(57)【要約】      （修正有）【課題】凍結防止運転で実施される加熱動作が正常に実施できない場合であっても、湯水の凍結を効率よく確実に防止可能な熱源機を提供する。【解決手段】温度センサ１３が検知した温度が所定温度以下であるとき、液体である熱媒を加熱するための加熱用機器１で加熱動作を実施し、さらに循環経路で液体を循環させる凍結防止運転を実施する。そして、加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合には、凍結防止運転の運転内容を変更する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
液体である熱媒を加熱するための加熱用機器と、加熱された熱媒の熱を利用する外部の熱利用機器を含んで液体が循環流通可能な循環経路と、循環ポンプと、温度センサとを備え、
前記温度センサが検知した温度が所定温度以下であることを条件として、前記加熱用機器による加熱動作と、前記循環ポンプを駆動させて前記循環経路で液体を循環させる動作とを実施する凍結防止運転を実施可能な熱源機であって、
前記凍結防止運転において、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合には、前記凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする熱源機。
【請求項２】
筐体と、前記循環経路を構成する機器及び／又は配管を加熱するための電気ヒータと、前記筐体の内部に空気を流入させるための送風機を備えており、
前記凍結防止運転は、前記電気ヒータと前記送風機が連動する運転を含むものであり、
前記電気ヒータ又は前記送風機の少なくとも１つは、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施された場合と、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施された場合とで異なる動作を実施することを特徴とする請求項１に記載の熱源機。
【請求項３】
前記凍結防止運転は、前記加熱用機器による加熱動作と、前記循環ポンプを駆動させて前記循環経路で液体を循環させる動作とを実施する第１の運転と、
前記電気ヒータと前記送風機が連動する第２の運転とを含むものであり、
第１の運転において、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合には、第２の運転の運転内容を変更することを特徴とする請求項２に記載の熱源機。
【請求項４】
筐体と、前記加熱用機器を動作させることで内部を通過する液体に熱の供給が可能な熱交換器を備えており、
前記温度センサは、前記筐体内の雰囲気温度を検知可能であり、
前記循環経路は、前記熱交換器と前記熱利用機器の間に形成されるものであり、液体を循環させることで前記熱交換器で供給された熱を前記熱利用機器まで搬送することが可能であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の熱源機。
【請求項５】
前記循環経路を構成する機器及び／又は配管を加熱するための電気ヒータを備え、
前記凍結防止運転は、前記電気ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、
前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記電気ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の熱源機。
【請求項６】
前記凍結防止運転は、前記循環ポンプを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、
前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記循環ポンプを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の熱源機。
【請求項７】
筐体と、前記筐体の内部に空気を流入させるための送風機とを備えており、
前記凍結防止運転は、前記送風機を所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、
前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機を稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の熱源機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯や暖房等を目的として湯水等の熱媒体を加熱する熱源機に関するものであり、特に寒冷地で使用する場合に湯水等の熱媒体の凍結を防止可能な熱源機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
バーナを収容した燃焼部と熱交換器を備えた熱源機が広く知られている。このような熱源機では、外部から供給される燃料と燃焼用空気を使用して燃焼動作を実施し、燃焼動作によって生じる燃焼ガスの熱を熱交換器で回収している。そして、回収した熱を湯水等の熱媒体に供給することにより、給湯、湯張り、暖房機器への熱の供給、風呂の追い焚き等の動作が可能となっている。
【０００３】
すなわち、この種の熱源機の内部では、熱交換器等の各種機器の内部に形成される流路と、それらを接続する配管によって熱媒流通経路が形成されている。そして、この熱媒流通経路を流れる湯水等の熱媒体と、燃焼ガスとの間で熱交換が実施されることにより、熱媒体が昇温されることとなる。
【０００４】
ところで、このような熱源機を寒冷地で運用した場合、熱媒流通経路の内部に留まる湯水等が外気によって冷却され、凍結してしまうという問題があった。
具体的に説明すると、給湯運転を実施した後に出湯を停止した場合、熱媒流通経路の内部に湯水が滞留することがある。この状態で、給気筒等から熱源機の筐体内部に低温の空気が流入し、熱媒流通経路を構成する各種機器や配管が冷却されてしまうと、各種機器や配管の内部で湯水が凍結してしまう。また、寒冷地では、室内に人がいない場合、たとえ屋内であっても室温が氷点下を下回ることがある。したがって、熱源機を屋内に設置した場合であっても、熱源機の筐体内部が非常に低温となり、各種機器や配管の内部で湯水の凍結が発生してしまうことがある。
【０００５】
そして、熱媒流通経路の内部に留まる湯水が凍結してしまうと、給湯栓から湯水を供給できないばかりか、熱源機を構成する各種機器や配管の破損の原因となってしまう。
【０００６】
そこで、このような湯水の凍結に起因する問題を解決するための技術として、特許文献１に開示されている技術がある。
特許文献１には、浴槽と熱交換器との間に形成される追焚用循環経路で強制的に湯水を循環させ、湯水の凍結による管路の破損を防止する動作が開示されている。この動作は、循環ポンプの起動時に風呂バーナで燃焼動作を実施し、循環ポンプを間欠運転する動作とされている。ここで、循環ポンプが間欠運転されると、湯水が追焚用循環経路の内部をゆるやかに流れることとなる。すなわち、湯水を加熱し、加熱した湯水が時間をかけて追焚用循環経路の内部を通過するようにすることで、追焚用循環経路の内部での湯水の凍結を防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平９−２１０４５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、未入居のマンションでは、通常、ガスの元栓が閉じられた状態となっている。このような状況下では、備え付けられた熱源機の筐体内部で雰囲気温度が低下し、凍結防止のための動作が開始されても、バーナで燃焼動作を実施することができない。したがって、凍結防止のための動作を十分に実施することができず、各種機器や配管の内部で湯水の凍結を防止できない可能性がある。
【０００９】
また、凍結防止のための動作は、一般的に、使用者がリモコンを操作する等して開始要求をしなくても開始される動作となっている。つまり、凍結防止のための動作は、熱源機の筐体内部が低温となったときに自動的に実施される動作であり、使用者が意識しない間に実施される動作となっている。
ここで、熱源機の使用者には、こまめにガスの元栓を閉める者がおり、台所等でお湯を使い終わったり、入浴が終わったりする度にガスの元栓が閉められる場合がある。すなわち、使用者が凍結防止のための動作を意識しておらず、お湯を使用していない間や暖房装置を使用していない間は熱源機が稼働しないものと考え、ガスの元栓を閉めてしまう。すると、お湯や暖房装置を使用していない間に凍結防止のための動作が開始されても、バーナで燃焼動作を実施することができず、凍結防止のための動作を十分に実施することができない。このような場合もまた、各種機器や配管の内部で湯水の凍結を防止できない可能性がある。
【００１０】
つまり、凍結防止のための動作として、バーナ等の加熱用機器によって湯水等を加熱する加熱動作（燃焼動作）が実施される場合には、この加熱動作が正常に実施されないとき、湯水の凍結を防止できないおそれがある。
【００１１】
そこで本発明は、凍結防止のための動作において、加熱動作が正常に実施できない場合であっても、湯水の凍結を効率よく確実に防止可能な熱源機を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するための請求項１に記載の発明は、液体である熱媒を加熱するための加熱用機器と、加熱された熱媒の熱を利用する外部の熱利用機器を含んで液体が循環流通可能な循環経路と、循環ポンプと、温度センサとを備え、前記温度センサが検知した温度が所定温度以下であることを条件として、前記加熱用機器による加熱動作と、前記循環ポンプを駆動させて前記循環経路で液体を循環させる動作とを実施する凍結防止運転を実施可能な熱源機であって、前記凍結防止運転において、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合には、前記凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする熱源機である。
【００１３】
本発明の熱源機は、加熱用機器による加熱動作が正常に実施された場合と、加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合とで制御内容を変更する。そのため、加熱動作が実施できず、凍結防止運転が正常に実施できなかった場合であっても、効果的な凍結防止運転を実施できる。
より詳細に説明すると、加熱動作を実施する凍結防止運転では、加熱動作によって生じる熱を配管等の部材へ供給し、配管等の部材を昇温することを想定している。そのため、加熱動作が実施できない場合は、配管等の部材への加熱が不足してしまう。そこで、本発明の熱源機では、加熱動作が正常に実施できなかった場合、凍結防止運転の内容を変更している。このことにより、加熱動作が正常に実施できない状況下であっても、加熱不足を補う凍結防止運転が実施できるので、配管等の内部における湯水の凍結を確実に防止できる。
【００１４】
また、加熱動作が正常に実施可能な状況下において、加熱不足を補うような加熱量が大きい凍結防止運転を実施してしまうと、配管等の部材を過剰加熱してしまうおそれがある。このことは、熱源機の運用時におけるエネルギー効率を向上させるという観点から好ましくない。これに対し、本実施形態では、加熱動作が正常に実施できなかった場合、凍結防止運転の内容を変更している。つまり、加熱動作が正常に実施可能な状況下と、加熱動作が正常に実施不可能な状況下のいずれであっても、それぞれに適した凍結防止運転が実施可能であるので、配管等の内部における凍結をより効果的に防止できる。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、筐体と、前記循環経路を構成する機器及び／又は配管を加熱するための電気ヒータと、前記筐体の内部に空気を流入させるための送風機を備えており、前記凍結防止運転は、前記電気ヒータと前記送風機が連動する運転を含むものであり、前記電気ヒータ又は前記送風機の少なくとも１つは、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施された場合と、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施された場合とで異なる動作を実施することを特徴とする請求項１に記載の熱源機である。
【００１６】
本発明の熱源機は、凍結防止運転として、電気ヒータと送風機が連動する運転を実施する。この運転によると、電気ヒータの加熱動作によって生じる熱を、筐体内部の各所に位置する配管等に対して効率よく供給することができる。すなわち、配管や熱交換器等の加熱対象部材を単に電気ヒータによって加熱する運転と比べて、効果的に凍結防止運転を実施することができる。
また、電気ヒータと送風機が連動する運転の内容を、加熱動作の成否によって変更している。このため、加熱動作が正常に実施可能な状況下と、正常に実施不可能な状況下のいずれであっても、配管等の内部における凍結を確実に防止可能であって効率のよい凍結防止運転の実施が可能となる。
【００１７】
請求項３に記載の発明は、前記凍結防止運転は、前記加熱用機器による加熱動作と、前記循環ポンプを駆動させて前記循環経路で液体を循環させる動作とを実施する第１の運転と、前記電気ヒータと前記送風機が連動する第２の運転とを含むものであり、第１の運転において、前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されなかった場合には、第２の運転の運転内容を変更することを特徴とする請求項２に記載の熱源機である。
【００１８】
かかる構成によると、加熱動作が正常に実施可能な状況下と、正常に実施不可能な状況下のいずれであっても効果的な凍結防止運転が可能であり、配管等の内部における湯水の凍結を確実に防止できる。
【００１９】
本発明は、筐体と、前記加熱用機器を動作させることで内部を通過する液体に熱の供給が可能な熱交換器を備えており、前記温度センサは、前記筐体内の雰囲気温度を検知可能であり、前記循環経路は、前記熱交換器と前記熱利用機器の間に形成されるものであり、液体を循環させることで前記熱交換器で供給された熱を前記熱利用機器まで搬送することが可能であることが好ましい（請求項４）。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、前記循環経路を構成する機器及び／又は配管を加熱するための電気ヒータを備え、前記凍結防止運転は、前記電気ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記電気ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の熱源機である。
【００２１】
かかる構成では、電気ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を実施する。そして、加熱動作の成否と、温度センサが検知した値に基づいて、電気ヒータを稼働させる際の期間の長さや稼働時間の長さを変更している。このため、さまざまな状況下に応じた適切な加熱動作が可能となり、凍結防止動作を確実且つ効率よく実施できる。
【００２２】
請求項６に記載の発明は、前記凍結防止運転は、前記循環ポンプを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記循環ポンプを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の熱源機である。
【００２３】
請求項７に記載の発明は、筐体と、前記筐体の内部に空気を流入させるための送風機とを備えており、前記凍結防止運転は、前記送風機を所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、前記凍結防止運転において前記加熱用機器による加熱動作が正常に実施されたか否か、及び／又は、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機を稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の熱源機である。
【００２４】
これらの構成においても同様に、加熱動作の成否と、温度センサが検知した値に基づいて、循環ポンプや送風機を稼働させる際の期間の長さや稼働時間の長さを変更している。このため、さまざまな状況下に応じた適切な凍結防止動作が可能となり、確実且つ効率よく配管等における湯水の凍結を防止できる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によると、凍結防止運転において加熱動作が正常に実施できない場合であっても、湯水の凍結を確実に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施形態にかかる熱源機を示す作動原理図である。
【図２】図１の熱源機が第２の運転を実施したときの空気の流れを示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施形態にかかる熱源機１について詳細に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
【００２８】
本実施形態の熱源機１は、図１で示されるように、燃焼のための空気を屋外から取り込み、燃焼による排気を屋外へと排出する、所謂ＦＦ式（強制給排気式）と称される屋内設置型のものである。そして、熱源機１は、筐体２の内部に独立した２つの燃焼系統３を備えており、これら２つの燃焼系統３は、それぞれ別系統の缶体及び配管系統から形成されている。すなわち、熱源機１は、所謂二缶二水型と称される構造を採用している。なお、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａは、主に一般給湯における加熱動作に使用される燃焼系統３となっている。そして、左側に位置するもう一方の燃焼系統３ｂは、主に風呂の追い焚きや暖房機器等の熱負荷への熱の供給に使用される燃焼系統３となっている。
【００２９】
それぞれの燃焼系統３は、燃焼部４と、燃焼部４に空気を供給する送風機５と、主に顕熱を回収する一次熱交換器６（熱交換器）と、主に潜熱を回収する二次熱交換器７（熱交換器）によって形成されている。つまり、本実施形態の熱源機１は、潜熱を回収する機能を有しており、所謂潜熱回収型と称されるものでもある。
【００３０】
燃焼部４は、バーナ(加熱用機器)によって外部から供給されるガス等の燃料を燃焼することにより、高温の燃焼ガスを発生させることができる構成となっている。
【００３１】
送風機５は、内部に図示しないモータと羽根車を内蔵し、回転数を変化させ、送風量及び送風圧を調整可能となっている。すなわち、羽根車の単位時間当たりの回転数（回転速度）は可変可能となっており、回転速度に比例して吹き出される風量が増減するようになっている。
【００３２】
一次熱交換器６は、公知の気・液熱交換器であって、燃焼部４より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この一次熱交換器６は、主要部分が銅製であり、内部に湯水等が流れるフィンアンドチューブ式の熱交換器である。
【００３３】
二次熱交換器７は、公知の気・液熱交換器であって、一次熱交換器６において回収しきれなかった燃焼ガスの熱エネルギーを回収する部分であり、一次熱交換器６より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この二次熱交換器７は、箱状体の内部に湯水等が流れる配管（図示せず）を内蔵して形成されるものであり、この配管の原料に耐腐食性が高いステンレス鋼等を採用することで、一次熱交換器６と比べて耐腐食性に優れた構造となっている。
【００３４】
また、本実施形態の熱源機１は、制御装置９を備えており、この制御装置９は熱源機１内の各種センサからの信号を受信可能となっている。そして、この制御装置９が熱源機１の各部に動作指令を送信することにより、熱源機１が各種運転を実施可能な構成となっている。
【００３５】
制御装置９は、演算手段としてのＣＰＵ、記憶手段としてのメモリを備えており、このメモリに熱源機１の制御に必要なプログラムが記憶されている。
そして、制御装置９は、各センサ等により検知された情報、各センサ等が検知した情報に基づいて演算手段が算出した情報を記憶可能となっている。
【００３６】
さらに、本実施形態の熱源機１には、筐体２の内部に給気温度センサ１２と雰囲気温度センサ１３（温度センサ）が取り付けられている。
【００３７】
給気温度センサ１２は、公知のサーミスタであって、筐体２の内部に外部の空気を流入させるための給気口（図示せず）の近傍に取り付けられている（図１では詳細な位置関係については図示せず）。すなわち、給気温度センサ１２は、筐体２の内部に給気口（図示せず）から流入する空気の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００３８】
雰囲気温度センサ１３は、公知のサーミスタであって、筐体２の内部に外部の空気を流入させるための給気口（図示せず）から離れた位置に取り付けられている（具体的な位置関係については図示せず）。すなわち、雰囲気温度センサ１３は、筐体２内の雰囲気温度Ｔａを検知可能な状態で取り付けられている。
【００３９】
ここで、外部の図示しない給水源から熱源機１の内部に湯水を供給するための入水金具６５と、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａに属する熱交換器（一次熱交換器６、二次熱交換器７）との間で延びる入水管３５には、入水側凍結防止ヒータ１６（電気ヒータ）が取り付けられている。
また、左側に位置する比較的小さな燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器６、二次熱交換器７から延びる配管には、配管用凍結防止ヒータ１７(電気ヒータ)が取り付けられている。
そして、入水金具６５と膨張タンク６２との間で延びる補水管６６には、補水管凍結防止ヒータ１８（電気ヒータ)が取り付けられている。
【００４０】
入水側凍結防止ヒータ１６は、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータであって、入水管３５を加熱可能な状態で取り付けられている。すなわち、入水側凍結防止ヒータ１６は、入水管３５の内部に残留した湯水の凍結を防止すべく、入水管３５を加熱するためのヒータとなっている。
【００４１】
配管用凍結防止ヒータ１７は、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータであって、一次熱交換器６、二次熱交換器７から延びる配管を加熱可能な状態で取り付けられている。すなわち、配管用凍結防止ヒータ１７は、一次熱交換器６、二次熱交換器７から延びる配管の内部に残留した湯水の凍結を防止すべく、この配管を加熱するためのヒータとなっている。
【００４２】
補水管凍結防止ヒータ１８は、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータであって、膨張タンク６２に湯水を補給するための配管である補水管６６を加熱可能な状態で取り付けられている。すなわち、補水管凍結防止ヒータ１８は、補水管６６の内部に残留した湯水の凍結を防止すべく、この配管を加熱するためのヒータとなっている。
【００４３】
また、図示は省略するが、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａに属する一次熱交換器６のような熱源機１を構成する機器や、入水側凍結防止ヒータ１６、配管用凍結防止ヒータ１７、補水管凍結防止ヒータ１８が取り付けられた配管とは異なる配管の適宜な部分にも凍結防止ヒータ(電気ヒータ)が取り付けられている。この凍結防止ヒータもまた、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータとなっており、取り付けられた機器や配管を加熱するためのヒータとなっている。
【００４４】
そして、本実施形態の熱源機１では、２つの燃焼系統３より排気の流れ方向下流側に位置する部分に、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスが導入される排気集合管２９が設けられている。この排気集合管２９は、各燃焼系統３のそれぞれと連続して一体の排気流路を形成している。したがって、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスは排気集合管２９で合流し、排気集合管２９と連結する排気筒３０から排出されることとなる。
【００４５】
つまり、本実施形態の熱源機１では、それぞれの燃焼系統３において燃焼部４の内部から一次熱交換器６、二次熱交換器７の各内部を経て排気集合管２９の内部まで連通する空間が形成されている。さらに、排気集合管２９の内部から排気筒３０の内部に連通する空間が形成されている。このことから、熱源機１では、燃焼部４から排気集合管２９の内部を経て排気筒３０へと至り、外部まで連続する空間が形成された状態となっている。そして、この空間を燃焼部４で発生した燃焼ガスが流動可能となっている。
【００４６】
したがって、この熱源機１を稼働すると、燃焼部４において、バーナによって燃料を燃焼する燃焼動作（加熱動作）が実施される。そして、この燃焼動作によって発生した燃焼ガスが一次熱交換器６、二次熱交換器７を経て排気集合管２９の内部へと至り、排気筒３０から外部へと放出される。その一方で、二次熱交換器７と一次熱交換器６には、内部の配管に湯水が流入する。このとき、燃焼ガスと湯水の間で熱交換が行われ、湯水が加熱されることとなる。つまり、バーナの燃焼動作は、主に湯水を加熱するための動作となっている。
【００４７】
本実施形態の熱源機１は、上述したような燃焼動作を実施することにより、一般給湯運転、落とし込み運転、暖房運転、追い焚き運転が実施可能となっている。本実施形態の熱源機１が実施可能な各種動作について、さらに詳細に説明する。
【００４８】
［一般給湯運転］
カランやシャワー等の給湯栓３４が操作され、図示しない給水源から供給された湯水が入水管３５に流入して出湯要求が確認されると、一般給湯運転が開始される。このとき、入水管３５を流れる湯水は、その一部が右側の燃焼系統３ａに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）に向かって流れ、他の一部が熱交換器を迂回して延びるバイパス管３６へ流入する。また、熱交換器に向かって流れた湯水は、熱交換器を通過すると共に加熱され、出湯管３７へ出湯される。さらに、出湯管３７では、熱交換器を通過した湯水と、バイパス管３６を通過した湯水が混合されることとなる。そして、この混合された湯水が一般給湯管３８へと出湯され、一般給湯管３８から給湯栓３４へ供給される。
【００４９】
［落とし込み運転］
図示しないリモコン等で落とし込み運転が要求されると、出湯管３７の下流側に接続された風呂落とし込み管４３では、注湯電磁弁４４が開いた状態となる。すなわち、出湯管３７側から風呂落とし込み管４３側へ湯水が流れない状態から、出湯管３７側から風呂落とし込み管４３側へ湯水が流れる状態へと移行する。このとき、上述した一般給湯運転と同様に、図示しない給水源から入水管３５を経て熱交換器を通過した湯水と、バイパス管３６を通過した湯水とが出湯管３７で混合されることとなる。そして、出湯管３７から風呂落とし込み管４３に湯水が流入し、風呂落とし込み管４３を通過した後、風呂落とし込み管４３の下流側に位置する配管を経て、浴槽４５（熱利用機器）に供給されることとなる。
【００５０】
［暖房運転］
外部の暖房機器（熱利用機器であり図示せず）等で運転スイッチがオンとなり、暖房運転が要求されると、熱媒循環ポンプ４９（循環ポンプ）が駆動される。このことにより、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）と、外部の暖房機器（図示せず）を通過して延びる暖房用循環経路５０（循環経路）の内部で湯水が循環することとなる。ここで、湯水は、熱交換器の内部を通過する際に加熱されて昇温し、暖房機器に熱を供給することで降温する。つまり、暖房運転では、熱交換器の内部を通過することで加熱された湯水が暖房機器へ向かって流れ、暖房機器に熱を供給する。さらに、暖房機器に熱を供給することで低温となった湯水は、熱交換器へ向かって流れる。そして、暖房機器を通過することで再び加熱された湯水が暖房機器へ向かって流れるといった動作が繰り返されることとなる。
【００５１】
なお、暖房用循環経路５０には、暖房高温サーミスタ６０、暖房低温サーミスタ６１が取り付けられている。さらに、戻り側ヘッダの近傍には、暖房戻りサーミスタ（図示せず）が取り付けられている。付言すると、戻り側ヘッダとは、筐体２に取り付けられた湯水の流入口となる部分であり、より詳細には、外部の暖房端末から筐体２の内部へ湯水を流すときに筐体２側で湯水の受け入れ口となる部分である。
【００５２】
暖房高温サーミスタ６０は、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）の近傍に取り付けられている。この暖房高温サーミスタ６０は、一次熱交換器６の内部を通過した湯水が外部の暖房機器側へ流れるとき、一次熱交換器６を通過した直後の湯水の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００５３】
暖房低温サーミスタ６１は、暖房用循環経路５０の一部を形成する膨張タンク６２に取り付けられている。この暖房低温サーミスタ６１は、外部の暖房機器に熱を供給した湯水が二次熱交換器７側へ流れるとき、二次熱交換器７に流入する前の湯水の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００５４】
暖房戻りサーミスタ（図示せず）は、外部の暖房機器に熱を供給した湯水が筐体２の内部に位置する二次熱交換器７側へ流れるとき、筐体２の内部に流入する湯水の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００５５】
［追い焚き運転］
図示しないリモコン等で追い焚き運転が要求されると、追焚用循環ポンプ５４（循環ポンプ）が駆動される。このことにより、浴槽４５と風呂用熱交換器５５の間に形成される追焚用循環経路５６（循環経路）の内部において、浴槽４５に貯留された湯水が循環することとなる。
その一方、熱媒循環ポンプ４９が駆動することにより、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）と風呂用熱交換器５５の間で湯水が循環する。すなわち、暖房用循環経路５０の一部を介して、熱交換器と風呂用熱交換器５５の間で湯水が循環することとなる。
ここで、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器と風呂用熱交換器５５の間を循環する湯水は、風呂用熱交換器５５の一次側流路を流れる。また、追焚用循環経路５６を流れる湯水は、風呂用熱交換器５５の二次側流路を流れる。このことにより、加熱された湯水と浴槽４５から流れてきた湯水との間で熱交換が行われ、浴槽４５から流れてきた湯水が昇温することとなる。そして、昇温した湯水が浴槽４５に戻され、浴槽４５に貯留した湯水の温度が上昇する。
【００５６】
ところで、熱源機１を寒冷地等の気温の低い地域で運用する場合、熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）や、各種配管の内部で湯水が凍結してしまうおそれがある。そこで、本実施形態の熱源機１では、上述した各種動作に加え、このような湯水等の凍結を防止するための凍結防止運転を実施している。本実施形態の特徴的な動作であるところの凍結防止運転につき、以下で詳細に説明する。
【００５７】
本実施形態の熱源機１で実施する凍結防止運転は、第１の運転、第２の運転、第３の運転からなる複数の運転をそれぞれ実施する運転となっている。
【００５８】
第１の運転は、燃焼系統３ｂに属する燃焼部４において燃焼動作を実施し、さらに熱媒循環ポンプ４９を駆動して暖房用循環経路５０の内部で湯水を循環させる運転である。すなわち、第１の運転は、加熱した湯水を暖房用循環経路５０で循環させることにより、燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）の内部と、暖房用循環経路５０の内部における湯水の凍結を防止する運転となっている。
【００５９】
具体的に説明すると、第１の運転は、暖房高温サーミスタ６０（温度センサ）、暖房低温サーミスタ６１（温度センサ）、暖房戻りサーミスタ（図示せず、温度センサ）のいずれかで湯水の温度が所定温度Ｔｘ１（例えば、摂氏５度）以下となったことを条件として開始される運転となっている。
第１の運転では、熱媒循環ポンプ４９を駆動し、所定時間経過後（例えば、２分後）に左側の燃焼系統３ｂに属する燃焼部４において燃焼動作を開始する。
【００６０】
そして、湯水の温度が所定温度Ｔｘ２（例えば、摂氏３５度）以上であることを条件として、第１の運転を終了する。より具体的には、暖房高温サーミスタ６０で湯水の温度が所定温度Ｔｘ２以上であることが検知されたことを条件として、燃焼動作を終了する。そして、燃焼動作が終了してから所定時間ｔａ１（例えば、２分）が経過したときに熱媒循環ポンプ４９の駆動を停止する。別言すると、燃焼動作を先行して終了し、その後に、熱媒循環ポンプ４９の駆動を停止している。
【００６１】
また、第１の運転では、筐体２の内部における雰囲気温度Ｔａに基づいて、運転を再開させる動作を実施している。
例えば、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度以下である場合、熱媒循環ポンプ４９の駆動が停止してから、所定時間ｔｘ１（例えば、４２分）が経過した後に運転を再開する。すなわち、上記の場合と同様に、熱媒循環ポンプ４９を駆動し、所定時間経過後（例えば、２分後）に左側の燃焼系統３ｂに属する燃焼部４において燃焼動作を開始する。
また、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下である場合、熱媒循環ポンプ４９の駆動が停止してから、所定時間ｔｘ２（例えば、２０分）が経過した後に運転を再開する。
【００６２】
ここで、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度以下である場合に、第１の運転が再開されるまでの時間ｔｘ１と、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下である場合に、第１の運転が再開されるまでの時間ｔｘ２とでは、後者の方が短くなっている。すなわち、第１の運転では、雰囲気温度Ｔａが低温であるほど、短時間で運転を再開する構成となっている。より具体的には、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、再開までの時間が短くなっている。
【００６３】
続いて、第２の運転について説明する。
【００６４】
第２の運転は、凍結防止用のヒータを送風機５とを連動させる運転となっている。この第２の運転は、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが所定温度以下となったことを条件として開始される運転となっている。そして、第２の運転が開始されると、雰囲気温度Ｔａに基づいて、入水側凍結防止ヒータ１６、配管用凍結防止ヒータ１７、又は他の凍結防止ヒータをそれぞれ適宜稼働させる。換言すると、雰囲気温度Ｔａに基づいて、入水側凍結防止ヒータ１６、配管用凍結防止ヒータ１７、又は他の凍結防止ヒータからなる群の少なくとも１つのヒータを稼働させる。
【００６５】
第２の運転では、稼働させたヒータを間欠運転（オンオフ運転）させている。すなわち、ヒータを稼働させる際、予め定められた稼働時間ｔαだけ稼働させた後、予め定められた休止時間ｔβだけ稼働停止させる動作を実施している。
すなわち、所定の期間である１周期をｔα＋ｔβとし、１周期の間に稼働時間ｔαだけヒータを稼働させる制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが所定の温度域ではなくなるまで、この制御が継続して実施される。
【００６６】
より具体的には、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが属する温度域に基づいて、ヒータの制御周期が変更されることとなる。そして、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における加熱動作の実施時間の割合、すなわち、１周期におけるヒータの稼働時間の割合が増加していく。
【００６７】
さらに、第２の運転では、ヒータを稼働させてから所定時間ｔｂ１が経過した後に送風機５を稼働させている。より具体的には、ヒータの稼働開始から１周期（ｔα＋ｔβ）が経過するまでの間であって、１周期の後半にあたるいずれかの時点で送風機５を稼働させている。
【００６８】
このとき、送風機５の送風量が所定の送風量となるように、送風機５を通常動作時の回転数（例えば、３０００ｒｐｍ〜４０００ｒｐｍ）よりも低回転となる所定の回転数（例えば、１２００ｒｐｍ〜１３００ｒｐｍ）で稼働させている。さらに、第２の運転では、この送風機５もまた間欠運転させている（具体的な制御周期については後述する）。そして、送風機５の稼働開始から所定時間ｔｂ２の経過後、送風機５の稼働を停止する。
【００６９】
第２の運転では、送風機５を低回転で稼働させることにより、筐体２の内部に緩やかな空気の流れを形成することができる。別言すると、筐体２の内部に形成される気流の流速が速くなりすぎないように抑制することができる。また、間欠運転を実施することにより、送風機５の稼働に起因して形成される気流が常時形成されないようにしている。
【００７０】
さらに詳細には、第２の運転を実施することにより、図２に示されるように、筐体２の内部に少しずつゆっくりと外気が流入する。そして、給気筒から排気筒３０へと向かう空気の流れが形成される。すなわち、給気筒から筐体２の内部を経て送風機５へと到達し、送風機５から排気筒３０に向かって流れる空気の流れが形成される。換言すると、一次熱交換器６、二次熱交換器７、排気集合管２９を順に流れる空気の流れが形成される。
【００７１】
ここで、筐体２の内部において、ヒータ（例えば、入水側凍結防止ヒータ１６や配管用凍結防止ヒータ１７）が稼働している部分の周辺では、空気が温められた状態となっている。そのため、給気筒から筐体２の内部に浸入した低温の空気は、この部分を通過するときにヒータによって温められた空気と混じり合う。そして、ヒータが位置する部分及びその近傍から、送風機５へ向かって比較的高温の空気が流れることとなる。このことにより、この高温の空気が流れる部分に配された配管の内部における湯水の凍結を防止できる。また、比較的高温の空気を一次熱交換器６や二次熱交換器７等の内部へ流すことが可能となるので、一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部に位置する配管での湯水の凍結を防止できる。
【００７２】
これに対し、第２の運転において、仮に送風機５を高回転で稼働させた場合について考える。
この場合、給気筒から筐体２の内部に流入する低温の空気の流れが速くなる。別言すると、低温の空気の時間あたりの流入量が多くなる。このように、短時間に多くの低温の空気を筐体２へと流入させてしまうと、この低温の空気によって筐体２の内部が冷却され、筐体２に内蔵された各種機器や配管の内部で湯水の凍結が発生してしまう可能性がある。
また、このように低温の空気の流速が速い場合、ヒータが位置する部分及びその近傍を低温の空気がゆっくり通過しないこととなる。そのため、低温の空気は、ヒータによって温められた空気と混ざり合うことなく送風機５へと到達してしまうおそれがある。すなわち、低温の空気が一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部へ流れ込んでしまい、一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部に位置する配管で湯水が凍結してしまう可能性がある。
【００７３】
本実施形態の第２の運転では、上述したように、送風機５を低回転で稼働させている。このため、筐体２の内部に緩やかな空気の流れが形成されることとなり、低温の空気が筐体２の内部に短時間に大量に流入することがない。つまり、大量に流入した低温の空気によって筐体２の内部が冷却されることがない。
【００７４】
また、第２の運転では、送風機５から排気筒３０へ向かって流れる空気の流れを形成している。このことにより、排気筒３０から筐体２の内部側への外気の浸入を防止できるという効果がある。
具体的に説明すると、上述したように、排気筒３０と排気集合管２９とは連通した状態となっている。そのため、送風機５が稼働していない状態では、外部の冷たい空気が排気筒３０を介して排気集合管２９の内部へ流入し、さらに一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部に流れ込んでしまうおそれがある。すなわち、排気筒３０から流入した低温の空気によって、一次熱交換器６の内部の配管や二次熱交換器７の内部の配管で湯水が凍結してしまう可能性がある。
【００７５】
しかしながら、本実施形態の熱源機１では、上述したように、第２の運転を実施することで、送風機５から排気筒３０に向かって流れる高温の空気の流れを形成している。そのため、排気筒３０から排気集合管２９へと浸入しようとする外気は、この空気の流れと衝突し、排気集合管２９の内部への浸入を阻止される。このことにより、排気集合管２９、延いては、一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部に、排気筒３０から低温の空気が流入することがなく、一次熱交換器６の内部の配管や二次熱交換器７の内部の配管での湯水の凍結を防止できる。
【００７６】
ところで、上述した第１の運転が開始されたとき、ガスの元栓が閉じられる等の理由により、燃焼部４にガスが供給できない場合がある。この場合、燃焼部４で燃焼動作を正常に実施できないことから、第１の運転もまた正常に実施することができない。そして、第２の運転を通常通りに実行しただけでは、規定通りの凍結防止運転を実施できないことから、筐体２に内蔵された各種機器や配管等を十分に加熱できない可能性がある。
【００７７】
そこで、本実施形態では、燃焼部４で燃焼動作が正常に実施できない場合、燃焼動作が正常に実施された場合とは異なる内容の凍結防止運転を実施している。より具体的には、第１の運転が実施できなかった場合、第２の運転の内容を変更している。このことにつき、以下で詳細に説明する。
【００７８】
第１の運転が開始されたとき、熱電対等のバーナセンサ（図示せず）によって燃焼動作が正常に実施されていないことが確認されると、第２の運転における送風機５の制御周期が変更される。具体的な変更内容につき、表１を参照しつつ詳細に説明する。
【００７９】
【表１】
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【００８０】
例えば、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下であるとき、燃焼動作が正常に実施可能であるならば、送風機５を４分間稼働させた後に２１分休止し、再び４分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２５分間とし、所定時間ｔｃ１を４分間として、１周期の間に所定時間ｔｃ１だけ送風機５を稼働させる制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００８１】
これに対して、燃焼動作が正常に実施できなかった場合、送風機５を１０分間稼働させた後に１５分休止し、再び１０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２５分間とし、所定時間ｔｃ１を１０分間として、１周期の間に所定時間ｔｃ１だけ送風機５を稼働させる制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００８２】
すなわち、第１の運転で燃焼動作が正常に実施できなかった場合、１周期における稼働時間の割合が増加するように送風機５の制御周期を変更している。より詳細には、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が同じであるとき、制御周期の変更後の第２の運転と制御周期の変更前の第２の運転とを比較すると、制御周期の変更後の第２の運転は、送風機５の１周期における稼働時間の割合が大きくなっている。
【００８３】
つまり、第１の運転が規定通り実施できなかった場合、加熱対象となる配管や機器の内部を十分に加熱できない可能性がある。そのため、本来は第１の運転によって十分に加熱される配管等を加熱する必要が生じる。
そこで、本実施形態では、第１の運転が規定通り実施できなかった場合、第２の運転の凍結防止能力を高めて加熱不足を補っている。すなわち、第２の運転において送風機５の稼働時間の割合を長くすることにより、ヒータによって温められた空気の空気流がより確実に好ましい形で形成され、より効果的に一次熱交換器６や二次熱交換器７の内部に温められた空気を供給できる。このことにより、第２の運転において、筐体２に内蔵された各種機器や配管等をさらに十分に加熱することができる。
【００８４】
そのため、雰囲気温度Ｔａが他の温度域に属する温度である場合でも同様に、制御周期の変更後の第２の運転は、変更前の第２の運転に比べて送風機５の１周期における稼働時間の割合が大きくなっている（表１参照）。
【００８５】
ここで、制御周期の変更前の第２の運転は、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における送風機５の稼働時間の割合が増加していく。したがって、制御周期を変更後の第２の運転もまた、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における送風機５の稼働時間の割合が増加していく。
【００８６】
すなわち、雰囲気温度Ｔａが低い場合は、筐体２に内蔵された各種機器や配管等をさらに十分に加熱する必要がある。そこで、雰囲気温度Ｔａが低くなるにつれて１周期における送風機５の稼働時間の割合を長くすることにより、筐体２に内蔵された各種機器や配管等をより加熱している。このことにより、この各種機器の内部や配管の内部での湯水の凍結をさらに確実に防止できる。
【００８７】
なお、付言すると、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下であり、燃焼動作が正常に実施可能であるとき、第２の運転では２５分間送風機５を休止させる運転を実施している（表１参照）。すなわち、この条件下で第１の運転が通常に行われるのであれば、第２の運転において筐体２に内蔵された各種機器や配管等を大きく加熱しなくても、これらの内部での湯水の凍結を防止することができる。したがって、この状況下の第２の運転では、ヒータのみを稼働させて送風機５を稼働させていない。
【００８８】
つまり、第２の運転は、凍結防止用のヒータと送風機５とを連動させる運転となっており、ヒータの稼働後に送風機５を稼働させているが、特定の状況下においてのみ、ヒータを稼働させた後に送風機５を稼働させない運転を実施している。
【００８９】
続いて、第３の運転について説明する。
第３の運転は、補水管凍結防止ヒータ１８を稼働させ、補水管６６の内部における湯水の凍結を防止するための動作である。より具体的には、この第３の運転は、雰囲気温度センサ１３等の所定の温度センサが検知した温度が所定温度以下であることを条件に開始される運転となっている。そして、この温度センサが検知した温度に基づいて、補水管凍結防止ヒータ１８を間欠運転（オンオフ運転）させている。
【００９０】
すなわち、補水管凍結防止ヒータ１８を稼働させる際、予め定められた稼働時間ｔγだけ稼働させた後、予め定められた休止時間ｔδだけ稼働停止させる動作を実施している。
すなわち、所定の期間である１周期をｔγ＋ｔδとし、１周期の間に所定の稼働時間ｔγだけヒータを稼働させる制御を行う。そして、温度センサが検知した温度が所定の温度域ではなくなるまで、この制御が継続して実施される。
【００９１】
さらに、温度センサによって検知された温度が属する温度域に基づいて、補水管凍結防止ヒータ１８の制御周期が変更している。すなわち、検知された温度が属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における加熱動作の実施時間の割合、つまりは、１周期における補水管凍結防止ヒータ１８の稼働時間の割合が増加していく。
【００９２】
加えて、第３の運転では、上記した一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されていない場合と、実施されている場合とで補水管凍結防止ヒータ１８の制御周期を変更している。すなわち、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されている場合、１周期における稼働時間の割合が増加するように送風機５の制御周期を変更している。
【００９３】
より詳細には、温度センサによって検知された温度が属する温度域が同じであるとき、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されていない場合の第３の運転と、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されている場合の第３の運転とを比較すると、後者の方が補水管凍結防止ヒータ１８の１周期における稼働時間の割合が大きくなっている。
【００９４】
つまり、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されている場合、上述したように、外部の給水源から、右側の燃焼系統３ａに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）に向かって湯水が流れることとなる。すなわち、入水金具６５から入水管３５へと湯水が流れることとなる。すると、外部から供給される湯水によって入水金具６５が冷却され、入水金具６５に連なる補水管６６もまた昇温され難くなってしまう。
そこで、本実施形態では、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されている場合は、補水管凍結防止ヒータ１８の１周期における稼働時間の割合を大きくしている。すなわち、補水管凍結防止ヒータ１８を長く稼働させることで補水管６６をより加熱している。このようにすると、補水管６６が昇温され難い状態であっても、補水管６６の内部における湯水の凍結を確実に防止できる。
【００９５】
上記した実施形態では、ガスを燃焼して湯水を加熱する熱源機１の例を示したが、本発明はこれに限るものではない。本発明の熱源機は、灯油を燃焼して湯水を加熱するものであってもよく、電気温水器であってもよい。したがって、本発明の加熱用機器は、バーナに限るものではなく、電気温水器が備える湯水加熱用のヒータであってもよい。
【００９６】
上記した実施形態では、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが所定温度以下となったことを条件として第２の運転を開始する例を示した。また、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａに基づいて、凍結防止用のヒータの制御周期と、送風機５の制御周期を変更する例を示した。しかしながら、本発明はこれに限るものではない。
これらは、給気温度センサ１２や、筐体２の外部に取り付けた温度センサ（筐体２の設置位置における雰囲気温度を検知可能なセンサ）といった他の温度センサが検知した温度を基準に実施されてもよい。
つまり、第２の運転は、雰囲気温度センサ１３とは異なる温度センサが検知した温度を基準に開始されてもよい。同様に、第２の運転における凍結防止用のヒータや送風機５の制御周期の変更は、雰囲気温度センサ１３とは異なる温度センサが検知した温度に基づいて実行されてもよい。
【００９７】
同様に、第１の運転や第３の運転においても、開始時や制御周期の変更時において基準となる温度を検知する温度センサは、暖房高温サーミスタ６０、暖房低温サーミスタ６１、暖房戻りサーミスタ（図示せず）や、雰囲気温度センサ１３等に限るものではなく、適宜変更してよい。
【００９８】
上記した実施形態における第３の運転では、一般給湯運転又は落とし込み運転が実施されていない場合と、実施されている場合とで補水管凍結防止ヒータ１８の制御周期を変更する例を示したが本発明はこれに限るものではない。
例えば、入水管３５に流量センサや水流スイッチ等を設け、入水管３５の内部に湯水の流れが確認された場合と、入水管３５の内部に湯水の流れが形成されていない場合とで補水管凍結防止ヒータ１８の制御周期を変更してもよい。
【００９９】
つまり、入水管３５の内部に湯水の流れが確認された場合、外部の給水源から、右側の燃焼系統３ａに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）に向かって湯水が流れているといえる。そのため、上記した場合と同様に、外部から供給される湯水によって入水金具６５が冷却され、入水金具６５に連なる補水管６６もまた昇温され難くなってしまう。
そこで、入水管３５の内部に湯水の流れが確認された場合は、補水管凍結防止ヒータ１８の１周期における稼働時間の割合を大きくしている。すなわち、補水管凍結防止ヒータ１８を長く稼働させることで補水管６６をより加熱している。このようにすると、補水管６６が昇温され難い状態であっても、補水管６６の内部における湯水の凍結を確実に防止できる。
【０１００】
上記した実施形態の第１の運転では、熱媒循環ポンプ４９を駆動して暖房用循環経路５０の内部で湯水を循環させる例を示したが、本発明はこれに限るものではない。
例えば、第１の運転では、燃焼動作を実施すると共に、熱媒循環ポンプ４９を駆動して暖房用循環経路５０の内部で湯水を循環させ、さらに追焚用循環ポンプ５４を駆動して追焚用循環経路５６で湯水を循環させてもよい。
【０１０１】
また、上記した実施形態では、浴槽４５と風呂用熱交換器５５とを含んで形成される追焚用循環経路５６を備えた熱源機１の例を示したが、本発明はこれに限るものではない。
本発明の熱源機は、熱交換器と浴槽を含んで形成される循環経路を有するものであってもよい。すなわち、浴槽と熱交換器の間に位置して浴槽側から熱交換器側へ湯水を戻す風呂戻り管と、熱交換器と浴槽の間に位置して熱交換器側から浴槽側へ湯水を送り出す風呂往き管とを有する循環経路を有するものであってもよい。
この場合、第１の運転は、燃焼動作を実施すると共に、熱交換器と浴槽を含んで形成される循環経路で湯水を循環させる運転であってもよい。
【０１０２】
上記した実施形態では、第１の運転を実施するとき、燃焼系統３ｂに属する燃焼部４において燃焼動作を実施し、さらに熱媒循環ポンプ４９を駆動して暖房用循環経路５０の内部で湯水を循環させる例を示したが、本発明はこれに限るものではない。
例えば、第１の運転において、熱媒循環ポンプ４９や追焚用循環ポンプ５４等の循環ポンプを間欠運転してもよい。また、この間欠運転は、雰囲気温度センサ１３等の温度センサが検知した温度に基づいて制御周期を変更してもよい。別言すると、温度センサが検知した温度の属する温度域が小さくなるほど、１周期における加熱動作の実施時間の割合、すなわち、１周期における循環ポンプの稼働時間の割合が増加していく（又は減少していく）ように制御変更してもよい。
【０１０３】
またさらに、第１の運転において燃焼動作が実施できなかった場合、凍結防止運転として、熱媒循環ポンプ４９や追焚用循環ポンプ５４等の循環ポンプを間欠運転させる第４の運転を実施してもよい。
【０１０４】
本発明の凍結防止運転は、上記した第１の運転乃至第４の運転だけでなく、以下で説明する第５の運転を実施するものであってもよい。
第５の運転は、送風機５を凍結防止用のヒータとは連動させずに稼働させる運転となっている。すなわち、第５の運転は、送風機５だけを稼働させる運転であるともいえる。
詳細に説明すると、第５の運転は、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが所定温度以下となったことを条件として送風機５を稼働させる運転となっている。このとき、第２の運転の際と同様に、送風機５の送風量が所定の送風量となるように、送風機５を通常動作時の回転数よりも低回転となる所定の回転数で稼働させている。さらに、第５の運転でもまた、送風機５を間欠運転させている。
【０１０５】
すなわち、送風機５を稼働させる際、予め定められた稼働時間ｔεだけ稼働させた後、予め定められた休止時間ｔηだけ稼働停止させる動作を実施している。
すなわち、所定の期間である１周期をｔε＋ｔηとし、１周期の間に稼働時間ｔεだけ送風機５を稼働させる制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが所定の温度域ではなくなるまで、この制御が継続して実施される。
【０１０６】
また、第２の運転と同様に、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが属する温度域に基づいて、送風機５の制御周期が変更されることとなる。そして、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における加熱動作の実施時間の割合、すなわち、１周期における送風機５の稼働時間の割合が増加していく。
【０１０７】
この第５の運転のように、送風機５だけを稼働する場合であっても、筐体２に内蔵された各種機器や配管の内部での湯水の凍結を防止する効果がある。
詳細に説明すると、送風機５を稼働させた場合、上述した第２の運転の場合と同様に、排気筒３０からの低温の空気が流入を阻止することができる。そのため、一次熱交換器６の内部の配管や二次熱交換器７の内部の配管での湯水の凍結を防止できる。さらにまた、上記した実施形態のように熱源機１が屋内設置型である場合、送風機５を稼働させると、給気筒の他、筐体２に形成される僅かな隙間や制御回路の冷却用の隙間等から室内の温かい空気が筐体２の内部へと流入する。このことにより、筐体２に内蔵された各種機器や配管の内部での湯水の凍結を防止することができる。
【０１０８】
上記した実施形態では、第１の運転で燃焼動作が正常に実施されていないとき、第２の運転の制御周期を変更する例を示したが、本発明の凍結防止運転はこれに限るものではない。例えば、第１の運転が開始されたとき、熱電対等のバーナセンサ（図示せず）によって燃焼動作が正常に実施されていないことが確認されると、第５の運転における送風機５の制御周期が変更される凍結防止運転であってもよい。
【０１０９】
上記した実施形態では、第２の運転を実施するとき、２つの燃焼系統３のそれぞれに属する送風機５を稼働させる例を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、２つの燃焼系統３のうち、一方の燃焼系統３に属する送風機５のみを稼働させる凍結防止運転を実施してもよい。
【０１１０】
上記した実施形態では、戻り側ヘッダの近傍に暖房戻りサーミスタ（図示せず）を取り付けた例を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、戻り側ヘッダに直接暖房戻りサーミスタを取り付けてもよい。また、この戻り側ヘッダは、筐体２に直接取り付ける構成に限るものではなく、筐体２からやや離れた位置に配してもよい。例えば、筐体２のやや下方に戻り側ヘッダを配すると共に、これらを配管で接続し、さらに筐体２と戻り側ヘッダの間に介在する配管を配管カバー等の防護部材で覆うような構成であってもよい。
【０１１１】
上記した実施形態では、所謂ＦＦ式（強制給排気式）と称される熱源機１の例を示したが本発明はこれに限るものではない。例えば、本発明の熱源機は、燃焼のための空気を設置された室内から取り込み、燃焼による排気を屋外へと排出する、所謂ＦＥ式（強制排気式）と称されるものであってもよい。さらにまた、本発明の熱源機は、屋内設置型に限らず、屋外設置型のものであってもよい。動力によって排気を実施する強制排気式のものに対して特に好適であるが、それに限らず、適宜な熱源機に採用することができる。
【符号の説明】
【０１１２】
１  熱源機
２  筐体
５  送風機
６  一次熱交換器（熱交換器）
７  二次熱交換器（熱交換器）
１３  雰囲気温度センサ（温度センサ）
１６  入水側凍結防止ヒータ(電気ヒータ)
１７  配管用凍結防止ヒータ(電気ヒータ)
１８  補水管凍結防止ヒータ(電気ヒータ)
４５  浴槽（熱利用機器）
４９  熱媒循環ポンプ（循環ポンプ）
５０  暖房用循環経路（循環経路）
５４  追焚用循環ポンプ（循環ポンプ）
５６  追焚用循環経路（循環経路）
６０  暖房高温サーミスタ（温度センサ）
６１  暖房低温サーミスタ（温度センサ）
【図１】
2014173766.tif 000004
【図２】
2014173766.tif 000005