(57)【要約】      （修正有）【課題】ターンバックルによるワイヤロープ緊張力付与前のワイヤロープ緩み除去作業を人力で容易に行なえる。【解決手段】予めロープ２の一端側ＡをＴＢ（ターンバックル）４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結し、他端側ＢをＴＢ４の他端側Ｂ’に仮連結構造１６で仮連結する。ＴＢ４が斜面上下方向の２つのアンカー間に位置しかつロープの他端側Ｂが斜面上向きの状態でロープを三角形配置の３本のアンカー間に引回し仮環状連結状態とする。仮連結構造１６の仮連結を解除し、ロープの他端側Ｂの端部を斜面下方に延出させ、その下方延出部を人力で斜面下方Ｘに引張り引き絞ってロープ緩みを除く。次にロープ２の他端側ＢをＴＢ４の他端側に本連結する。体重を利用してロープ２を引き絞ることができ急斜面での人力によるロープ緩み除去作業が可能。【選択図】図７
2014066005.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自然斜面に多数のアンカーを、間隔をあけて隣接する３本のアンカーが三角形の頂点に位置するような三角形配置で設置するとともに、各アンカーの頭部に支圧板を取り付けこれを締着して地盤に対する支圧力を与え、次いで三角形配置の各３本のアンカー間を、両端に連結ボルトを備えるターンバックルで連結されて環状をなす１本のワイヤロープで連結する斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法であって、
前記ワイヤロープの一端側を、当該ワイヤロープの斜面への配置前にあらかじめ前記ターンバックルの本体部に螺合しているか又は螺合していないターンバックルの一端側の連結ボルトの連結部に本連結しておき、
前記ワイヤロープを、斜面上下方向をなす２つのアンカー間に前記ターンバックルが位置し、ワイヤロープの斜面上向きにした他端側が、両側の連結ボルトを螺合させた前記ターンバックルの斜面下向きになっている他端側の連結ボルトの連結部を通って斜面下向きに延びて、ワイヤロープが前記ターンバックルを介して環状をなす仮環状連結状態とし、
次いで、ワイヤロープの斜面下向きに延びている前記他端側を斜面下向きに引っ張り引き絞って前記環状をなしているワイヤロープの緩みを除き、
次いで、前記ワイヤロープの他端側を前記ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に本連結し、
次いで、ターンバックルを回転させてワイヤロープに緊張力を付与することを特徴とする斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【請求項２】
前記ワイヤロープの他端側は、ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に通したワイヤロープ端部を連結部に連結解除可能に連結する仮連結構造を予め形成しておき、このワイヤロープを用いて、ワイヤロープが前記ターンバックルを介して環状をなす仮環状連結状態とすることを特徴とする請求項１記載の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【請求項３】
前記ワイヤロープの他端側を前記ターンバックルの他端側の連結ボルトに本連結する手段は、前記仮連結構造を解除した後に本連結構造を形成するものであり、前記本連結構造は、ワイヤロープの他端側を前記連結ボルトの連結部を通して折り返した重なり部を固定する構造であり、前記重なり部の固定は、重なり部を通したクランプ管をカシメ工具でカシメするか、又は、重なり部をワイヤクリップで締着するか、又は、重なり部を編み込んで行なうことを特徴とする請求項２記載の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【請求項４】
前記２つのアンカー間に位置させるターンバックルの位置は、斜面傾斜方向をなす２つのアンカー間であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【請求項５】
ワイヤロープ他端部の前記仮連結構造は、ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部にシンブルを装着し、ワイヤロープ端部をシンブルに沿わせて前記連結ボルトの連結部に通し折り返した重なり部をクランプ管に挿通させた後に、前記重なり部のクランプ管より連結部と反対側をテープ又は線状体で仮固定してなることを特徴とする請求項２記載の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【請求項６】
ターンバックルの前記他端側の連結ボルトの連結部に装着されるシンブルのサイズは、ワイヤロープの前記一端側のシンブルとして用いた、ワイヤロープ径に対応する規格サイズのシンブルより大きいサイズであることを特徴とする請求項５記載の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、多数のアンカーとアンカー頭部に取り付ける支圧板とアンカー頭部間を連結するワイヤロープとで斜面の安定化を図る自然斜面安定化工法に関し、特に重機を用いることができない斜面における人力でのワイヤロープの張設方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この斜面安定化工法において、各アンカー頭部間をワイヤロープで連結することで、斜面安定の効果が一層増すことが知られている（特許文献１その他）。すなわち、前記のアンカーによる補強効果や支圧板による土塊の押さえ込み効果等とともに、斜面移動時にアンカーが変形する際には、前記のワイヤロープがアンカーを引留める引き留め効果や、局所的なアンカーに作用する荷重を分散させる荷重分散効果等を奏するので、斜面の崩壊を抑止ないし軽減するために有効である。
【０００３】
また、斜面にアンカーを設置する場合、アンカー配置を格子状配置（縦横に並ぶような配置）とする場合、及び、三角形配置（各アンカーの相互位置関係がいずれも三角形の頂点に位置するような配置）とがあるが、三角形配置とする場合に図１に示すように、一辺が斜面傾斜方向をなす三角形の頂点に位置するような三角形配置でアンカー１を設置するとともに、各アンカー１間を、少なくとも斜面上下方向のアンカー間連結がなされるように、ワイヤロープ２で連結することも行われている（特許文献２、３等）。この場合、ワイヤロープは一般に、間隔をあけて隣接する三角形配置の各３本のアンカーを廻って環状をなすように引き回される。図１において、３は支圧板、４はターンバックルである。
【０００４】
さらに、重機を用いることができない斜面での人力作業であって、ワイヤロープのターンバックルを用いた緊張について、取り外し可能な張力計を用いて適切なワイヤロープの緊張力を得ることが記載されている（特許文献４）。
【０００５】
上記先行文献などの斜面安定化工法では、複数のアンカー頭部にワイヤロープを配置してワイヤロープに連結されるターンバックルを用いてワイヤロープを緊張し、張力をかけることが記載されている。しかし、ターンバックルの回転による緊張前に、ワイヤロープをターンバックルで緊張可能な程度の長さに引き絞ることに関する技術については特に記載されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−１１１７６１の段落番号[０００５]、図２
【特許文献２】特開２００２−０８８７６９の段落番号[０００２]、図２等
【特許文献３】特開２００２−１７３９３９の段落番号[０００２]、図１等
【特許文献４】特開２００７−２６２７３４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
斜面安定化工法で用いられるターンバックルは、一般的なターンバックルと同様で調節長さはあまり長くない。したがって、人力でワイヤロープの緊張力を付与できるように多少の長さ調節が可能であるが、その調整長さは緊張力を付与する程度に限られており、ワイヤロープを各アンカーを廻るように環状に引き回した段階での大きな緩みを調整する程には機能しない。そのため、ターンバックルでワイヤロープを緊張させる前に、ワイヤロープを十分に引き絞って長さを縮めた上でワイヤクリップで固定するなどして長さを固定する作業が必要で、緊張前の緩みを十分にとることが求められる。
しかし、斜面安定化工法では、直径５〜１５ｍｍ程度で長さが５〜１５ｍのワイヤロープを引き絞って長さを縮め、緩みをとることが求められ、大きな力が必要で人力作業で行うのは容易ではなく、また、施工場所が急な斜面であることから、さらに労力がかかる作業であった。
このように、ターンバックルでワイヤロープに大きな緊張力を付与する前に行う、ワイヤロープを引き絞って長さを調整する作業を、人力により急な斜面で容易に作業できる、斜面安定化工法のワイヤロープの張設方法が求められていた。
【０００８】
本発明は、斜面安定化工法における上記のようなターンバックルでワイヤロープに大きな緊張力を付与する前に行うワイヤロープ緩み除き作業を、急な斜面でも人力で容易に行なうことを可能にすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決する請求項１の発明の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法は、
自然斜面に多数のアンカーを、間隔をあけて隣接する３本のアンカーが三角形の頂点に位置するような三角形配置で設置するとともに、各アンカーの頭部に支圧板を取り付けこれを締着して地盤に対する支圧力を与え、次いで三角形配置の各３本のアンカー間を、両端に連結ボルトを備えるターンバックルで連結されて環状をなす１本のワイヤロープで連結する斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法であって、
前記ワイヤロープの一端側を、当該ワイヤロープの斜面への配置前にあらかじめ前記ターンバックルの本体部に螺合しているか又は螺合していないターンバックルの一端側の連結ボルトの連結部に本連結しておき、
前記ワイヤロープを、斜面上下方向をなす２つのアンカー間に前記ターンバックルが位置し、ワイヤロープの斜面上向きにした他端側が、両側の連結ボルトを螺合させた前記ターンバックルの斜面下向きになっている他端側の連結ボルトの連結部を通って斜面下向きに延びて、ワイヤロープが前記ターンバックルを介して環状をなす仮環状連結状態とし、
次いで、ワイヤロープの斜面下向きに延びている前記他端側を斜面下向きに引っ張り引き絞って前記環状をなしているワイヤロープの緩みを除き、
次いで、前記ワイヤロープの他端側を前記ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に本連結し、
次いで、ターンバックルを回転させてワイヤロープに緊張力を付与することを特徴とする。
ここで斜面上下方向とは、斜面上のある位置において水平方向より上側又は下側に向いている方向をいう。
【００１０】
請求項２は、請求項１のワイヤロープ張設方法において、前記ワイヤロープの他端側は、ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に通したワイヤロープ端部を連結部に連結解除可能に連結する仮連結構造を予め形成しておき、このワイヤロープを用いて、ワイヤロープが前記ターンバックルを介して環状をなす仮環状連結状態とすることを特徴とする。
【００１１】
請求項３は、請求項２のワイヤロープ張設方法において、前記ワイヤロープの他端側を前記ターンバックルの他端側の連結ボルトに本連結する手段は、前記仮連結構造を解除した後に本連結構造を形成するものであり、前記本連結構造は、ワイヤロープの他端側を前記連結ボルトの連結部を通して折り返した重なり部を固定する構造であり、前記重なり部の固定は、重なり部を通したクランプ管をカシメ工具でカシメするか、又は、重なり部をワイヤクリップで締着するか、又は、重なり部を編み込んで行なうことを特徴とする。
【００１２】
請求項４は、請求項１〜３のいずれか１項のワイヤロープ張設方法において、前記２つのアンカー間に位置させるターンバックルの位置は、斜面傾斜方向をなす２つのアンカー間であることを特徴とする。ここで斜面傾斜方向とは、斜面のある位置において最も急傾斜である方向をいう。
【００１３】
請求項５は、請求項２のワイヤロープ張設方法において、ワイヤロープ他端部の前記仮連結構造は、ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部にシンブルを装着し、ワイヤロープ端部をシンブルに沿わせて前記連結ボルトの連結部に通し折り返した重なり部をクランプ管に挿通させた後に、前記重なり部のクランプ管より連結部と反対側をテープ又は線状体で仮固定してなることを特徴とする。
【００１４】
請求項６は、請求項５のワイヤロープ張設方法において、ターンバックルの前記他端側の連結ボルトの連結部に装着されるシンブルのサイズは、ワイヤロープの前記一端側のシンブルとして用いた、ワイヤロープ径に対応する規格サイズのシンブルより大きいサイズであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１の発明において、三角形配置の３本のアンカー間をワイヤロープで連結する際、ワイヤロープを、斜面上下方向をなす２つのアンカー間に前記ターンバックルが位置し、ワイヤロープの斜面上向きにした他端側が、両側の連結ボルトを螺合させた前記ターンバックルの斜面下向きになっている他端側の連結ボルトの連結部を通って斜面下向きに延びて、ワイヤロープが前記ターンバックルを介して環状をなす仮環状連結状態とする。
このように、仮環状連結状態ではワイヤロープの他端部はターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部を通って斜面下向きに延びた状態となっている。
そして、ワイヤロープの斜面下向きに延びた状態の他端部を斜面下向きに引っ張ると、ワイヤロープが引き絞られてワイヤロープの緩みが除かれる。このようにワイヤロープを引き絞って緩みを除く作業は、ワイヤロープを斜面下側に引っ張る作業で行なうことができる。
斜面安定化工法を施工する斜面は一般に急斜面であるが、ワイヤロープを斜面下側に引っ張る牽引作業には、作業者の腕の力による牽引力に加えて、急斜面であることによる作業者の体重が牽引力として作用するので、大きな牽引力でワイヤロープを引っ張り引き絞ることができる。
このように重機を利用できない急斜面でも、ワイヤロープを人力で引き絞って緩みを除くことができる。
【００１６】
請求項２のように、ワイヤロープの他端側に、ワイヤロープ端部をターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に連結解除可能に連結する仮連結構造を予め形成しておくと、ワイヤロープを３本の各アンカーに引き回して環状をなす仮環状連結状態にした後、仮連結構造を解除すると、その段階でワイヤロープの他端側が斜面下方に延びている状態となっており、直ちにワイヤロープの他端部を引っ張り引き絞ることができ、作業性が良好である。
【００１７】
請求項４のように、ターンバックルの位置が斜面傾斜方向をなす２つのアンカー間である場合には、斜面下側の各方向のなかで、作業者の体重が牽引力として最も大きく作用するので、本発明のワイヤロープ張設方法が最も有効に機能する。
【００１８】
請求項５のように、ワイヤロープを連結ボルトの連結部に装着したシンブルに沿わせて連結ボルトの連結部に通し折り返した重なり部をクランプ管に通した後に、重なり部にテープ又は線状体で仮連結構造を形成する方法によれば、仮連結構造を解除する操作も簡単であり、かつ、連結解除した後にワイヤロープ端部を概ねそのままの状態で本連結する作業を行うことができ、作業性が極めて良好である。
【００１９】
請求項５のようにワイヤロープ他端部の仮連結構造がシンブル及びクランプ管を用いる構造の場合、ワイヤロープの緩みを除くためにワイヤロープを引き絞る際、本連結するために最終的には、ワイヤロープ端部の重なり部を通したクランプ管をシンブル側に寄せるように押し込むが、使用するワイヤロープの径に対応する規格サイズのシンブルではその馬蹄形の形状が小さいので、クランプ管をシンブル側に押し込むために非常に大きな力が必要で、人力では極めて困難である。しかし、請求項６のように、ターンバックルの他端側の連結ボルトの連結部に装着されるシンブルのサイズが、ワイヤロープ径に対応する規格サイズのシンブルより大きいので、クランプ管をシンブル側に押し込む力が小さく済み、人力で容易にクランプ管をシンブル側に押し込むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施例のワイヤロープ張設方法を適用して斜面安定化工法を施工した斜面の平面図である。
【図２】図１の斜面の一部の縦断面図である。
【図３】（イ）は図１における１箇所のアンカー１の部分を拡大した図、（ロ）は断面図である。
【図４】図１における一部分を拡大した図で、１本のワイヤロープで三角形配置の３本のアンカーの頭部を連結した状態を示す図である。
【図５】（イ）は上記の実施例で用いているワイヤロープ（ターンバックル付きのワイヤロープ）を中間部を省略した直線状態で示す図、（ロ）は（イ）におけるターンバックルの本体部の近傍の拡大図、（ハ）は（イ）のワイヤロープを仮環状連結状態にした時のターンバックル近傍の拡大図である。
【図６】図６〜図１１は、図４のように１本のワイヤロープで三角形配置の３本のアンカーの頭部を連結する作業手順を説明する図であり、図６はワイヤロープを三角界配置の３つのアンカーに引き回す作業の初期段階を示す図である。
【図７】図６に続く工程を示すもので、ワイヤロープをさらに下部のアンカーにも引き回してワイヤロープの一端側のボルト（連結ボルト）とターンバックル本体とを接近させた段階の図であり、ワイヤロープをターンバックルを介在させた仮環状連結状態にする前の段階を示す図である。
【図８】図７に続く工程を示すもので、ワイヤロープの一端側のボルトをターンバックル本体の一端側（上側）に螺合させて仮環状連結状態にした段階の図である。
【図９】図８に続く工程を示すもので、ワイヤロープの他端側をターンバックルの他端側のボルトのリング部（連結部）に仮連結している仮連結構造の一部をなすビニルテープを取り除いて仮連結を解除した段階を示す図である。
【図１０】図９に続く工程を示すもので、前記仮連結を解除されたワイヤロープの斜面下向きに延びている他端部を人力で斜面傾斜方向の下方に引っ張り引き絞ってワイヤロープの緩みを除いた段階を示す図である。
【図１１】図１０に続く工程を示すもので、ワイヤロープの他端部をターンバックルの他端側のボルトのリング部に仮連結する仮連結構造の一部であるクランプ管をカシメ機で圧縮して、ワイヤロープの他端側に本連結構造を形成して本連結し、さらに斜面下方に延びているワイヤロープ余長部分をビニルテープで固定した段階を示す図である（次いで、ターンバックルを回してワイヤロープに所定の緊張力を付与すると図４の作業終了状態となる）。
【図１２】本発明のワイヤロープ張設方法に使用するワイヤロープにおけるターンバックル部分についての種々のタイプを示すもので、（イ）は上述の実施例に用いたワイヤロープのもの、（ロ）〜（ホ）はそれぞれ異なるタイプのものを示す。
【図１３】図１２の（イ）〜（ホ）の各タイプのワイヤロープをそれぞれ用いてワイヤロープ張設作業をする場合における、それぞれ図７に相当する段階での状態を示す図である。
【図１４】２つのアンカー間に位置させるターンバックルの位置が、斜面傾斜方向に対して角度を有する場合を示すもので、図４に対応する図である。
【図１５】ワイヤロープの他端側をターンバックルの他端側のボルトに連結するために用いるシンブルの他の実施例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の斜面安定化工法におけるワイヤロープ張設方法を実施するための形態について、図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００２２】
図１は本発明の一実施例のワイヤロープ張設方法を適用して斜面安定化工法を施工した斜面の平面図、図２は図１の斜面の一部の縦断面図である。図３（イ）は図１における１箇所のアンカー１の部分を拡大した図、同図（ロ）は断面図である。
本発明のワイヤロープ張設方法を適用する斜面安定化工法は、図１、図２に示すように、自然斜面に多数のアンカー１を、間隔をあけて隣接する３本のアンカー１が三角形の頂点に位置するような三角形配置で設置するとともに、各アンカー１の頭部に支圧板３を取り付けこれを締着して地盤に対する支圧力を与え、次いで三角形配置の各３本のアンカー１間を、両端をターンバックル４で連結されて環状をなす１本のワイヤロープ２で連結する工法である。なお、アンカー１間をワイヤロープで連結するとは、ワイヤロープ２をアンカー１に直接係合させる場合に限らず、直接には支圧板３に係合させることで、当該支圧板３を介して連結する場合も含む。アンカー１は滑り発生の恐れのある表層地盤の下にある堅固な地盤１０の一定深さまで挿入する。
図示例の支圧板３は、図３に示すように、アンカー１を通す中心穴５ａのある概ね三角形状の底板５の中央部に円筒６を垂直に固定し、底板５の三方に補強リブ７を固定した構造である。補強リブ７にはワイヤロープ２を通す穴７ａをあけている。支圧板３の円筒６をアンカー１の頭部に被せ、座金８を置いてナット９をアンカー１の頭部のネジ部に螺合させ締め付けて、地盤に対する支圧力を与える。
【００２３】
図４は図１における一部分を拡大した図であり、三角形配置の３本のアンカー１間を１本のワイヤロープ２によりターンバックル４を介在させて環状に連結し、さらにターンバックル４を回してワイヤロープ２に張力を付与した状態を示す図である。ワイヤロープ２は、ワイヤロープ２の一端側Ａにターンバックル４の一端側Ａ’の連結ボルト４ｂが連結され、ワイヤロープ２の他端側Ｂにターンバックル４の他端側Ｂ’の連結ボルト４ｃが連結されて環状をなしている（以後概ね、ターンバックル４の連結ボルト４ｂ、４ｃを単にボルト４ｂ、４ｃと呼ぶ）。
実施例のターンバックル４は、筒状の本体部４ａの一端側Ａ’及び他端側Ｂ’にそれぞれボルト４ｂ、４ｃが螺合する構造であり、かつ、両ボルト４ｂ、４ｃがいずれもリング部４ｂ１、４ｃ１を持つアイボルトであるが、本発明で用いるターンバックル４は、少なくとも前記他端側のボルト４ｃには、連結部としてリング部４ｃ１を持つアイボルト、又は連結部としてフック部を持つフックボルトを用いる。
【００２４】
ワイヤロープ２に張力を付与した図４の状態に至るまでの作業手順について説明する。
この実施例で用いるワイヤロープ２のワイヤロープ張設作業前の状態を図５（イ）に示す。図５（ロ）は図５（イ）におけるワイヤロープ２の他端側Ｂの部分を拡大した図、図５（ハ）はワイヤロープ２の一端側Ａに連結したボルト４ｂを、ワイヤロープ２の他端側Ｂに連結されたターンバックル４に螺合させて仮環状連結状態にした時のターンバックル近傍を拡大した図である。
この実施例のワイヤロープ２は、図５（イ）に示すように、ワイヤロープ２の一端側Ａは、ターンバックル４の一端側Ａ’から外したボルト４ｂに本連結し、ワイヤロープ２の他端側Ｂは、ターンバックル４の他端側Ｂ’に螺合しているボルト４cに仮連結している。
本発明では、ワイヤロープ２の張設作業を始める前に、上記の通り、予めワイヤロープ２の一端側Ａをターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結しておくが、後述するように、このターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂは、ターンバックル４の本体部４ａに螺合していない場合及び螺合している場合のいずれの場合であっても可能である。
【００２５】
ワイヤロープ２の一端側Ａをターンバックル４の一端側A’のボルト４ｂに本連結する構造は、図示の通り、前記ターンバックル一端側Ａ’のボルト４ｂのリング部４ｂ１にシンブル１２ｂを装着し、ワイヤロープ２の一端側Ａを前記シンブル１２ｂに添わせて前記ボルト４ｂのリング部４ｂ１に通し折り返した重なり部（折り返されたロープと合せて２本に重なった部分）がクランプ管１３ｂを通るように配置して、このクランプ管１３ｂを圧縮して本連結する構造である。なお、クランプ管１３ｂはシンブル１２ｂに添わせる前にワイヤロープ２の一端側Ａに予め被せておく。
ワイヤロープ２の他端側Ｂをターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に連結解除可能に仮連結する仮連結構造１６は、ターンバックル他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１にシンブル１２ｃを装着し、前記ワイヤロープの他端側Ｂを前記シンブル１２ｃに沿わせて前記ボルト４ｃのリング部４ｃ１に通し折り返した重なり部がクランプ管１３ｃを通るように配置し、前記重なり部のクランプ管１３ｃよりリング部４ｃ１と反対側を例えばビニルテープ１４（又は線状体）で仮固定した構造である。なお、クランプ管１３ｃはシンブル１２ｃに添わせる前にワイヤロープ２の他端側Ｂに予め被せておく。
【００２６】
上記のように両端部を加工した図５（イ）のワイヤロープ２を三角形配置の３本のアンカー１に引き回す作業をする場合、例えば、図６のようにワイヤロープ２の一端側Ａを三角形配置の上部のアンカー１の下方に位置させて、ワイヤロープ２が始めに前記上部のアンカー１を廻るように引き回し、さらに側方のアンカー１に引き回し、次いで、図７のように、下方のアンカー１にも引き回して、ワイヤロープ２の一端側Ａに本連結したボルト４ｂとワイヤロープ２の他端側Ｂに仮連結したターンバックル４とを接近させた状態とする。
次いで、図８のように、ワイヤロープ２の一端側Ａに連結したボルト４ｂをターンバックル２の本体部４ａの一端側Ａ’に螺合させて、ワイヤロープ２が環状をなす仮環状連結状態にする。なお、前述の通り、ワイヤロープ２の他端側Ｂは、ターンバックル他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に仮連結されているので、ワイヤロープ２は仮に環状に連結された仮環状連結状態にある。
次いで、ワイヤロープ２の他端側Ｂをターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４cのリング部４ｃ１に仮連結している仮連結構造１６の一部をなすビニルテープ１４を、図９に示すように取り除いて、仮連結を解除する。なお、この状態でもワイヤロープ２は環状を保っているが、ワイヤロープ２の他端側Ｂは固定されている訳ではない。図８や図９の段階では３本のアンカー１に引き回されて仮環状連結状態となっているワイヤロープ２には図示のように緩みがある。ビニルテープ１４を取り除いて仮連結を解除されたことでワイヤロープ２の他端側Ｂのワイヤロープ端部はフリーな状態で斜面の下方に延出している（下方延出部２ａと呼ぶ）。
【００２７】
次いで、前工程で仮連結を解除されたワイヤロープ２の斜面下向きに延びている他端側Ｂの下方延出部２ａを人力で斜面傾斜方向の下方Ｘに引っ張り引き絞ってワイヤロープ２の緩みを除く。図１０はワイヤロープ２を人力で引き絞ってワイヤロープ２の緩みを除いた状態を示す。ワイヤロープ２の他端部Ｂの前記下方延出部２ａはワイヤロープ引き絞りにより長くなっている。前記下方延出部２ａがさらに長くなった部分をワイヤロープ余長部分２ａ’と呼ぶ。
【００２８】
ワイヤロープ２の緩みを除こうとする図９の仮環状連結状態では、前工程で仮連結を解除されたワイヤロープ２の他端側Ｂは、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４cのリング部４ｃ１に装着したシンブル１２ｃの溝内を通って斜面下向きに延びた状態（下方延出部２ａ）となっている。したがって、前述の通りワイヤロープ２の斜面下向きに延びた前記下方延出部２ａを斜面下向きＸに引っ張ると、ワイヤロープ２が引き絞られてワイヤロープ２の緩みが除かれる。このようにワイヤロープ２を引き絞って緩みを除く作業は、ワイヤロープ２を斜面下側Ｘに引っ張る作業で行なうことができる。
斜面安定化工法を施工する斜面は一般に急斜面であるが、ワイヤロープ２を斜面下側Ｘに引っ張る牽引作業には、作業者の腕の力による牽引力に加えて、急斜面であることによる作業者の体重が牽引力として作用するので、大きな牽引力でワイヤロープを引っ張り引き絞ることができる。このように重機を利用できない急斜面でも、ワイヤロープ２を人力で引き絞って緩みを除くことができる。
また、ワイヤロープ２の他端側Ｂには、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１にワイヤロープ端部を連結解除可能に連結する仮連結構造１６が予め形成されているので、ワイヤロープ２を３本の各アンカー１に引き回して環状をなす仮環状連結状態にした後、仮連結構造を解除すると、その段階でワイヤロープ端部が斜面下方に延びている状態（下方延出部２ａ）となっており、直ちにワイヤロープ端部を引っ張り引き絞ることができ、作業性が良好である。
また、この実施例では、ターンバックル４の位置が斜面傾斜方向をなす２つのアンカー間にあり、斜面下側の各方向のなかで、作業者の体重が牽引力として最も大きく作用するので、本発明のワイヤロープ張設方法が最も有効に機能する。
実施例の仮連結構造１６は、ワイヤロープ２をボルト４ｃのリング部４ｃ１に装着したシンブル１２ｃに沿わせてボルト４ｃのリング部４ｃ１に通し折り返した重なり部をクランプ管１３ｃに通した後に、重なり部にビニルテープ１４で仮固定して形成しているので、ビニルテープ１４を取り除くという簡単な操作で仮連結構造１６を解除することができる。また、連結解除した後のワイヤロープ引き絞りにより下方延出部２ａが長くはなっているが、概ね元の状態に近い状態でクランプ管１３ｃを圧縮することで本連結する作業を行うことができ、作業性が極めて良好である。
【００２９】
次いで、ワイヤロープ２の他端側Ｂをターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に仮連結する仮連結構造１６の一部であるクランプ管１３ｃをカシメ機で圧縮して、図１１に示すようにワイヤロープの他端側Ｂに本連結構造１５を形成して本連結する。また、斜面下方に延びている前記ワイヤロープ余長部分２ａ’を例えばビニルテープ１７などで固定する。
このようにワイヤロープ２を人力で引き絞った状態では、ワイヤロープ２の緩みは小さいので、ターンバックル４を回して容易にワイヤロープ２に緊張力を付与することができる。図１１の状態の後に、ターンバックル４の本体部４ａを回してワイヤロープ２に所定の緊張力を付与すると、図４の作業終了状態となる。
【実施例２】
【００３０】
上述の実施例では、予め準備しておくワイヤロープ２は、図５（イ）で説明したように、ワイヤロープ２の一端側Ａをターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結し、ワイヤロープ２の他端側Ｂはターンバックル４に螺合しているターンバックル他端側Ｂ’のボルト４ｃに仮連結構造１６により仮連結しているが、ワイヤロープ２の両端部の構造については、図１２（ロ）〜（ハ）に示すように、種々のタイプのワイヤロープを使用できる。
なお、図１２（イ）のワイヤロープは図５（イ）のワイヤロープと同じものである。図１２（イ）〜（ホ）において、ワイヤロープ２の両端部を加工したワイヤロープの全体をそれぞれワイヤロープ２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、２Ｄ、２Ｅで表す。
【００３１】
図１２（ロ）のワイヤロープ２Ｂは、ワイヤロープ２の一端側Ａをターンバックル４の本体部４ａに螺合しているターンバックル一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結し、ワイヤロープ２の他端側Ｂはターンバックル４の本体部４ａから外したターンバックル他端側Ｂ’のボルト４ｃに仮連結構造１６により仮連結している。
このワイヤロープ２Ｂを用いてワイヤロープ張設作業をする場合には、前述した図７に対応する段階では図１３（ロ）のようになる。
このワイヤロープ２Ｂを図８と同様な仮環状連結状態にする際には、
ターンバックル４の本体部４ａから外したターンバックル他端側Ｂ’のボルト４ｃを本体部４ａに螺合させる。
【実施例３】
【００３２】
図１２（ハ）のワイヤロープ２Ｃは、ワイヤロープ２の一端側Ａを、本体部４ａの両側にそれぞれボルト４ｂ、４ｃを螺合させたターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結し、ワイヤロープ２の他端側Ｂは、前述の仮連結構造１６においてボルト４ｃのリング部４ｃ１に係合していない状態である仮連結環１６’を形成している。
このワイヤロープ２Ｃを用いてワイヤロープ張設作業をする場合には、前述した図７に対応する段階では図１３（ハ）のようになる。
このワイヤロープ２Ｃを図８と同様な仮環状連結状態にする際には、ワイヤロープ２の他端部Ｂから一旦、ビニルテープ１４、シンブル１２ｃを外した後、シンブル１２ｃをターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に装着し、前述した通りの操作でワイヤロープ端部をリング部４ｃ１に通し、クランプ管１３ｃに通し、ビニルテープ１４を巻き付けて仮連結構造１６を形成する。
【実施例４】
【００３３】
図１２（ニ）のワイヤロープ２Ｄは、図１２（イ）のワイヤロープ２Ａにおいて、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃを本体部４ａから外したものである。
このワイヤロープ２Ｄを用いてワイヤロープ張設作業をする場合には、前述した図７に対応する段階では図１３（ニ）のようになる。
このワイヤロープ２Ｄを図８と同様な仮環状連結状態にする際には、ターンバックル両側のボルト４ｂ、４ｃをターンバックル４の本体部４ａのそれぞれの側に螺合させる。
【実施例５】
【００３４】
図１２（ホ）のワイヤロープ２Ｅは、ワイヤロープ２の一端側Ａを、本体部４ａの両側にそれぞれボルト４ｂ、４ｃを螺合させたターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結し、ワイヤロープ２の他端側Ｂは、特に端部加工しない単なるロープ端末のままとするが、シンブル１２ｃ、クランプ管１３ｃ及び図示略のビニルテープを添えておく。
このワイヤロープ２Ｅを用いてワイヤロープ張設作業をする場合には、前述した図７に対応する段階（この場合は、単なるロープ端末のままのワイヤロープ２の他端側Ｂと、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４cとを接近させた段階）では図１３（ホ）のようになる。
このワイヤロープ２Ｅを図８と同様な仮環状連結状態にする際には、まず、ワイヤロープ２をクランプ管１３ｃに通し、ワイヤロープ２の他端部Ｂをターンバックル４の他端部Ｂ’側のボルト４ｃのリング部４ｃ１に仮連結する。
その場合、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１にシンブル１２ｃを装着し、前記ワイヤロープ２の他端側Ｂを前記シンブル１２ｃに沿わせて前記ボルト４ｃのリング部４ｃ１に通し折り返した重なり部をクランプ管１３ｃに通し、前記重なり部のクランプ管１３ｃよりリング部４ｃ１と反対側を例えばビニルテープ１４で仮固定して仮連結構造１６を形成する。
【実施例６】
【００３５】
上述の実施例では、ターンバックル４の位置が、斜面傾斜方向Ｘ（その位置において最も急傾斜である方向）をなす２つのアンカー１間であるが、その場合に限らず、斜面の少なくとも上下方向に間隔をあけた２つのアンカー１間に位置させる場合に適用できる。
例えば、図１４に示すように、例えば実施例のような三角形配置の３つのアンカー１のなかの側方のアンカー１と下部のアンカー１との間にターンバックル４を位置させる場合にも適用できる。
この場合でも、作業者はワイヤロープ２の引き絞りに際して、ワイヤロープ２の他端側Ｂのワイヤロープ端部を斜面の下向きに引っ張るので、やはり体重を利用した引っ張りをすることができ、ワイヤロープ２を大きな力で引っ張ることができる。
【実施例７】
【００３６】
上述した各実施例では、図１２（イ）（図５（イ）と同じ）のワイヤロープ２Ａのように、ワイヤロープ２の一端側Ａをターンバックル４の一端側Ａ’のボルト４ｂに本連結する部分のシンブル１２ｂと、ワイヤロープ２の他端側Ｂをターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に仮連結する仮連結構造１６部分のシンブル１２ｃとが同じ大きさであるとして図示したが、実際には図１５に示したワイヤロープ２Ａ’のように、仮連結構造１６部分のシンブル１２ｃ’は、ワイヤロープ２の前記一端側Ａを一端側のボルト４ｂに本連結する部分のシンブルとして用いたワイヤロープ径に対応する規格サイズのシンブル１２ｃより大きいサイズのものを使用することが望ましい。例えば、ワイヤロープ径が８ｍｍの場合、一端側のシンブル１２ｂとして８ｍｍ径に対応する８ｍｍ用のシンブルを用い、他端側の大きなシンブル１２ｃ’には例えば１２〜２４ｍｍ用のシンブルを用いるのが好適である。
【００３７】
仮連結構造１６としてシンブル及びクランプ管を用いる構造の場合、ワイヤロープの緩みを除くためにワイヤロープを引き絞る際、本連結するために最終的には、ワイヤロープ端部の重なり部を通したクランプ管をシンブル側に寄せるように押し込むが、使用するワイヤロープの径に対応する規格サイズのシンブルではその馬蹄形の形状が小さいので、クランプ管をシンブル側に押し込むために非常に大きな力が必要で、急な斜面状で人力で行うのはかなり困難である。しかし、図１５のシンブル１２ｃ’のように、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に装着される前記シンブル１２ｃ’であれば、そのサイズが、ワイヤロープ径に対応する規格サイズのシンブル１２ｂより大きいので、クランプ管をシンブル側に押し込む力が小さく済み、人力で容易にクランプ管をシンブル側に押し込むことができる。
【実施例８】
【００３８】
上述の実施例では、ワイヤロープ２の他端側Ｂを、ターンバックル４の他端側Ｂ’のボルト４ｃのリング部４ｃ１に本連結する本連結構造１５として、ワイヤロープ他端側を前記ボルトのリング部を通して折り返した重なり部を通したクランプ管１３ｃをカシメ機でカシメする手段を採用しているが、これに限らず、重なり部をワイヤクリップで締着して本連結する手段を採用してもよい。また、重なり部の編み込み処理で本連結する手段を採用してもよい。なお、リング部にシンブルを装着して行なうことが望ましいが、シンブルを使用しないことも可能である。
本発明で使用するターンバックルは、斜面の地表面に概ね接した状態で回転させて長さ調節をするので、実施例のターンバックル４のように筒状の本体部４ａにボルト４ｂ、４ｃを螺合させた構造のものが好適であるが、本体部が枠形をなしているいわゆる枠型のターンバックルを用いることも可能である。
【符号の説明】
【００３９】
１  アンカー
２  ワイヤロープ
２ａ  下方延出部
２ａ’  ワイヤロープ余長部分
Ａ  ワイヤロープの一端側
Ｂ  ワイヤロープの他端側
Ａ’  ターンバックルの一端側
Ｂ’  ターンバックルの他端側
３  支圧板
４  ターンバックル
４ａ  （ターンバックルの）本体部
４ｂ  （ターンバックルの）一端側のボルト（連結ボルト）
４ｂ１  （一端側のボルトの）リング部（連結部）
４ｃ  （ターンバックルの）他端側のボルト（連結ボルト）
４ｃ１  （他端側のボルトの）リング部（連結部）
５  （支圧板３の）底板
５ａ  中心穴
６  円筒
７  補強リブ
７ａ  ワイヤロープを通す穴
８  座金
９  ナット
１０  堅固な地盤
１２ｂ  （ワイヤロープ一端側Ａの）シンブル
１３ｂ  （ワイヤロープ一端側Ａの）クランプ管
１２ｃ、１２ｃ’  （ワイヤロープ他端側Ｂの）シンブル
１３ｃ  （ワイヤロープ他端側Ｂの）クランプ管
１４  （仮連結構造の一部をなす）ビニルテープ又は線状体
１５  本連結構造
１６  仮連結構造
１７  （ワイヤロープ余長部分固定用の）ビニルテープ
【図１】
2014066005.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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