２（Ａ）には、第２の支持部材１２０に支持軸１６０を固定し、さらに、ローラー１５０に形成された第２の溝１５６に第２の転動体群１４２を載置した状態が示されている。この状態から、図１２（Ｂ）に示すように、第２の支持部材１２０に固定した支持軸１６０をローラー１５０に挿通させて、第２の支持部材１２０にローラー１５０を組み付ける。
【００８８】  次に、図１３（Ａ）に示すように、第２の支持部材１２０の上下方向の向きを入れ替えるために、第２の支持部材１２０を反転させる。この作業を行う際、作業者は、支持軸１６０からローラー１５０が脱落しないように、ローラー１５０を手で押えたり、所定の治具を使用してローラー１５０を押えたりしてもよい。次に、図１３（Ｂ）に示すように、ローラー１５０に形成された第１の溝１５５に第１の転動体群１４１を載置する。その後、第１の支持部材１１０を第１の転動体群１４１上に載置し、支持軸１６０を第１の支持部材１１０に対してかしめることにより、スライダ４００の組立作業が完了する。
【００８９】  （第４実施形態）  次に、本発明の第４実施形態に係るスライダ５００を説明する。なお、既に説明した部材と同一の部材には同一の符号を付して説明を省略する。
【００９０】  図１４は、第４実施形態に係るスライダ５００を示す図であり、図４（Ａ）に対応する断面図である。
【００９１】  第４実施形態に係るスライダ５００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。ただし、ローラー１５０の下面１５２には第２の溝１５６が形成されておらず、第１の支持部材１１０の内面１１１には第１の溝１１５が形成されていない。
【００９２】  スライダ５００は、第１実施形態に係るスライダ１００と同様に、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。このため、スライダ５００を組み立てる工程の最中に、各部材の上下方向を反転させる作業が増えるのを抑えることができる。具体的な組立方法の手順の説明は省略するが、本実施形態に係るスライダ５００は、第１実施形態に係るスライダ１００と実質的に同様の手順で組み立てることができる。
【００９３】  （第５実施形態）  次に、本発明の第５実施形態に係るスライダ６００を説明する。なお、既に説明した部材と同一の部材には同一の符号を付して説明を省略する。
【００９４】  図１５は、第５実施形態に係るスライダ６００を示す図であり、図４（Ａ）に対応する断面図である。
【００９５】  第５実施形態に係るスライダ６００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、ローラー１５０の下面１５２に第２の溝１５６が形成されており、さらに、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。第１の支持部材１１０の内面１１１には第１の溝１１５が形成されていない。
【００９６】  スライダ６００は、第１実施形態に係るスライダ１００と同様に、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。このため、スライダ６００を組み立てる工程の最中に、各部材の上下方向を反転させる作業が増えるのを抑えることができる。具体的な組立方法の手順の説明は省略するが、本実施形態に係るスライダ６００は、第１実施形態に係るスライダ１００と実質的に同様の手順で組み立てることができる。
【００９７】  （第６実施形態）  次に、本発明の第６実施形態に係るスライダ７００を説明する。なお、既に説明した部材と同一の部材には同一の符号を付して説明を省略する。
【００９８】  図１６は、第６実施形態に係るスライダ７００を示す図であり、図４（Ａ）に対応する断面図である。
【００９９】  第６実施形態に係るスライダ７００は、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、第１の支持部材１１０の内面１１１に第１の溝１１５が形成されており、さらに、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。ローラー１５０の下面１５２には第２の溝１５６が形成されていない。
【０１００】  スライダ７００は、第１実施形態に係るスライダ１００と同様に、ローラー１５０の上面１５１に第１の溝１５５が形成されており、第２の支持部材１２０の内面１２１に第２の溝１２５が形成されている。このため、スライダ７００を組み立てる工程の最中に、各部材の上下方向を反転させる作業が増えるのを抑えることができる。具体的な組立方法の手順の説明は省略するが、本実施形態に係るスライダ６００は、第１実施形態に係るスライダ１００と実質的に同様の手順で組み立てることができる。
【０１０１】  以上、複数の実施形態を通じて本発明に係るスライダおよびスライド装置を説明したが、本発明は説明した各構成のみに限定されることはなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【０１０２】  例えば、ローラーの個数は、ガイド部材の長手方向（スライダの移動方向）と交差する方向の異なる位置に少なくとも二つ配置されていればよく、実施形態において説明したように四つに限定されることはない。また、ガイド部材の長手方向と交差する方向に配置されるローラー同士の位置関係は、平行な位置に限定されず、ガイド部材の長手方向において互いに異なる位置に配置されていてもよい。また、ガイド部材の長手方向やガイド部材の長手方向と交差する方向における各ローラー間の距離についても特に限定されない。
【０１０３】  また、ローラーとして円形形状に形成されたものを示したが、ローラーは、例えば、外周側面に凹部が形成され、当該凹部がガイドシャフト等のガイド部材と接触するように構成されたものであってもよい。
【０１０４】  また、実施形態の説明では、第１の支持部材と第２の支持部材の２つの支持部材の間にローラーを配置した構成を示したが、例えば、第１の支持部材において第２の支持部材と対向しない側の面（または、第２の支持部材において第１の支持部材と対向しない側の面）にさらに他の支持部材を対向させて配置し、当該他の支持部材との間にローラーを配置するようにしてもよい。つまり、複数の支持部材を積み重ねるように配置し、各々の支持部材の間にローラーを配置することで、多層構造のスライダを構成するようにしてもよい。
【０１０５】  また、転動体を載置するための溝は、第１の支持部材のローラーに対向する面およびローラーの第１の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面に形成されており、かつ、第２の支持部材のローラーに対向する面およびローラーの第２の支持部材に対向する面の少なくとも一方の面に形成されていればよく、その限りにおいて、形成する位置、形状、大きさ、個数等は変更することが可能である。
【０１０６】  また、スライダを構成する各部材（支持軸、第１の支持部材、第２の支持部材）の形状等は、図示したものに限定されず、適宜変更することが可能である。また、例えば、支持軸を介さずに、第１の支持部材と第２の支持部材を連結することも可能である。この場合、第１の支持部材と第２の支持部材の連結は、例えば、各支持部材に設けられる連結機構（溝、突起部等）やネジ等の固定具を利用して行うことが可能である。また明細書内で説明した付加的な部材の省略や、その他の付加的な部材の追加等も適宜行うことが可能である。
【０１０７】  本出願は、２０１６年８月２５日に出願された日本国特許出願第２０１６−１６４９６８号に基づいており、その開示内容は、参照により全体として引用されている。
【符号の説明】
【０１０８】１０  スライド装置、１００、３００、４００、５００、６００、７００  スライダ、１１０  第１の支持部材、１１１  内面（ローラーと対向する面）、１１５  第１の溝、１２０  第２の支持部材１２１  内面（ローラーと対向する面）、１２５  第２の溝、１４１  第１の転動体群（複数の転動体）、１４１Ａ  第１の転動体（球状の転動体）、１４２  第２の転動体群（複数の転動体）、１４２Ａ  第２の転動体（球状の転動体）、１５０  ローラー、１５１  上面（第１の支持部材と対向する面）、１５２  下面（第２の支持部材と対向する面）、１５５  第１の溝、１５６  第２の溝、１５７  孔部、１６０  支持軸、１６３  第１の固定部（第１の支持部材側の端部）、１６６  第２の固定部（第２の支持部材側の端部）、２００  ガイド部材、２１０  側壁、２１１ａ、２１１ｂ  ガイド溝、Ｃ１  軸線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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