(57)【要約】      （修正有）【課題】リン光発光性化合物を利用し発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置及び表示装置を提供する。【解決手段】有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。2014197577.tif 000047（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【化１】
2014197577.tif 000042
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【請求項２】
上記一般式（１）で表される構造が、下記一般式（２）で表される構造であることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【化２】
2014197577.tif 000043
（一般式（２）中の環α、環β、及びＲは、一般式（１）中の環α、環β、及びＲと同義である。ｍは、１〜６の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
【請求項３】
前記一般式（１）で表される構造が下記一般式（１−１）で表される構造であり、前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（２−１）で表される構造であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【化３】
2014197577.tif 000044
（一般式（１−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【化４】
2014197577.tif 000045
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。）
【請求項４】
陽極と陰極に挟まれた少なくとも発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記有機層のいずれかに含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることを特徴とする請求項４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
前記リン光発光性化合物が、下記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することを特徴とする請求項５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2014197577.tif 000046
（式中、Ｍは、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを表す。Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、それぞれ、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環又は５員若しくは６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が、互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。Ｌ’は、Ｍに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。ｍ’は、０〜２の整数を表す。ｎ’は、１〜３の整数を表す。ｍ’＋ｎ’は、２又は３である。ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は、各々、同じでも異なっていてもよい。）
【請求項７】
請求項４から請求項６までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする表示装置。
【請求項８】
請求項４から請求項６までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料、それを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子、表示装置及び照明装置に関する。より詳しくは、発光効率及び耐久性の高い有機エレクトロルミネッセンス素子用材料、それを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子、表示装置及び照明装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（以下「有機ＥＬ素子」ともいう。）は、陽極と陰極との間に有機発光物質を含有する有機機能層（単層部又は多層部）を有する薄膜型の全固体素子である。この様な有機ＥＬ素子に電圧を印加すると、陰極から電子が、陽極から正孔が注入され、この電子と正孔が発光層（有機発光物質含有層）において再結合して生じる励起子が励起状態から輻射失活する際に放出する光を利用したものが有機ＥＬ素子であり、次世代の平面ディスプレイや照明として期待されている技術である。
【０００３】
さらに、蛍光発光を利用する有機ＥＬ素子に比べ、約４倍の発光効率が実現可能である励起三重項からのリン光発光を利用する有機ＥＬ素子がプリンストン大学から報告され、リン光材料の開発を始めとし、層構成や電極の研究開発が世界中で行われている。
【０００４】
このように、リン光発光方式は大変ポテンシャルの高い方式であるが、蛍光発光方式とは大きく異なり、発光中心の位置をコントロールする方法、とりわけ発光層の内部で再結合を行い、発光を安定に行わせることが素子の効率・寿命を向上させる上で重要な技術的課題となっている。
【０００５】
そこで、近年は、発光層のみならず、発光層の陽極側に位置する正孔輸送層や、陰極側に位置する電子輸送層等を備えた多層積層型素子の開発が精力的に進められている。また、発光層には発光ドーパントとしてのリン光発光性化合物とホスト化合物とを用いた混合層が多く用いられている。
【０００６】
一方、材料の観点からは、素子性能向上に対する新規材料創出の期待が大きい。特に青色リン光発光を利用するにあたっては、青色リン光発光性化合物自身が高い三重項励起エネルギー（Ｔ１）を有しているために、青色リン光発光性化合物よりも十分に高い三重項励起エネルギーを有する周辺材料の開発が強く求められており、イミダゾールを用いた有機ＥＬ素子用材料等も報告されている（例えば、特許文献１及び２参照。）。
【０００７】
しかしながら、上記特許文献１及び２に記載の技術を用いても発光効率や耐久性には実用性能の観点では問題があり、さらに高効率かつ高耐久性を示す材料の開発が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−２４３１０１号公報
【特許文献２】ＷＯ２０１２／０５１６６７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記問題・状況を踏まえてなされたものであり、その解決課題は、高い三重項励起エネルギーを有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を提供することである。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた、発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置及び表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討した結果、特定構造を有する有機化合物が、上記課題の解決に有効であることを見出し本発明に至った。
【００１１】
すなわち、本発明に係る上記課題は、以下の手段により解決される。
【００１２】
１．下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【００１３】
【化１】
2014197577.tif 000002
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
２．上記一般式（１）で表される構造が、下記一般式（２）で表される構造であることを特徴とする第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【００１４】
【化２】
2014197577.tif 000003
（一般式（２）中の環α、環β、及びＲは、一般式（１）中の環α、環β、及びＲと同義である。ｍは、１〜６の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
３．前記一般式（１）で表される構造が下記一般式（１−１）で表される構造であり、前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（２−１）で表される構造であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【００１５】
【化３】
2014197577.tif 000004
（一般式（１−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【化４】
2014197577.tif 000005
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
４．陽極と陰極に挟まれた少なくとも発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記有機層のいずれかに含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１６】
５．前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることを特徴とする第４項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１７】
６．前記リン光発光性化合物が、下記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することを特徴とする第５項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１８】
【化５】
2014197577.tif 000006
（式中、Ｍは、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを表す。Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、それぞれ、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環又は５員若しくは６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が、互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。Ｌ’は、Ｍに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。ｍ’は、０〜２の整数を表す。ｎ’は、１〜３の整数を表す。ｍ’＋ｎ’は、２又は３である。ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は、各々、同じでも異なっていてもよい。）
７．第４項から第６項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする表示装置。
【００１９】
８．第４項から第６項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする照明装置。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の手段によれば、高い三重項励起エネルギーを有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を提供することができる。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた、発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置及び表示装置を提供することができる。
【００２１】
本発明の効果の発現機構、作用機構については明確にはなっていないが、以下のように推察される。
【００２２】
すなわち、本発明の有機ＥＬ素子用材料は、環α及び環βがともに５員の芳香族複素環基であり、且つ、環αと環βが単結合によって連結していることが特徴である。
【００２３】
このような構造を有することによって、高い三重項励起エネルギーを有することができると共に、ＨＯＭＯ準位、ＬＵＭＯ準位の調整によって有機ＥＬ素子内のキャリア輸送調整が可能となり、その結果、高い発光効率と耐久性の両立が可能となったと推察している。詳細については、後述する。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図
【図２】図１の表示装置の表示部の模式図
【図３】図１の表示装置の画素の回路図
【図４】パッシブマトリクス方式フルカラー表示装置の模式図
【図５】照明装置の概略図
【図６】照明装置の断面図
【図７】有機ＥＬフルカラー表示装置の概略構成図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、前記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項８までの請求項に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００２６】
本発明の実施態様としては、前記一般式（１）で表される構造が、前記一般式（２）で表される構造であることが好ましい。
【００２７】
また、前記一般式（１）で表される構造が前記一般式（１−１）で表される構造であり、前記一般式（２）で表される構造が前記一般式（２−１）で表される構造であることが好ましい。
【００２８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と陰極に挟まれた少なくとも発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、前記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記有機層のいずれかに含有していることを特徴とする。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子は、前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることが好ましい。さらに、前記リン光発光性化合物が、前記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することが好ましい。
【００２９】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、表示装置や照明装置に好適に用いられる。
【００３０】
以下、本発明とその構成要素及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。
【００３１】
なお、本発明において示す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
【００３２】
≪一般式（１）で表される化合物≫
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、前記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。
【００３３】
【化６】
2014197577.tif 000007
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
本発明の有機ＥＬ素子用材料は、環α及び環βがともに５員の芳香族複素環基であり、且つ、環αと環βが単結合によって連結していることが特徴である。
【００３４】
このような構造を有することによって、高い三重項励起エネルギーを有することができると共に、ＨＯＭＯ準位、ＬＵＭＯ準位の調整によって有機ＥＬ素子内のキャリア輸送調整が可能となり、高い発光効率と耐久性の両立が実現できる。
【００３５】
また、５員の芳香族複素環基について、これまでイミダゾールを中心に検討が行われてきたが、化合物としての耐熱性や耐湿熱性、また有機ＥＬ素子に用いた際の素子寿命等の耐久性には未だ課題があった。
【００３６】
本発明に係る５員の芳香族複素環基においては、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１２３−トリアゾール、１２４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールを有機ＥＬ素子材料に用いることで耐久性の高い有機ＥＬ素子を提供することができたものと推測している。
【００３７】
イミダゾールを用いた際の課題については、未だ不明確ではあるが、イミダゾール環構成原子上の電荷分布の偏りやｐＫａ等が有機ＥＬ素子内で生じる劣化の要因となんらかの関係があるものと推測している。
【００３８】
また、本発明の有機ＥＬ素子用材料は単結合によって連結した構造を有しているため、単環の５員複素芳香環に比較し、化合物としての安定性、安全性が向上しており、このような化合物自身の安定性向上が有機ＥＬ素子耐久性の向上にも寄与しているものと推測している。
【００３９】
Ｒは、環α、環βの任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表す。置換基として、例えば、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、アルキニル基、カルボニル基、アミノ基、シリル基、ホスフィンオキシド基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基、非芳香族複素環基等を挙げることができる。またこれら置換基は更に置換基を有していても良い。また、置換基として好ましくは、アリール基、ヘテロアリール基、シリル基、アルキル基であり、さらに好ましくはフェニル基、カルバゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、トリフェニルシリル基、メチル基、イソプロピル基であって、より好ましくはフェニル基、カルバゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、トリフェニルシリル基である。これら置換基はさらに置換基を有していても良い。また、置換基同士が互いに連結して環を形成していても良い。
【００４０】
ｎは１〜８の整数を表す。ｎは１〜６であることが好ましく、１〜４であることがさらに好ましく、１〜３であることがより好ましい。
【００４１】
環αと環βの組み合わせについては特に限定されないが、すくなくとも一方が含窒素芳香環であることが好ましく、ともに含窒素芳香環であることがより好ましい。
【００４２】
また環αと環βは、置換基同士がさらに連結して環を形成し縮環構造を形成していても良い。このとき形成される縮環構造は飽和環、不飽和環あるいは芳香族環のいずれであっても良いが、飽和環あるいは芳香族環であることが好ましい。
【００４３】
環αと環βは単環であっても縮環構造を有していても良いが、少なくとも一方は単環であることが好ましく、ともに単環であることがより好ましい。
【００４４】
また、上記一般式（１）の構造は下記一般式（１−１）の構造で表すこともできる。
【００４５】
【化７】
2014197577.tif 000008
（一般式（１−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
一般式（１）に記載の通り、一般式（１−１）における複素５員環は、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１２３−トリアゾール、１２４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾールあるいはチアジアゾールのいずれかである。
【００４６】
実線と破線の２重線は単結合又は２重結合であることを表し、Ａ１〜Ａ５で形成される環α及びＢ１〜Ｂ５で形成される環βは共に芳香族環である。
その他の記号の意味は一般式（１）と同義である。
【００４７】
さらに、一般式（１−１）の構造は下記一般式（１−２）、一般式（１−３）の構造で好ましく表すこともできる。
【００４８】
【化８】
2014197577.tif 000009
一般式（１−２）、（１−３）における記号の意味は一般式（１−１）と同義である。
さらに一般式（１）は下記一般式（１−Ａ）〜一般式（１−Ｉ）で表すことができる。
【００４９】
【化９】
2014197577.tif 000010
【００５０】
一般式（１−Ａ）〜一般式（１−Ｉ）において、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。ＲＡ１０１〜ＲＧ１０５はＢ１１との連結位、水素原子又は置換基を表し、ＲＡ１０１〜ＲＡ１０５、ＲＢ１０１〜ＲＢ１０５、ＲＣ１０１〜ＲＣ１０５、ＲＤ１０１〜ＲＤ１０５、ＲＥ１０１又はＲＥ１０５、ＲＦ１０２〜ＲＦ１０５、ＲＦ１０２〜ＲＦ１０５、ＲＨ１０３〜ＲＨ１０５、ＲＩ１０２又はＲＩ１０５のそれぞれのうち、任意の１つはＢ１１との連結に使用される。
【００５１】
Ｂ１１との連結に用いられないＲＡ１０１〜ＲＩ１０５は水素原子又は置換基を表し、好ましくは水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基であって、より好ましくは水素原子、アリール基、ヘテロアリール基である。
【００５２】
Ｂ１１〜Ｂ１５はＣＲ１、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｂ１１〜Ｂ１５のうち、少なくとも１つは窒素原子、酸素原子又は硫黄原子である。Ｂ１１を含む環における実線と破線の二重線は単結合又は２重結合を表し、Ｂ１１を含む環は芳香族環である。
Ｒ１は水素原子又は置換基であり、好ましい置換基としてアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が挙げられ、より好ましくはアリール基、ヘテロアリール基である。Ｒ１が複数存在する場合、置換基は互いに同じであっても異なっていても良く、さらに互いに結合して環を形成していても良い。
【００５３】
また、上記一般式（１）は、一般式（２）で好ましく表すことができる。
【００５４】
【化１０】
2014197577.tif 000011
（一般式（２）中の環α、環β、及びＲは、一般式（１）中の環α、環β、及びＲと同義である。ｍは、１〜６の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
Ｌは、２価の連結基を表し、環αと環βを連結するとともに、環α及び環βの一部と連結基Ｌで新たに環を形成する。連結基として、例えば、アルキレン基、アルケニレン基、エーテル基、エステル基、カルボニル基、アミノ基、アミド基、シリル基、ホスフィンオキシド基、アリールアルキレン基、非芳香族炭化水素環、非芳香族複素環基、−Ｏ−、−Ｓ−、又はこれらを任意に組み合わせた連結基等が挙げられる。Ｌで表される２価の連結基として好ましくはアルキレン基、エーテル基、エステル基、カルボニル基、アミノ基、アミド基、シリル基、ホスフィンオキシド基が挙げられ、アルキレン基、エーテル基、エステル基、アミノ基、シリル基、ホスフィンオキシド基がより好ましく、アルキレン基、エーテル基がさらに好ましい。
【００５５】
本発明における一般式（２）の特徴は前述の通り、単結合による環α、環βの連結に加え、連結基Ｌによる二つ目の連結を有し、環α、環β及び連結基Ｌを含む環で縮合環を形成することにある。一般式（２）とすることで、一般式（１）に比較し、さらに高い三重項励起エネルギーを有するとともに、化合物としての安定性を向上させることが可能であり、これらの特徴によって一般式（２）で表される有機ＥＬ素子用材料を有機ＥＬ素子に用いた際、高い発光効率と耐久性の両立が可能となったものと考えている。
【００５６】
Ｌにより新たに形成される環の員数については特に限定されないが、５〜１０員環であることが好ましく、６〜８員環であることが更に好ましく、７員環であることがより好ましい。このような員数が好ましい理由は、環αと環βの運動性を適度な範囲に調節することが可能となるためである。
【００５７】
また、Ｌにより新たに形成される環は不飽和環又は芳香族環のどちらでも特に限定されないが、不飽和環であることがより好ましい。
【００５８】
ｍは１〜６の整数を表す。ｍは１〜４であることが好ましく、１〜３であることがさらに好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００５９】
また一般式（２）は、下記一般式（２−１）で表すことができる。
【００６０】
【化１１】
2014197577.tif 000012
【００６１】
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。）
実線と破線の２重線は単結合又は２重結合であることを表し、Ａ１〜Ａ５で形成される環及びＢ１〜Ｂ５で形成される環は共に芳香族環である。
【００６２】
本発明における一般式（２−１）の特徴は前記一般式（２）に記載の連結基Ｌによる連結位を、Ａ１とＢ１の単結合の隣接位においたことにある。このように単結合の隣接位を連結基との結合位とすることで、Ａ１〜Ａ５で形成される環とＢ１〜Ｂ５で形成される環のそれぞれの分子運動を適度な範囲に調整することができ、分子の安定性を向上させることが可能であるとともに励起三重項エネルギーを向上させることが可能である。このため、本発明の有機ＥＬ素子材料を有機ＥＬ素子に適用した場合、高い発光効率と耐久性を両立させることが可能となったものと考えている。
【００６３】
さらに一般式（２−１）の構造は、下記一般式（２−２）又は一般式（２−３）の構造で表すこともできる。
【００６４】
【化１２】
2014197577.tif 000013
一般式（２−２）、（２−３）において記号の意味は一般式（２−１）と同義である。
さらに一般式（２）は前記一般式（１−Ａ）〜一般式（１−Ｉ）で表すこともできる。
【００６５】
一般式（２）を一般式（１−Ａ）〜一般式（１−Ｉ）で表す場合、ＲＡ１０１〜ＲＡ１０５、ＲＢ１０１〜ＲＢ１０５、ＲＣ１０１〜ＲＣ１０５、ＲＤ１０１〜ＲＤ１０５、ＲＥ１０１〜ＲＥ１０５、ＲＦ１０２〜ＲＦ１０５、ＲＧ１０２〜ＲＧ１０５、ＲＨ１０３〜ＲＨ１０５、ＲＩ１０２〜ＲＩ１０５のそれぞれの１つがさらにＢ１１〜Ｂ１５の一つとさらに結合して環を形成する。
【００６６】
その他の記号の意味は、一般式（１）を一般式（１−Ａ）〜一般式（１−Ｉ）で表した場合と同義である。
【００６７】
なお、本発明における好適な置換基として下記を挙げることができ、実線は連結位置を示す。また前述の通り、本発明における置換基はさらに置換基を有していても良く、これらに限定されるものではない。
【００６８】
【化１３】
2014197577.tif 000014
上記式中、ＲＮは置換基を表し、好ましくは、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が挙げられ、より好ましくはアリール基又はヘテロアリール基を表し、特に好ましくは、フェニル基、ピリジル基又はトリアジニル基を表す。
【００６９】
本発明に係る有機ＥＬ素子用材料は、有機ＥＬ素子中のいずれの有機層に含まれていても良いが、好ましくはホスト材料、正孔輸送材料、電子輸送材料として用いられることが好ましく、さらに好ましくはホスト材料、正孔輸送材料として用いられることであり、より好ましくは、発光層中でリン光発光性化合物とともにホスト材料として用いられることである。またこのとき、各有機層は、本発明に係る化合物単独で構成されていても良いし、他の材料と混合して用いられていても良い。
【００７０】
本発明の化合物のＴｇ（ガラス転移温度）は、経時安定性や、素子作製時の生産適性の点から室温よりも十分に高い方が好ましく、好ましくは１００℃以上であり、より好ましくは１２０℃以上であり、更に好ましくは１３０℃以上である。
【００７１】
本発明の化合物の分子量は、３００以上２０００以下であることが好ましく、５００以上１５００以下であることが好ましく、７００以上１２５０以下であることがより好ましい。
【００７２】
また、上記した一般式（１）で表される化合物が、後述するリン光発光性化合物と同時に用いられる場合には、一般式（１）で表される化合物が当該リン光発光性化合物よりも高い三重項励起エネルギー（Ｔ１）を有することが好ましく、Ｔ１が２．９０ｅＶ以上であることがより好ましく、Ｔ１が３．００ｅＶ以上であることが更に好ましく、Ｔ１が３．１０ｅＶ以上であることが特に好ましい。
【００７３】
なお、三重項励起エネルギーの値は、米国Ｇａｕｓｓｉａｎ社製の分子軌道計算用ソフトウェアであるＧａｕｓｓｉａｎ０９を用いて計算した際の値であり、キーワードとしてＢ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ＊と用い、分子構造最適化を実施後、三重項励起エネルギーを算出した値と定義する。なお本手法を用いる背景には、本手法で求めた計算値と実験値の相関が高いことが挙げられる。
【００７４】
以下に本発明の一般式（１）で表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。
【００７５】
【化１４】
2014197577.tif 000015
【００７６】
【化１５】
2014197577.tif 000016
【００７７】
【化１６】
2014197577.tif 000017
【００７８】
【化１７】
2014197577.tif 000018
【００７９】
【化１８】
2014197577.tif 000019
【００８０】
【化１９】
2014197577.tif 000020
【００８１】
【化２０】
2014197577.tif 000021
【００８２】
本発明の一般式（１）で表される化合物は、特開２００７−２３１０１、国際公開第２０１２０５１６６７号、特許第５０７６８９１号、国際公開第２０１１１３４０１３号等を参考に合成することができる。
【００８３】
以下、一般式（ＤＰ）で表され、本発明において好適に用いられるリン光発光性化合物（リン光発光性ドーパント）について説明する。
【００８４】
【化２１】
2014197577.tif 000022
（式中、Ｍは、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを表す。Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、それぞれ、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環又は５員若しくは６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が、互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。Ｌ’は、Ｍに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。ｍ’は、０〜２の整数を表す。ｎ’は、１〜３の整数を表す。ｍ’＋ｎ’は、２又は３である。ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は、各々、同じでも異なっていてもよい。）
一般式（ＤＰ）において、ＭはＩｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを挙げることができ、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ又はＯｓであることがより好ましく、Ｉｒ、Ｐｔ又はＯｓであることがより好ましい。
【００８５】
Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２は各々炭素原子又は窒素原子を表し、環Ｚ１はＡ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環、又は５員又は６員の芳香族複素環を表し、環Ｚ２はＢ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。
環Ｚ２は５員の芳香族複素環であることが好ましく、Ｂ１及びＢ２は少なくとも一方が窒素原子であることが好ましい。
【００８６】
環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、置換基としては、前記一般式（１）で示した置換基と同義の基が挙げられる。また、環Ｚ１及び環Ｚ２の置換基は、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。
【００８７】
Ｌ’はＭに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。
【００８８】
ｍ’は０〜２の整数を表し、ｎ’は１〜３の整数を表し、ｍ’＋ｎ’は２又は３である。
【００８９】
ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は各々同じでも異なっていてもよい。
【００９０】
一般式（ＤＰ）の構造は、好ましくは下記一般式（ＤＰ−１）又は（ＤＰ−２）の構造で表される。
【００９１】
【化２２】
2014197577.tif 000023
一般式（ＤＰ−１）において、Ｍ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，Ｌ’，ｍ’及びｎ’は、一般式（ＤＰ）におけるＭ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，Ｌ’，ｍ’及びｎ’と同義である。
【００９２】
Ｂ３〜Ｂ５は芳香族複素環を形成する原子群であり、水素原子又は置換基を有していてもよい炭素原子、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表す。Ｂ３〜Ｂ５が有する置換基としては、前述の一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有する置換基と同義の基が挙げられる。
【００９３】
一般式（ＤＰ−１）においてＢ１〜Ｂ５で形成される芳香族複素環は、下記一般式（ＤＰ−１ａ）、（ＤＰ−１ｂ）及び（ＤＰ−１ｃ）の構造のいずれかで表されることが好ましく、一般式（ＤＰ−１ｃ）の構造で表されることがより好ましい。
【００９４】
【化２３】
2014197577.tif 000024
一般式（ＤＰ−１ａ）、（ＤＰ−１ｂ）及び（ＤＰ−１ｃ）において、＊１は一般式（ＤＰ−１）のＡ２との結合部位を表し、＊２はＭとの結合部位を表す。
【００９５】
Ｒｂ３〜Ｒｂ５は水素原子又は置換基を表し、Ｒｂ３〜Ｒｂ５で表される置換基としては、前述の一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有する置換基と同義の基が挙げられる。
【００９６】
一般式（ＤＰ−１ａ）におけるＢ４及びＢ５は、炭素原子又は窒素原子であり、より好ましくは少なくとも１つは炭素原子である。
【００９７】
一般式（ＤＰ−１ｃ）におけるＢ３及びＢ４は、炭素原子又は窒素原子であり、より好ましくは少なくとも１つは炭素原子であり、Ｒｂ３とＲｂ４で表される置換基がさらに互いに結合して縮環構造を形成していることがより好ましく、このとき新たに形成される縮環構造は芳香族環であることが好ましく、ベンゾイミダゾール環、イミダゾピリジン環、イミダゾピラジン環又はプリン環のいずれかであることが好ましい。Ｒｂ５はアルキル基、アリール基であることが好ましく、フェニル基であることがより好ましい。
【００９８】
【化２４】
2014197577.tif 000025
一般式（ＤＰ−２）において、Ｍ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，Ｌ’，ｍ’及びｎ’は、一般式（ＤＰ）におけるＭ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，Ｌ’，ｍ’及びｎ’と同義である。
【００９９】
環Ｚ２はＢ１〜Ｂ３と共に形成される５員の芳香族複素環を表す。
Ａ３及びＢ３は炭素原子又は窒素原子を表し、Ｌ”は２価の連結基を表す。Ｌ”で表される２価の連結基としては、例えば、アルキレン基、アルケニレン基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、２価の複素環基、−Ｏ−、−Ｓ−、又はこれらを任意に組み合わせた連結基等が挙げられる。
【０１００】
一般式（ＤＰ−２）は、さらに一般式（ＤＰ−２ａ）で表されることが好ましい。
【０１０１】
【化２５】
2014197577.tif 000026
一般式（ＤＰ−２ａ）において、Ｍ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，環Ｚ２，Ｌ’，ｍ’及びｎ’は、一般式（ＤＰ−２）におけるＭ，Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，環Ｚ１，環Ｚ２，Ｌ’，ｍ’及びｎ’と同義である。
【０１０２】
Ｌ”１及びＬ”２はＣ−Ｒｂ６又は窒素原子を表し、Ｒｂ６は水素原子又は置換基を表す。Ｌ”１及びＬ”２がＣ−Ｒｂ６の場合はＲｂ６同士が互いに結合し環を形成してもよい。
【０１０３】
一般式（ＤＰ）、（ＤＰ−１）、（ＤＰ−２）及び（ＤＰ−２ａ）において、Ａ２が炭素原子であることが好ましく、さらにＡ１が炭素原子であることが好ましい。より好ましくは環Ｚ１が置換又は無置換のベンゼン環又はピリジン環であり、さらに好ましくはベンゼン環である。
【０１０４】
《有機ＥＬ素子の構成層》
本発明の有機ＥＬ素子における代表的な素子構成としては、以下の構成を上げることができるが、これらに限定されるものではない。
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（３）陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
（４）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（５）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（７）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／（電子阻止層／）発光層／（正孔阻止層／）電子輸送層／電子注入層／陰極
上記の中で（７）の構成が好ましく用いられるが、これに限定されるものではない。
【０１０５】
本発明に係る発光層は、単層又は複数層で構成されており、発光層が複数の場合は各発光層の間に非発光性の中間層を設けてもよい。
【０１０６】
必要に応じて、発光層と陰極との間に正孔阻止層（正孔障壁層ともいう）や電子注入層（陰極バッファー層ともいう）を設けてもよく、また、発光層と陽極との間に電子阻止層（電子障壁層ともいう）や正孔注入層（陽極バッファー層ともいう）を設けてもよい。
【０１０７】
本発明に係る電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する層であり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれ、複数層で構成されていてもよい。
【０１０８】
本発明に係る正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する層であり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれ、複数層で構成されていてもよい。
【０１０９】
上記の代表的な素子構成において、陽極と陰極を除いた層を「有機層」という。
【０１１０】
（タンデム構造）
また、本発明に係る有機ＥＬ素子は、少なくとも１層の発光層を含む発光ユニットを複数積層した、いわゆるタンデム構造の素子であってもよい。
【０１１１】
タンデム構造の代表的な素子構成としては、例えば以下の構成を挙げることができる。
【０１１２】
陽極／第１発光ユニット／中間層／第２発光ユニット／中間層／第３発光ユニット／陰極
ここで、上記複数の発光ユニットは全て同じであっても異なっていてもよい。また２つの発光ユニットが同じであり、残る１つが異なっていてもよい。複数の発光ユニットは直接積層されていても、中間層（中間電極、中間導電層、電荷発生層、電子引抜層、接続層、中間絶縁層とも呼ばれる）を介して積層されていてもよく、陽極側の隣接層に電子を、陰極側の隣接層に正孔を供給する機能を持った層であれば、公知の材料構成を用いることができる。
【０１１３】
中間層に用いられる材料としては、例えば、ＩＴＯ（インジウム・錫酸化物）、ＩＺＯ（インジウム・亜鉛酸化物）、ＺｎＯ２、ＴｉＮ、ＺｒＮ、ＨｆＮ、ＴｉＯｘ、ＶＯｘ、ＣｕＩ、ＩｎＮ、ＧａＮ、ＣｕＡｌＯ２、ＣｕＧａＯ２、ＳｒＣｕ２Ｏ２、ＬａＢ６、ＲｕＯ２、Ａｌ等の導電性無機化合物層、これら導電性無機化合物の２層膜や多層膜、またＣ６０等のフラーレン類、オリゴチオフェン等の導電性有機物層、金属フタロシアニン類、無金属フタロシアニン類、ポルフィリン類等の導電性有機化合物層等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１１４】
発光ユニット内の好ましい構成としては、例えば上記の代表的な素子構成で挙げた（１）〜（７）の構成から、陽極と陰極を除いたもの等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１１５】
タンデム型有機ＥＬ素子の具体例としては、例えば、米国特許第７，４２０，２０３号、米国特許第７，４７３，９２３号、米国特許第６，８７２，４７２号、米国特許第６，１０７，７３４号、米国特許第６，３３７，４９２号、特開２０１１−９６６７９号公報、特開２０１０−１９２７１９号公報、特開２００９−０７６９２９号公報、特開２００８−０７８４１４号公報、特開２００７−０５９８４８号公報、国際公開第２００５／０９４１３０号等に記載の素子構成や構成材料等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１１６】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を構成する各層について説明する。
【０１１７】
《発光層》
本発明に係る発光層は、電極又は隣接層から注入されてくる電子及び正孔が再結合し、励起子を経由して発光する場を提供する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても、発光層と隣接層との界面であってもよい。本発明に係る発光層は、本発明で規定する要件を満たしていれば、その構成に特に制限はない。
【０１１８】
発光層の膜厚の総和は、特に制限はないが、形成する膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、且つ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、２ｎｍ〜５μｍの範囲に調整することが好ましく、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲に調整され、更に好ましくは５〜２００ｎｍの範囲に調整される。
【０１１９】
また、本発明の個々の発光層の膜厚としては、２ｎｍ〜１μｍの範囲に調整することが好ましく、より好ましくは２〜２００ｎｍの範囲に調整され、更に好ましくは３〜１５０ｎｍの範囲に調整される。
【０１２０】
本発明の発光層には、発光ドーパント（発光性ドーパント化合物、ドーパント化合物、単にドーパントともいう）と、ホスト化合物（マトリックス材料、発光ホスト化合物、単にホストともいう）とを含有することが好ましい。
【０１２１】
（１）発光ドーパント
本発明に係る発光ドーパントについて説明する。
【０１２２】
発光ドーパントとしては、蛍光発光性ドーパント（蛍光ドーパント、蛍光性化合物ともいう）と、リン光発光性ドーパント（リン光ドーパント、リン光性化合物ともいう）が好ましく用いられる。本発明においては、少なくとも１層の発光層がリン光発光ドーパントを含有することが好ましい。
【０１２３】
発光層中の発光ドーパントの濃度については、任意に決定することができ、発光層の膜厚方向に対し、均一な濃度で含有されていてもよく、また任意の濃度分布を有していてもよい。また、本発明に係る発光ドーパントは、複数種を併用して用いてもよく、構造の異なるドーパント同士の組み合わせや、蛍光発光性ドーパントとリン光発光性ドーパントとを組み合わせて用いてもよい。これにより、任意の発光色を得ることができる。
【０１２４】
本発明の有機ＥＬ素子や本発明に係る化合物の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−２０００（コニカミノルタセンシング（株）製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
【０１２５】
本発明においては、１層又は複数層の発光層が、発光色の異なる複数の発光ドーパントを含有し、白色発光を示すことも好ましい。白色を示す発光ドーパントの組み合わせについては特に限定はないが、例えば青と橙や、青と緑と赤との組み合わせ等が挙げられる。
【０１２６】
本発明の有機ＥＬ素子における白色とは、２度視野角正面輝度を前述の方法により測定した際に、１０００ｃｄ／ｍ２でのＣＩＥ１９３１表色系における色度がｘ＝０．３９±０．０９、ｙ＝０．３８±０．０８の領域内にあることが好ましい。
【０１２７】
（１．１）蛍光発光性ドーパント
本発明に係る蛍光発光性ドーパント（以下、「蛍光ドーパント」ともいう）について説明する。
【０１２８】
本発明に係る蛍光ドーパントは、励起一重項からの発光が可能な化合物であり、励起一重項からの発光が観測される限り特に限定されない。
【０１２９】
本発明に係る蛍光ドーパントとしては、例えば、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、クリセン誘導体、フルオランテン誘導体、ペリレン誘導体、フルオレン誘導体、アリールアセチレン誘導体、スチリルアリーレン誘導体、スチリルアミン誘導体、アリールアミン誘導体、ホウ素錯体、スクアリウム誘導体、オキソベンツアントラセン誘導体、フルオレセイン誘導体、ペリレン誘導体、ポリチオフェン誘導体、又は希土類錯体系化合物等が挙げられる。
【０１３０】
また、近年では遅延蛍光を利用した発光ドーパントも開発されており、これらを用いてもよい。遅延蛍光を利用した発光ドーパントの具体例としては、例えば、国際公開第２０１１／１５６７９３号、特開２０１１−２１３６４３号、特開２０１０−９３１８１号等に記載の化合物が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１３１】
（１．２）リン光発光性ドーパント
本発明に係るリン光発光性ドーパント（以下、「リン光ドーパント」ともいう）について説明する。
【０１３２】
本発明に係るリン光ドーパントは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には、室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が、２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
【０１３３】
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光ＩＩの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に係るリン光ドーパントは、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率（０．０１以上）が達成されればよい。
【０１３４】
リン光ドーパントの発光原理としては二種挙げられ、一つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光ドーパントに移動させることでリン光ドーパントからの発光を得るというエネルギー移動型である。もう一つはリン光ドーパントがキャリアトラップとなり、リン光ドーパント上でキャリアの再結合が起こりリン光ドーパントからの発光が得られるというキャリアトラップ型である。いずれの場合においても、リン光ドーパントの励起状態のエネルギーはホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。
【０１３５】
リン光ドーパントは、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。
【０１３６】
本発明に使用できる公知のリン光ドーパントの具体例としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられる。
【０１３７】
Ｎａｔｕｒｅ  ３９５，１５１（１９９８）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１９，７３９（２００７）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１７，１０５９（２００５）、国際公開第２００９１００９９１号、米国特許公開第２００６８３５４６９号、米国特許公開第２００６０２０２１９４号、米国特許公開第２００７００８７３２１号、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０，１７０４（２００１）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１６，２４８０（２００４）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１６，２００３（２００４）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８６，１５３５０５（２００５）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２，１２４８（２００３）、国際公開第２００９０５０２９０号、国際公開第２００９０００６７３号、米国特許公開第２００９０１０８７３７号、米国特許公開第２００９００３９７７６号、米国特許公開第２００９０１６５８４６号、米国特許公開第２００８００１５３５５号、米国特許公開第２００６０２６３６３５号、米国特許第７０９０９２８号、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．４７，１（２００８）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１８，５１１９（２００６）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６，４３０８（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７４，１３６１（１９９９）、国際公開第２００６００９０２４号、国際公開第２００６０５６４１８号、国際公開第２００５０１９３７３号、国際公開第２００５１２３８７３号、米国特許公開第２００６０２５１９２３号、米国特許公開第２００５０２６０４４１号、米国特許公開第２００７０１９０３５９号、米国特許公開第２００８０２９７０３３号、米国特許公開第２００６１０３８７４号、国際公開第２０１００３２６６３号、国際公開第第２００８１４０１１５号、国際公開第２０１１１３４０１３号、国際公開第２０１１１５７３３９号、国際公開第２０１００８６０８９号、国際公開第２００９１１３６４６号、国際公開第２０１２０２０３２７号、国際公開第２０１１０５１４０４号、国際公開第２０１１０７３１４９号、特開２０１２−０６９７３７号公報、特願２０１１−１８１３０３号公報、特開２００９−１１４０８６号公報、特開２００３−８１９８８号公報、特開２００２−３０２６７１号公報、特開２００２−３６３５５２号公報等である。
【０１３８】
中でも、好ましいリン光ドーパントとしてはＩｒを中心金属に有する有機金属錯体が挙げられる。さらに好ましくは、金属−炭素結合あるいは金属−窒素結合を１つの配位様式に含む錯体が好ましい。
【０１３９】
ここで、本発明に使用できる公知のリン光ドーパントの具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１４０】
【化２６】
2014197577.tif 000027
【０１４１】
【化２７】
2014197577.tif 000028
【０１４２】
【化２８】
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【０１４３】
【化２９】
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【０１４４】
【化３０】
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【０１４５】
【化３１】
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【０１４６】
【化３２】
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【０１４７】
【化３３】
2014197577.tif 000034
【０１４８】
本発明に使用できる公知のリン光ドーパントにおいて、好ましく用いられるＤＰとして（Ｄ−３６）、（Ｄ−３７）、（Ｄ−４１）、（Ｄ−５３）、（Ｄ−５４）、（Ｄ−５５）、（Ｄ−５６）、（Ｄ−６１）、（Ｄ−６７）、（Ｄ−８０）が挙げられ、（Ｄ−４１）、（Ｄ−５３）、（Ｄ−５４）、（Ｄ−５５）、（Ｄ−５６）がより好ましく、（Ｄ−５３）、（Ｄ−５４）、（Ｄ−５５）がより好ましい。
【０１４９】
（２）ホスト化合物
本発明に係るホスト化合物は、発光層において主に電荷の注入及び輸送を担う化合物であり、有機ＥＬ素子においてそれ自体の発光は実質的に観測されない。
【０１５０】
好ましくは室温（２５℃）においてリン光発光のリン光量子収率が、０．１未満の化合物であり、さらに好ましくはリン光量子収率が０．０１未満の化合物である。また、発光層に含有される化合物の内で、その層中での質量比が２０％以上であることが好ましい。
【０１５１】
また、ホスト化合物の励起状態エネルギーは、同一層内に含有される発光ドーパントの励起状態エネルギーよりも高いことが好ましい。
【０１５２】
ホスト化合物は、単独で用いてもよく、又は複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷移動調整が可能であり有機ＥＬ素子を高効率化することができる。
【０１５３】
本発明で用いることができるホスト化合物としては、特に制限はなく、低分子化合物でも繰り返し単位を有する高分子化合物でもよく、また、ビニル基やエポキシ基のような反応性基を有する化合物でもよい。
【０１５４】
公知のホスト化合物としては、正孔輸送能又は電子輸送能を有しつつ、且つ、発光の長波長化を防ぎ、さらに、有機ＥＬ素子を高温駆動時や素子駆動中の発熱に対して安定して動作させる観点から、高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有することが好まし。好ましくはＴｇが９０℃以上であり、より好ましくは１２０℃以上である。
【０１５５】
ここで、ガラス転移点（Ｔｇ）とは、ＤＳＣ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｒｙ：示差走査熱量法）を用いて、ＪＩＳ−Ｋ−７１２１に準拠した方法により求められる値である。
【０１５６】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１５７】
特開２００２−２０３６８３号公報、特開２００２−３６３２２７号公報、特開２００２−２３４８８８号公報、特開２００２−２８０１８３号公報、特開２００２−２９９０６０号公報、特開２００２−３０２５１６号公報、特開２００２−３０５０８３号公報、同２００２−３０５０８４号公報、米国特許公開第２００９００１７３３０号、米国特許公開第２００９００３０２０２号、米国特許公開第２００５０２３８９１９号、国際公開第２００１０３９２３４号、国際公開第２００９０２１１２６号、国際公開第２００８０５６７４６号、国際公開第２００７０６３７９６号、国際公開第２００７０６３７５４号、国際公開第２００４１０７８２２号、国際公開第２００６１１４９６６号、国際公開第２００９０８６０２８号、国際公開第２００９００３８９８号、国際公開第２０１２０２３９４７号、特開２００８−０７４９３９号公報、特開２００７−２５４２９７号公報、ＥＰ２０３４５３８等である。
【０１５８】
《電子輸送層》
本発明において電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する材料からなり、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。
【０１５９】
本発明の電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は２ｎｍ〜５μｍの範囲であり、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲であり、さらに好ましくは５〜２００ｎｍの範囲である。
【０１６０】
また、有機ＥＬ素子においては発光層で生じた光を電極から取り出す際、発光層から直接取り出される光と、光を取り出す電極と対極に位置する電極によって反射されてから取り出される光とが干渉を起こすことが知られている。光が陰極で反射される場合は、電子輸送層の総膜厚を数ｎｍ〜数μｍの間で適宜調整することにより、この干渉効果を効率的に利用することが可能である。
【０１６１】
一方で、電子輸送層の膜厚を厚くすると電圧が上昇しやすくなるため、特に膜厚が厚い場合においては、電子輸送層の電子移動度は１０−５ｃｍ２／Ｖｓ以上であることが好ましい。
【０１６２】
電子輸送層に用いられる材料（以下、電子輸送材料という）としては、電子の注入性又は輸送性、正孔の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【０１６３】
例えば、含窒素芳香族複素環誘導体（カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体（カルバゾール環を構成する炭素原子の１つ以上が窒素原子に置換されたもの）、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、ベンズオキサゾール誘導体等）、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、芳香族炭化水素環誘導体（ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、トリフェニレン等）等が挙げられる。
【０１６４】
また、配位子にキノリノール骨格やジベンゾキノリノール骨格を有する金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）等、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。
【０１６５】
その他、フタロシアニン誘導体や発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様、無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
【０１６６】
また、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０１６７】
本発明に係る電子輸送層においては、電子輸送層にドープ材をゲスト材料としてドープして、ｎ性の高い（電子リッチ）電子輸送層を形成してもよい。ドープ材としては、金属錯体やハロゲン化金属など金属化合物等のｎ型ドーパントが挙げられる。このような構成の電子輸送層の具体例としては、例えば、特開平４−２９７０７６号公報、同１０−２７０１７２号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等の文献に記載されたものが挙げられる。
【０１６８】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい電子輸送材料の具体例としては、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１６９】
米国特許公開第２００９０１１５３１６号、米国特許公開第２００９０１７９５５４号  、国際公開第２００３０６０９５６号、国際公開第２００８１３２０８５号、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７５，４（１９９９）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７９，１５６（２００１）、米国特許公開第２００９０３０２０２号、国際公開第２００４０８０９７５号、国際公開第２００５０８５３８７号、国際公開第２００６０６７９３１号、国際公開第２００７０８６５５２号、国際公開第２００８１１４６９０号、国際公開第２００９０６９４４２号、国際公開第２００９０６６７７９号、国際公開第２００９０５４２５３号、国際公開第２０１１０８６９３５号、国際公開第２０１０１５０５９３号、国際公開第２０１００４７７０７号、特開２０１０−２５１６７５号公報、特開２００９−２０９１３３号公報、特開２００９−１２４１１４号公報、特開２００８−２７７８１０号公報、特開２００６−１５６４４５号公報、特開２００３−３１３６７号公報、国際公開第２０１２１１５０３４号等である。
【０１７０】
本発明におけるよりより好ましい電子輸送材料としては、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、トリアジン誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体が挙げられる。
【０１７１】
電子輸送材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０１７２】
《正孔阻止層》
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する層であり、好ましくは電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が小さい材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
【０１７３】
また、前述する電子輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係る正孔阻止層として用いることができる。
【０１７４】
本発明の有機ＥＬ素子に設ける正孔阻止層は、発光層の陰極側に隣接して設けられることが好ましい。
【０１７５】
本発明に係る正孔阻止層の膜厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
【０１７６】
正孔阻止層に用いられる材料としては、前述の電子輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、前述のホスト化合物として用いられる材料も正孔阻止層に好ましく用いられる。
【０１７７】
《電子注入層》
本発明に係る電子注入層（「陰極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陰極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０１７８】
本発明において電子注入層は必要に応じて設け、陰極と発光層との間、又は陰極と電子輸送層との間に存在させてもよい。
【０１７９】
電子注入層はごく薄い膜であることが好ましく、素材にもよるがその膜厚は０．１〜５ｎｍの範囲が好ましい。また構成材料が断続的に存在する不均一な膜であってもよい。
【０１８０】
電子注入層は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、電子注入層に好ましく用いられる材料の具体例としては、金属（ストロンチウムやアルミニウム等）、アルカリ金属化合物（フッ化リチウム、フッ化ナトリウム等）、アルカリ土類金属化合物（フッ化マグネシウム、フッ化カルシウム等）、金属酸化物（酸化アルミニウム等）、金属錯体（リチウム８−ヒドロキシキノレート（Ｌｉｑ）等）等が挙げられる。また、前述の電子輸送材料を用いることも可能である。
【０１８１】
また、上記の電子注入層に用いられる材料は単独で用いてもよく、複数種を併用して用いてもよい。
【０１８２】
《正孔輸送層》
本発明において正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する材料からなり、陽極より注入された正孔を発光層に伝達する機能を有していればよい。
【０１８３】
本発明の正孔輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は２ｎｍ〜５μｍの範囲であり、より好ましくは５〜５００ｎｍの範囲であり、さらに好ましくは５〜２００ｎｍの範囲である。
【０１８４】
正孔輸送層に用いられる材料（以下、正孔輸送材料という）としては、正孔の注入性又は輸送性、電子の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【０１８５】
例えば、ポルフィリン誘導体、フタロシアニン誘導体、オキサゾール誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、アントラセンやナフタレン等のアセン系誘導体、フルオレン誘導体、フルオレノン誘導体、及びポリビニルカルバゾール、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー、ポリシラン、導電性ポリマー又はオリゴマー（例えばＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ、アニリン系共重合体、ポリアニリン、ポリチオフェン等）等が挙げられる。
【０１８６】
トリアリールアミン誘導体としては、αＮＰＤに代表されるベンジジン型や、ＭＴＤＡＴＡに代表されるスターバースト型、トリアリールアミン連結コア部にフルオレンやアントラセンを有する化合物等が挙げられる。
【０１８７】
また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
【０１８８】
さらに不純物をドープしたｐ性の高い正孔輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報の各公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０１８９】
また、特開平１１−２５１０６７号公報、Ｊ．Ｈｕａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．著文献（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８０（２００２），ｐ．１３９）に記載されているような、いわゆるｐ型正孔輸送材料やｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣ等の無機化合物を用いることもできる。さらにＩｒ（ｐｐｙ）３に代表されるような中心金属にＩｒやＰｔを有するオルトメタル化有機金属錯体も好ましく用いられる。
【０１９０】
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、有機金属錯体、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー等が好ましく用いられる。
【０１９１】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい正孔輸送材料の具体例としては、上記で挙げた文献の他、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１９２】
例えば、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．６９，２１６０（１９９６）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，６７３（２００１）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９０，１８３５０３（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．８７，１７１（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．９１，２０９（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．１１１，４２１（２０００）、ＳＩＤ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  Ｄｉｇｅｓｔ，３７，９２３（２００６）、米国特許公開第２００３０１６２０５３号、米国特許公開第２００６０２４０２７９号、米国特許公開第２００８０２２０２６５号、国際公開第２００７００２６８３号、国際公開第２００９０１８００９号、ＥＰ６５０９５５、米国特許公開第２００８０１２４５７２号、米国特許公開第２００７０２７８９３８号、米国特許公開第２００８０１０６１９０号、米国特許公開第２００８００１８２２１号、国際公開第２０１２１１５０３４号、特表２００３−５１９４３２号公報、特開２００６−１３５１４５号公報等である。
【０１９３】
正孔輸送材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０１９４】
《電子阻止層》
電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層の機能を有する層であり、好ましくは正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
【０１９５】
また、前述する正孔輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係る電子阻止層として用いることができる。
【０１９６】
本発明の有機ＥＬ素子に設ける電子阻止層は、発光層の陽極側に隣接して設けられることが好ましい。
【０１９７】
本発明に係る電子阻止層の膜厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
【０１９８】
電子阻止層に用いられる材料としては、前述の正孔輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、前述のホスト化合物として用いられる材料も電子阻止層に好ましく用いられる。
【０１９９】
《正孔注入層》
本発明に係る正孔注入層（「陽極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陽極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０２００】
本発明において正孔注入層は必要に応じて設け、上記の如く陽極と発光層又は陽極と正孔輸送層との間に存在させてもよい。
【０２０１】
正孔注入層は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、正孔注入層に用いられる材料としては、例えば前述の正孔輸送層に用いられる材料等が挙げられる。
【０２０２】
中でも銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニン誘導体、特表２００３−５１９４３２や特開２００６−１３５１４５等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体、酸化バナジウムに代表される金属酸化物、アモルファスカーボン、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体等に代表されるオルトメタル化錯体、トリアリールアミン誘導体等が好ましい。
【０２０３】
前述の正孔注入層に用いられる材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０２０４】
《集光シート》
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、支持基板（基板）の光取出し側に、例えばマイクロレンズアレイ上の構造を設けるように加工したり、あるいは、集光シートと組み合わせたりすることにより、特定方向、例えば素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。
【０２０５】
マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側に一辺が３０μｍでその頂角が９０度となるような四角錐を二次元に配列する。一辺は１０〜１００μｍの範囲内が好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付き、大きすぎると厚さが厚くなり好ましくない。
【０２０６】
集光シートとしては、例えば液晶表示装置のＬＥＤバックライトで実用化されているものを用いることが可能である。このようなシートとして例えば、住友スリーエム社製輝度上昇フィルム（ＢＥＦ）などを用いることができる。プリズムシートの形状としては、例えば基材に△状のストライプが形成されたものであってもよいし、頂角が丸みを帯びた形状、ピッチをランダムに変化させた形状、その他の形状であっても良い。
【０２０７】
また、有機ＥＬ素子からの光放射角を制御するために光拡散板・フィルムを、集光シートと併用してもよい。例えば、（株）きもと製拡散フィルム（ライトアップ）などを用いることができる。
【０２０８】
《用途》
本発明の有機ＥＬ素子は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。
【０２０９】
発光光源として、例えば、照明装置（家庭用照明、車内照明）、時計や液晶用バックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特に液晶表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。
【０２１０】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。図１は有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機ＥＬ素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。
【０２１１】
ディスプレイ１は複数の画素を有する表示部Ａ、画像情報に基づいて表示部Ａの画像走査を行う制御部Ｂ等からなる。制御部Ｂは表示部Ａと電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送り、走査信号により走査線毎の画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Ａに表示する。
【０２１２】
図２は表示部Ａの模式図である。
【０２１３】
表示部Ａは基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部と複数の画素３等とを有する。表示部Ａの主要な部材の説明を以下に行う。
【０２１４】
図２においては、画素３の発光した光が白矢印方向（下方向）へ取り出される場合を示している。
【０２１５】
配線部の走査線５及び複数のデータ線６はそれぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６は格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示していない）。
【０２１６】
画素３は走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。
【０２１７】
次に、画素の発光プロセスを説明する。図３は画素の回路図である。画素は有機ＥＬ素子１０、スイッチングトランジスター１１、駆動トランジスター１２、コンデンサー１３等を備えている。複数の画素に有機ＥＬ素子１０として、赤色、緑色、青色発光の有機ＥＬ素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。
【０２１８】
図３において、制御部Ｂからデータ線６を介してスイッチングトランジスター１１のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Ｂから走査線５を介してスイッチングトランジスター１１のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスター１１の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサー１３と駆動トランジスター１２のゲートに伝達される。
【０２１９】
画像データ信号の伝達により、コンデンサー１３が画像データ信号の電位に応じて充電
されるとともに、駆動トランジスター１２の駆動がオンする。駆動トランジスター１２は、ドレインが電源ライン７に接続され、ソースが有機ＥＬ素子１０の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン７から有機ＥＬ素子１０に電流が供給される。
【０２２０】
制御部Ｂの順次走査により走査信号が次の走査線５に移ると、スイッチングトランジスター１１の駆動がオフする。しかし、スイッチングトランジスター１１の駆動がオフしてもコンデンサー１３は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスター１２の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機ＥＬ素子１０の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスター１２が駆動して有機ＥＬ素子１０が発光する。
【０２２１】
即ち、有機ＥＬ素子１０の発光は、複数の画素それぞれの有機ＥＬ素子１０に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスター１１と駆動トランジスター１２を設けて、複数の画素３それぞれの有機ＥＬ素子１０の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。
【０２２２】
ここで、有機ＥＬ素子１０の発光は複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、２値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサー１３の電位の保持は次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前に放電させてもよい。
【０２２３】
本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機ＥＬ素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。
【０２２４】
図４はパッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図４において、複数の走査線５と複数の画像データ線６が画素３を挟んで対向して格子状に設けられている。順次走査により走査線５の走査信号が印加されたとき、印加された走査線５に接続している画素３が画像データ信号に応じて発光する。パッシブマトリクス方式では画素３にアクティブ素子が無く、製造コストの低減が計れる。
【０２２５】
本発明の有機ＥＬ素子においては、必要に応じ成膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよく、素子の作製においては、従来公知の方法を用いることができる。
≪本発明の照明装置の一態様≫
本発明の有機ＥＬ素子を具備した、本発明の照明装置の一態様について説明する。
【０２２６】
本発明の有機ＥＬ素子の非発光面をガラスカバーで覆い、厚み３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて、封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成することができる。
【０２２７】
図５は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機ＥＬ素子１０１はガラスカバー１０２で覆われている（なお、ガラスカバーでの封止作業は、有機ＥＬ素子１０１を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス（純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下）で行った。）。
【０２２８】
図６は、照明装置の断面図を示し、図６において、１０５は陰極、１０６は有機ＥＬ層、１０７は透明電極を示す。なお、ガラスカバー１０２内には窒素ガス１０８が充填され、捕水剤１０９が設けられている。
【実施例】
【０２２９】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「体積％」を表す。
【０２３０】
〔実施例１〕
《有機ＥＬ素子の作製》
（１）有機ＥＬ素子１０１の作製
５０ｍｍ×５０ｍｍ、厚さ０．７ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１５０ｎｍの厚さで製膜し、パターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を付けた透明基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。さらにこの基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオ  キシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳと略記、Ｂ  ａｙｅｒ製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で希釈した溶液をスピンコート法により製膜した後、１４０℃にて１時間乾燥し、膜厚５０ｎｍの正孔注入層を設けた。この透明基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定した。
【０２３１】
真空蒸着装置内の蒸着用るつぼの各々に、各層の構成材料を、各々素子作製に最適の量を充填した。蒸着用るつぼはモリブデン製又はタングステン製の抵抗加熱用材料で作製されたものを用いた。
【０２３２】
真空度１×１０−４Ｐａまで減圧した後、化合物ＨＴ−１の入った蒸着用るつぼに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で正孔注入層上に蒸着し、膜厚１０ｎｍの正孔輸送層を形成した。
【０２３３】
次いで、ホスト材料として比較の化合物１及びリン光発光材料としてＤ−６３がそれぞれ８５％、１５％の体積％になるように蒸着速度０．１ｎｍ／秒で共蒸着し、膜厚３０ｎｍの発光層を形成した。
【０２３４】
次いで、化合物ＨＢ−１を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、膜厚５ｎｍの正孔阻止層を形成し、続いて化合物Ａｌｑを蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、膜厚３０ｎｍの電子輸送層を形成した。さらに、フッ化カリウムを膜厚２ｎｍで形成した後に、アルミニウム１００ｎｍを蒸着して陰極を形成した。
【０２３５】
上記素子の非発光面側を、窒素雰囲気下、ＵＶ硬化樹脂を用いて缶状ガラスカバーを接着し、有機ＥＬ素子１０１を作製した。
【０２３６】
なお、本実施例において使用される化合物は、下記のとおりの化学構造式を有するものである。
【０２３７】
【化３４】
2014197577.tif 000035
【０２３８】
【化３５】
2014197577.tif 000036
【０２３９】
【化３６】
2014197577.tif 000037
【０２４０】
（２）有機ＥＬ素子１０２〜１１６の作製
有機ＥＬ素子１０１の作製において、ホスト化合物である比較化合物１を表１に記載の化合物に変えた以外は有機ＥＬ素子１０１の作製と同様にして有機ＥＬ素子１０２〜１１６を作製した。
【０２４１】
≪有機ＥＬ素子１０１〜１１６の評価≫
各サンプルについて下記の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０２４２】
（１）発光効率（ＥＱＥ、外部取出し量子効率）
有機ＥＬ素子を室温（約２３〜２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下による通電を行い、発光開始直後の発光輝度（Ｌ０）［ｃｄ／ｍ２］を測定することにより、外部取り出し量子効率（η）を算出した。
【０２４３】
ここで、発光輝度の測定はＣＳ−２０００（コニカミノルタセンシング製）を用いて行い、外部取り出し量子効率は有機ＥＬ素子１−１０１を１００とする相対値で表した。
【０２４４】
なお、値が大きいほうが比較に対して効率に優れていることを示す。
【０２４５】
（２）半減寿命
下記に示す測定法に従って、半減寿命の評価を行った。
各有機ＥＬ素子を初期輝度４０００ｃｄ／ｍ２を与える電流で定電流駆動して、初期輝度の１／２になる時間を求め、これを半減寿命の尺度とした。なお、半減寿命は有機ＥＬ素子１−１を１００とする相対値で表した。
【０２４６】
なお、値が大きいほうが比較に対して耐久性に優れていることを示す。
【０２４７】
（３）励起子安定性
上記（１）で使用した素子部位とは別の部位にＵＶ−ＬＥＤ（５Ｗ／ｃｍ２）光源を２０分照射した。なおこの時の光源とサンプルの距離は１５ｍｍとした。ＵＶ照射後のサンプルに２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流を印加し、発光直後の発光輝度を測定し、下記式を用いて輝度残存率を算出した。なお初期発光輝度は上記（１）発光効率評価時の発光輝度（Ｌ０）である。
【０２４８】
励起子安定性（％）＝（ＵＶ２０分後発光輝度）／（初期発光輝度（Ｌ０））×１００
表１には有機ＥＬ素子１−１０１を１００とする相対値で表した。輝度残存率の値が大きいほうが比較に対して励起子安定性に優れ、有機ＥＬ素子の耐久性が高いことを示す。
【０２４９】
（４）耐熱性
有機ＥＬ素子を高温条件下（約５０±５℃）の恒温槽に入れ、上記（２）半減寿命の測定法と同条件で半減寿命の評価を行い、下記式を用いて耐熱性を算出した。
【０２５０】
耐熱性（％）＝（高温条件下での半減寿命）／（室温での半減寿命）×１００
表１には有機ＥＬ素子１−１０１を１００とする相対値で表した。耐熱性の値が大きいほうが比較に対して温度変化に対する耐久性が高いことを示す。
【０２５１】
【表１】
2014197577.tif 000038
【０２５２】
以上より、比較の化合物に対し、本発明の化合物を用いると発光効率が高く、半減寿命の長くなることがわかり、本発明の化合物を用いた有機ＥＬ素子は高い発光効率と耐久性を両立していることが分かる。
【０２５３】
〔実施例２〕
（１）有機ＥＬ素子２０１の作製
有機ＥＬ素子１０１の作製において、発光層をホスト材料とし比較の化合物１及びリン光発光材料としてＤ−４１をそれぞれ９０％、１０％の体積％になるように蒸着速度０．１ｎｍ／秒で共蒸着し、膜厚３０ｎｍの発光層を形成した以外は有機ＥＬ素子１０１の作製と同様にして、有機ＥＬ素子２０１を作製した。
【０２５４】
（２）有機ＥＬ素子２０２〜２１３の作製
有機ＥＬ素子２０１の作製において、ホスト化合物である比較化合物１を表１に記載の化合物に変えた以外は有機ＥＬ素子２０１の作製と同様にして有機ＥＬ素子２０２〜２１３を作製した。
【０２５５】
≪有機ＥＬ素子２０１〜２１３の評価≫
各サンプルについて有機ＥＬ素子１０１〜１１６と同様の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０２５６】
【表２】
2014197577.tif 000039
【０２５７】
以上より、リン光発光材料としてＤ−４１を用いた場合においても、ホスト材料を比較の化合物に対し、本発明の化合物を用いた場合、発光効率が高く、半減寿命の長くなることがわかり、本発明の化合物を用いた有機ＥＬ素子は高い発光効率と耐久性を両立していることが分かる。
【０２５８】
〔実施例３〕
（１）有機ＥＬ素子３０１の作製
有機ＥＬ素子１０１の作製において、発光層の形成において、ホスト材料として比較の化合物１及びリン光発光材料としてＤ−５４をそれぞれ９４％、６％の体積％になるようにし３０ｎｍの発光層を形成し、さらに正孔阻止層の形成において、正孔阻止材料をＨＢ−１からＢａｌｑに変更した以外は有機ＥＬ素子１０１の作製と同様にして、有機ＥＬ素子３０１を作製した。
【０２５９】
（２）有機ＥＬ素子３０２〜３１５の作製
有機ＥＬ素子３０１の作製において、ホスト化合物である比較化合物１を表３に記載の化合物に変えた以外は有機ＥＬ素子３０１の作製と同様にして有機ＥＬ素子３０２〜３１５を作製した。
【０２６０】
≪有機ＥＬ素子３０１〜３１５の評価≫
各サンプルについて有機ＥＬ素子１０１〜１１６と同様の評価を行った。評価結果を表３に示す。
【０２６１】
【表３】
2014197577.tif 000040
【０２６２】
以上より、リン光発光材料としてＤ−５４を用いた場合においても、ホスト材料を比較の化合物に対し、本発明の化合物を用いた場合、発光効率が高く、半減寿命の長くなることがわかり、本発明の化合物を用いた有機ＥＬ素子は高い発光効率と耐久性を両立していることが分かる。
【０２６３】
〔実施例４〕
（１）有機ＥＬ素子４０１の作製
有機ＥＬ素子１１５の作製において、正孔輸送層と発光層の間に第２の正孔輸送層として比較化合物１を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で正孔輸送層上に蒸着し、膜厚１０ｎｍの第２の正孔輸送層を形成した以外は同様にして有機ＥＬ素子４０１を作製した。
（２）有機ＥＬ素子４０２〜４０７の作製
有機ＥＬ素子４０１の作製において、第２の正孔輸送層の材料である比較較化合物１を表４に記載の化合物に変えた以外は有機ＥＬ素子４０１の作製と同様にして有機ＥＬ素子４０２〜４０７を作製した。
【０２６４】
≪有機ＥＬ素子４０１〜４０７の評価≫
各サンプルについて有機ＥＬ素子１０１〜１１６と同様の評価を行った。評価結果を表４に示す。
【０２６５】
（１）駆動電圧
有機ＥＬ素子を室温（約２３〜２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下による通電を行った際の駆動電圧を測定し、有機ＥＬ素子４−１０１を１００とする相対値で表した。
【０２６６】
なお、値が小さいほうが比較に対して駆動電圧が低下し、発光効率に優れていることを示す。
【０２６７】
（２）半減寿命
実施例１の半減寿命の評価と同様の方法で、半減寿命の評価を行った。なお、半減寿命は有機ＥＬ素子４−１を１００とする相対値で表した。
【０２６８】
なお、値が大きいほうが比較に対して耐久性に優れていることを示す。
【０２６９】
【表４】
2014197577.tif 000041
【０２７０】
以上より、本発明の化合物を正孔輸送材料として用いると、比較化合物に対し、低電圧駆動が可能であり、半減寿命が長くなることが分かり、本発明の化合物を用いた有機ＥＬ素子は低電圧駆動と耐久性を両立していることが分かる。
【０２７１】
〔実施例５〕
《白色有機ＥＬ素子の作製》
（１）有機ＥＬ素子５０１の作製
５０ｍｍ×５０ｍｍ、厚さ０．７ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１５０ｎｍの厚さで製膜し、パターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を付けた透明基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った後、この透明基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定した。
【０２７２】
真空蒸着装置内の蒸着用るつぼの各々に、各層の構成材料を、各々素子作製に最適の量を充填した。蒸着用るつぼはモリブデン製又はタングステン製の抵抗加熱用材料で作製されたものを用いた。
【０２７３】
真空度１×１０−４Ｐａまで減圧した後、化合物ＨＡＴの入った蒸着用るつぼに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒でＩＴＯ透明電極上に蒸着し、膜厚１５ｎｍの正孔注入層を形成した。
【０２７４】
次いで、化合物ＨＴ−１を同様にして蒸着し、膜厚７０ｎｍの正孔輸送層を形成した。
【０２７５】
次いで、化合物Ｈ−１、化合物Ｄ−２０、化合物Ｄ−４が、それぞれ８８％、１０％、２％の体積％になるように蒸着速度０．１ｎｍ／秒で共蒸着し、膜厚１５ｎｍの第一発光層を形成した。
【０２７６】
次いで、本発明の化合物（２−２５）、化合物Ｄ−６３が、それぞれ９０％、１５％の体積％になるように蒸着速度０．１ｎｍ／秒で共蒸着し、膜厚２０ｎｍの第二発光層を形成した。
【０２７７】
次いで、化合物ＨＢ−１を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、膜厚５ｎｍの正孔阻止層を形成した。その後、化合物Ｅ―１を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、膜厚４５ｎｍの電子輸送層を形成した。さらに、フッ化カリウムを膜厚２．０ｎｍで形成した後に、アルミニウム１００ｎｍを蒸着して陰極を形成した。
【０２７８】
上記素子の非発光面側を、純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下、缶状ガラスカバーで覆い、電極取り出し配線を設置して、有機ＥＬ素子５０１を作製した。
【０２７９】
また、有機ＥＬ素子５０１を用いて図５及び図６に示すような照明装置を形成して通電したところ、白色の発光が得られ、本発明の化合物を用いた有機ＥＬ素子は照明装置として利用可能なことがわかった。
【０２８０】
〔実施例６〕
《有機ＥＬフルカラー表示装置の作製》
図７は、有機ＥＬフルカラー表示装置の概略構成図を示す。
【０２８１】
ガラス基板２０１上に、陽極としてＩＴＯ透明電極２０２を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）に１００μｍのピッチでパターニングを行った後（図７（ａ）参照）、このガラス基板２０１上であってＩＴＯ透明電極２０２の間に非感光性ポリイミドの隔壁２０３（幅２０μｍ、厚さ２．０μｍ）をフォトリソグラフィーで形成した（図７（ｂ）参照）。
【０２８２】
ＩＴＯ電極２０２上であって隔壁２０３同士の間に下記組成の正孔注入層組成物を、インクジェットヘッド（エプソン社製；ＭＪ８００Ｃ）を用いて吐出注入し、紫外光を２００秒間照射し、６０℃、１０分間の乾燥処理により、膜厚４０ｎｍの正孔注入層２０４を設けた（図７（ｃ）参照）。
【０２８３】
この正孔注入層２０４上に、各々下記組成の青色発光層組成物、緑色発光層組成物、赤色発光層組成物を同様にインクジェットヘッドを使用して吐出注入し、６０℃、１０分間乾燥処理し、各色の発光層２０５Ｂ、２０５Ｇ、２０５Ｒを設けた（図７（ｄ）参照）。
【０２８４】
（正孔注入層組成物）
ＨＴ−１：２０質量部
シクロヘキシルベンゼン：５０質量部
イソプロピルビフェニル：５０質量部
（青色発光層組成物）
本発明の化合物（２−２０）：０．８質量部
ＤＰ−５５：０．０４質量部
シクロヘキシルベンゼン：５０質量部
イソプロピルビフェニル：５０質量部
（緑色発光層組成物）
Ｈ−１：０．７質量部
Ｄ−２０：０．０４質量部
シクロヘキシルベンゼン：５０質量部
イソプロピルビフェニル：５０質量部
（赤色発光層組成物）
Ｈ−１：０．７質量部
Ｄ−４：０．０４質量部
シクロヘキシルベンゼン：５０質量部
イソプロピルビフェニル：５０質量部
次に、各発光層２０５Ｂ、２０５Ｇ、２０５Ｒを覆うように電子輸送材料を蒸着して膜厚４５ｎｍの電子輸送層（図示略）を設け、更にフッ化リチウムを蒸着して膜厚０．５ｎｍの電子注入層（図示略）を設け、Ａｌを蒸着して膜厚１３０ｎｍの陰極２０６を設けて有機ＥＬ素子を作製した（図７（ｅ）参照）。
【０２８５】
作製した有機ＥＬ素子はそれぞれ電極に電圧を印加することにより青色、緑色、赤色の発光を示し、フルカラー表示装置として利用できることがわかった。
【０２８６】
以上のように、本発明によれば、発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置、表示装置を提供することができる。
【０２８７】
また、ウェットプロセスによって、上記効果を有する有機ＥＬ素子を製造することができる。
【符号の説明】
【０２８８】
１      ディスプレイ
３      画素
５      走査線
６      データ線
７      電源ライン
１０    有機ＥＬ素子
１１    スイッチングトランジスター
１２    駆動トランジスター
１３    コンデンサー
１０１  有機ＥＬ素子
１０２  ガラスカバー
１０５  陰極
１０６  有機ＥＬ層
１０７  透明電極付きガラス基板
１０８  窒素ガス
１０９  捕水剤
２０１  ガラス基板
２０２  透明電極
２０３  隔壁
２０４  正孔注入層
２０５Ｂ、２０５Ｇ、２０５Ｒ  各色の発光層
Ａ      表示部
Ｂ      制御部
【図１】
2014197577.tif 000048
【図２】
2014197577.tif 000049
【図３】
2014197577.tif 000050
【図４】
2014197577.tif 000051
【図５】
2014197577.tif 000052
【図６】
2014197577.tif 000053
【図７】
2014197577.tif 000054
【手続補正書】
【提出日】平成25年4月12日(2013.4.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と陰極に挟まれた少なくとも正孔輸送層及び発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、下記一般式（１）で表される構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記正孔輸送層又は発光層のいずれかに含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2014197577.tif 000055
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【請求項２】
上記一般式（１）で表される構造が、下記一般式（２）で表される構造であることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2014197577.tif 000056
（一般式（２）中の環α、環β、及びＲは、一般式（１）中の環α、環β、及びＲと同義である。ｍは、１〜６の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
【請求項３】
前記一般式（１）で表される構造が下記一般式（１−１）で表される構造であり、前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（２−１）で表される構造であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2014197577.tif 000057
（一般式（１−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【化４】
2014197577.tif 000058
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
【請求項４】
前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
前記リン光発光性化合物が、下記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することを特徴とする請求項４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2014197577.tif 000059
（式中、Ｍは、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを表す。Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、それぞれ、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環又は５員若しくは６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が、互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。Ｌ’は、Ｍに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。ｍ’は、０〜２の整数を表す。ｎ’は、１〜３の整数を表す。ｍ’＋ｎ’は、２又は３である。ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は、各々、同じでも異なっていてもよい。）
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする表示装置。
【請求項７】
請求項１から請求項５までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする照明装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子、表示装置及び照明装置に関する。より詳しくは、発光効率及び耐久性の高い有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子、表示装置及び照明装置に関する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明は、上記問題・状況を踏まえてなされたものであり、その解決課題は、高い三重項励起エネルギーを有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた、発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置及び表示装置を提供することである。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
１．陽極と陰極に挟まれた少なくとも正孔輸送層及び発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、下記一般式（１）で表される構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記正孔輸送層又は発光層のいずれかに含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
【化１】
2014197577.tif 000060
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
２．上記一般式（１）で表される構造が、下記一般式（２）で表される構造であることを特徴とする第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
【化２】
2014197577.tif 000061
（一般式（２）中の環α、環β、及びＲは、一般式（１）中の環α、環β、及びＲと同義である。ｍは、１〜６の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
３．前記一般式（１）で表される構造が下記一般式（１−１）で表される構造であり、前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（２−１）で表される構造であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
【化３】
2014197577.tif 000062
（一般式（１−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
【化４】
2014197577.tif 000063
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
４．前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
５．前記リン光発光性化合物が、下記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することを特徴とする第４項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１８】
【化５】
2014197577.tif 000064
（式中、Ｍは、Ｉｒ、Ｐｔ，Ｒｈ，Ｒｕ，Ａｇ，Ｃｕ又はＯｓを表す。Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、それぞれ、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２と共に形成される６員の芳香族炭化水素環又は５員若しくは６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２と共に形成される５員又は６員の芳香族複素環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２は置換基を有していてもよく、さらに置換基同士が結合して縮環構造を形成していてもよい。また、各々の配位子の置換基が、互いに結合して、配位子同士が連結していてもよい。Ｌ’は、Ｍに配位したモノアニオン性の二座配位子を表す。ｍ’は、０〜２の整数を表す。ｎ’は、１〜３の整数を表す。ｍ’＋ｎ’は、２又は３である。ｍ’及びｎ’が２以上のとき、環Ｚ１及び環Ｚ２で表される配位子及びＬ’は、各々、同じでも異なっていてもよい。）
６．第１項から第５項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする表示装置。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
７．第１項から第５項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が具備されていることを特徴とする照明装置。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
本発明の手段によれば、高い三重項励起エネルギーを有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた、発光効率が高く、耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置及び表示装置を提供することができる。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
すなわち、本発明に係る有機ＥＬ素子用材料は、環α及び環βがともに５員の芳香族複素環基であり、且つ、環αと環βが単結合によって連結していることが特徴である。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と陰極に挟まれた少なくとも正孔輸送層及び発光層を含む有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、前記一般式（１）で表される構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を、前記正孔輸送層又は発光層のいずれかに含有していることを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項７までの請求項に係る発明に共通する技術的特徴である。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、前記発光層が、リン光発光性化合物を含有していることが好ましい。さらに、前記リン光発光性化合物が、前記一般式（ＤＰ）で表される構造を有することが好ましい。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
≪一般式（１）で表される化合物≫
本発明に係る有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、前記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
【化６】
2014197577.tif 000065
（一般式（１）中、環α及び環βは、それぞれ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアゾール、イソチアゾール又はチアジアゾールのいずれかに由来する芳香族複素環基を表し、任意の位置で連結している。Ｒは、環α及び環βの少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｎは１〜８の整数を表す。）
本発明に係る有機ＥＬ素子用材料は、環α及び環βがともに５員の芳香族複素環基であり、且つ、環αと環βが単結合によって連結していることが特徴である。
【手続補正１９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
また、本発明に係る有機ＥＬ素子用材料は単結合によって連結した構造を有しているため、単環の５員複素芳香環に比較し、化合物としての安定性、安全性が向上しており、このような化合物自身の安定性向上が有機ＥＬ素子耐久性の向上にも寄与しているものと推測している。
【手続補正２０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６１】
（一般式（２−１）中、Ａ１〜Ａ５及びＢ１〜Ｂ５は、それぞれ、炭素原子、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を表し、複素５員環を形成する。Ｒは、二つの芳香族複素環基の少なくとも一方の任意の位置に置換した水素原子又は置換基を表し、ｍは１〜８の整数を表す。Ｌは、２価の連結基を表す。）
実線と破線の２重線は単結合又は２重結合であることを表し、Ａ１〜Ａ５で形成される環及びＢ１〜Ｂ５で形成される環は共に芳香族環である。
【手続補正２１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７０】
本発明に係る化合物のＴｇ（ガラス転移温度）は、経時安定性や、素子作製時の生産適性の点から室温よりも十分に高い方が好ましく、好ましくは１００℃以上であり、より好ましくは１２０℃以上であり、更に好ましくは１３０℃以上である。
【手続補正２２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７１】
本発明に係る化合物の分子量は、３００以上２０００以下であることが好ましく、５００以上１５００以下であることが好ましく、７００以上１２５０以下であることがより好ましい。
【手続補正２３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７４】
以下に本発明に係る一般式（１）で表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。