(57)【要約】【課題】第一コネクタまたは第二コネクタのいずれか一方のコネクタを、他方のコネクタに捩じ込む際の、チューブへの捩れの発生を防止して、第一コネクタおよび第二コネクタの相互の嵌め合わせを、小さな力で容易に行うことのできるチューブ接続構造を提供する。【解決手段】本発明のチューブ接続構造は、外筒２および内筒１２の少なくとも一方を、内部に液体の流路が形成されて、チューブが取り付けられるチューブ連結部１６、および、前記チューブ連結部１６に対して中心軸線の周りに回転可能に該チューブ連結部１６に取り付けた回転筒体１７で構成したことを特徴とするものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
二本のチューブのそれぞれの端部に設けられて、互いに嵌め合わされる第一コネクタおよび第二コネクタで構成してなり、該第一コネクタと第二コネクタとの非嵌合状態で、前記チューブを流動する液体の漏出を防止するとともに、前記第一コネクタと第二コネクタとの嵌合状態で、前記二本のチューブの相互を、前記液体の通流可能に接続するチューブ接続構造であって、
前記第一コネクタが、一端側に一方の前記チューブが連結される外筒と、該外筒の内側に延びて、該チューブと前記外筒とを連通させる連通部と、該連通部の周囲に設けられ、前記非嵌合状態で、前記外筒の他端側の開口部を密閉する環状弁体とを具え、
前記第二コネクタが、一端側に他方の前記チューブが連結され、前記嵌合状態で、前記外筒の内側に捩じ込まれて前記環状弁体を前記外筒の内側に押し込む内筒と、前記非嵌合状態で、前記内筒の他端側部分の内側に嵌り込んで該内筒の他端側を密閉するとともに、前記嵌合状態で、前記連通部により前記内筒の内側に押し込まれる内側弁体とを具え、
前記外筒および前記内筒の少なくとも一方を、内部に前記液体の流路が形成されて、チューブが取り付けられるチューブ連結部、および、前記チューブ連結部に対して中心軸線の周りに回転可能に該チューブ連結部に取り付けた回転筒体で構成したことを特徴とするチューブ接続構造。
【請求項２】
前記内筒を、前記チューブ連結部および前記回転筒体で構成するとともに、該回転筒体が、該チューブ連結部への取付け位置に、該回転筒体の外表面から盛り上がる隆起部を有し、
前記嵌合状態で、前記外筒の内側に入り込む前記内筒の前記回転筒体に、前記隆起部の外表面を外筒の外表面まで滑らかに連結する表面平滑部分を設けたことを特徴とする請求項１に記載のチューブ接続構造。
【請求項３】
前記内筒の前記隆起部から該内筒の軸線方向に延びる前記表面平滑部分を、該軸線方向で、前記嵌合状態における前記内側弁体と前記連通部との当接位置まで延在させたことを特徴とする請求項２に記載のチューブ接続構造。
【請求項４】
前記チューブ連結部および前記回転筒体の、相互に対向するそれぞれの端部に、該端部の全周にわたって、軸線方向に沿う断面でＬ字状に突出して互いに内外周側で嵌合するＬ型内側突部およびＬ型外側突部のそれぞれを設け、該Ｌ型内側突部およびＬ型外側突部の相互を嵌合させて、前記回転筒体を前記チューブ連結部に取り付けたことを特徴とする請求項１に記載のチューブ接続構造。
【請求項５】
前記チューブ連結部および前記回転筒体の、相互に対向するそれぞれの端部に、互いに係合する抜け止め凸部および抜け止め凹部のそれぞれを形成したことを特徴とする請求項１記載のチューブ接続構造。
【請求項６】
前記回転筒体の、前記チューブ連結部への取付け箇所に、該取付け箇所での液体の漏出を防止するシール部材を配設したことを特徴とする請求項１に記載のチューブ接続構造。
【請求項７】
前記回転筒体の、前記チューブ連結部への取付け箇所に、該取付け箇所での液体の漏出を防止するシール部材を配設したことを特徴とする請求項２に記載のチューブ接続構造。
【請求項８】
前記外筒の前記開口部に、該外筒の内側に向けて突出する一個以上の内向き突起部を設けるとともに、前記内筒の外面に、該内筒の他端側に開口するとともに、該他内筒の他端側から一端側に向けて延びて、前記第一コネクタと第二コネクタとを嵌め合わせるに当り前記内向き突起部が入り込んで摺動する一本以上のガイド溝部を設けたことを特徴とする請求項１に記載のチューブ接続構造。
【請求項９】
前記ガイド溝部の、前記内筒の一端側の端部に、少なくとも一箇所の屈曲ないし湾曲箇所を形成したことを特徴とする請求項８に記載のチューブ接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二本のチューブのそれぞれの端部に設けられて、互いに嵌め合わされる第一コネクタおよび第二コネクタで構成してなるチューブ接続構造、とくに、該第一コネクタと第二コネクタとの非嵌合状態で、前記チューブを流動する液体の漏出を防止するとともに、前記第一コネクタと第二コネクタとの嵌合状態で、前記二本のチューブの相互を、前記液体の通流可能に接続するチューブ接続構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
第一コネクタおよび第二コネクタからなるこの種のチューブ接続構造としては従来、たとえば、特許文献１に記載されたものがある。
特許文献１に記載されたチューブ接続構造は、図８に、チューブの軸線方向に沿う断面図で示すように、第一コネクタ１００が、一端側（図では右側）に、図示しない一方のチューブが連結される外筒１０１と、該外筒１０１の内側で外筒１０１の軸線方向に延びて、一方のチューブと外筒１０１とを連通させる連通管１０２と、連通管１０２の周囲に設けられて、外筒１０１の内側の開閉をもたらす環状弁体１０３と、連通管１０２の周囲を取り囲んで配設されて、環状弁体１０３を付勢する第一コイルばね１０４と、外筒１０１および一方のチューブの相互を連結するチューブ連結部材１０５とを具え、また、第二コネクタ１５０が、一端側（図では左側）に、図示しない他方のチューブが連結されるとともに、他端側（図では右側）に内向きフランジ部１５１ａを設けた内筒１５１と、内向きフランジ部１５１ａの内側を開閉する内側弁体１５２と、該内側弁体１５２を付勢する第二コイルばね１５３と、内筒１５１および他方のチューブの相互を連結するチューブ連結部材１５４とを具えてなるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２００７／０１４２８１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、図８に示す従来のチューブ接続構造では、第一コネクタ１００と第二コネクタ１５０とを、相互の嵌合状態で固定するため、第一コネクタ１００が有する外筒１０１および、第二コネクタ１５０が有する内筒１５１のそれぞれの内周面および外周面に、たとえば、図示は省略するが、突起部および、軸線方向に対して傾斜して延びる溝部のそれぞれを設けることがあり、この場合、第一コネクタ１００と第二コネクタ１５０とを嵌め合わせるに当っては、外筒１０１または内筒１５１のいずれか一方に設けた先述の突起部を、他方に設けた溝部内で摺動させるべく、第二コネクタ１５０を第一コネクタ１００に対して捩じ込むことで、それらのコネクタを相互に固定することができる。
【０００５】
しかるに、このように、第二コネクタ１５０を、第一コネクタ１００に対して、それの中心軸線の周りに回転させて捩じ込むと、たとえば、第二コネクタ１５０のチューブ連結部材１５４に取り付けたチューブが、前記中心軸線の周りに捩れることに起因して、第二コネクタ１５０を捩じ込むに際して大きな捩込み力が必要になり、その結果として、第二コネクタ１５０の、第一コネクタ１００への嵌め合わせが困難となるという問題があった。
なおとくに、第二コネクタ１５０に取り付けられるチューブを、患者の膀胱内に留置させる導尿カテーテルとする場合は、上述したような、第一コネクタ１００への第二コネクタ１５０の捩込みにより、たとえば、尿道カテーテルとしてのそのチューブが留置されている患者の膀胱内でチューブが捩れて、患者に苦痛を与えるおそれがあるとともに、その膀胱内を傷つける懸念もある。
【０００６】
本発明は、従来のチューブ接続構造が抱えるこのような問題を解決することを課題とするものであり、それの目的とするところは、第一コネクタまたは第二コネクタのいずれか一方のコネクタを、他方のコネクタに捩じ込む際の、チューブへの捩れの発生を防止して、第一コネクタおよび第二コネクタの相互の嵌め合わせを、小さな力で容易に行うことのできるチューブ接続構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のチューブ接続構造は、二本のチューブのそれぞれの端部に設けられて、互いに嵌め合わされる第一コネクタおよび第二コネクタで構成してなり、該第一コネクタと第二コネクタとの非嵌合状態で、前記チューブを流動する液体の漏出を防止するとともに、前記第一コネクタと第二コネクタとの嵌合状態で、前記二本のチューブの相互を、前記液体の通流可能に接続するものであって、
前記第一コネクタが、一端側に一方の前記チューブが連結される外筒と、該外筒の内側に延びて、該チューブと前記外筒とを連通させる連通部と、該連通部の周囲に設けられ、前記非嵌合状態で、前記外筒の他端側の開口部を密閉する環状弁体とを具え、
前記第二コネクタが、一端側に他方の前記チューブが連結され、前記嵌合状態で、前記外筒の内側に捩じ込まれて前記環状弁体を前記外筒の内側に押し込む内筒と、前記非嵌合状態で、前記内筒の他端側部分の内側に嵌り込んで該内筒の他端側を密閉するとともに、前記嵌合状態で、前記連通部により前記内筒の内側に押し込まれる内側弁体とを具え、
前記外筒および前記内筒の少なくとも一方を、内部に前記液体の流路が形成されて、チューブが取り付けられるチューブ連結部、および、前記チューブ連結部に対して中心軸線の周りに回転可能に該チューブ連結部に取り付けた回転筒体で構成したことを特徴とするものである。
【０００８】
ここで好ましくは、前記内筒を、前記チューブ連結部および前記回転筒体で構成するとともに、該回転筒体が、該チューブ連結部への取付け位置に、該回転筒体の外表面から盛り上がる隆起部を有し、前記嵌合状態で、前記外筒の内側に入り込む前記内筒の前記回転筒体に、前記隆起部の外表面を外筒の外表面まで滑らかに連結する表面平滑部分を設ける。
この場合においては、前記内筒の隆起部から該内筒の軸線方向に延びる前記表面平滑部分を、該軸線方向で、前記嵌合状態における前記内側弁体と前記連通部との当接位置まで延在させることが好ましい。
【０００９】
また好ましくは、前記チューブ連結部および前記回転筒体の、相互に対向するそれぞれの端部に、該端部の全周にわたって、軸線方向に沿う断面でＬ字状に突出して互いに内外周側で嵌合するＬ型内側突部およびＬ型外側突部のそれぞれを設け、該Ｌ型内側突部およびＬ型外側突部の相互を嵌合させて、前記回転筒体を前記チューブ連結部に取り付ける。
そしてまた好ましくは、前記チューブ連結部および前記回転筒体の、相互に対向するそれぞれの端部に、互いに係合する抜け止め凸部および抜け止め凹部のそれぞれを形成する。
【００１０】
なお、上述したチューブ接続構造では、前記回転筒体の、前記チューブ連結部への取付け箇所に、該取付け箇所での液体の漏出を防止するシール部材を配設することが好ましい。
【００１１】
ところで、本発明のチューブ接続構造では、前記外筒の前記開口部に、該外筒の内側に向けて突出する一個以上の内向き突起部を設けるとともに、前記内筒の外面に、該内筒の他端側に開口するとともに、該他内筒の他端側から一端側に向けて延びて、前記第一コネクタと第二コネクタとを嵌め合わせるに当り前記内向き突起部が入り込んで摺動する一本以上のガイド溝部を設けることが好ましく、かかるガイド溝部の、前記内筒の一端側の端部には、少なくとも一箇所の屈曲ないし湾曲箇所を形成することが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のチューブ接続構造によれば、前記外筒および前記内筒の少なくとも一方を、チューブが取り付けられるチューブ連結部、および、前記チューブ連結部に対して中心軸線の周りに回転可能に該チューブ連結部に取り付けた回転筒体で構成したことにより、第一コネクタまたは第二コネクタのいずれか一方のコネクタを、他方のコネクタに捩じ込むに際して、外筒および内筒の少なくとも一方が有する回転筒体が、それを取り付けたチューブ連結部に対して相対的に回転することで、チューブへの捩れの発生を防止することができるので、第一コネクタおよび第二コネクタの相互の嵌め合わせを、小さな力で容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明のチューブ接続構造の一の実施形態を、第一コネクタと第二コネクタとの非嵌合状態で示す、チューブの軸線方向に沿う断面図である。
【図２】図１のチューブ接続構造を、第一コネクタと第二コネクタとの嵌合状態で示す、図１と同様の図である。
【図３】図１のチューブ接続構造が具える第一コネクタの各構成部材を分解して示す斜視図である。
【図４】図１のチューブ接続構造が具える第二コネクタの各構成部材を分解して示す斜視図である。
【図５】図１のチューブ接続構造が具える第二コネクタの回転筒体の、チューブ連結部への取付け箇所および、その変形例を示す拡大断面図である。
【図６】図１のチューブ接続構造が具える第二コネクタの回転筒体の変形例を示す、図１と同様の図である。
【図７】図１のチューブ接続構造が具える第二コネクタの内筒に設けたガイド溝部および、それの変形例を示す、内筒の外面の展開図である。
【図８】従来のチューブ接続構造を示す、チューブの軸線方向に沿う断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明する。
図１に示すところにおいて、図中１は、たとえば、尿、血液、腹水／胸水、胆汁、消化管液、術野浸出液、術野の洗浄液、脳脊髄液のドレナージ液、腹膜透析液その他の液体が流動する医療・福祉用の、図示しない二本のチューブのうちの一方のチューブの端部に設ける第一コネクタを、また、図中１１は、他方のチューブの端部に設ける、前記第一コネクタ１に嵌合可能な第二コネクタをそれぞれ示す。
そしてここでは、たとえば、患者から排出された尿を蓄尿バッグまで案内する導尿カテーテルとしての前記二本のチューブの相互を接続するための、生体に用いるチューブの接続構造を、たとえば、患者側の前記第一コネクタ１と、図示しない蓄尿バッグ側の前記第二コネクタ１１とで構成する。
【００１５】
ここで、図示の実施形態では、第一コネクタ１は、一端側（図１では右側。左右は、図１を符号の正しい向きに視た場合の左右を指す。具体的には、図１で第一コネクタ１があるほうを右、第二コネクタ１１があるほうを左とする。）に一方のチューブが連結されるとともに、他端側（図１では左側）に開口部２ａを有する外筒２と、外筒２の内側で外筒２の一端側から他端側の開口部２ａまで延びて、前記一方のチューブと外筒２とを連通させる連通部３と、連通部３の周囲で外筒２との間に設けられ、第二コネクタ１１との図示の非嵌合状態で、外筒２の前記開口部２ａを密閉する、外筒２の軸線方向に変位可能な環状弁体４と、環状弁体４の背面（図１では右側の面）に沿って設けた剛性支持部材５と、該剛性支持部材５を介して、環状弁体４を外筒２の開口部２ａに向けて付勢する、コイルばね等の第一弾性体６とを具える。
【００１６】
またここでは、第二コネクタ１１は、一端側（図１では左側）に他方のチューブが連結され、他端側（図１では右側）に内向きフランジ部１２ａを形成するとともに、前記外筒２の内径よりも僅かに小さい外径を有する内筒１２と、内筒１２の中心軸線上に配置されて、第一コネクタ１との図示の非嵌合状態で、内筒１２の内向きフランジ部１２ａの内側に嵌り込んでこれを密閉する内側弁体１３と、内側弁体１３を内筒１２の内向きフランジ部１２ａの内側に向けて付勢する、コイルばね等の第二弾性体１４とを具えてなる。
なお、上述した環状弁体４および内側弁体１３のそれぞれは、ゴム材料もしくは樹脂材料その他の弾性材料で形成することができる。
【００１７】
このような構成を有する第一コネクタ１と第二コネクタ１１とを嵌め合わせるに当っては、第二コネクタ１１の内筒１２を第一コネクタ１の外筒２の内側に挿入することだけで行うことができる。
かかる嵌め合わせに際する各構成部材の動きを詳説すれば、図２に示すように、外筒２の内側に挿入される内筒１２が、それの内向きフランジ部１２ａで、外筒２の開口部２ａを密閉する環状弁体４を、該環状弁体４を付勢する第一弾性体６の付勢力に抗して外筒２の内側に押し込むと同時に、内筒１２の内向きフランジ部１２ａの内側に挿入される連通部３の先端が、第二コネクタ１１の内側弁体１３を、該内側弁体１３を付勢する第二弾性体１４の付勢力に抗して内筒１２の内側に押し込む。
【００１８】
それにより、環状弁体４および内側弁体１３のそれぞれが開いて、一方のチューブからの液体が、たとえば、一端を底壁３ａで密閉した円管状をなす連通部３の側壁に設けた通流孔３ｂを経て、外筒２および内筒１２を流動するとともに、他方のチューブに流入することになるので、該液体を、第一コネクタ１および第二コネクタ１１を介して他方のチューブへ通流させることができる。
【００１９】
一方、第二コネクタ１１を第一コネクタ１から取り外した場合の、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との非嵌合状態では、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との離隔により、図１に示すように、上記の嵌合状態で内筒１２により外筒２の内側に押し込まれていた環状弁体４が、第一弾性体６の復元力に基いて、外筒２の一端側に摺動変位するとともに、環状弁体４が、外筒２の開口部２ａで、外筒２と連通部３の底壁３ａとの間に嵌り込むことにより、外筒２の他端側の開口部２ａが密閉される。
またここでは、上記の嵌合状態で連通部３によって内筒１２の内側に押し込まれていた内側弁体１３が、圧縮姿勢から解放される第二弾性体１４の復元力によって、内筒１２の他端側の内向きフランジ部１２ａの内側に向けて変位するとともに、該内向きフランジ部１２ａの内側に嵌り込んで、内筒１２の他端側が密閉されることになる。
その結果、環状弁体４および内側弁体１３のそれぞれが閉じて、チューブを流動する液体の漏出を防止することができる。
【００２０】
ところで、このようなチューブ接続構造では、第一コネクタ１と第二コネクタ１１とを嵌め合わせた状態で、それらのコネクタ１，１１の相互を固定するため、外筒２の他端側の開口部２ａに、図３に分解斜視図で例示するように、外筒２の内側に向けて突出する一個以上、好ましくは、相互に対向する二個の内向き突起部７を設け、また、内筒１２の外面に、図４に例示するように、内筒１２の他端側に開口するとともに、内筒１２の他端側から一端側に向けて延びて、内筒１２の一端側の端部側で内筒１２の周方向に向けて直角に折れ曲がる屈曲箇所１５ａを有するガイド溝部１５を、前記内向き突起部７の配設位置および個数に対応させて、ここでは二本設けることができる。
【００２１】
上述したような内向き突起部７およびガイド溝部１５を設けた場合、第一コネクタ１と第二コネクタ１１とを嵌め合わせるには、はじめに、第二コネクタ１１を第一コネクタ１に、捩ることなく押し込んで、内向き突起部７のそれぞれを、対応するガイド溝部１５のそれぞれの内側で、内筒１２の他端側から一端側に向けて摺動させ、次いで、内筒１２の屈曲箇所１５ａに達したところで、第二コネクタ１１を第一コネクタ１に対して相対的に回転させて捩じ込むことにより、押し縮められた第一弾性体６および第二弾性体１４の、軸線方向の復元力に基き、前記内向き突起部７が、ガイド溝部１５の、内筒１２の周方向に延びる部分の溝壁面に摩擦係合するので、第一コネクタ１と第二コネクタ１１とを相互に固定することができる。
【００２２】
このように、第二コネクタ１１を第一コネクタ１に捩じ込むと、内筒１２に連結された他方のチューブが、内筒１２の中心軸線の周りに捩れることにより、第二コネクタ１１の捩じ込みに大きな力が必要となって、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との嵌め合わせが困難となるという問題がある。
【００２３】
この問題に対処するため、本発明では、たとえば内筒１２を、内部に流路が形成されて、他方のチューブが取り付けられるチューブ連結部１６と、チューブ連結部１６に対して内筒１２の中心軸線の周りに回転可能に、チューブ連結部１６に取り付けた回転筒体１７とで構成する。
これによれば、第二コネクタ１１を第一コネクタ１に捩じ込むに当って、外筒２の内向き突起部７が、内筒１２の外面、より直接的には、回転筒体１７の外面に設けたガイド溝部１５内を摺動する際に、回転筒体１７が、他方にチューブが取り付けられるチューブ連結部１６に対して回転することにより、チューブ連結部１６および、それに取り付けた他方のチューブは回転しないので、他方のチューブへの捩れの発生を防止することができ、その結果として、第二コネクタ１１の小さな捩込み力の下、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との嵌め合わせを容易に行うことができる。
【００２４】
なおここでは、内筒１２の前記チューブ連結部１６は、他方のチューブの端部に挿入されて該端部を摩擦係合させる複数のテーパ状段差を形成した外面を有する、内筒１２の一端側の管状部分、および、該管状部分に連続して形成されて、内筒１２に向けて内外径が漸増する中空の円錐台状部分を有し、また、内筒１２の回転筒体１７は、略円筒形状をなす。このようなチューブ連結部および回転筒体の少なくとも一方は、複数個の部材を組合わせて構成することもでき、その場合、チューブ連結部および回転筒体のうちの、他方のチューブが取り付けられる部材と、第一コネクタ１の外筒２内に挿入される部材とが相対的に回転するものであればよい。
【００２５】
この一方で、第一コネクタ１の外筒２は、図１，２に示すところでは、一方のチューブの端部に挿入されて該端部を摩擦係合させる複数のテーパ状段差を形成した外面を有するチューブ連結部材８と、該チューブ連結部材８に固定して取り付けた円筒状部材９とで構成しており、この円筒状部材９は、チューブ連結部材８に対して回転しないものとしている。
但し、たとえば、第一コネクタ１側を、第二コネクタ１１に対して回転させて捩じ込む場合等は、図示は省略するが、内筒１２に代えて外筒２を、チューブ連結部および、そのチューブ連結部に対し相対回転する回転筒体で構成することができる。さらには、内外筒２および１２をともに、チューブ連結部および回転筒体で構成することも可能である。
【００２６】
ここで、図１に示すチューブ接続構造では、回転筒体１７の、チューブ連結部１６への取付け位置に、図５（ａ）に拡大図で示すように、回転筒体１７の外表面から全周にわたって盛り上がる、取付け箇所としての隆起部１８を形成し、回転筒体１７のこの隆起部１８を、チューブ連結部１６の端部の周囲に嵌め込むことにより、回転筒体１７をチューブ連結部１６に取り付けている。
そして、回転筒体１７に形成した前記隆起部１８の内面に、図５（ａ）に示すように、該内面から窪んで全周に延びる環状の抜け止め凹部１９を設けるとともに、チューブ連結部１６の端部の、前記抜け止め凹部１９と対向する位置に、外周側に突出する抜け止め凸部２０を設け、それらの抜け止め凹部１９および抜け止め凸部２０の相互を係合させることで、回転筒体１７の、チューブ連結部１６からの抜け出しを防止する。なお、図示は省略するが、回転筒体に抜け止め凸部を設けるとともに、チューブ連結部に抜け止め凹部を設けることもできる。
【００２７】
図５（ａ）に示すところでは、回転筒体１７に、その外表面から盛り上がる隆起部１８が形成されていることから、当該チューブ接続構造を、医療・福祉用のチューブに用いる場合、その隆起部１８が患者に接触した際に、その皮膚を傷つけるおそれがある。
そのため、回転筒体１７には、図６に示すように、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との嵌合状態で、隆起部１８の外表面を、回転筒体１７の周囲に嵌り込んだ外筒２の外表面まで滑らかに連結する表面平滑部分１７ａ（図６に示す仮想線で囲まれる部分）を設けることが好ましい。かかる表面平滑部分は、前記隆起部１８から内筒１２の軸線方向に延びて、図示の嵌合状態における内側弁体１３と連通部３との当接位置Ｃまで延在させることが好適である。
【００２８】
回転筒体１７の、チューブ連結部１６への取付けは、図５（ａ）に示す態様の他、図５（ｂ）に示すように、チューブ連結部１６および回転筒体１７の、相互に対向するそれぞれの端部に設けられて、軸線方向（図５では左右方向）に沿う断面で該軸線方向にＬ字状に突出して互いに内外周側で嵌合するＬ型内側突部３１およびＬ型外側突部３２の相互を嵌め合わせることにより行うことも可能である。
この場合においても、Ｌ型外側突部３２の内周面および、Ｌ型内側突部３１の外周面のそれぞれに、抜け止め凹部２９および抜け止め凸部３０を設けることができる。また、チューブ連結部にＬ型外側突部を設け、回転筒体にＬ型内側突部を設けることもできる。
【００２９】
図５（ｂ）に示すような取付け箇所２８は、回転筒体１７およびチューブ連結部１６の外面に、図５（ａ）に示す隆起部１８のような、外周側に突出する部分が形成されることなく、回転筒体１７の外面およびチューブ連結部１６の外面を、互いに同一面内に位置させることができるので、チューブ接続構造が、たとえば患者の皮膚に接触することがあっても、その皮膚を傷つけることがなく、それ故、とくに、医療・福祉用のチューブに用いるチューブ接続構造において有効である。
【００３０】
なお、上述したいずれの取付けにおいても、その取付け箇所で、たとえば、回転筒体１７とチューブ連結部１６との間に、内部を流動する液体の漏出を防止するための、Оリングまたは、断面形状がＸ字形もしくはＶ字形をなす、いわゆるＸリングもしくはＶリングその他のシール部材２１を挟み込んで設けることが好ましい。
【００３１】
またここで、内筒１２の回転筒体１７に設ける上記のガイド溝部１５は、図７（ａ）に、回転筒体１７の外面の展開図で示すように、全長にわたって内向き突起部７の幅より僅かに広い溝幅で、内筒１２の他端側（図７では右側）から一端側（図７では左側）に向けて、回転筒体１７の外面に沿って回転筒体１７の軸線方向（図７では左右方向）と平行に延びるとともに、その延在途中の屈曲箇所１５ａで、回転筒体１７の周方向（図７では上下方向）に向けて、たとえば直角に折れ曲がってなるものである。
【００３２】
図７（ａ）に示すガイド溝部１５の他、図７（ｂ）に示すような、回転筒体１７の軸線方向と平行に延びて、屈曲箇所３５ａで回転筒体１７の周方向の一方に向けて折れ曲がった後、屈曲箇所３５ｂでさらに折れ曲がって、内筒１２の他端側に向けて幾分延びて終端するガイド溝部３５、または、図７（ｃ）に示すような、内筒１２の他端側から一端側に向けて軸線方向に対して傾斜する姿勢で延びるとともに、内筒１２の一端側の端部への、三箇所の屈曲箇所４５ａ〜４５ｃの形成により、内筒１２の一端側に凸の山なりに折れ曲がってなるガイド溝部４５等を設けることもできる。
【００３３】
なお、図７（ｃ）に示すガイド溝部４５では、内向き突起部７が山なりの屈曲箇所４５ａ〜４５ｃを乗り越える際に、クリック音を生じさせることができるので、使用者は、第一コネクタ１および第二コネクタ１１が固定されたことを容易に認識することができ、また、かかる屈曲箇所４５ａ〜４５ｃは、第二コネクタ１１の、第一コネクタ１からの意図しない外れを防止して、それらの相互をロックするべくも機能する。
【００３４】
また、本発明のチューブ接合構造を、先に述べたような導尿カテーテルの途中に設ける場合は、チューブが大きな力で引っ張られた際にも、第一コネクタ１から第二コネクタ１１が外れることなく、それらのコネクタ１，１１の嵌合状態が維持されると、患者の膀胱に留置されている導尿カテーテルが該膀胱から引き抜けるおそれがあることから、チューブにある程度の引張り力が作用した際に、第一コネクタ１から第二コネクタ１１が外れるものとすることができる、図７（ｃ）に示す形態のガイド溝部４５が、他の形態のものよりも好ましい。
なお、上述したいずれのガイド溝部１５，３５，４５においても、上記の屈曲箇所１５ａ，３５ａ，３５ｂ，４５ａ〜４５ｃを、図示しない湾曲箇所とすることができる。
【００３５】
このような内向き突起部およびガイド溝部で構成されるロック機構は、チューブ接続構造の外側に向けて突出する箇所が存在しないことから、チューブ接続構造が、たとえば患者の皮膚に接触することがあっても、その皮膚を傷つけることがないので、とくに、医療・福祉用のチューブに用いる場合に有効である。
【００３６】
ここで、第一コネクタ１側の外筒２の開口部２ａに、上述したような内向き突起部７を設けたときは、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との非嵌合状態で、第一弾性体６の付勢力によって前記開口部２ａに位置することになる環状弁体４の、各内向き突起部７の配設位置と対応する周方向の一部に、図３に示すように、内向き突起部７が入り込む窪み部分４ａを設けることができる。
【００３７】
またここで、第一コネクタ１の第一弾性体６の圧縮および復元に起因する、環状弁体４の、剛性支持部材５とともにする外筒２内での変位を常に、外筒２の軸線方向と平行に、かつ外筒２に対する同一姿勢で行わせるため、外筒２の内面には、図３に示すように、外筒２の軸線方向と平行に延びる直線溝２ｂを、たとえば二本設けるとともに、剛性支持部材５の外周面の、前記直線溝２ｂと対応するそれぞれの周方向位置に、これも外筒２の軸線方向と平行に延びて、前記直線溝２ｂ内に嵌合して該直線溝２ｂ内を摺動する嵌合凸部５ａを設けることができる。
【００３８】
ところで、図１に示す実施形態では、内筒１２の内側で、内筒１２の内面に、たとえば、図４に示すように、三本の連結アーム２２ａのそれぞれによって、チューブ連結部１６の一部をなすリング状の固定フレーム２２ｃに連結した支持体２２ｂを配置している。この支持体２２ｂは、内側弁体１３を付勢する第二弾性体１４を、内筒１２の一端側から支持するべく機能するものである。なお、連結アームは、一もしくは二本または、四本以上設けることもできる。
【００３９】
ここで、内筒１２内を変位する内側弁体１３の、内筒１２の軸線方向に沿う直線運動をガイドするため、内側弁体１３と第二弾性体１４との間には、たとえば、図４に示すように、円盤部に三本の脚部２３ａを設けてなるガイド部材２３を、キャップ状をなす内側弁体１３の内側に嵌め込んで配置するとともに、支持体２２ｂの外面に、前記脚部２３ａのそれぞれが入り込んで摺動する三本の摺動溝２２ｄを形成しているも、かかる構成は本発明に必須のものではない。また、このようなガイド部材２３および摺動溝２２ｄの配設本数ないし形状、寸法等は適宜変更することができる。
【００４０】
また、図１に示す実施形態では、支持体２２ｂの、内筒１２の一端側を向く表面に、内筒１２の一端側に向けて外径が次第に小さくなる略テーパ状をなす流速調整部２２ｅを、該表面から突出させて設けている。この流速調整部２２ｅにより、チューブを流動する液体が、たとえば、第二コネクタ１１の内部を内筒１２の他端側から一端側に向けて流れる場合に、支持体２２ｂの配設によって流路の断面積が小さくなるためベンチュリー効果によって、支持体２２ｂの、内筒１２の内面への連結位置よりも内筒１２の一端側での液体の流速の低下を抑制して、そこでの、液体に含まれる固形物の滞留を効果的に防止することができる。
【００４１】
そしてまた、図１に示すチューブ接続構造では、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との嵌合状態で、それらの接触部分での液漏れを有効に防止するため、内筒１２の内向きフランジ部１２ａの、外筒２の開口部２ａと向き合う対向面に、該対向面から突出する環状シール凸部２４を取り付けるとともに、環状弁体４の、内筒１２の内向きフランジ部１２ａと向き合う対向面にもまた、前記嵌合状態で、第二コネクタ１１側の前記環状シール凸部２４に全周にわたって当接する環状シール凸部４ａを、該対向面から突出させて形成している。弾性材料にて形成することのできるこれらの環状シール凸部２４，４ａのそれぞれは、内筒１２の内向きフランジ部１２ａないしは、環状弁体４と一体に形成することができる他、内筒１２の内向きフランジ部１２ａないしは、環状弁体４に、これとは別個の部材として取り付けることも可能である。
【００４２】
またここで、このチューブ接続構造では、非嵌合状態で、図１に示すように、第二コネクタ１１の、内筒１２の内向きフランジ部１２ａと内側弁体１３とで形成される先端面Ｓ１を、環状シール凸部２４以外の表面領域で平坦面とし、また、第一コネクタ１の、連通部３と環状弁体４とで形成される先端面Ｓ２を、環状シール凸部４ａ以外の表面領域で平坦面とすることが好ましい。これにより、第一コネクタ１から第二コネクタ１１を取り外して非嵌合状態とした後に、それらの先端面Ｓ１，Ｓ２に付着することのある液体を、布等で拭き取ることが容易となって、第一コネクタ１および第二コネクタ１１を、液体の拭き残りなしに常に清潔なものとすることができる。
【００４３】
また好ましくは、第一コネクタ１の、連通部３を取り囲んで外筒２の軸線方向に摺動変位する剛性支持部材５と連通部３との間に、そこでの液体の意図しない流動を防止するための、ゴム材料等からなるＯリング５ａを圧縮姿勢で配置し、また、連通部３の側壁に設ける通流孔３ｂの、外筒２の軸線方向の長さＬを、図１に示す非嵌合状態では、環状弁体４と前記Ｏリング５ａとの距離Ｄ以下とするとともに、図２に示す嵌合状態では、連通部３の、第二コネクタ１１の内筒１２内への挿入長さＰ以下とする。
このことによれば、前記嵌合状態では、他方のチューブから第一コネクタ１内に流入した液体を、連通部３の通流孔３ｂによって、第二コネクタ１１へ流すことができる一方で、前記非嵌合状態では、第一コネクタ１内の、連通部３と剛性支持部材５との隙間を通過する液体の、第一弾性体６側への流動を、Оリング５ａによって防止して、コイルばね等の第一弾性体６への液体の付着を有効に抑制することができる。
【００４４】
一方、第二コネクタ１１の内側弁体１３は、図１，２に示すように、第二弾性体１４側の表面を窪ませること等によって、第二弾性体１４を収容するための弾性体収容部１３ａを設けて、たとえばキャップ状に形成するとともに、該弾性体収容部１３ａの底部分に第二弾性体１４を当接させて配置することが好ましい。それにより、図２に示す嵌合状態では、圧縮状態の第二弾性体１４が弾性体収容部１３ａに収容されるので、第二弾性体１４の、液体との接触を極力防いで、尿等の液体の、第二弾性体１４への付着を抑制し、また、第二弾性体１４、弾性体収容部１３ａへの尿路結石等の詰まりを防止することができる。
【００４５】
なお、図示は省略するが、第一弾性体６および第二弾性体１４の少なくとも一方は、外筒２ないし内筒１２の他端側に向けて環状弁体６ないし内側弁体１４を付勢可能な弾性体、たとえば、円筒状、または、内外表面を蛇腹状に形成した筒状のゴム部材等に代えることができる。
また、これも図示は省略するが、第一弾性体および第二弾性体は、環状弁体もしくは内側弁体と一体に形成して、いわゆるメカニカルスプリング等とすることもできる。
【００４６】
なおここで、図示の実施形態では、第一コネクタ１が具える剛性支持部材５を、図１に示すように、環状弁体４の背面に沿って設けて、第一弾性体６が、この剛性支持部材５を介して環状弁体４を付勢するものとしたことにより、環状弁体４の背面側からの、剛性材料からなる剛性支持部材５によるバックアップに基づき、弾性材料で形成することのできる環状弁体４の背面の全体を、第一弾性体６で確実に付勢して、非嵌合状態での液漏れを有効に防止することができる。また、剛性支持部材５は、環状弁体４の変形を抑え、第一弾性体６が環状弁体４から飛び出すことを防止することができる。
【００４７】
このような第一弾性体６および第二弾性体１４を設けたときは、第二コネクタ１１を第一コネクタ１から取り外した後の、図１に示す非嵌合状態で、第一弾性体６および第二弾性体１４の付勢力により、環状弁体４および内側弁体１３のそれぞれが、外筒２の開口部２ａおよび、内筒１２の内向きフランジ部１２ａの内側を密閉することになるので、第一コネクタ１と第二コネクタ１１との接続を繰り返して用いることができる。
そしてこのことは、とくに、当該チューブ接続構造を、一端側を患者の膀胱に留置するとともに他端側を蓄尿バッグに取り付ける導尿カテーテルの途中に設けた場合に、蓄尿バッグを、状況に応じて患者から切り離して用いることができるので、患者が蓄尿バッグから離れて、いわゆるリハビリや入浴等をすることができ、また、蓄尿バッグの位置や状態による、膀胱内部への尿の逆流、それに起因する尿路感染症の発症のおそれを取り除くことができる点で好適である。
【００４８】
この一方で、第一コネクタ１と第二コネクタ１１とを一旦接続した後、第二コネクタ１１を第一コネクタ１から取り外すことなく、それらのコネクタ１，１１を常に嵌め合わせた状態で使用する場合は、必ずしも、上述した第一弾性体６および第二弾性体１４を設けることは必要ではないので、図示は省略するが、この実施形態から、第一弾性体６および第二弾性体１４の少なくとも一方を省くことができる。
【００４９】
なお、上述したコネクタでは、環状弁体、弁体ならびに、第一弾性体および第二弾性体以外の各構成部材の剛性材料として、たとえば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリ−（４−メチルペンテン−１）、アイオノマー、アクリル系樹脂、ポリメチルメタクリレート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、アクリロニトリル−スチレン共重合体（ＡＳ樹脂）、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリシクロヘキサンテレフタレート（ＰＣＴ）等のポリエステル、ポリエーテル、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルイミド、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリフェニレンオキシド、変性ポリフェニレンオキシド、ポリサルフォン、ポリエーテルサルフォン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレート、芳香族ポリエステル（液晶ポリマー）、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、その他フッ素系樹脂等の各種樹脂材料、あるいはこれらのうちの一種以上を含むブレンド体、ポリマーアロイ等を用いることができる。また、その他にも、各種ガラス材、セラミックス材料、金属材料で構成することも可能である。
【００５０】
一方、環状弁体および弁体等を形成する弾性材料としては、例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、アクリルゴム、エチレン−プロピレンゴム、ヒドリンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴムのような各種ゴム材料や、スチレン系、ポリオレフィン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリブタジエン系、トランスポリイソプレン系、フッ素ゴム系、塩素化ポリエチレン系等の各種熱可塑性エラストマーが挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を混合して用いることができる。
【符号の説明】
【００５１】
１  第一コネクタ
２  外筒
２ａ  開口部
２ｂ  直線溝
３  連通部
３ａ  底壁
３ｂ  通流孔
４  環状弁体
４ａ  環状シール凸部
５  剛性支持部材
５ａ  嵌合凸部
６  第一弾性体
７  内向き突起部
８  チューブ連結部材
９  円筒状部材
１１  第二コネクタ
１２  内筒
１２ａ  内向きフランジ部
１３  内側弁体
１３ａ  弾性体収容部
１４  第二弾性体
１５，３５，４５  ガイド溝部
１５ａ，３５ａ，３５ｂ，４５ａ〜４５ｃ  屈曲箇所
１６  チューブ連結部
１７  回転筒体
１７ａ  表面平滑部分
１８，２８  取付け箇所
１９，２９  抜け止め凹部
２０，３０  抜け止め凸部
２１  シール部材
２２ａ  連結アーム
２２ｂ  支持体
２２ｃ  固定フレーム
２２ｄ  摺動溝
２２ｅ  流速調整部
２３  ガイド部材
２３ａ  脚部
２４  環状シール凸部
Ｃ  内側弁体と連通部との当接位置
Ｄ  環状弁体とＯリングとの距離
Ｌ  通流孔の、外筒の軸線方向の長さ
Ｐ  連通部の、内筒の内側への挿入長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014062601.tif 000009
【図８】
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