(57)【要約】【課題】電動リールにおいて、調整部材が調整する段階が多くなっても、調整部材の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができるようにする。【解決手段】電動リール１００は、リール本体１と、スプール１０と、モータと、調整部材５と、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂと、位相検出部３５と、を備える。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータは、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられ、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、リール本体１及び調整部材５の一方に設けられる。位相検出部３５は、リール本体１及び調整部材５の他方に設けられ、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂとの相対的な回転位相を検出可能である。【選択図】図４
2014100079.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出す電動リールであって、
リール本体と、
前記リール本体に回転可能に設けられるスプールと、
前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転駆動するモータと、
前記リール本体に回動可能に設けられ、回動位置に応じて前記モータの出力を調整するための調整部材と、
前記リール本体及び前記調整部材の一方に設けられる少なくとも一つの磁石と、
前記リール本体及び前記調整部材の他方に設けられ、前記磁石の相対的な回転位相を検出可能な位相検出部と、
を備える電動リール。
【請求項２】
前記磁石は、前記調整部材に設けられ、前記位相検出部は、前記リール本体に設けられる、請求項１に記載の電動リール。
【請求項３】
前記位相検出部は、前記磁石の磁束方向の変化を検出可能なホール素子である、請求項２に記載の電動リール。
【請求項４】
前記磁石は、
前記調整部材の軸方向に沿って着磁された第１磁石と、
前記調整部材の軸方向に沿って前記第１磁石と逆方向に着磁された第２磁石と、を有する、請求項２又は３に記載の電動リール。
【請求項５】
前記リール本体は、
第１側板と前記第１側板と左右方向に間隔を隔てて配置される第２側板を有するフレームと、
前記スプールを回転操作するためのハンドルが装着され、前記第１側板の外側を覆う第１側カバーと、
前記フレームの載置可能なケースを有し、前記釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能な水深表示部と、含み、
前記調整部材は、前記ケースに回動自在に支持される、請求項２から４のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項６】
前記位相検出部は、前記ケース内に配置される、請求項５に記載の電動リール。
【請求項７】
前記ケース内に、前記モータ及び前記水深表示部を制御する制御部が搭載された回路基板が設けられ、
前記位相検出部が前記回路基板に搭載される、請求項６に記載の電動リール。
【請求項８】
前記調整部材は、前記第１側カバーと前記第１側板との間に設けられる、請求項５から７のいずれか１項に記載の電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動リール、特に、モータの出力を調整可能な調整部材を有する電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールにおいて、モータの出力を１０段階以上に調整可能な調整部材を有するものが従来知られている（例えば、特許文献１参照）。従来の調整部材は、リール本体に回動自在に設けられる。調整部材には、ロータリスイッチ、ロータリエンコーダ、ポテンショメータ等の回転検出器が一体的に回動可能に連結される。この回転検出器によって調整部材の回動量を検出し、回動量に応じてモータの出力を１０段階以上に調整する。しかし、回転検出器を用いると、回転検出部の軸に調整部材を連結する必要がある。このため、調整部材の取付部分の軸方向長さ及び径方向長さが長くなり取付部分の体積が大きくなり、電動リールの小型化を図りにくい。
【０００３】
一方、回転検出器を使用せずに、磁石と複数の磁気感知手段とによって、モータの出力を調整可能な電動リールが従来知られている（例えば、特許文献２参照）。従来の電動リールは、調整部材に磁石が埋め込まれ、複数の磁気感知手段がそれぞれの調整段階に対応した数だけ回路基板に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−３１６４３７号公報
【特許文献２】実開平３−７１７６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の回転検出器を用いない特許文献２の技術では、設定段階に対応して、磁気感知手段の数を設けなければならない。このため、調整部材が調整する段階が多くなる磁気感知手段の個数も増加し、磁石の検出コストが増加する。
【０００６】
本発明の課題は、回動する調整部材を有する電動リールにおいて、調整部材が調整する段階が多くなっても、調整部材の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る電動リールは、釣り糸を前方に繰り出すものである。電動リールは、リール本体と、スプールと、モータと、調整部材と、少なくとも一つの磁石と、位相検出部と、を備える。スプールは、リール本体に回転可能に設けられる。モータは、リール本体に設けられ、スプールを回転駆動する。調整部材は、リール本体に回動可能に設けられ、回動位置に応じてモータの出力を調整するための部材である。少なくとも１つの磁石は、リール本体及び調整部材の一方に設けられる。位相検出部は、リール本体及び調整部材の他方に設けられ、磁石との相対的な回転位相を検出可能である。
【０００８】
この電動リールでは、調整部材が回動すると、磁石と位相検出部との相対的な回転位相を位相検出部が検出する。検出された回転位相によってモータの出力が複数の段階に調整される。例えばスプールの速度が複数段階に調整される、又は釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。ここでは、少なくとも１つの磁石と一つの位相検出部とによって、調整部材の回動量を検出しているので、回転検出器に比べて小さい体積で調整部材の回動量を検出できる。また、複数の磁気感知手段を用いる必要がないため、磁石の検出コストが安価になる。このため、調整部材の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができる。
【０００９】
発明２に係る電動リールは、発明１に記載の電動リールにおいて、磁石は、調整部材に設けられ、位相検出部は、リール本体に設けられる。この場合には、電気的に動作する位相検出部がリール本体に設けられるので、位相検出部を回路基板に配置でき、調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００１０】
発明３に係る電動リールは、発明２に記載の電動リールにおいて、位相検出部は、磁石の回転位相を検出可能なホール素子である。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子によって磁石の回転位相を検出するので、調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００１１】
発明４に係る電動リールは、発明２又は３に記載の電動リールにおいて、磁石は、調整部材の軸方向に沿って着磁された第１磁石と、調整部材の軸方向に沿って第１磁石と逆方向に着磁された第２磁石と、を有する。この場合には、第１磁石と第２磁石とで位相検出部に対向する磁石の極性が異なるようになるので、径方向着磁の磁石では確保しにくい調整部材の回転軸を容易に確保できる。
【００１２】
発明５に係る電動リールは、発明２から４のいずれかに記載の電動リールにおいて、リール本体は、フレームと、第１側カバーと、水深表示部と、を含む。フレームは、第１側板と第１側板と左右方向に間隔を隔てて配置される第２側板を有する。第１側カバーは、スプールを回転操作するためのハンドルが装着され、第１側板の外側を覆う。水深表示部は、フレームの載置可能なケースを有し、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。調整部材は、ケースに回動自在に支持される。この場合には、調整部材が水深表示部のケースに支持されるので、調整部材に装着された磁石の磁力をケース内で検出可能になり、調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００１３】
発明６に係る電動リールは、発明５に記載の電動リールにおいて、位相検出部は、ケース内に配置される。この場合には、位相検出部が水深表示部のケース内に配置されるので、調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００１４】
発明７に係る電動リールは、発明６に記載の電動リールにおいて、ケース内に、モータ及び水深表示部を制御する制御部が搭載された回路基板が設けられる。位相検出部が回路基板に搭載される。この場合には、位相検出部が回路基板に搭載されるので、位相検出部をケース内で別に設ける場合に比べて位相検出部を容易に配置できる。これにより、さらなる検出コストの低減を図ることができる。また、回路基板は、ケース内に配置されるため、防水処理及び防水確認処理等の作業を行いやすくなる。
【００１５】
発明８に係る電動リールは、発明５から７のいずれかに記載の電動リールにおいて、調整部材は、第１側カバーと第１側板との間に設けられる。この場合には、ハンドル装着側に調整部材が設けられるので、ハンドルを操作する手で調整部材を操作できる。したがって、釣り竿を握る手でリールをパーミングしつつハンドルを操作する手で調整部材を操作できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、少なくとも一つの磁石と一つの位相検出部とによって、調整部材の回動量を検出しているので、回転検出器に比べて小さい体積で調整部材の回動量を検出できる。また、複数の磁気感知手段を用いる必要がないため、磁石の検出コストが安価になる。このため、調整部材の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態による電動リールの斜視図。
【図２】電動リールの平面図。
【図３】電動リールの背面図。
【図４】図２の切断線IV−ＩＶによる断面図。
【図５】電動リールの一部の分解斜視図。
【図６】水深表示部の斜視図。
【図７】クラッチ操作部材の斜視図。
【図８】図７の切断面クラッチ操作部材の切断面VIIIによる断面図。
【図９】図７の切断面クラッチ操作部材の切断面IXによる断面図。
【図１０】図２の切断線Ｘ−Ｘによる断面図。
【図１１】第１側カバー及び機構装着板を外した状態の電動リールの左側面図。
【図１２】調整部材の正面図。
【図１３】ホール素子の特性を説明する模式図。
【図１４】ホール素子の特性を示すグラフ。
【図１５】電動リールの制御系の構成を示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
＜電動リールの全体構成＞
図１、図２、図３、図４及び図５において、本発明の一実施形態を採用した電動リール１００は、外部電源から供給された電力により駆動されるとともに、手巻きの両軸受リールとして使用するときの電源を内部に有する小型の電動リールである。また、電動リール１００は糸繰り出し長さ又は糸巻取長さに応じて仕掛けの水深を表示する水深表示機能を有するリールである。
【００１９】
電動リールは、釣り竿に装着可能であり水深表示部４を有するリール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、クラッチ操作部材１１と、モータ１２と、スプール駆動機構１３（図５参照）と、クラッチ機構１６（図４参照）と、を備える。また、電動リール１００は、調整部材５と、検出子３４（図４参照）と、位相検出部３５（図４参照）と、リール制御部７０（図１４参照）と、をさらに備える。ハンドル２は、リール本体１に回転可能に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をオンオフ操作するためのものであり、リール本体１の後部に移動可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。クラッチ機構１６は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達可能なクラッチオン状態と、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達不能なクラッチオフ状態と、にクラッチ操作部材１１の操作によって切換可能である。調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられる。調整部材５は、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。検出子３４は、調整部材５に設けられ、調整部材５の回動位置を検出するために設けられる。位相検出部３５は、検出子３４の位相検出部３５に対する相対的な回転位相を検出可能である。スプール駆動機構１３は、ハンドル２及びモータ１２の駆動力に応じてスプール１０を駆動する。リール制御部７０は、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整するモータ制御部の機能を有する。例えば、スプール１０の回転速度が複数段階に調整される。また、例えば、釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。リール制御部７０は、水深表示部４を表示制御する表示制御機能も有する。
【００２０】
＜リール本体＞
リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、第２側カバー８ｂと、前カバー９と、前述した水深表示部４と、備える。フレーム７は、例えば合成樹脂又は金属製の一体形成された部材である。フレーム７は、第１側板７ａと、第２側板７ｂと、第１側板７ａと第２側板７ｂとを連結する第１連結部材７ｃ、第２連結部材７ｄ及び第３連結部材７ｅと、を有する。第２側板７ｂは、第１側板７ｂと左右方向（図４左右方向）に間隔を隔てて配置される。第１側カバー８ａは、フレーム７のハンドル２装着側を覆う。第２側カバー８ｂは、フレーム７のハンドル２装着側と逆側を覆う。前カバー９は、フレーム７の前部を覆う。
【００２１】
第１側板７ａは、側板本体１９ａと、側板本体１９ａと間隔を隔てて配置され、各種の機構を装着するための機構装着板１９ｂを有する。側板本体１９ａは、図５に示すように、ボス部１９ｃを有する。ボス部１９ｃには、ブッシュ６５が回転不能に装着されている。機構装着板１９ｂは、以下に示す各種の機構を装着するために設けられる。機構装着板１９ｂは、側板本体１９ａの外側面にネジ止め固定されている。図４及び図５に示すように、側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に、スプール駆動機構１３と、クラッチ機構１６を制御するクラッチ制御機構２０と、スプール１０の糸繰り出し方向の回転を制動するドラグ機構２３（図５参照）と、が設けられている。第１側カバー８ａには、スプール１０を制動するキャスティングコントロール機構２１が設けられている。キャスティングコントロール機構２１は、後述するスプール軸１４の両端を押圧してスプール１０を制動する機構である。
【００２２】
第１側板７ａと第２側板７ｂとの間には、スプール１０と、クラッチ機構１６と、スプール１０に釣り糸を均一に巻き付けるためのレベルワインド機構２２と、が設けられている。レベルワインド機構２２は、図１０に示すように、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸６３と、トラバースカム軸６３の回転によってスプール１０の前方でスプール軸１４と平行な軸方向に往復移動する釣り糸ガイド６４と、を有する。トラバースカム軸６３のハンドル２側の端部は、図５に示すように、ブッシュ６５を介してボス部１９ｃに回転自在に支持される。
【００２３】
第２側板７ｂには、図４に示すように、スプール１０が通過可能な円形開口７ｆが形成されている。円形開口７ｆには、スプール１０のスプール軸１４の第１端（図４左端）を回転自在に支持するスプール支持部１７が芯出しされて装着されている。スプール支持部１７は、第１側板７ａの外側面にネジ止め固定されている。スプール支持部１７には、スプール軸１４の第１端を支持する第１軸受１８ａが収納される。
【００２４】
第１連結部材７ｃは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの下部を連結する。第２連結部材７ｄはスプール１０の前部を連結する。第１連結部材７ｃは、板状の部分であり、その左右方向の略中央部分に釣り竿に取り付けるための釣り竿装着部７ｇが一体形成されている。なお、釣り竿装着部７ｇは、フレーム７と別体であってもよい。第２連結部材７ｄは、概ね円筒状の部分であり、その内部にモータ１２（図２及び図１０参照）が収容されている。第３連結部材７ｅは、リール本体１の後部を連結する円弧状に湾曲した概ね板状の部分である。
【００２５】
第１側カバー８ａには、駆動軸３０を回転自在に支持するための第１ボス部８ｃが外方に突出して形成されている。第１ボス部８ｃの後方には、スプール軸１４の第２端を支持する第２ボス部８ｄが外方に突出して形成されている。
【００２６】
第２側カバー８ｂは、第２側板７ｂの外縁部に例えばネジ止めされている。第２側カバー８ｂの前部下面には、図３に示すように、電源ケーブル接続用のコネクタ１５が下向きに装着されている。
【００２７】
ハンドル２は、第１側カバー８ａ側に設けられている。ハンドル２は、図１及び図２に示すように、ハンドルアーム２ａと、ハンドルアーム２ａの先端に装着されたハンドル把手２ｂと、を有している。ハンドル２は、第１側板７ａ側に装着される。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に支持された駆動軸３０に一体回転可能に連結される。
【００２８】
前カバー９は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの前部外側面の上下２箇所で、例えばネジ止め固定されている。前カバー９には、釣り糸通過用の横長の開口（図示せず）が形成されている。前カバー９は、水深表示部４の後述するケース部材３６の前下面を覆う。
【００２９】
水深表示部４は、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。水深表示部４は、図１及び図１０に示すように、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの上部に載置されるケース部材３６を有する。ケース部材３６は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定される。水深表示部４は、表示操作を行うための複数（例えば３つ）の操作ボタンを有するスイッチ操作部６を有する。
【００３０】
ケース部材３６の内部には、図１０に示すように、リール制御部７０と、水深表示用の液晶ディスプレイからなる表示器７２と、主回路基板７４ａと、副回路基板７４ｂと、モータ駆動回路７６と、が収納されている。リール制御部７０は、例えば、マイクロコンピュータによって構成される。主回路基板７４ａには、表示器７２と、リール制御部７０と、モータ駆動回路７６と、が搭載される。副回路基板７４ｂには、位相検出部３５が搭載される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａと電気的に接続される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａに対して直交してケース部材３６の後部に配置される。
【００３１】
ケース部材３６は、両側がそれぞれ第１側板７ａ及び第２側板７ｂに沿って後方に延びている。図４に示すように、ケース部材３６の第１側板７ａ側の後部には、下部が開口する基板収容空間３６ｈが形成される。この基板収容空間３６ｈに副回路基板７４ｂが収容される。ケース部材３６の第２側板７ｂ側の後部は、第２側板７ｂの上部及び第２側カバー８ｂの上部を覆っている。
【００３２】
＜スプール＞
スプール１０は、スプール軸１４に一体回転可能に装着されている。スプール１０は、図４に示すように、筒状の糸巻胴部１０ａと、糸巻胴部１０ａの両側に一体形成された大径の第１フランジ部１０ｂ及び第２フランジ部１０ｃと、を有している。第１フランジ部１０ｂは、第１側板７ａ側に設けられ、第２フランジ部１０ｃは第２側板７ｂ側に設けられる。スプール軸１４は、糸巻胴部１０ａの内周部に圧入等の適宜の固定手段により固定されている。
【００３３】
スプール軸１４の第１端は、前述したようにスプール支持部１７において第１軸受１８ａにより支持されている。スプール軸１４の第２端（図４右端）は、第１側カバー８ａの第２ボス部８ｄに第２軸受１８ｂにより支持されている。
【００３４】
スプール軸１４のスプール固定部分より第２軸受１８ｂ側には、クラッチ機構１６を構成するクラッチピン１６ａが径方向を貫通して装着されている。
【００３５】
＜クラッチ機構＞
クラッチ機構１６は、図４に示すように、クラッチピン１６ａと、ピニオンギア３２の図３左側端面に径方向に沿って十字に凹んで形成されたクラッチ凹部１６ｂと、を有している。ピニオンギア３２は、クラッチ機構１６を構成するとともに、スプール駆動機構１３の後述する第１回転伝達機構２４を構成している。ピニオンギア３２は、スプール軸１４方向に沿って、図４に示すクラッチオン位置とクラッチオン位置より図４右側のクラッチオフ位置との間で移動する。クラッチオン位置では、クラッチピン１６ａがクラッチ凹部１６ｂに係合してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達され、クラッチ機構１６は、クラッチオン状態になる。このクラッチオン状態では、ピニオンギア３２とスプール軸１４とが一体回転可能になる。また、クラッチオフ位置では、クラッチ凹部１６ｂがクラッチピン１６ａから離反してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達されない。このため、クラッチ機構１６は、クラッチオフ状態になり、スプール１０は自由回転可能になる。
【００３６】
＜クラッチ制御機構＞
クラッチ制御機構２０は、クラッチ操作部材１１の図１０に実線で示すクラッチオン位置と図１０に二点鎖線で示すクラッチオフ位置との間の揺動によりクラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換えるために設けられる。クラッチ制御機構２０は、図５に示すように、スプール軸１４回りに第１位置と第２位置とに回動するクラッチカム４０と、クラッチカム４０係合するクラッチヨーク４１と、クラッチカム４０とクラッチ操作部材１１とを連結するクラッチプレート４２と、を有する。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０と一体的に回動する。クラッチカム４０は、機構装着板１９ｂに回動自在に支持される。クラッチカム４０は、回動によってクラッチヨーク４１を移動させるための一対のカム部４０ａを有する。
【００３７】
クラッチヨーク４１は、ピニオンギア３２をスプール軸方向にクラッチオフ位置とクラッチオン位置に移動させるために設けられる。クラッチヨーク４１は、クラッチカム４０のカム部４０ａに係合するカム受け部（図示せず）と、ピニオンギア３２に係合する円弧部４１ａを有し、クラッチカム４０が第１位置から第２位置に回動すると、クラッチオン位置からスプール軸方向外方（図５右側）のクラッチオフ位置に移動する。これにより、ピニオンギア３２が軸方向外方（図５右側）に移動し、ピニオンギア３２とクラッチピン１６ａとの係合が解除され、クラッチ機構１６がクラッチオフ状態になる。クラッチヨーク４１は、機構装着板１９ｂに装着された一対のガイド軸４９によって軸方向に案内される。クラッチヨーク４１は、ガイド軸４９に装着された一対のコイルバネ４４によってクラッチオン位置に向けて付勢される。したがって、クラッチカム４０が第２位置から第１位置に回動すると、クラッチヨーク４１は、クラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻り、ピニオンギア３２がクラッチオン位置に戻る。なお、クラッチカム４０の第２位置から第１位置への復帰動作は、図示しないクラッチ戻し機構によって、クラッチオフ状態でのハンドル２の糸巻取方向に回転によっても実現される。
【００３８】
クラッチプレート４２は、クラッチ操作部材１１の揺動によってクラッチカム４０を回動させるために設けられる。クラッチプレート４２は、例えば金属板を折り曲げて形成される。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０に係合する係合部４２ａと、係合部４２ａから径方向の延びた後にクラッチ操作部材１１に向けて折れ曲がる装着部４２ｂと、を有する。係合部４２ａは、クラッチカム４０の回動に連動して回動する。装着部４２ｂは、クラッチ操作部材１１に固定される。
【００３９】
＜クラッチ操作部材＞
クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換え操作するためのものである。クラッチ操作部材１１は、図４に示すように、第１側板７ａと第２側板７ｂとの間でリール本体１の後部に釣り竿装着部７ｇに対して接近及び離反する方向に移動可能に設けられる。この実施形態では、クラッチ操作部材１１は、スプール１０の軸回りに揺動可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、図１０に実線で示すクラッチオン位置と、二点鎖線で示すクラッチオフ位置と、の間で揺動する。第１側板７ａの後部及び第２側板７ｂの後部の内側面には、図５に示すように、第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂが各別に装着される。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、クラッチプレート４２の装着部４２ｂが貫通かつ揺動可能な円弧状の通過孔４３ｃをそれぞれ有する。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、ポリアセタール等の摺動性が高い合成樹脂製の部材である。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂに各別に着脱可能に嵌め込まれている。クラッチ操作部材１１は、両端部が第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂに接触可能な長さを有する。
【００４０】
クラッチ操作部材１１は、図７に示すように、第１側板７ａ側に設けられる第１操作部１１ａと、第２側板７ｂ側に設けられる第２操作部１１ｂと、第１操作部１１ａよりも釣り竿装着部７ｇ側に設けられる第３操作部１１ｃと、を有する。第１操作部１１ａは、第２操作部１１ｂよりも釣り竿装着部７ｇから離れて設けられる。第１操作部１１ａは、図３に示すように、第１側板７ａに向かって徐々に釣り竿装着部７ｇから離れる方向に傾斜して形成される。図１０に示すように、第１操作部１１ａは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ１がスプール１０の第１フランジ部１０ｂに合うように少なくとも一部が配置される。第１操作部１１ａは、第１側板７ａに向かって徐々に釣り竿装着部７ｇから離れる方向に傾斜して形成される。
【００４１】
第２操作部１１ｂは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ２が糸巻胴部１０ａに合うように少なくとも一部が配置される。具体的には、第２操作部１１ｂは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ２が釣り竿装着部７ｇからの糸巻胴部１０ａの高さと少なくとも一部で等しくなるように形成される。第３操作部１１ｃは、クラッチ機構１６をクラッチオフ状態からクラッチオン状態に戻すときに用いられる。第３操作部１１ｃは、図９に示すように、第１操作部１１ａよりもスプール１０に向かって凹んで形成される。また、図８に示すように、第３操作部１１ｃは、第１側板７ａに接する部分には設けられていない。したがって、クラッチ操作部材１１の第１側板７ａに近い近接部１１ｆは凹んでおらず滑らかに凸に湾曲している。これにより、第３操作部１１ｃによって、指の引っ掛かりを確保してクラッチオン操作を行いやすくするとともに、クラッチ操作部材１１の第１側板７ａに近い近接部１１ｆによって、凹んだ第３操作部１１ｃをクラッチ操作部材１１に設けても釣り糸がクラッチ操作部材１１に引っ掛かりにくくなる。
【００４２】
第１操作部１１ａと第３操作部１１ｃとの境界部分１１ｅは、第１側板７ａよりも後方に突出している。これにより、ハンドル２を操作する手の指によってクラッチオン操作を行うこともできる。
【００４３】
また、クラッチ操作部材１１は、クラッチプレート４２の装着部４２ｂに固定される矩形断面の貫通孔１１ｄを有する。貫通孔１１ｄは、左右方向にクラッチ操作部材１１を貫通して形成される。貫通孔１１ｄは、クラッチプレート４２の装着部４２ｂの厚み及び幅と実質的に等しい矩形形状に形成される。装着部４２ｂは、第１接触板４３ａ、貫通孔１１ｄ及び第２接触板４３ｂを貫通して配置される。これより、クラッチ操作部材１１が装着部４２ｂに固定される。
【００４４】
＜スプール駆動機構＞
スプール駆動機構１３は、スプール１０を糸巻取方向に駆動する。また、巻取時にスプール１０にドラグ力を発生させて釣り糸の切断を防止する。スプール駆動機構１３は、図１１に示すように、図示しないローラクラッチの形態の逆転防止部によって糸巻取方向の回転が禁止されたモータ１２と、第１回転伝達機構２４と、第２回転伝達機構２５と、を備えている。第１回転伝達機構２４は、モータ１２の回転を減速してスプール１０に伝達する。第２回転伝達機構２５は、ハンドル２の回転を、第１回転伝達機構２４を介して増速してスプール１０に伝達する。
【００４５】
第１回転伝達機構２４は、図１１に示すように、モータ１２の出力軸に連結された図示しない遊星減速機構を有する。遊星減速機構のケース２６の内側面には、図示しない内歯ギアが形成され、内歯ギアの出力がケース２６の外周面に形成された第１ギア部材６０によってスプール１０に伝達される。具体的には、第１回転伝達機構２４は、第１ギア部材６０と、第１ギア部材６０に噛み合う第２ギア部材６１と、第２ギア部材６１に噛み合うピニオンギア３２と、をさらに有する。第２ギア部材６１及びピニオンギア３２は、図５に示すように、機構装着板１９ｂと側板本体１９ａとの外側面との間に配置されている。第２ギア部材６１は、第１ギア部材６０の回転をピニオンギア３２に回転方向を整合させて伝達するための中間ギアである。第２ギア部材６１は、側板本体１９ａのボス部１９ｃ及び機構装着板１９ｂに転がり軸受を介して回転自在に支持されている。図５及び図１１に示すように、第２ギア部材６１には、トラバースカム軸６３が一体回転可能に連結されている。トラバースカム軸６３の第１側板７ａ側の端部には、非円形部６３ａが形成され、第２ギア部材６１は、非円形部６３ａに係合してトラバースカム軸６３を回転させる。
【００４６】
ピニオンギア３２は、側板本体１９ａに装着された第３軸受１８ｃにより第２側板７ｂにスプール軸１４回りに回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア３２は、クラッチ制御機構２０により制御されて軸方向にクラッチオン位置とクラッチオフ位置との間でスプール軸１４の外周側を移動する。ピニオンギア３２は、クラッチヨーク４１に係合してスプール軸１４方向に移動する。
【００４７】
第２回転伝達機構２５は、図５及び図１１に示すように、ハンドル２が一体回転可能に連結された駆動軸３０と、駆動ギア３１と、第３ギア部材６２と、ドラグ機構２３と、を有している。
【００４８】
駆動軸３０は、図５に示すように、機構装着板１９ｂ及び第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに回転自在に支持されている。駆動軸３０は、ローラ型のワンウェイクラッチ３７により第２側カバー８ｂの第１ボス部８ｃに支持されている。駆動軸３０は、ワンウェイクラッチ３７により糸繰り出し方向の回転が禁止されている。駆動ギア３１は、駆動軸３０に回転自在に装着されている。駆動ギア３１は、ドラグ機構２３により糸繰り出し方向の回転が制動される。これにより、スプール１０の糸繰り出し方向の回転が制動される。
【００４９】
第３ギア部材６２は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達するために設けられている。第３ギア部材６２は、遊星減速機構のキャリアに一体回転可能に連結されている。第３ギア部材６２は、駆動ギア３１に噛み合い、ハンドル２の回転を遊星減速機構のキャリアに伝達する。キャリアに伝達された回転は、第１ギア部材６０及び第２ギア部材６１を介してピニオンギア３２に伝達される。第３ギア部材６２から第２ギア部材６１までの減速比は概ね「１」である。
【００５０】
ドラグ機構２３は、図５に示すように、ワンウェイクラッチ３７の内輪３７ａに一体回転可能に連結されかつ内輪３７ａによって押圧されるドラグ板３８を有する。ドラグ板３８は、駆動軸３０に一体回転可能に連結される。ドラグ板３８は、ドラグ座金３９を介して駆動ギア３１を押圧する。ドラグ機構２３の制動力（ドラグ板３８を押圧する押圧力）は、駆動軸３０に螺合するスタードラグ３によって調整される。
【００５１】
＜調整部材＞
調整部材５は、モータ１２の出力を複数段階（例えば、１０段階以上であり、この実施形態では、３１段階）に調整するためにリール本体１に設けられる。調整部材５は、図２に示すように、第１側板７ａの側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に設けられる。この実施形態では、図４及び図６に示すように、調整部材５は、水深表示部４のケース部材３６の後部の外側面に立設された支持軸３６ａに回動自在に装着される。調整部材５は、支持軸３６ａに装着された状態で第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置される。
【００５２】
支持軸３６ａは、基端側のテーパ面３６ｂと、テーパ面３６ｂに連なる支持面３６ｃと、支持面３６ｃよりも小径の部材装着部３６ｄと、を有する。また、支持軸３６ａは、先端面に雌ネジ穴３６ｅを有する。支持軸３６ａの周囲において、ケース部材３６の外側面には、一対の円弧凹部３６ｆと、一対の係合凹部３６ｇと、が１８０°間隔を隔てて形成されている。係合凹部３６ｇは、球状に凹んで形成され、円弧凹部３６ｆと隣接して配置される。係合凹部３６ｇは、調整部材５によってモータ１２を停止させる操作開始位置に対応して設けられる。円弧凹部３６ｆは、調整部材５の回動中心と同芯の円弧で形成され、調整部材５の回動角度に対応して設けられる。調整部材５の回動角度は、この実施形態では、例えば、８０°から１２０°の範囲である。この実施形態では、回動角度は１００°である。ただし、調整部材５の回動角度は、これに限定されない。
【００５３】
調整部材５の回動角度が大きい方がモータ１２の出力調整の１段階ごとに割り振ることができる角度が大きくなるため、出力の調整操作を各段階で安定して行える。しかし、調整部材５の回動角度を大きくし過ぎると、複数段階にわたる操作を迅速に行いにくい。また、リール本体の形状によっては回動角度を大きくできない場合がある。これらの制約の中で最大限の角度に調整部材５の回動角度を設定するのが好ましい。
【００５４】
調整部材５は、例えば合成樹脂製の概ね環状の部材である。調整部材５は、図６に示すように、外周面に径方向に突出する操作突起５ａを有する。操作突起５ａを除く調整部材５の外周面には、滑り止めのための軸方向に沿った多数の溝５ｂが周方向に間隔を隔てて形成される。調整部材５の外側面には、調整部材５の回動範囲を規制するための規制突起５ｃが軸方向に突出して形成される。第１側カバー８ａは、調整部材５を第１側カバー８ａよりも突出させるための平面視矩形形状の開口８ｅを有している。規制突起５ｃは、開口８ｅの内側面に接触して調整部材５の回動範囲を規制する。
【００５５】
図１２に示すように、調整部材５のケース部材３６と対向する内側面には、検出子３４を収容する一対の検出子収容部５ｄと、調整部材５を操作開始位置に位置決めするための一対の位置決め部４５を収容する一対の位置決め収容部５ｅと、が周方向に間隔を隔てて形成される。一対の検出子収容部５ｄと、一対の位置決め収容部５ｅは、それぞれ１８０°間隔で円形に凹んで形成される。
【００５６】
位置決め部４５は、図６に示すように、一対の位置決め収容部５ｅに進退自在に装着される一対の位置決めピン４５ａと、一対の位置決めピン４５ａをケース部材３６に向けて付勢する一対のコイルバネ４５ｂと、を有している。コイルバネ４５ｂは、位置決め収容部５ｅに収容される。位置決めピン４５ａは半球形状の頭部４５ｃを有し、頭部４５ｃが係合凹部３６ｇ及び円弧凹部３６ｆに係合する。この位置決め部４５を設けることにより、調整部材５が操作開始位置に確実に位置決めできる。
【００５７】
調整部材５の中心部には、図４に示すように、支持軸３６ａに回動自在に支持される被支持孔５ｆと、被支持孔５ｆよりも大径の装着孔５ｇと、装着孔５ｇよりも大径の座繰り孔５ｈとが内側面から外側面に向かって形成される。被支持孔５ｆは、内側面側が支持軸３６ａのテーパ面３６ｂに沿ったテーパ形状である。装着孔５ｇと支持軸３６ａの部材装着部３６ｄとの間には両者に接触する回動規制部材４６が装着されている。回動規制部材４６は、例えばＯリング等の環状弾性部材によって構成される。この回動規制部材４６によって調整部材５の回動を規制する。これにより、釣り人が調整部材５を操作した位置に調整部材５を保持できる。回動規制部材４６及び調整部材５は、座繰り孔５ｈに配置された座金部材４７によって抜け止めされる。座金部材４７は、支持軸３６ａの雌ネジ穴３６ｅに螺合する固定ボルト４８によって抜け止めされる。これにより、調整部材５がケース部材３６に回動自在に装着される。なお、座繰り孔５ｈは、第１側カバー８ａによって覆われる。したがって、調整部材５の外周部分だけが第１側カバー８ａの開口８ｅから突出し、調整部材５のその他の部分は、第１側カバー８ａ及びケース部材３６によってカバーされる。
【００５８】
＜検出子＞
検出子３４は、図４、図６及び図１２に示すように、調整部材５に装着される。具体的には、前述したように調整部材５の一対の検出子収容部５ｄに接着等の適宜の固定手段によって固定される。検出子３４は、一対の検出子収容部５ｄに各別に固定される第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとを有する。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、それぞれ調整部材５の軸方向に沿って着磁される。第２磁石３４ｂは、第１磁石３４ａと逆方向に着磁される。この実施形態では、第１磁石３４ａは、ケース部材３６に対向する側がＮ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＳ極に着磁される。反対に第２磁石は、ケース部材３６に対向する側がＳ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＮ極に着磁される。このように軸方向着磁の第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂを磁束方向が逆になるように配置することによって、径方向着磁の磁石と同じに反応する検出子３４を、軸方向着磁の簡素な第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂによって得ることができる。
【００５９】
＜位相検出部＞
位相検出部３５は、前述したように水深表示部４のケース部材３６の内部に配置された副回路基板７４ｂに搭載されるホール素子３５ａである。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、調整部材５の回転中心Ｃに合わせて配置される。このようにホール素子３５ａを配置することによって、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとによって生じる磁束方向の変化をホール素子３５ａが検出可能になる。この結果、ホール素子３５ａを用いて、調整部材５の回動によって変化する磁束方向を検出して調整部材５の回転位相を検出できる。ホール素子３５ａは、図１３に示すように、径方向着磁の検出子３４のＮ極がホール素子３５ａに例えば半円形で表示されたマーク３５ｂ側にあるときを０°とすると、検出子３４が０°の位置において、図１４に示すように出力電圧が最小になる。検出子３４が０°から反時計回りにホール素子３５ａに対して相対回転すると、出力電圧が徐々に上昇し、３６０°に近づくと出力電圧が最大になり、０°に戻るとまた最小にもどる。これにより、０°から３６０°までの範囲で調整部材５の回転位相をホール素子３５ａによって検出できる。ただし、この実施形態では、例えば、５０°から１５０°程度の範囲でホール素子３５ａの出力電圧を用いている。ただし、ホール素子３５ａの出力電圧の角度範囲は、これに限定されない。例えば、２３０°から３３０°の範囲等、ホール素子の出力特性に応じて適宜選択可能である。
【００６０】
＜制御系＞
電動リール１００は、図１５に示すように、モータ１２及び表示器７２を制御するリール制御部７０を有する。リール制御部７０は、ＣＰＵ（中央演算ユニット）を含むマイクロコンピュータによって構成される。リール制御部７０には、位相検出部３５としてのホール素子３５ａと、スイッチ操作部６の各スイッチと、スプールセンサ７８とが接続されている。また、リール制御部７０には制御対象としての表示器７２と、モータ駆動回路７６と、ブザー８０と、他の入出力部８２と、が接続されている。スプールセンサ７８は、スプール１０に装着された図示しない磁石を検出する一対のリードスイッチを有する。一対のリードスイッチはスプール１０の回転方向に並べて配置されている。この実施形態では、一対のリードスイッチは、リール本体１のスプール支持部１７に設けられる。スプールセンサ７８によって、スプール１０の回転数（回転位置）及び回転方向を検出できる。モータ駆動回路７６は、モータ１２をＰＷＭ（パルス幅変調）駆動する。すなわち、デューティ比を変化させてモータ１２を駆動する。ブザー８０は、ケース部材３６の内部に収納される。ブザー８０は仕掛けが棚位置に到達したり、海底に到達したりすると鳴動する。他の入出力部８２は、例えば無線通信部などから構成される。無線通信部は、外部の表示装置と水深データ等の各種のデータを双方向に通信可能である。
【００６１】
＜電動リールの操作＞
このように構成された電動リール１００では、釣りを行うときは、釣り人は釣り竿を持つ手の親指によってクラッチ操作部材１１の例えば第２操作部１１ｂを押し下げ操作する。これにより、クラッチ機構１６がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り換わり、スプール１０が自由回転状態になる。そして、仕掛けの自重によって釣り糸を繰り出し、仕掛けを魚が群れる棚位置まで下ろす。このとき、スプール１０の第１フランジ部１０ｂをクラッチ操作した親指の先でサミング操作する場合、第２操作部１１ｂから第１操作部１１ａに向けて親指を伸ばす。すると、第１操作部１１ａに釣り竿装着部７ｇからの高さが徐々に高くなる傾斜面があり、かつ第１操作部１１ａの高さＨ１が第１フランジ部１０ｂの高さに応じて設定されているため、親指の先が容易に第１フランジ部１０ｂに到達する。このように、クラッチ操作部材１１が第１フランジ部１０ｂに対応する高さＨ１に配置された第１操作部１１ａを有するため、サミング操作を行いやすくなる。
【００６２】
仕掛けに魚が掛かって釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手の親指の先でクラッチ操作部材１１の第３操作部１１ｃを押し上げ操作する。このとき、第３操作部１１ｃが凹んで形成されているので、指先が第３操作部１１ｃに引っ掛かりやすくなり、クラッチ操作部材１１の押し上げ操作を行いやすい。クラッチ操作部材１１を押し上げ操作すると、クラッチ機構１６がクラッチオン状態に切り換わり、ハンドル２及びモータ１２によってスプール１０を糸巻取方向に回転させることができる。
【００６３】
モータ１２により釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手またはハンドル２を操作する手で調整部材５を操作する。このとき、調整部材が第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置されているため、リール本体１の後部に配置されたクラッチ操作部材１１と調整部材５とが近くに配置される。このため、サミング操作して手の指先で調整部材５を操作できる。このため、調整部材５とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。また、キャスティングが進行して釣り糸の巻き付け量が少なくなると、第２操作部１１ｂを介してサミング操作を行えるので、キャスティング中のサミング操作を釣り糸の巻き付け量にかかわらず安定して行える。
【００６４】
調整部材５を回動操作すると、検出子３４が調整部材５とともに回動し、位相検出部３５ホール素子３５ａの出力電圧が変化する。この出力電圧の変化によってリール制御部７０は、モータ駆動回路７６を制御して、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて調整する。このとき、調整部材５の回転位相をロータリーエンコーダ又はポテンショメータ等の回転検出器を用いずに検出しているので、調整部材５が調整する１０段階以上に多くなっても、調整部材５の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができるようになる。
【００６５】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００６６】
（ａ）前記実施形態では、調整部材を第１側板と第１側カバーの間に配置したが、本発明はこれに限定されない。調整部材を第２側板と第２側カバーの間に配置してもよい。
【００６７】
（ｂ）前記実施形態では、磁石の磁束の方向の変化を検出する位相検出部としてホール素子を用いたが、本発明はこれに限定されない。磁石の磁束方向の変化を検出できるものであればどのようなものでもよい。
【００６８】
（ｃ）前記実施形態では、調整部材５を第１側板７ａと第１側カバー８ａの間でリール本体１の後部に配置したが、本発明はこれに限定されない。調整部材は、第１側カバーの外側面に配置してもよい。また、リール本体の前部に配置してもよい。さらに、第２側カバー側に配置してもよい。
【００６９】
（ｄ）前記実施形態では、調整部材として回動するものを例示したが、本発明はこれに限定されない。調整部材は、揺動するレバータイプのものであってもよい。
【００７０】
（ｅ）前記実施形態では、検出子３４として第１磁石３４ａと第２磁石３ｂとの２つの磁石を用いたが、検出子としての磁石は少なくとも１つあればよい。
【００７１】
（ｆ）前記実施形態では、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂを調整部材５に設け、位相検出部３５をリール本体１のケース部材３６内に設けたが、本発明はこれに限定されない。磁石をリール本体に設け、位相検出部を調整部材に設けてもよい。
【００７２】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００７３】
（Ａ）電動リール１００は、釣り糸を前方に繰り出すものである。電動リール１００は、リール本体１と、スプール１０と、モータ１２と、調整部材５と、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂ（少なくとも１つの磁石の一例）と、位相検出部３５と、を備える。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられ、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、リール本体１及び調整部材５の一方に設けられる。位相検出部３５は、リール本体１及び調整部材５の他方に設けられ、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂとの相対的な回転位相を検出可能である。
【００７４】
この電動リール１００では、調整部材５が回動すると、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂと位相検出部３５との相対的な回転位相を位相検出部３５が検出する。検出された回転位相によってモータ１２の出力が複数の段階に調整される。例えばスプール１０の速度が複数段階に調整される、又は釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。ここでは、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂと一つの位相検出部３５とによって、調整部材５の回転位相を検出しているので、回転検出器に比べて小さい体積で調整部材５の回転位相を検出できる。また、複数の磁気感知手段を用いる必要がないため、磁石の検出コストが安価になる。このため、調整部材５の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができる。
【００７５】
（Ｂ）電動リール１００において、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂとは、調整部材５に設けられ、位相検出部３５は、リール本体１に設けられる。この場合には、電気的に動作する位相検出部がリール本体１に設けられるので、位相検出部３５を回路基板（例えば、副回路基板７４ｂ）に配置でき、調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００７６】
（Ｃ）電動リール１００において、位相検出部３５は、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂの回転位相を検出可能なホール素子３５ａである。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子３５ａによって磁石の回転位相を検出するので、調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００７７】
（Ｄ）電動リール１００において、磁石は、調整部材５の軸方向に沿って着磁された第１磁石３４ａと、調整部材５の軸方向に沿って第１磁石３４ａと逆方向に着磁された第２磁石３４ｂと、を有する。この場合には、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとで位相検出部に対向する磁石の極性が異なるようになるので、径方向着磁の磁石では確保しにくい調整部５材の回転軸を容易に確保できる。  （Ｅ）電動リール１００において、リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、水深表示部４と、を含む。フレーム７は、第１側板７ａと第１側板７ａと左右方向に間隔を隔てて配置される第２側板７ｂを有する。第１側カバー８ａは、スプール１０を回転操作するためのハンドル２が装着され、第１側板７ａの外側を覆う。水深表示部４は、フレーム７の載置可能なケース部材３６を有し、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。調整部材５は、ケース部材３６に回動自在に支持される。この場合には、調整部材５が水深表示部４のケース部材３６に支持されるので、調整部材５に装着された磁石の磁力をケース部材３６内で検出可能になり、調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００７８】
（Ｆ）電動リール１００において、位相検出部３５は、ケース部材３６内に配置される。この場合には、位相検出部３５が水深表示部４のケース部材３６内に配置されるので、調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００７９】
（Ｇ）電動リール１００において、ケース部材３６内に、モータ１２及び水深表示部４を制御するリール制御部が搭載された回路基板（例えば、主回路基板７４ａ）が設けられる。位相検出部３５が回路基板（例えば、副回路基板７４ｂ）に搭載される。この場合には、位相検出部３５が回路基板に搭載されるので、位相検出部３５をケース部材３６内で別に設ける場合に比べて位相検出部３５を容易に配置できる。これにより、さらなる検出コストの低減を図ることができる。また、回路基板は、ケース内に配置されるため、防水処理及び防水確認処理等の作業を行いやすくなる。
【００８０】
（Ｈ）電動リール１００において、調整部材５は、第１側カバー８ａと第１側板７ａとの間に設けられる。この場合には、ハンドル２装着側に調整部材５が設けられるので、ハンドル２を操作する手で調整部材５を操作できる。したがって、釣り竿を握る手でリールをパーミングしつつハンドル２を操作する手で調整部材５を操作できる。
【符号の説明】
【００８１】
１    リール本体
２    ハンドル
４    水深表示部
５    調整部材
７    フレーム
７ａ  第１側板
７ｂ  第２側板
７ｇ  釣り竿装着部
８ａ  第１側カバー
８ｂ  第２側カバー
１０    スプール
１１    クラッチ操作部材
１２    モータ
１４    スプール軸
１６    クラッチ機構
３４    検出子
３４ａ  第１磁石
３４ｂ  第２磁石
３５，１３５    位相検出部
３５ａ  ホール素子
３６    ケース部材
３６ａ  支持軸
７４ａ  主回路基板
７４ｂ  副回路基板
１００，２００    電動リール
１３５ａ  ポテンショメータ
【図１】
2014100079.tif 000003
【図２】
2014100079.tif 000004
【図３】
2014100079.tif 000005
【図４】
2014100079.tif 000006
【図５】
2014100079.tif 000007
【図６】
2014100079.tif 000008
【図７】
2014100079.tif 000009
【図８】
2014100079.tif 000010
【図９】
2014100079.tif 000011
【図１０】
2014100079.tif 000012
【図１１】
2014100079.tif 000013
【図１２】
2014100079.tif 000014
【図１３】
2014100079.tif 000015
【図１４】
2014100079.tif 000016
【図１５】
2014100079.tif 000017