(57)【要約】      （修正有）【課題】制動用の連係構造の複雑化を招くことなく、速度維持機構の解除操作を無駄なく円滑に行えるようにする。【解決手段】車体フレームを左右向きに貫通して左右両端部が車体フレームから突出する連係軸２１の右端部に変速ペダル１７を取り付け、この変速ペダル１７に第１機械式連係機構を介して無段変速装置１０の操作軸１０Ａを連係し、連係軸２１の左端部に、連係軸２１を介して無段変速装置１０の操作軸１０Ａを任意の変速位置に保持するように車体フレームの左外側面側に配備した速度維持機構５２を連係し、車体フレームの左外側面側に、ブレーキペダル１８，１９と、その踏み込み操作に連動して速度維持機構５２が保持状態から解除状態に切り替わるようにブレーキペダル１８，１９を速度維持機構５２に連係する第２機械式連係機構Ｄとを、車体フレームの左外側面側に配備した。【選択図】図３
2014184918.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無段変速装置と、車体フレームの左右両外側面のうちの一方の第１外側面側に配置した変速ペダルと、前記第１外側面側の前記変速ペダルを前記無段変速装置の操作軸に連係する第１機械式連係機構とを備え、
前記車体フレームの左右両外側面のうちの他方の第２外側面側に、走行装置を制動するブレーキに連係したブレーキペダルを配備し、
前記車体フレームを左右方向に貫通する連係軸を前記車体フレームに回動可能に装備するとともに、前記連係軸の前記第１外側面から突出する第１突出端部に前記変速ペダル及び前記第１機械式連係機構のいずれか一方又は双方を取り付け、かつ、前記連係軸の前記第２外側面から突出する第２突出端部に、前記連係軸を介して前記操作軸を任意の変速位置に保持することが可能な構成で前記第２外側面側に配備した速度維持機構を連係し、
前記第２外側面側に、前記ブレーキペダルの踏み込み操作に連動して、前記速度維持機構が、前記操作軸を任意の変速位置に保持する状態から前記保持を解除する状態に切り替わるように、前記ブレーキペダルを前記速度維持機構に連係する第２機械式連係機構を配備した作業車の車速操作装置。
【請求項２】
前記連係軸を、前記変速ペダルと一体回動する状態で前記変速ペダルを支持する支軸によって構成した請求項１に記載の作業車の車速操作装置。
【請求項３】
前記変速ペダルを、前進変速用の前進操作部と後進変速用の後進操作部とを備えるように構成し、
前記速度維持機構に、前記連係軸と一体回動する揺動アームと、前記揺動アームとの係合によって前記操作軸を任意の変速位置に保持する鋸刃状の係合アームとを備え、
前記前進操作部を踏み込み操作した状態では、前記揺動アームが前記係合アームに係合可能な係合可能領域内に位置し、前記後進操作部を踏み込み操作した状態では、前記揺動アームが前記係合アームに係合不能な係合可能領域外に位置するように構成した請求項１又は２に記載の作業車の車速操作装置。
【請求項４】
前記第２外側面側に、前記ブレーキを制動状態に維持する制動維持機構を備え、
前記速度維持機構に、前記連係軸と一体回動する揺動アームとの係合によって前記操作軸を任意の変速位置に保持する速度維持用の係合アームを備え、
前記制動維持機構に、前記ブレーキペダルを踏み込み位置に係合保持することによって前記ブレーキを制動状態に維持する制動維持用の係合アームを備え、
前記速度維持用の係合アームと前記制動維持用の係合アームとを車体フレーム側の単一の支持部材によって支持するように構成した請求項１〜３のいずれか一つに記載の作業車の車速操作装置。
【請求項５】
前記ブレーキとして、左側の走行装置を制動する左制動用のサイドブレーキと、右側の走行装置を制動する右制動用のサイドブレーキとを備え、
前記ブレーキペダルとして、前記左制動用のサイドブレーキに連係した左制動用のブレーキペダルと、前記右制動用のサイドブレーキに連係した右制動用のブレーキペダルとを備えるとともに、前記左制動用のブレーキペダルと前記右制動用のブレーキペダルとを左右に隣接配備し、
前記第２機械式連係機構に、前記左制動用のブレーキペダルに一端部をピン連結した第１リンクと、前記右制動用のブレーキペダルに一端部をピン連結した第２リンクと、前記第１リンクの他端部と前記第２リンクの他端部とを前記速度維持機構に連係する第３リンクとを備えることにより、前記第２機械式連係機構を、前記左制動用のブレーキペダル又は前記右制動用のブレーキペダルの片踏み操作時には、前記第１リンクと前記第２リンクと前記第３リンクとの相対揺動によって、そのときの操作力を吸収して前記速度維持機構に伝えないようになり、かつ、前記左制動用のブレーキペダル及び前記右制動用のブレーキペダルの両踏み操作時には、前記第１リンクと前記第２リンクと前記第３リンクとの一体変位によって、そのときの操作力を前記速度維持機構に伝えるように構成した請求項１〜４のいずれか一つに記載の作業車の車速操作装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無段変速装置と、車体フレームの左右両外側面のうちの一方の第１外側面側に配置した変速ペダルと、前記第１外側面側の前記変速ペダルを前記無段変速装置の操作軸に連係する第１機械式連係機構とを備え、前記車体フレームの左右両外側面のうちの他方の第２外側面側に、走行装置を制動するブレーキに連係したブレーキペダルを配備した作業車の車速操作装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のような作業車の車速操作装置としては、車体フレームの右外側面側に、変速ペダルとしての前進走行ペダルと後進走行ペダル、及び、それらのペダルを無段変速装置の操作軸に連係するリンクなどからなる変速用の機械式連係機構（第１機械式連係機構）に加えて、変速ペダルを任意の変速位置に保持する変速ロック機構（速度維持機構）、車体フレームの左外側面側に配備した左右のブレーキペダルを第１ブレーキペダル軸及び同時制動操作機構を介して両踏み状態に操作するマスタブレーキペダル、及び、マスタブレーキペダルの踏み込み操作に連動して変速ロック機構がロック解除するようにマスタブレーキペダルを変速ロック機構に連係するロック解除ピン及びロックアームの当接部などからなる解除用の機械式連係機構、などを配備するように構成したものがある〔例えば特許文献１参照〕。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２４７１１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の構成では、車体フレームの右外側面側に、変速ロック機構とマスタブレーキペダルと解除用の機械式連係機構とを配備したことにより、マスタブレーキペダルの踏み込み操作力を変速ロック機構に直接的に伝えることができ、これにより、変速ロック機構のロック解除が行い易くなる。
【０００５】
その反面、車体フレームの右外側面側には、前述した変速ロック機構、マスタブレーキペダル、及び、解除用の機械式連係機構に加えて、前進走行ペダル、後進走行ペダル、及び、変速用の機械式連係機構、などをも配備することにより、それらが複雑に入り組んだ状態になる。その結果、それらの組み付け性やメンテナンス性の低下を招くことになる。
【０００６】
又、双方のサイドブレーキを作動させる制動減速操作に関しては、車体フレームの右外側面側に配備したマスタブレーキペダルから車体フレームの左外側面側に配備した左右のブレーキペダルにわたって、制動減速専用の連係機構として、第１ブレーキペダル軸及び同時制動操作機構を装備する必要がある。そのため、制動用の連係構造が複雑化し、これに起因した組み付け性やメンテナンス性の低下を招くようになる。
【０００７】
しかも、マスタブレーキペダルの踏み込み操作力を、制動減速専用の連係機構や左右のブレーキペダルなどを介して迂回した状態で各サイドブレーキに伝えることから、連係機構のガタ付きなどによる操作力の伝達ロスに起因した制動性能の低下を招き易くなる。
【０００８】
本発明の目的は、制動用の連係構造の複雑化を招くことなく、速度維持機構の解除操作を無駄なく円滑に行えるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の課題解決手段は、
無段変速装置と、車体フレームの左右両外側面のうちの一方の第１外側面側に配置した変速ペダルと、前記第１外側面側の前記変速ペダルを前記無段変速装置の操作軸に連係する第１機械式連係機構とを備え、
前記車体フレームの左右両外側面のうちの他方の第２外側面側に、走行装置を制動するブレーキに連係したブレーキペダルを配備し、
前記車体フレームを左右方向に貫通する連係軸を前記車体フレームに回動可能に装備するとともに、前記連係軸の前記第１外側面から突出する第１突出端部に前記変速ペダル及び前記第１機械式連係機構のいずれか一方又は双方を取り付け、かつ、前記連係軸の前記第２外側面から突出する第２突出端部に、前記連係軸を介して前記操作軸を任意の変速位置に保持することが可能な構成で前記第２外側面側に配備した速度維持機構を連係し、
前記第２外側面側に、前記ブレーキペダルの踏み込み操作に連動して、前記速度維持機構が、前記操作軸を任意の変速位置に保持する状態から前記保持を解除する状態に切り替わるように、前記ブレーキペダルを前記速度維持機構に連係する第２機械式連係機構を配備した。
【００１０】
この手段によると、車体フレームの第１外側面側に変速ペダルを配置し、かつ、この第１外側面側の変速ペダルを無段変速装置の操作軸に第１機械式連係機構を介して連係することにより、無段変速装置の変速操作系を構成している。又、車体フレームの第２外側面側に、ブレーキペダルとともに速度維持機構と第２機械式連係機構とを配備することにより、速度維持機構の解除操作系を構成している。これにより、無段変速装置の変速操作系と速度維持機構の解除操作系とを車体フレームの左右に分散した状態で配備することができ、その結果、それらを車体フレームの左右一方側に集中配備する場合に比較して、それらの組み付けやメンテナンスが行い易くなる。
【００１１】
又、車体フレームの第２外側面側において第２機械式連係機構などからなる速度維持機構の解除操作系を構成したことにより、ブレーキペダルの踏み込み操作による操作力を第２外側面側の速度維持機構に直接的に伝えることができ、これにより、制動用の連係構造が複雑化する不都合を招くことなく、速度維持機構の解除操作を行い易くすることができる。
【００１２】
従って、制動用の連係構造の複雑化を招くことなく、無段変速装置の変速操作系及び速度維持機構の解除操作系の組み付け性やメンテナンス性の向上を図りながら、速度維持機構の解除操作を無駄なく円滑に行うことができる。
【００１３】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記連係軸を、前記変速ペダルと一体回動する状態で前記変速ペダルを支持する支軸によって構成した。
【００１４】
この手段によると、車体フレームの第１外側面側に配備する変速ペダル又は第１機械式連係機構と車体フレームの第２外側面側に配備する速度維持機構とを連係するための専用の連係軸を設ける場合に比較して、部品点数の削減や軸支構造の兼用化による構成の簡素化や組み付け性の向上などを図ることができる。
【００１５】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記変速ペダルを、前進変速用の前進操作部と後進変速用の後進操作部とを備えるように構成し、
前記速度維持機構に、前記連係軸と一体回動する揺動アームと、前記揺動アームとの係合によって前記操作軸を任意の変速位置に保持する鋸刃状の係合アームとを備え、
前記前進操作部を踏み込み操作した状態では、前記揺動アームが前記係合アームに係合可能な係合可能領域内に位置し、前記後進操作部を踏み込み操作した状態では、前記揺動アームが前記係合アームに係合不能な係合可能領域外に位置するように構成した。
【００１６】
この手段によると、前進変速専用の変速ペダルと後進変速専用の変速ペダルとを設ける場合に比較して構成の簡素化を図ることができる。そして、変速ペダルの踏み込み操作に連動する揺動アームの揺動位置を規定するだけの構成により、前進変速時には、速度維持機構による操作軸の任意の変速位置での係合保持を可能にすることができ、後進変速時には、速度維持機構による操作軸の任意の変速位置での係合保持を阻止することができる。
【００１７】
従って、構成の簡素化を図りながら、前進走行時にのみ速度維持機構を使用した定速走行を可能にすることができる。
【００１８】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記第２外側面側に、前記ブレーキを制動状態に維持する制動維持機構を備え、
前記速度維持機構に、前記連係軸と一体回動する揺動アームとの係合によって前記操作軸を任意の変速位置に保持する速度維持用の係合アームを備え、
前記制動維持機構に、前記ブレーキペダルを踏み込み位置に係合保持することによって前記ブレーキを制動状態に維持する制動維持用の係合アームを備え、
前記速度維持用の係合アームと前記制動維持用の係合アームとを車体フレーム側の単一の支持部材によって支持するように構成した。
【００１９】
この手段によると、速度維持用の係合アームを支持する専用の支持部材と、制動維持用の係合アームを支持する専用の支持部材とを設ける場合に比較して、部品点数の削減による構成の簡素化や組み付け性の向上などを図ることができる。
【００２０】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記ブレーキとして、左側の走行装置を制動する左制動用のサイドブレーキと、右側の走行装置を制動する右制動用のサイドブレーキとを備え、
前記ブレーキペダルとして、前記左制動用のサイドブレーキに連係した左制動用のブレーキペダルと、前記右制動用のサイドブレーキに連係した右制動用のブレーキペダルとを備えるとともに、前記左制動用のブレーキペダルと前記右制動用のブレーキペダルとを左右に隣接配備し、
前記第２機械式連係機構に、前記左制動用のブレーキペダルに一端部をピン連結した第１リンクと、前記右制動用のブレーキペダルに一端部をピン連結した第２リンクと、前記第１リンクの他端部と前記第２リンクの他端部とを前記速度維持機構に連係する第３リンクとを備えることにより、前記第２機械式連係機構を、前記左制動用のブレーキペダル又は前記右制動用のブレーキペダルの片踏み操作時には、前記第１リンクと前記第２リンクと前記第３リンクとの相対揺動によって、そのときの操作力を吸収して前記速度維持機構に伝えないようになり、かつ、前記左制動用のブレーキペダル及び前記右制動用のブレーキペダルの両踏み操作時には、前記第１リンクと前記第２リンクと前記第３リンクとの一体変位によって、そのときの操作力を前記速度維持機構に伝えるように構成した。
【００２１】
この手段によると、速度維持機構により無段変速装置の操作軸を任意の変速位置に保持した定速走行状態において、一方のサイドブレーキのみを踏み込み操作する片踏み操作を行うと、第２機械式連係機構の作用によって速度維持機構による定速走行状態を維持しながら、片踏み操作したブレーキペダルに対応するサイドブレーキにより対応する走行装置を制動することができる。これにより、片踏み操作したブレーキペダルに対応する走行装置を旋回内側としたブレーキ旋回を行うことができる。
【００２２】
又、速度維持機構による定速走行状態において、左右のサイドブレーキを踏み込み操作する両踏み操作を行うと、第２機械式連係機構の作用によって速度維持機構による定速走行状態を解除しながら、左右のサイドブレーキにより左右の走行装置を制動することができる。これにより、速度維持機構による定速走行状態を解除した無理のない状態で左右のサイドブレーキを作動させることができ、車速を円滑に制動減速することができる。
【００２３】
従って、左右のブレーキペダルの片踏み操作によるブレーキ旋回と、左右のブレーキペダルの両踏み操作による制動減速とを適切に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】トラクタの右側面図である。
【図２】トラクタの平面図である。
【図３】変速ペダル及びブレーキペダルと速度維持機構との連係などを示す要部の透視右側面図である。
【図４】変速ペダル及びブレーキペダルと速度維持機構との連係などを示す要部の縦断背面図である。
【図５】変速ペダル及びブレーキペダルと速度維持機構との連係などを示す要部の平面図である。
【図６】変速ペダル及びブレーキペダルと速度維持機構との連係などを示す要部の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための形態の一例として、本発明に係る作業車の車速操作装置を、作業車の一例であるトラクタに適用した実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２６】
図１及び図２に示すように、本実施形態で例示するトラクタは、車体フレーム１の前半部に原動部２を備え、車体フレーム１の後半部に搭乗運転部３を形成している。そして、原動部２の左右に駆動可能な操舵輪としての前輪４を配備し、搭乗運転部３の左右に駆動可能で制動可能な走行装置としての後輪５を配備することによって４輪駆動型に構成している。
【００２７】
図１に示すように、車体フレーム１は、前フレーム部材６の後部に水冷式のエンジン７を連結し、このエンジン７の後下部にクラッチハウジング８を連結し、クラッチハウジング８の後端部に、板金製の中間フレーム部材９を介して静油圧式の無段変速装置（以下、ＨＳＴと称する）１０を連結し、ＨＳＴ１０の後端部にトランスミッションケース（以下、Ｔ／Ｍケースと称する）１１を連結して構成している。
【００２８】
図１及び図２に示すように、Ｔ／Ｍケース１１の後部には、トラクタの後部に連結するロータリ耕耘装置やプラウなどの作業装置（図示せず）の昇降操作を可能にする左右一対のリフトアーム１２、これらのリフトアーム１２と連動揺動するリンク機構１３、及び、トラクタの後部にロータリ耕耘装置などの駆動型の作業装置を連結した場合に作業装置への作業用動力の取り出しを可能にするＰＴＯ軸１４、などを配備している。
【００２９】
原動部２は、車体フレーム１の前半部にボンネット１５を配備して形成したエンジンルームにエンジン７やその周辺機器（図示せず）などを配備して構成している。図示は省略するが、エンジン７からの動力は、クラッチハウジング８に内蔵した主クラッチなどを介してＨＳＴ１０に伝達している。そして、ＨＳＴ１０の出力軸から取り出したＨＳＴ１０による変速後の動力を、走行用として、Ｔ／Ｍケース１１に内蔵した走行伝動系などを介して左右の前輪４と左右の後輪５とに伝達している。又、ＨＳＴ１０の入力軸から取り出したＨＳＴ１０による変速前の動力を、作業用として、Ｔ／Ｍケース１１に内蔵したＰＴＯ伝動系などを介してＰＴＯ軸１４に伝達している。
【００３０】
図１〜６に示すように、搭乗運転部３は、前輪操舵用のステアリングホイール１６、変速操作用の変速ペダル１７、左制動用のブレーキペダル１８、右制動用のブレーキペダル１９、及び、位置調節可能な運転座席２０、などを配備して構成している。変速ペダル１７は、中間フレーム部材９に備えた左右向きの第１支軸２１に外嵌するボス部１７Ａ、ボス部１７Ａから上方に延出する支持部１７Ｂ、支持部１７Ｂから前方に延出する前進操作部１７Ｃ、及び、支持部１７Ｂから後方に延出する後進操作部１７Ｄ、などを備える側面視Ｔ字状に形成している。そして、その第１支軸２１を支点にした揺動操作が可能な状態で、車体フレーム１の右外側面側（第１外側面側）に位置する搭乗運転部３の右足元部に配備している。各ブレーキペダル１８，１９は、中間フレーム部材９に備えた左右向きの第２支軸２２に外嵌するボス部１８Ａ，１９Ａ、ボス部１８Ａ，１９Ａから前方に迂回しながら上方に延出する横向きＶ字状のアーム部１８Ｂ，１９Ｂ、及び、アーム部１８Ｂ，１９Ｂの延出端に備えた操作部１８Ｃ，１９Ｃ、などから構成している。そして、第２支軸２２を支点にした片踏みによる独立した揺動操作と両踏みによる一体的な揺動操作とが可能となるように、車体フレーム１の左外側面側（第２外側面側）に位置する搭乗運転部３の左足元部に、左制動用のブレーキペダル１８の右隣りに右制動用のブレーキペダル１９が位置する状態で左右に並べて配備している。
【００３１】
中間フレーム部材９は、前後方向視で逆Ｕ字状に屈曲形成した主部材２３に底板部材２４を溶接することにより、天壁部９Ａと左右の側壁部９Ｂ，９Ｃと底壁部９Ｄとを備える前後向きの管状に形成している。そして、その左右の側壁部９Ｂ，９Ｃの上端部に板金製のサイドステップ部材２５をボルト連結することにより、中間フレーム部材９の天壁部９Ａと左右のサイドステップ部材２５とから搭乗ステップ２６を構成している。
【００３２】
中間フレーム部材９の内部における後下側箇所には、第１支軸２１を支持する丸パイプ鋼材からなる第１軸支部材２７を、左右の側壁部９Ｂ，９Ｃにわたる左右向き姿勢で溶接している。又、中間フレーム部材９における底壁部９Ｄの下側箇所には、第２支軸２２を支持する丸パイプ鋼材からなる第２軸支部材２８を左右の側壁部９Ｂ，９Ｃにわたる左右向き姿勢で溶接している。
【００３３】
ＨＳＴ１０は、そのポンプ斜板（図示せず）の操作軸１０Ａが車体フレーム１の右外方に向けて延出するように姿勢設定した状態でＴ／Ｍケース１１の前端部に連結している。ＨＳＴ１０の右側部には、操作軸１０Ａを中立位置に復帰保持する中立付勢機構２９を装備している。中立付勢機構２９は、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａと一体回動するように操作軸１０Ａに連結した操作アーム３０、操作アーム３０にＶ字状に凹入形成したカム部３０Ａに係入するローラ３１、このローラ３１を遊端部に装備した揺動アーム３２、及び、カム部３０Ａに対するローラ３１の係入方向に揺動アーム３２を揺動付勢する引張バネ３３、などにより、引張バネ３３の付勢作用及びカム部３０Ａの案内作用によって操作軸１０Ａを中立位置に復帰保持するように構成している。そして、操作アーム３０の遊端部を、変速ペダル１７のボス部１７Ａに垂下装備した連係部１７Ｅに帯板状の連係部材３４を介して連係している。つまり、中立付勢機構２９及び連係部材３４などにより、変速ペダル１７をＨＳＴ１０の操作軸１０Ａに連係する変速用の第１機械式連係機構Ａを構成している。
【００３４】
上記の構成から、中立付勢機構２９の作用によって操作軸１０Ａとともに変速ペダル１７が中立位置に位置する中立状態において、中立付勢機構２９の作用に抗して変速ペダル１７の前進操作部１７Ｃを踏み込み方向に操作すると、その操作に連動して、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａを、前進操作部１７Ｃの踏み込み操作量に応じた操作量で前進増速方向に回動操作することができる。この前進増速状態において、中立付勢機構２９の作用を利用して変速ペダル１７の前進操作部１７Ｃを踏み込み解除方向に操作すると、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａを、前進操作部１７Ｃの踏み込み解除操作量に応じた操作量で前進減速方向に回動操作することができる。逆に、前述した中立状態において、中立付勢機構２９の作用に抗して変速ペダル１７の後進操作部１７Ｄを踏み込み方向に操作すると、その操作に連動して、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａを、後進操作部１７Ｄの踏み込み操作量に応じた操作量で後進増速方向に回動操作することができる。この後進増速状態において、中立付勢機構２９の作用を利用して変速ペダル１７の後進操作部１７Ｄを踏み込み解除方向に操作すると、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａを、後進操作部１７Ｄの踏み込み解除操作量に応じた操作量で後進減速方向に回動操作することができる。
【００３５】
図３に示すように、変速ペダル１７は、操作アーム３０の遊端部と中間フレーム部材９の右側壁部９Ｂとにわたって架設したダンパ３５により、ＨＳＴ１０の駆動振動を受けて振動することを防止している。
【００３６】
図３〜６に示すように、左右のブレーキペダル１８，１９を支持する第２支軸２２は、中間フレーム部材９を左右方向に貫通する状態で、中間フレーム部材９の第２軸支部材２８に回動可能に内嵌している。そして、左側のサイドステップ部材２５の下方において、中間フレーム部材９から左外方に突出する第２支軸２２の左端部における左側部位に、左制動用のブレーキペダル１８のボス部１８Ａを相対回動可能に外嵌し、かつ、その左端部の右側部位に、右制動用のブレーキペダル１９のボス部１９Ａを第２支軸２２と一体回動するように外嵌連結している。又、右側のサイドステップ部材２５の下方において、中間フレーム部材９から右外方に突出する第２支軸２２の右端部に、連係アーム２２Ａを第２支軸２２と一体回動する状態で立設している。
【００３７】
Ｔ／Ｍケース１１の内部には、左側の後輪５を制動する左制動用のサイドブレーキ３６と右側の後輪５を制動する右制動用のサイドブレーキ３７とを左右に分散配備している。そして、左側のサイドブレーキ３６は、その操作軸３６Ａを左側のブレーキペダル１８のボス部１８Ａに立設した連係部１８Ｄに左制動用の機械式連係機構Ｂを介して連係している。右側のサイドブレーキ３７は、その操作軸３７Ａを連係アーム２２Ａに右制動用の機械式連係機構Ｃを介して連係している。左制動用の機械式連係機構Ｂは、左側のサイドブレーキ３６の操作軸３６Ａと一体回動するように操作軸３６Ａに連結した操作アーム３８、及び、その操作アーム３８と左側のブレーキペダル１８の連係部１８Ｄとにわたる長さ調節可能なターンバックル式の連係ロッド３９、などによって構成している。右制動用の機械式連係機構Ｃは、右側のサイドブレーキ３７の操作軸３７Ａと一体回動するように操作軸３７Ａに連結した操作アーム４０、及び、操作アーム４０と連係アーム２２Ａとにわたる長さ調節可能なターンバックル式の連係ロッド４１、などによって構成している。左側のブレーキペダル１８は、その連係部１８Ｄと中間フレーム部材９の左側壁部９Ｂとにわたって架設した引張バネ４２の作用によって踏み込み解除位置に自動復帰するように構成している。右側のブレーキペダル１９は、連係アーム２２Ａと中間フレーム部材９の右側壁部９Ｃとにわたって架設した引張バネ４３の作用によって踏み込み解除位置に自動復帰するように構成している。
【００３８】
上記の構成から、直進走行中に左側のブレーキペダル１８の片踏み操作を行うと、左側のサイドブレーキ３６によって左側の後輪５を制動することができ、これにより、走行状態を、直進状態から左側の後輪５を制動して左方に旋回させる左ブレーキ旋回状態に切り替えることができる。逆に、直進走行中に右側のブレーキペダル１９の片踏み操作を行うと、右側のサイドブレーキ３７によって右側の後輪５を制動することができ、これにより、走行状態を、直進状態から右側の後輪５を制動して右方に旋回させる右ブレーキ旋回状態に切り替えることができる。そして、左右のブレーキペダル１８，１９の両踏み操作を行うと、左右のサイドブレーキ３６，３７によって左右の後輪５を制動することができ、これにより、車速を制動減速することができる。
【００３９】
図４及び図５に示すように、左右のブレーキペダル１８，１９は、左側のブレーキペダル１８の操作部１８Ｃに備えた被係合具１８Ｅに、右側のブレーキペダル１９の操作部１９Ｃに備えた揺動式の係合具１９Ｅを係合することにより、それらを一体揺動する状態に係合連結することができる。つまり、高速で走行する路上走行時などにおいては、左右のブレーキペダル１８，１９を係合連結しておくことにより、左右いずれかのブレーキペダル１８，１９の片踏み操作を行った場合であっても、その操作に基づいて高速走行中にブレーキ旋回が行われることを阻止することができる。
【００４０】
図３〜６に示すように、このトラクタには、係合連結した左右のブレーキペダル１８，１９を制動用の操作領域に係合保持して、左右のサイドブレーキ３６，３７を制動状態に維持することにより、左右のサイドブレーキ３６，３７を駐車ブレーキとして機能させる制動維持機構４４を装備している。
【００４１】
制動維持機構４４は、左側のサイドステップ部材２５の下方において右側のブレーキペダル１９のアーム部１９Ｂから右方に延出する係合片１９Ｆ、係合片１９Ｆに係合可能な複数の係合凹部４５Ａを上下方向に整列形成した鋸刃状の係合アーム４５、搭乗運転部３におけるステアリングホイール１６の下方箇所に上下揺動可能に配備した駐車レバー４６、駐車レバー４６を上方に揺動付勢するねじりバネ４７、及び、係合アーム４５と駐車レバー４６とを連動可能に連係する連係ロッド４８、などによって構成している。
【００４２】
係合アーム４５は、左側のサイドステップ部材２５に垂下装備した支持部材２５Ａに、左右向きの支持ピン４９などを介して連結することにより、右側のブレーキペダル１９に備えた係合片１９Ｆの後方において、前後揺動可能な状態で係合片１９Ｆに近接配備している。駐車レバー４６は、上側の解除位置と下側の保持位置とにわたる上下揺動操作が可能となるように、その前後中間部を、ステアリングホイール１６などを支持する支持フレーム５０に備えた左右向きの支軸５１に外嵌している。支持フレーム５０は、中間フレーム部材９の前端部に立設している。ねじりバネ４７は、駐車レバー４６の前端部に枢支連結する連係ロッド４８における左右向きの枢支部に外嵌して、連係ロッド４８と支軸５１とにわたって架設している。連係ロッド４８は、駐車レバー４６の保持位置への揺動に連動して、係合アーム４５が係合片１９Ｆに係合可能な前側の係合位置に揺動変位し、かつ、駐車レバー４６の解除位置への揺動に連動して、係合アーム４５が係合片１９Ｆに係合不能な後側の退避位置に揺動変位するように、係合アーム４５を駐車レバー４６に連係している。係合片１９Ｆ及び係合アーム４５は、左右のブレーキペダル１８，１９を踏み込み解除位置に復帰付勢する左右の引張バネ４２，４３の作用により、駐車レバー４６を解除位置に復帰付勢するねじりバネ４７の作用に抗して、係合片１９Ｆと係合アーム４５との係合状態を保持するように構成している。
【００４３】
上記の構成から、係合連結した左右のブレーキペダル１８，１９を制動用の操作領域における任意の操作位置まで踏み込み操作した状態で、駐車レバー４６を、駐車レバー用のねじりバネ４７の作用に抗して解除位置から保持位置に揺動操作すると、その操作に連動して、係合アーム４５が退避位置から係合位置に揺動変位して、係合アーム４５におけるいずれかの係合凹部４５Ａが右側のブレーキペダル１９の係合片１９Ｆに係合する。そして、この係合状態を、ブレーキペダル用の左右の引張バネ４２，４３の作用によって保持することができる。これにより、左右のブレーキペダル１８，１９を任意の制動操作位置にて係合保持することができ、左右のサイドブレーキ３６，３７を駐車ブレーキとして機能させることができる。そして、この駐車状態において、係合連結した左右のブレーキペダル１８，１９の踏み込み操作を行うと、この踏み込み操作に伴って、右側のブレーキペダル１９の係合片１９Ｆが係合アーム４５の係合凹部４５Ａから離脱すると同時に、駐車レバー４６が、駐車レバー用のねじりバネ４７の作用によって保持位置から解除位置に復帰揺動する。そして、この復帰揺動に連動して、係合アーム４５が係合位置から退避位置に復帰揺動することにより、係合片１９Ｆと係合アーム４５とを係合解除状態に保持することができる。これにより、左右のサイドブレーキ３６，３７の駐車ブレーキとしての機能を停止させることができる。
【００４４】
図３〜６に示すように、このトラクタには、変速ペダル１７を前進変速用の操作領域に係合保持して、ＨＳＴ１０を任意の前進変速状態に維持することにより、トタクタを任意の速度で定速前進させる速度維持機構５２を装備している。
【００４５】
速度維持機構５２は、変速ペダル１７と一体揺動する前向きの揺動アーム５３、揺動アーム５３の遊端部（前端部）に備えた係合片５３Ａに係合可能な複数の係合凹部５４Ａを上下方向に整列形成した鋸刃状の係合アーム５４、搭乗運転部３におけるステアリングホイール１６の下方箇所に上下揺動可能に配備した定速レバー５５、定速レバー５５を上方に揺動付勢するねじりバネ５６、及び、係合アーム５４と定速レバー５５とを連係する連係ロッド５７、などによって構成している。
【００４６】
揺動アーム５３は、変速ペダル１７を支持する第１支軸２１を介して変速ペダル１７と一体揺動するように構成している。第１支軸２１は、中間フレーム部材９を左右方向に貫通する状態で、中間フレーム部材９の第１軸支部材２７に回動可能に内嵌している。そして、右側のサイドステップ部材２５の下方において、中間フレーム部材９の右外側面（第１外側面）から右外方に突出する第１支軸２１の右端部（第１突出端部）に、変速ペダル１７のボス部１７Ａを外嵌連結し、かつ、左側のサイドステップ部材２５の下方において、中間フレーム部材９の左外側面（第２外側面）から左外方に突出する第１支軸２１の左端部（第２突出端部）に、速度維持機構５２の揺動アーム５３を外嵌連結している。つまり、第１支軸２１は、車体フレーム１の右外側面側（第１外側面側）に配備した変速ペダル１７と、車体フレーム１の左外側面側（第２外側面側）に配備した速度維持機構５２とを連係する連係軸として機能する。これにより、搭乗運転部３の右足元部に配備した変速ペダル１７の踏み込み操作に連動して、左側のサイドステップ部材２５の下方に位置する揺動アーム５３が、第１支軸２１を支点にして上下揺動するように構成している。そして、変速ペダル１７の前進操作部１７Ｃを踏み込み操作した場合には、揺動アーム５３の係合片５３Ａが、係合アーム５４のいずれかの係合凹部５４Ａに係合可能な係合可能領域内に位置し、変速ペダル１７の後進操作部１７Ｄを踏み込み操作した場合には、揺動アーム５３の係合片５３Ａが、係合アーム５４のいずれの係合凹部５４Ａとも係合不能な係合可能領域外（係合可能領域よりも上方の領域）に位置するように構成している。
【００４７】
係合アーム５４は、制動維持機構４４の係合アーム４５とともに、左側のサイドステップ部材２５に備えた支持部材２５Ａに支持ピン４９など介して連結することにより、揺動アーム５３の前端部に備えた係合片５３Ａの前方において、前後揺動可能な状態で係合片５３Ａに近接配備している。定速レバー５５は、上側の解除位置と下側の保持位置とにわたる上下揺動操作が可能となるように、その前後中間部を、駐車レバー４６とともに、支持フレーム５０に備えた支軸５１に外嵌している。ねじりバネ５６は、定速レバー５５の後部側に枢支連結する連係ロッド５７における左右向きの枢支部に外嵌して、支軸５１と連係ロッド５７とにわたって架設している。連係ロッド５７は、定速レバー５５の保持位置への揺動に連動して、係合アーム５４が係合片５３Ａに係合可能な後側の係合位置に揺動変位し、かつ、定速レバー５５の解除位置への揺動に連動して、係合アーム５４が係合片５３Ａに係合不能な前側の退避位置に揺動変位するように、係合アーム５４を定速レバー５５に連係している。係合片５３Ａ及び係合アーム５４は、中立付勢機構２９の作用により、定速レバー５５を解除位置に復帰付勢するねじりバネ５６の作用に抗して、係合片５３Ａと係合アーム５４との係合状態を保持するように構成している。
【００４８】
つまり、速度維持機構５２は、制動維持機構４４における係合アーム４５の支持構造を、速度維持機構５２における係合アーム５４の支持構造に利用し、かつ、制動維持機構４４における駐車レバー４６の支持構造を、速度維持機構５２における定速レバー５５の支持構造に利用した状態で、制動維持機構４４とともに車体フレーム１の左外側面側に配備している。
【００４９】
そして、上記の構成から、変速ペダル１７を、前進変速用の操作領域における任意の操作位置まで踏み込み操作した状態で、定速レバー５５を、定速レバー用のねじりバネ５６の作用に抗して解除位置から保持位置に揺動操作すると、その操作に連動して、係合アーム５４が退避位置から係合位置に揺動変位して、係合アーム５４におけるいずれかの係合凹部５４Ａが、係合可能領域内に位置する揺動アーム５３の係合片５３Ａに係合する。そして、この係合状態を、中立付勢機構２９の作用によって保持することができる。これにより、変速ペダル１７を任意の前進変速位置にて係合保持することができ、ＨＳＴ１０の操作軸１０Ａを任意の前進変速位置に維持することができる。そして、この定速前進状態において、変速ペダル１７の踏み込み操作を行うと、この踏み込み操作に伴って、揺動アーム５３の係合片５３Ａが係合アーム５４の係合凹部５４Ａから離脱すると同時に、定速レバー５５が、定速レバー用のねじりバネ５６の作用によって保持位置から解除位置に復帰揺動する。そして、この復帰揺動に連動して、係合アーム５４が係合位置から退避位置に復帰揺動することにより、係合片５３Ａと係合アーム５４とを係合解除状態に保持することができる。これにより、定速前進状態を解除することができる。
【００５０】
図３〜６に示すように、速度維持機構５２は、左右のブレーキペダル１８，１９に定速前進解除用の第２機械式連係機構Ｄを介して連係している。第２機械式連係機構Ｄは、左側のブレーキペダル１８の連係部１８Ｄに後端部をピン連結した帯板状の第１リンク５８、右側のブレーキペダル１９のボス部１９Ａに立設した連係部１９Ｄに後端部をピン連結した帯板状の第２リンク５９、及び、第１リンク５８の前端部と右連係部材５８の前端部とを速度維持機構５２の係合アーム５４にピン連結する前後向きの第３リンク６０、などにより構成している。そして、左右のブレーキペダル１８，１９が踏み込み解除位置に位置する状態においては、左側のブレーキペダル１８と第１リンク５８との連結点が右側のブレーキペダル１９と第２リンク５９との連結点よりも低くなる側面視横向きのＹ字状で、左右のブレーキペダル１８，１９の連係部１８Ｄ，１９Ｄと速度維持機構５２の係合アーム５４とにわたるように構成している。
【００５１】
上記の構成から、速度維持機構５２による定速前進状態において、左右のブレーキペダル１８，１９を片踏み操作した場合には、その片踏み操作に伴って各リンク５８〜６０が相対揺動することにより、このときの操作力を、第２機械式連係機構Ｄにおいて吸収することができる。これにより、速度維持機構５２の係合アーム５４を係合位置に保持することができ、定速前進状態を維持することができる。その結果、定速前進状態から、この定速前進状態を維持しながら左右いずれか一方のサイドブレーキ３６，３７を作動させるブレーキ旋回状態に切り替えることができる。
【００５２】
又、左右のブレーキペダル１８，１９を両踏み操作した場合には、その両踏み操作に伴って各リンク５８〜６０が前方に一体変位することにより、このときの操作力を、第２機械式連係機構Ｄを介して速度維持機構５２の係合アーム５４に直線的に伝えることができる。これにより、速度維持機構５２の係合アーム５４を中立付勢機構２９の作用に抗して係合位置から退避位置に押圧変位させることができ、定速前進状態を解除することができる。その結果、定速前進状態を解除した無理のない状態で左右のサイドブレーキ３６，３７を作動させることができ、車速を円滑に制動減速することができる。
【００５３】
図３及び図６に示すように、第２機械式連係機構Ｄにおいて、第３リンク６０の前端部には前後向きの長孔６０Ａを形成している。そして、この長孔６０Ａを利用して第３リンク６０の前端部を速度維持機構５２の係合アーム５４にピン連結することにより、左右のブレーキペダル１８，１９が踏み込み解除位置に位置する状態での定速レバー５５の操作による第３リンク６０に対する係合アーム５４の退避位置から後方の係合位置への揺動変位を許容し、かつ、定速レバー５５が解除位置に位置して係合アーム５４が退避位置に位置する状態での左右のブレーキペダル１８，１９の両踏み操作による係合アーム５４に対する第３リンク６０の前方への摺動変位を許容するように構成している。
【００５４】
〔別実施形態〕
【００５５】
〔１〕作業車は、トラクタ以外の例えば乗用田植機や乗用草刈機などであってもよい。
【００５６】
〔２〕車体フレーム１は、例えば、中間フレーム部材９を備えずに、クラッチハウジング８の後端部にＴ／Ｍケース１１を連結して構成してもよい。
【００５７】
〔３〕左右の走行装置５に、例えばクローラ式の走行装置などを採用してもよい。
【００５８】
〔４〕無段変速装置１０に、例えばベルト式の無段変速装置や油圧機械式の無段変速装置（ＨＭＴ）などを採用してもよい。
【００５９】
〔５〕変速ペダル１７として、例えば前進変速専用の変速ペダルと後進変速専用の変速ペダルとを備える構成であってもよい。
【００６０】
〔６〕左右の走行装置５を制動する単一のブレーキと、このブレーキに連係する単一のブレーキペダルとを備える構成であってもよい。
【００６１】
〔７〕第１機械式連係機構Ａは、例えば、無段変速装置１０の操作軸１０Ａと変速ペダル１７とを連係ワイヤなどを介して連係する構成であってもよい。
【００６２】
〔８〕連係軸２１を、例えば、車体フレーム１を構成するＴ／Ｍケース１１に、Ｔ／Ｍケース１１を左右方向に貫通する状態で回動可能に装備する構成であってもよい。
【００６３】
〔９〕連係軸２１の第１突出端部に、変速ペダル１７に代えて第１機械式連係機構Ａを取り付ける構成であってもよく、又、変速ペダル１７と第１機械式連係機構Ａの双方を取り付ける構成であってもよい。
【００６４】
〔１０〕変速ペダル１７の支軸２１とは別に、車体フレーム１の左外側面側に配備した速度維持機構５２と、車体フレーム１の右外側面側に配備した変速ペダル１７及び第１機械式連係機構Ａのいずれか一方又は双方とを連係するための専用の連係軸２１を設ける構成であってもよい。
【００６５】
〔１１〕車体フレーム１の左外側面側に、変速ペダル１７及び第１機械式連係機構Ａなどを配備し、車体フレーム１の右外側面側に、ブレーキぺダル１８，１９、速度維持機構５２、及び第２機械式連係機構Ｄなどを配備する構成であってもよい。
【００６６】
〔１２〕速度維持機構５２は、例えば、車体フレーム側に揺動アーム５３を備え、連係軸２１に揺動アーム５３と係合する鋸刃状の係合アーム５４を備える構成であってもよい。
【００６７】
〔１３〕制動維持機構４４は、例えば、ブレーキペダル側に複数の係合凹部４５Ａを整列形成し、それらの係合凹部４５Ａに係合可能な係合片を備えた揺動アームを車体フレーム側に装備する構成であってもよい。
【００６８】
〔１４〕速度維持用の係合アーム５４を支持する専用の支持部材２５Ａと、制動維持用の係合アーム４５を支持する専用の支持部材２５Ａとを備える構成であってもよい。又、支持部材２５Ａを車体フレーム１に備える構成であってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明に係る作業車の車速操作構造は、無段変速装置の操作軸を任意の変速位置に係合保持する速度維持機構と、ブレーキペダルの踏み込み操作に連動して速度維持機構による操作軸の係合保持を解除する解除用の機械式連係機構とを備えたトラクタや乗用田植機などに適用することができる。
【符号の説明】
【００７０】
１      車体フレーム
５      走行装置
１０    無段変速装置
１０Ａ  操作軸
１７    変速ペダル
１７Ｃ  前進操作部
１７Ｄ  後進操作部
１８    左制動用のブレーキペダル（ブレーキペダル）
１９    右制動用のブレーキペダル（ブレーキペダル）
２１    連係軸  ２１支軸
２５Ａ  支持部材
３６    左制動用のサイドブレーキ（ブレーキ）
３７    右制動用のサイドブレーキ（ブレーキ）
４４    制動維持機構
４５    制動維持用の係合アーム
５２    速度維持機構
５３    揺動アーム
５４    速度維持用の係合アーム
５８    第１リンク
５９    第２リンク
６０    第３リンク
Ａ      第１機械式連係機構
Ｄ      第２機械式連係機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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