(57)【要約】【課題】            簡単に製造することが可能な釣糸ガイドを提供すること。【解決手段】        一実施形態に係る釣糸ガイドは、釣竿の先端部に取り付けられる釣糸ガイドであって、延設方向に沿って延びる貫通穴が形成された筒状部材であって、一端の端面において前記延設方向に沿って互いに対向して延びる複数のスリットが形成された筒状部材と、釣糸を挿通させ案内する貫通孔が形成されたフレーム部材であって、前記筒状部材の前記貫通孔及び前記複数のスリットに係合する支持部が形成されたフレーム部材と、を具備する。【選択図】          図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿の先端部に取り付けられる釣糸ガイドであって、
延設方向に沿って延びる貫通穴が形成された筒状部材であって、一端の端面において前記延設方向に沿って互いに対向して延びる複数のスリットが形成された筒状部材と、
釣糸を挿通させ案内する貫通孔が形成されたフレーム部材であって、前記筒状部材の前記貫通孔及び前記複数のスリットに係合する支持部が形成されたフレーム部材と、
を具備する釣糸ガイド。
【請求項２】
前記フレーム部材が、前記筒状部材の前記貫通孔に収容される板状の第１の支持部と、該第１の支持部に連続的に繋がり該第１の支持部よりも広い幅を有し前記筒状部材の前記複数のスリットに係合する板状の第２の支持部と、該第２の支持部に連続的に繋がり該第２の支持部に対して傾斜して延び、前記貫通孔が形成された板状の本体部と、を含む、請求項１に記載の釣糸ガイド。
【請求項３】
前記筒状部材の前記貫通孔の内面と前記フレーム部材の前記第１の支持部の外面との間に配置された緩衝材、をさらに具備する、請求項２に記載の釣糸ガイド。
【請求項４】
前記筒状部材における各スリットを囲み互いに対向して延びる複数の支持面と前記フレーム部材の前記第２の支持部の外面との間に配置された緩衝材、をさらに具備する請求項２又は請求項３に記載の釣糸ガイド。
【請求項５】
前記フレーム部材の前記本体部の上面又は下面と前記筒状部材の前記一端の端面との間に配置された埋設材、をさらに具備する、請求項２に記載の釣糸ガイド。
【請求項６】
前記筒状部材に形成された前記複数のスリットが、該筒状部材の前記延設方向に対して略平行に延びるように形成されることにより、前記フレーム部材の前記第２の支持部の上面及び前記第１の支持部の上面が、前記筒状部材の前記貫通穴の内面に対して略平行に延びる、請求項２から請求項５のいずれかに記載の釣糸ガイド。
【請求項７】
前記筒状部材に形成された前記複数のスリットが、該筒状部材の前記延設方向に対して傾斜して延びるように形成されることにより、前記フレーム部材の前記第２の支持部の上面及び前記第１の支持部の上面が、前記筒状部材の前記貫通穴の内面に対して傾斜して延びる、請求項２から請求項５のいずれかに記載の釣糸ガイド。
【請求項８】
前記フレーム部材の前記第２の支持部が、前記筒状部材の外面と滑らかに繋がった側面を有する、請求項２から請求項７のいずれかに記載の釣糸ガイド。
【請求項９】
前記筒状部材が、その他端の端面に向かって増加する内径を有する、請求項１から請求項８のいずれかに記載の釣糸ガイド。
【請求項１０】
釣竿本体と、
請求項１から請求項９のいずれかに記載された釣糸ガイドであって、前記釣竿本体の先端部が前記筒状部材の前記他端から前記貫通孔に挿入された釣糸ガイドと、
を具備する釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣糸を案内する釣糸ガイドに関する。
【背景技術】
【０００２】
釣竿の先端部に取り付けられ釣糸を案内する釣糸ガイドとしては、特開平９−１３１１４８号公報（特許文献１）に記載されたものが知られている。この文献に記載された釣糸ガイドは、釣糸を挿通させ案内する環状の部材を保持するフレーム部材と、このフレーム部材を釣竿の先端部に取り付けるためのパイプ部材と、を含む。円筒状のパイプ部材の一端は、狭窄状にプレス加工され、矩形状の開口を有するものとされている。フレーム部材に形成された舌片状の挿入部がパイプ部材の矩形状の開口に挿入され、フレーム部材とパイプ部材とが結合されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１３１１４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記文献に記載された釣糸ガイドを製造するためには、パイプ部材の一端が矩形状の開口を有するようにパイプ部材をプレス加工するという複雑な工程が必要とされる。より簡単に製造することが可能な釣糸ガイドを提供することが１つのニーズとなっている。
【０００５】
そこで、本発明の様々な実施形態により、簡単に製造することが可能な釣糸ガイドを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様に係る釣糸ガイドは、釣竿の先端部に取り付けられる釣糸ガイドであって、延設方向に沿って延びる貫通穴が形成された筒状部材であって、一端の端面において前記延設方向に沿って互いに対向して延びる複数のスリットが形成された筒状部材と、釣糸を挿通させ案内する貫通孔が形成されたフレーム部材であって、前記筒状部材の前記貫通孔及び前記複数のスリットに係合する支持部が形成されたフレーム部材と、を具備する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の様々な実施形態により、簡単に製造することが可能な釣糸ガイドを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る釣糸ガイドが取り付けられた釣竿の構成を示す側面図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係る釣糸ガイドの構成を示す側面図である。
【図３】図３は、図２に示した釣糸ガイドの構成を示す上面図である。
【図４】図４は、図３に示した釣糸ガイドをＢ−Ｂ’線に沿って示す断面図である。
【図５】図５は、図２に示した釣糸ガイドをＡ−Ａ’線に沿って示す断面図である。
【図６】図６は、図２に示した釣糸ガイドの構成を示す正面図である。
【図７】図７は、図２に示した釣糸ガイドをＣ−Ｃ’線に沿って示す断面図である。
【図８】図８は、本発明の別の実施形態に係る釣糸ガイドの構成を示す側面図である。
【図９】図９は、本発明のさらに別の実施形態に係る釣糸ガイドの構成を上面からみて示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、様々な実施形態を適宜図面を参照して説明する。なお、図面における共通する構成要素には同一の参照符号が付されている。また、各図面は、便宜上、必ずしも同一の縮尺により示されているとは限らない。
【００１０】
図１は、本発明の一実施形態に係る釣糸ガイドが取り付けられた釣竿の構成を示す側面図である。図１に示すように、釣竿（釣竿本体）１０は、リールＲが取り付けられた元竿１２と、元竿１２に接続された中間竿１４と、中間竿１４に接続された別の中間竿１６と、別の中間竿１６に接続された穂先竿１８と、を含む。釣竿１０は、一例として、中間竿１４、別の中間竿１６及び穂先竿１８が順次元竿１２に収容される、いわゆる振り出し式の竿である。
【００１１】
これらの竿には、リールＲから繰り出された釣糸を案内する釣糸ガイドが取り付けられる。例えば、元竿１２には、釣糸ガイド２０が取り付けられ、中間竿１４には、釣糸ガイド２２が取り付けられ、同様に、別の中間竿１６及び穂先竿１８には、それぞれ、釣糸ガイド２４及び釣糸ガイド２６が取り付けられる。これに加えて、穂先竿１８の先端部には、本実施形態に係る釣糸ガイド（「トップガイド」と称されることがある。）３０が取り付けられる。
【００１２】
釣糸ガイド（トップガイド）３０の詳細について、さらに図２〜図７を参照して説明する。図２は、本発明の一実施形態に係る釣糸ガイドの構成を示す側面図である。図３は、図２に示した釣糸ガイドの構成を示す上面図である。図４は、図３に示した釣糸ガイドをＢ−Ｂ’線に沿って示す断面図である。図５は、図２に示した釣糸ガイドをＡ−Ａ’線に沿って示す断面図である。図６は、図２に示した釣糸ガイドの構成を示す正面図である。図７は、図２に示した釣糸ガイドをＣ−Ｃ’線に沿って示す断面図である。
【００１３】
図２〜図６に示すように、釣糸ガイド３０は、主に、筒状部材４０と、筒状部材に固定されたフレーム部材５０と、を含む。
【００１４】
まず、筒状部材４０の構成を説明する。
筒状部材４０は、筒状の形状を有し、その延設方向に沿って延びる貫通穴４２が形成されたものである。貫通穴４２は、その内径が筒状部材４０の一端４０ａから他端４０ｂにかけて略一定となるように形成されている。筒状部材４０の一端４０ａに形成された開口４４ａから貫通穴４２に、穂先竿１８の先端部１８ａが収容される。例えば、筒状部材４０の貫通穴４２の内面と穂先竿１８の先端部１８ａの外面との間に接着剤が付与されることにより、穂先竿１８が筒状部材４０に固定される。
【００１５】
筒状部材４０の他端４０ｂに着目すると、他端４０ｂの端面４０ｃには、筒状部材４０の延設方向に沿って互いに対向して延びる複数の（ここでは例えば２つの）スリット（切欠）４６が形成されている。これら２つのスリット４６の各々は、図２及び図７によく示されているように、筒状部材４０の他端４０ｂにおける互いに対向して延びる２つの支持面４０ｄ、４０ｅと、これら２つの支持面４０ｄ、４０ｅに隣接して延びる支持面４０ｆと、により囲まれている。換言すれば、各スリット４６は、筒状部材４０の他端４０ｂにおける３つの支持面４０ｄ、４０ｅ、４０ｆにより定められたものである。
【００１６】
各スリット４６は、図６及び図７に示されているように、筒状部材４０の他端４０ｂに形成された開口４４ｂに隣接及び連通している。
【００１７】
本実施形態では、各スリット４６は、図２及び図７によく示されているように、筒状部材４０の延設方向に対して略平行に延びるように形成されている。具体的には、各スリット４６は、支持面４０ｄ及び支持面４０ｅが互いに略平行に延びかつ筒状部材４０の延設方向に略平行に延びるように、形成されている。
【００１８】
このような筒状部材４０は、一例として、ガラスやカーボン等の強化繊維に樹脂を含浸させた繊維強化樹脂（複数のシート状の繊維強化樹脂を積層したもの）により形成されたものである。例えば、筒状部材４０は、板状の繊維強化樹脂を複数回巻回することにより形成されたものとすることができる。さらに、筒状部材４０は、チタンやアルミニウム等を含む様々な金属、及び、エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂やフェノール樹脂等を含む様々な樹脂を用いて一体成形したものであってもよい。また、スリット４６は、筒状部材４０の端面に、例えば刃物や切削機械を用いて切り込みを入れることにより容易に形成することができるものである。
【００１９】
次に、フレーム部材５０の構成を説明する。
フレーム部材５０は、図２〜図６に示すように、例えば、一端５０ａから他端５０ｂに向かって減少する幅を有し中央部付近において屈曲した板状の部材により形成されたものである。具体的には、フレーム部材５０は、大まかにいえば、筒状部材４０の開口４４ｂから貫通穴４２に挿入され収容される板状の第１の支持部５２と、第１の支持部５２に連続的に繋がり第１の支持部５２よりも広い幅を有し、筒状部材４０の２つのスリット４６に係合する板状の第２の支持部５４と、第２の支持部５４に連続的に繋がり第２の支持部５４よりも広い幅を有し、第２の支持部５４に対して傾斜して延び、貫通穴５８が形成された板状の本体部５６と、を含む。
【００２０】
本実施形態では、一例として、フレーム部材５０は、一端５０ａから他端５０ｂにかけて、略一定の厚みを有するものとされている。すなわち、第１の支持部５２、第２の支持部５４及び本体部５６は、略同一の厚みを維持するように形成されている。
【００２１】
第１の支持部５２は、図４及び図５に示すように、筒状部材４０の貫通穴４２に収容可能となるように、貫通穴４２の内径より小さい幅及び厚みを有するように形成されている。第１の支持部５２は、前端から後端に向かって増加する幅を有するように形成されている。
【００２２】
第２の支持部５４は、第１の支持部５２と同様に、筒状部材４０の貫通穴４２に収容可能となるように、貫通穴４２の内径より小さい厚みを有するように形成されている。また、第２の支持部５４は、貫通穴４２の内径より大きい幅（前端から後端に向かって増加する幅）を有するように形成されている。具体的には、第２の支持部５４は、筒状部材４０の支持面４０ｅ（及び支持面４０ｄ）に少なくとも部分的に対向することが可能な幅、すなわち、支持面４０ｅ（及び支持面４０ｄ）を少なくとも部分的に覆うことが可能な幅を有するように形成されている。
【００２３】
本体部５６は、前端から後端に向かって増加する幅を有するように形成されている。本体部５６は、前端において屈曲して、第２の支持部５４（及び第１の支持部５２）に対して傾斜して延びる形状を有する。本体部５６は、後端において、貫通穴５８を有する環状の支持部材（「ガイドリング」と称されることがある。）５７を保持している。この環状の支持部材５７は、貫通穴５８に釣糸を挿通して案内するように機能する。
【００２４】
このようなフレーム部材５０は、一例として、ガラスやカーボン等の強化繊維に樹脂を含浸させた繊維強化樹脂（複数のシート状の繊維強化樹脂を積層したもの）により形成されたものである。さらに、フレーム部材５０は、チタンやアルミニウム等を含む様々な金属、及び、エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂やフェノール樹脂等を含む様々な樹脂を用いて一体成形したものであってもよい。
【００２５】
次いで、筒状部材４０に対してフレーム部材５０がどのように取り付けられるかについて説明する。
まず、図４を参照すると、フレーム部材５０の第１の支持部５２の先端が、筒状部材４０の他端４０ｂに形成された開口４４ｂから筒状部材４０の貫通穴４２の内部に挿入される（なお、この時点では、筒状部材４０には穂先竿１８は取り付けられていない）。第１の支持部５２は、そのまま貫通穴４２を進行していくと、その側面が貫通穴４２の内面に当接する（図５に示した状態）ので、それ以上貫通穴４２の内部に進行できなくなる。この状態においては、図２、図５及び図７に示すように、第２の支持部５４の下面の一部（縁部）が筒状部材４０の支持面４０ｅに対向（又は当接）し、第２の支持部５４の上面の一部（縁部）が筒状部材４０の支持面４０ｄに対向（又は当接）する。これにより、第２の支持部５４（ひいてはフレーム部材５０全体）がその上下方向への移動をこれらの支持面により規制される。すなわち、第２の支持部５４が筒状部材４０の２つのスリット４６に係合する（第２の支持部５４が筒状部材４０の支持面４０ｄ及び支持面４０ｅに挟持される）ことにより、第２の支持部５４（及びフレーム部材５０全体）がその上下方向への移動をスリット４６により規制される。
【００２６】
さらに、本実施形態では、図４及び図５に示すように、第１の支持部５２の外面（すなわち、上面、下面及び側面等）と筒状部材４０の貫通穴４２の内面との間には、緩衝材６０が配置される。緩衝材６０としては、例えば、接着剤（例えば、エポキシ樹脂接着剤）や樹脂等が用いられる。
これに加えて、図４及び図７に示すように、第２の支持部５４の外面（すなわち、上面及び下面）と筒状部材４０の貫通穴４２の内面及び支持面４０ｄ、４０ｅとの間にも、緩衝材７０が配置されるようにしてもよい。緩衝材７０としては、緩衝材６０と同様のものを用いることができる。
【００２７】
このような緩衝材６０（緩衝材７０）は、まず、第１の支持部５２（第２の支持部５４）と筒状部材４０との間の結合力を高めるものとして機能する。さらに、緩衝材６０（緩衝材７０）は、第１の支持部５２（第２の支持部５４）の上下方向における変位を吸収するものとしても機能する。具体的には、例えば、釣糸が環状の支持部材５７に接触しながら移動することにより、又は、本体部５６が物に衝突することにより、本体部５６が上下方向に変位することがある。この場合、本体部５６の動きに起因して、第１の支持部５２（第２の支持部５４）もまた上下方向に変位する。このとき、緩衝材６０（緩衝材７０）が収縮して第１の支持部５２（第２の支持部５４）の変位を吸収する。これにより、本体部５６の急激な動きによって第１の支持部５２（第２の支持部５４）及び筒状部材４０が破損するという事態の発生を抑えることができる。
【００２８】
さらにまた、本実施形態では、図４に示すように、フレーム部材５０の本体部５６の上面と筒状部材４０の他端４０ｂの端面４０ｃとの間に生じうる段差を埋めるために、本体部５６の上面と筒状部材４０の端面４０ｃとの間には、埋設材８０が配置される。埋設材８０としては、接着剤や樹脂等を用いることができる。これに代えて、筒状部材４０の端面４０ｃを加工（溶接や溶着等）することにより、筒状部材４０自体が埋設材８０を構成するようにしてもよい。
【００２９】
これに代えて、又は、これに加えて、図４に示すように、フレーム部材５０の本体部５６の下面と筒状部材４０の他端４０ｂの端面４０ｃとの間に生じうる段差を埋めるために、本体部５６の下面と筒状部材４０の端面４０ｃとの間にも、埋設材９０が配置されるようにしてもよい。この埋設材９０は、埋設材８０と同様に形成することが可能なものである。
【００３０】
図８は、本発明の別の実施形態に係る釣糸ガイドの構成を示す側面図である。なお、図８において、図２に示したものと同一の構成要素については、同一の符号を付して、詳しい説明を省略する。
【００３１】
この実施形態に係る筒状部材４０’は、図２に示した筒状部材４０と同様に、その他端４０ｂの端面４０ｃに２つのスリット４６’が形成されたものである。ところが、スリット４６’は、図２に示したスリット４６とは異なり、筒状部材４０’の延設方向に対して下方に向かって傾斜して延びるように形成されている。具体的には、筒状部材４０’におけるスリット４６’を囲む支持面４０ｄ’及び支持面４０ｅ’は、筒状部材４０’の延設方向に対して下方に向かって傾斜して延びるように形成されている。これにより、筒状部材４０’の貫通穴４２の内面と第２の支持部５４の上面（下面）及び第１の支持部５２の上面（下面）との間における間隙は、筒状部材４０’の他端４０ｂから一端４０ａに向かって増加する（減少する）高さを有することになる。このことは、筒状部材４０’の貫通穴４２の内面と第２の支持部５４の上面（第１の支持部５２の上面）との間に配置される緩衝材７０’（緩衝材６０’）の体積が増加することを意味する。これにより、緩衝材７０’（緩衝材６０’）が、本体部５６の矢印Ｒに示す方向の変位に起因する第２の支持部５４（第１の支持部５２）の変位をより効果的に吸収することができる。
【００３２】
また、スリット４６’が筒状部材４０’の延設方向に対して成す角度を調整することにより、環状の支持部材５７が筒状部材４０’の延設方向に対して成す角度を調整することができる。これにより、環状の支持部材５７による釣糸の案内性を向上させることができる。
【００３３】
なお、図８は、スリット４６’が筒状部材４０’の延設方向に対して下方に向かって傾斜して延びるように形成される例を示しているが、スリット４６’が筒状部材４０’の延設方向に対して上方に向かって傾斜して延びるように形成されてもよい。この場合には、図８に示した構成とは反対に、本体部５６の矢印Ｒに示す方向とは反対の方向の変位に起因する第２の支持部５４（第１の支持部５２）の変位をより効果的に吸収することができる。
【００３４】
図９は、本発明のさらに別の実施形態に係る釣糸ガイドの構成を上面からみて示す断面図である。なお、図９において、図５に示したものと同一の構成要素については、同一の符号を付して、詳しい説明を省略する。
【００３５】
第２の支持部５４’は、筒状部材４０’’の外面と滑らかに繋がった側面を有する。これにより、第２の支持部５４’の下面（上面）は、筒状部材４０’’の支持面４０ｅ（支持面４０ｄ）を完全に覆うようになっている。
【００３６】
この結果、本実施形態に係る釣糸ガイドの美感を向上させることができる。また、第２の支持部５４’の側面と筒状部材４０’’の外面との間に段差が生じていないため、このような段差に釣糸が絡むという事態の発生を抑えることができる。
【００３７】
さらに、第２の支持部５４’の前端の端面は、筒状部材４０’’の他端４０ｂの端面４０ｃに当接する当接面を形成している。これにより、本体部５６が筒状部材４０’’の延設方向に交差する方向（例えば、図９に示すように筒状部材４０’’の延設方向に直交する方向Ｘ）に沿った外力を受けた場合であっても、フレーム部材５０’と筒状部材４０’’との間の結合をより効果的に維持することができる。
【００３８】
さらにまた、筒状部材４０’’は、一端４０ａの端面４０ｇに向かって増加する内径を有する。例えば、図９に示すように、筒状部材４０’’は、他端４０ｂから中央部付近までについては、略一定の内径を有し、中央部付近から一端４０ａまでについては、一端４０ａに向かって増加する内径を有する。これにより、筒状部材４０’’の一端４０ａに形成された開口４４ａ’（この開口は、図５に示した開口４４ａよりも大きい）に穂先竿１８の先端部１８ａをより簡単に挿入することができる。
【００３９】
以上のように、上述した様々な実施形態によれば、筒状部材の一端の端面に互いに対向して延びる複数のスリットを形成し、フレーム部材の先端部を筒状部材の貫通穴に収容するとともに、フレーム部材の先端部を筒状部材の複数のスリットに係合させることにより、筒状部材とフレーム部材とが結合される。これにより、簡単に製造することが可能な釣糸ガイドを提供することができる。
【００４０】
また、フレーム部材の先端部は、筒状部材の複数のスリットの各々により挟持されるので、フレーム部材と筒状部材との接合強度を向上させることができる。
【００４１】
さらに、一般的に、繊維強化樹脂に捻り加工を施すことは容易ではないため、繊維強化樹脂を用いて釣糸ガイドを形成する場合には、筒状部材及びフレーム部材の両方を繊維強化樹脂により形成することは困難であると考えられている。ところが、上述した様々な実施形態に係る釣糸ガイドは、筒状部材に複数のスリットを形成し、これらのスリットにフレーム部材を係合させることにより製造されるものであるので、筒状部材及びフレーム部材の両方を繊維強化樹脂により形成することに何らの支障も生じない。これにより、筒状部材及びフレーム部材の両方を繊維強化樹脂により形成することにより、強度を向上させかつ軽量化を図ることが可能な釣糸ガイドを提供することもできる。
【００４２】
なお、上述した様々な実施形態では、筒状部材には互いに対向して筒状部材の延設方向に沿って延びる「２つの」スリットが形成される場合について説明したが、筒状部材には互いに対向して筒状部材の延設方向に沿って延びる「３つ以上の」スリットが形成されてもよい。この場合、フレーム部材は、これら３つ以上のスリットのすべてに係合する形状を有することが好ましい。
【００４３】
また、上述した様々な実施形態において、筒状部材の外面にエポキシ樹脂等の樹脂を塗布することにより、筒状部材の外傷に対する耐久性を増加させることができ、また、筒状部材の外観を向上させることができる。
【符号の説明】
【００４４】
１０  釣竿（釣竿本体）
１８  穂先竿
１８ａ  穂先竿の先端部
３０  釣糸ガイド
４０  筒状部材
４２  貫通穴
５０  フレーム部材
５２  第１の支持部
５４  第２の支持部
５６  本体部
５８  貫通穴
【図１】
2014018152.tif 000003
【図２】
2014018152.tif 000004
【図３】
2014018152.tif 000005
【図４】
2014018152.tif 000006
【図５】
2014018152.tif 000007
【図６】
2014018152.tif 000008
【図７】
2014018152.tif 000009
【図８】
2014018152.tif 000010
【図９】
2014018152.tif 000011