(57)【要約】【課題】動き補正の精度を向上させることができる磁気共鳴イメージング装置を提供すること。【解決手段】実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置は、検出部と、補正部とを備える。前記検出部は、矩形領域を回転させることで非直交状に充填された複数チャネル分のｋ空間データを、前記矩形領域毎にチャネル間で重み付け加算し、重み付け加算後の矩形領域毎のデータに基づいて、撮像中における撮像部位の動き量を検出する。前記補正部は、前記動き量を用いて各チャネルのｋ空間データを補正する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
矩形領域を回転させることで非直交状に充填された複数チャネル分のｋ空間データを、前記矩形領域毎にチャネル間で重み付け加算し、重み付け加算後の矩形領域毎のデータに基づいて、撮像中における撮像部位の動き量を検出する検出部と、
前記動き量を用いて各チャネルのｋ空間データを補正する補正部と
を備えたことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
前記検出部は、重み付け加算後のデータの信号値が、ｋ空間における回転方向で変化を有するように、重み付け加算することを特徴とする請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記検出部は、反対符号の重み係数を組み合わせて前記重み付け加算することを特徴とする請求項２に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
前記検出部は、前記撮像部位の特徴的な構造付近で符号が入れ替わるように、反対符号の重み係数を組み合わせて前記重み付け加算することを特徴とする請求項３に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
前記検出部は、前記重み付け加算の試算を行うことで、重み付け加算後のデータの信号値についてｋ空間における回転方向の変化の複雑度合いを評価し、複雑度合いが相対的に高いと評価される重み係数を用いて、重み付け加算することを特徴とする請求項１〜４のいずれかひとつに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
前記検出部は、重み付け加算後の矩形領域毎のデータのうち各矩形領域に共通のｋ空間中心付近のデータについて、直交座標から極座標に変換した後、矩形領域間の相関を計算してｋ空間の回転方向のシフト量を算出することで、前記撮像部位の動き量を検出することを特徴とする請求項１〜５のいずれかひとつに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
前記補正後のｋ空間データを用いて、前記撮像部位が描出された画像を再構成する再構成部を更に備えたことを特徴とする請求項１〜６のいずれかひとつに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
非直交状に充填された複数チャネル分のｋ空間データをチャネル間で重み付け加算し、重み付け加算後のデータに基づいて、撮像中における撮像部位の動き量を検出する検出部と、
前記動き量を用いて各チャネルのｋ空間データを補正する補正部と
を備えたことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴イメージングは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンをラーモア周波数のＲＦ（Radio  Frequency）信号で磁気的に励起し、この励起に伴って発生する磁気共鳴信号から画像を再構成する撮像法である。
【０００３】
この磁気共鳴イメージングの分野における動き補正（Motion  Correction）法として、ＰＲＯＰＥＬＬＥＲ（Periodically  Rotated  Overlapping  Parallel  Lines  with  Enhanced  Reconstruction）と称される撮像法がある。この撮像法では、短冊状の矩形領域を回転させることで、ｋ空間データを非直交（Non  Cartesian）状に充填する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】James  G.  Pipe、「Motion  correction  with  PROPELLER  MRI:   Application  to  Head  Motion  and  Free-breathing  Cardiac  Imaging」、ＭＲＭ、第42巻、1999年、p.963-969
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、動き補正の精度を向上させることができる磁気共鳴イメージング装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置は、検出部と、補正部とを備える。前記検出部は、矩形領域を回転させることで非直交状に充填された複数チャネル分のｋ空間データを、前記矩形領域毎にチャネル間で重み付け加算し、重み付け加算後の矩形領域毎のデータに基づいて、撮像中における撮像部位の動き量を検出する。前記補正部は、前記動き量を用いて各チャネルのｋ空間データを補正する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、本実施形態に係るＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置の構成を示す図。
【図２】図２は、本実施形態に係る受信コイルの一例を示す図。
【図３】図３は、本実施形態における撮像法を説明するための図。
【図４】図４は、本実施形態と対比される、回転方向に一様な感度分布を示す図。
【図５】図５は、本実施形態における頭部Ｔ１強調画像の一例を示す図。
【図６】図６は、本実施形態における動き量検出の処理手順を示す図。
【図７】図７は、本実施形態における具体例を説明するための図。
【図８】図８は、本実施形態における動き量検出の具体例を説明するための図。
【図９】図９は、本実施形態における感度分布を説明するための図。
【図１０】図１０は、本実施形態におけるｋ空間データの回転方向を示す図。
【図１１】図１１は、本実施形態におけるｋ空間データの回転方向のシフトを説明するための図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、図面を参照しながら、実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置（以下、適宜「ＭＲＩ装置」）を説明する。
【０００９】
図１は、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００の構成を示す図である。なお、被検体ＰはＭＲＩ装置１００に含まれない。静磁場磁石１は、中空の円筒形状に形成され、内部の空間に一様な静磁場を発生する。静磁場磁石１は、例えば、永久磁石、超伝導磁石等である。傾斜磁場コイル２は、中空の円筒形状に形成され、内部の空間に傾斜磁場を発生する。具体的には、傾斜磁場コイル２は、静磁場磁石１の内側に配置され、傾斜磁場アンプ３から電力の供給を受けて、傾斜磁場を発生する。傾斜磁場アンプ３は、シーケンス制御部１０から送信される制御信号に従って、傾斜磁場コイル２に電力を供給する。
【００１０】
寝台４は、被検体Ｐが載置される天板４ａを備え、天板４ａを、被検体Ｐが載置された状態で、撮像口である傾斜磁場コイル２の空洞内へ挿入する。通常、寝台４は、長手方向が静磁場磁石１の中心軸と平行になるように設置される。寝台制御部５は、寝台４を駆動して、天板４ａを長手方向及び上下方向へ移動する。
【００１１】
送信コイル６は、高周波磁場を発生する。具体的には、送信コイル６は、傾斜磁場コイル２の内側に配置され、送信部７からＲＦパルスの供給を受けて高周波磁場を発生する。送信部７は、シーケンス制御部１０から送信される制御信号に従って、ラーモア周波数に対応するＲＦパルスを送信コイル６に送信する。
【００１２】
受信コイル８は、磁気共鳴信号（以下、適宜「ＭＲ（Magnetic  Resonance）信号」）を受信する。具体的には、受信コイル８は、傾斜磁場コイル２の内側に配置され、高周波磁場の影響によって被検体Ｐから放射されるＭＲ信号を受信する。また、受信コイル８は、受信したＭＲ信号を受信部９に出力する。なお、本実施形態においては、受信コイル８を用いて説明するが、送信コイルの機能と受信コイルの機能とを兼ね備えた送受信コイルを用いてもよい。
【００１３】
受信部９は、シーケンス制御部１０から送られる制御信号に従って、受信コイル８から出力されたＭＲ信号に基づきＭＲ信号データを生成する。具体的には、受信部９は、受信コイル８から出力されたＭＲ信号をデジタル変換することによってＭＲ信号データを生成し、生成したＭＲ信号データを、シーケンス制御部１０を介して計算機システム２０に送信する。なお、受信部９は、静磁場磁石１や傾斜磁場コイル２等を備える架台装置側に備えられていてもよい。
【００１４】
シーケンス制御部１０は、傾斜磁場アンプ３、送信部７、及び受信部９を制御する。具体的には、シーケンス制御部１０は、計算機システム２０から送信されたパルスシーケンス実行データに基づく制御信号を、傾斜磁場アンプ３、送信部７、及び受信部９に送信する。
【００１５】
計算機システム２０は、インタフェース部２１と、画像再構成部２２と、記憶部２３と、入力部２４と、表示部２５と、制御部２６とを備える。インタフェース部２１は、シーケンス制御部１０に接続され、シーケンス制御部１０と計算機システム２０との間で送受信されるデータの入出力を制御する。画像再構成部２２は、シーケンス制御部１０から送信されたＭＲ信号データから画像データを再構成し、再構成した画像データを記憶部２３に格納する。
【００１６】
記憶部２３は、撮像条件に含まれるパラメータに設定されたパラメータ値、画像再構成部２２によって格納された画像データや、ＭＲＩ装置１００において用いられるその他のデータを記憶する。例えば、記憶部２３は、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、フラッシュメモリ（flash  memory）等の半導体メモリ素子、ハードディスク、光ディスク等である。
【００１７】
入力部２４は、撮像条件を編集するための各種指示や撮像指示等を操作者から受け付ける。例えば、入力部２４は、撮像条件に含まれるパラメータに対するパラメータ値の設定指示等を受け付ける。例えば、入力部２４は、マウス、キーボード等である。表示部２５は、撮像条件の編集画面や画像等を表示する。
【００１８】
制御部２６は、上述した各部を制御することによってＭＲＩ装置１００を総括的に制御する。例えば、制御部２６は、撮像条件の編集を操作者から受け付けると、受け付けた撮像条件に基づいてパルスシーケンス実行データを生成し、生成したパルスシーケンス実行データをシーケンス制御部１０に送信する。例えば、制御部２６は、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）、ＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等の集積回路、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）、ＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）等の電子回路である。なお、本実施形態に係る制御部２６は、図１に示すように、収集部２６ａと、動き量検出部２６ｂと、動き量補正部２６ｃとを備える。これらの各部については後に詳述する。
【００１９】
図２は、本実施形態に係る受信コイル８の一例を示す図である。図２の（Ａ）は、受信コイル８に内蔵された８個のコイルエレメントＥ１〜Ｅ８の配置を示す側面図であり、（Ｂ）は、正面図である。（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、８個のコイルエレメントＥ１〜Ｅ８は、被検体Ｐの頭部表面に沿って頭部を一周するように配置されている。また、８個のコイルエレメントＥ１〜Ｅ８のうち、５個のコイルエレメントＥ１〜Ｅ５が上部に配置され、３個のコイルエレメントＥ６〜Ｅ８が下部に配置されている。
【００２０】
さて、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、受信コイル８を用いて、被検体Ｐの頭部をＰＲＯＰＥＬＬＥＲ等と称される撮像法により撮像する。
【００２１】
図３は、本実施形態における撮像法を説明するための図である。本実施形態において、ＭＲＩ装置１００は、ｋ空間におけるデータ点を非直交状に収集し、ｋ空間に充填する。具体的には、ＭＲＩ装置１００は、短冊状の矩形領域（以下、適宜「ブレード（blade）」）の回転角度を変えた収集を繰り返すことで、ｋ空間におけるデータ点を充填する。原理的には、ＭＲＩ装置１００は、傾斜磁場パルスの強度比（例えば、３軸ある傾斜磁場のうちの直交する２軸の強度比）を撮像中に逐次変更することで、ブレードの回転角度を変えた収集を繰り返す。図３の（Ａ）においては、２次元のｋ空間を図示しており、白丸は、直交（Cartesian）状のデータを示し、黒丸は、本実施形態における撮像法で非直交状に充填されるブレード内のデータを示す。また、（Ｂ）に示すように、ＭＲＩ装置１００は、ブレードの回転角度を０°から約１８０°まで変えながら収集を繰り返す。なお、（Ｂ）においては、ブレード数を『６』とした場合の例を示す。
【００２２】
ここで、図３の（Ｂ）に示すように、各ブレードの中心付近（ｋ空間の中心付近にも相当）は、何度も収集される共通領域となっている。このため、ＭＲＩ装置１００は、共通領域のデータをブレード間で比較することで、撮像中における撮像部位の動き量（例えば、剛体回転量、平行移動量）を検出する。そして、ＭＲＩ装置１００は、検出した動き量を用いて各ブレードのデータ（以下、適宜「ブレードデータ」）の動き補正を行った上で、全ブレードデータから直交状のデータ（図３の（Ａ）における白丸のデータ）を推定し、推定された直交状のデータを用いて、撮像部位が描出された画像を再構成する。なお、この推定は、「グリッディング」等と称される。
【００２３】
動き量の検出について更に説明すると、実空間における剛体回転量は、ｋ空間において共通領域のデータをブレード間で比較した場合の回転方向のシフト量に相当する。このため、ＭＲＩ装置１００は、共通領域のデータ同士で回転方向の相関を計算し、回転方向のシフト量（回転角）を算出する。なお、この場合、撮像部位の平行移動によって、ｋ空間データに１次位相シフトが発生しているため、ＭＲＩ装置１００は、ｋ空間データの絶対値（ＡＢＳ（absolute  value））を取った後に回転方向の相関を計算する。
【００２４】
例えば、図２に例示したような、複数のコイルエレメントを有する受信コイル８で撮像した場合、一般に、ＭＲＩ装置１００は、各コイルエレメントから出力されたＭＲ信号の絶対値を取った後に、ブレード毎にコイルエレメント間でこれを単純加算し、単純加算後のブレードデータのうち共通領域のデータを、ブレード間で比較する。
【００２５】
さて、上述した動き量の検出の原理によれば、コイルエレメント間で単純加算された、加算後のコイルの感度分布が、実空間において回転方向に一様であることが前提となる。なぜなら、実空間において撮像部位が剛体回転した場合に、コイルの感度分布が回転方向に一様であれば、ｋ空間における回転方向の相関が保たれるからである。図４は、本実施形態における感度分布と対比される、回転方向に一様な感度分布を示す図である。
【００２６】
しかしながら、撮像部位の輝度分布が回転対称に近付いた場合、上述した手法のままでは、剛体回転量の検出は困難になる。なぜなら、撮像部位の輝度分布が回転対称の場合（回転方向において、信号の変化が小さい場合）、ｋ空間における共通領域のデータの輝度分布も回転対称になるため、共通領域のデータ同士で回転方向の相関が最大になる点を見つけることが困難になるからである。図５は、本実施形態における頭部Ｔ１強調画像の一例を示す図である。図５に示すように、例えば、頭部Ｔ１強調画像のアキシャル断面像の場合などに、剛体回転量の検出は困難になる。
【００２７】
そこで、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、撮像部位の輝度分布が回転対称となるような特徴を対象画像が有する場合に、コイルの感度分布に回転方向の非一様性をあえて持たせることで、剛体回転量の検出を可能にする。以下では、感度分布に回転方向の非一様性を持たせる場合の実施形態を説明する。
【００２８】
図６は、本実施形態における動き量検出の処理手順を示す図である。図６に示すように、まず、収集部２６ａが、シーケンス制御部１０を制御して撮像を開始する（ステップＳ１０１）。続いて、収集部２６ａは、複数のコイルエレメントを有する受信コイル８を用いて、複数チャネル分のｋ空間データをブレード毎に収集する（ステップＳ１０２）。
【００２９】
なお、『コイル（エレメント）』と『チャネル』とを使い分けたのは、各コイル（エレメント）で得られたＭＲ信号を、チャネル合成してデータとする場合もあるからである。以下の説明では、『コイル（エレメント）』と『チャネル』とを明確に区別せずに記載する。両者はチャネル合成しているか否かの違いであり、以下に記載する実施形態は、両者に適用することができる。
【００３０】
次に、動き量検出部２６ｂは、複数チャネル分のブレードデータを、ブレード毎にチャネル間で重み付け加算し、重み付け加算後のブレード毎のデータに基づいて、撮像中における撮像部位の動き量を検出する。このとき、動き量検出部２６ｂは、重み付け加算後のデータの信号値が、ｋ空間における回転方向で変化を有するように、重み付け加算する。
【００３１】
すなわち、上述したように、一般に、複数チャネル分のブレードデータは、ブレード毎にチャネル間で単純加算されるところ、動き量検出部２６ｂは、複数チャネル分のブレードデータを、ブレード毎にチャネル間で重み付け加算する（ステップＳ１０３）。単純加算の場合、実空間上で、加算後のコイルの感度分布は、撮像部位の動きの方向である回転方向に均一となる。一方、重み付け加算の場合、実空間上で、加算後のコイルの感度分布は、コイルエレメントの位置に応じたパターンを形成し、回転方向にコントラストを有する。なお、この重み付け加算によるデータ合成において、それが複素データであるか絶対値データであるかは問わない。
【００３２】
続いて、動き量検出部２６ｂは、重み付け加算後のブレード毎のデータのうち、各ブレードに共通のｋ空間中心付近のデータについて、直交座標から極座標に変換する（ステップＳ１０４）。すなわち、合成されたデータは直交座標であるため、動き量検出部２６ｂは、まずこれを極座標に変換する。動き量の検出に用いるデータは、ｋ空間中心付近における円状内部のデータである。
【００３３】
そして、動き量検出部２６ｂは、合成されたデータ間の相関を、以下の（１）式により計算し（ステップＳ１０５）、最も相関係数が高くなる回転角θを、ｋ空間の回転方向のシフト量として算出する（ステップＳ１０６）。
【数１】
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【００３４】
なお、動き量補正部２６ｃは、動き量検出部２６ｂによって算出された動き量を用いて各ブレードデータの動き補正（シフト処理）を行った上で、全ブレードデータから直交状のデータを推定し、推定された直交状のデータを用いて、撮像部位が描出された画像を再構成する。
【００３５】
図７は、本実施形態における具体例を説明するための図である。上述した動き量検出の処理手順を、具体例を用いて改めて説明する。図７に示すように、本具体例においては、コイルエレメントＡ、Ｂ、Ｃ、及びＤ、並びにチャネルデータＡ、Ｂ、Ｃ、及びＤを例に挙げて説明する。また、以下では、コイルエレメントＡで受信したＭＲ信号が、そのままチャネルデータＡに用いられた場合（Ｂ、Ｃ、及びＤも同様）を説明する。
【００３６】
図７に示すように、コイルエレメントＡとＢとが対向して配置され、コイルエレメントＣとＤとが対向して配置されている。例えば、図２に例示した頭部コイル８を想定した場合、コイルエレメントＡとＢとは、例えば、コイルエレメントＥ２〜Ｅ４とＥ６〜Ｅ８とに相当し、コイルエレメントＣとＤとは、例えば、コイルエレメントＥ１・Ｅ８とＥ５・Ｅ６とに相当すると考えることができる。
【００３７】
図８は、本実施形態における動き量検出の具体例を説明するための図である。図８に示すように、収集部２６ａによる収集によって、チャネルＡ、Ｂ、Ｃ、及びＤには、それぞれ、ブレード毎のｋ空間データが存在する。なお、図８においては、説明の便宜上、ブレード１及び２の２つのみを示す。
【００３８】
すると、動き量検出部２６ｂは、例えば、チャネルＡ及びＢの重み付け係数を『０』とし（図８において点線で示す）、チャネルＣの重み付け係数を『１』、チャネルＤの重み付け係数を『−１』として、ブレード毎に重み付け加算を行い、チャネル別の個別データを合成データに変換する。このとき、本実施形態に係る動き量検出部２６ｂは、撮像部位の特徴的な構造付近で符号が入れ替わるように、反対符号の重み係数『１』と『−１』とを組み合わせて重み付け加算する。
【００３９】
図９は、本実施形態における感度分布を説明するための図である。例えば、図９の（Ａ）に示すように、コイルエレメントＣに着目した場合、コイルエレメントＣに近い領域の感度は高くなり、遠い領域の感度は低くなると考えられる。対向するコイルエレメントＤの感度と合わせると、（Ｂ）の実線で示すような感度分布になる。ここで、例えば、コイルエレメントＤのデータを反対符号で重み付けると、コイルエレメントＣとＤとの組み合わせで得られる感度分布は、（Ｂ）の点線で示すような感度分布になると考えられる。チャネル間の極性が逆になるため、実空間では回転方向に一様でない感度分布が形成され、ｋ空間でもこれに対応するデータが得られる。なお、感度分布の符号が入れ替わる点が、「ゼロクロスポイント」である。
【００４０】
本実施形態においては、この「ゼロクロスポイント」が、撮像部位の特徴的な構造付近になるように、重み付けを行う。例えば、頭部Ｔ１強調画像のアキシャル断面像を考えた場合、（Ｃ）に示すように、領域９ａよりも、左右半球を分ける構造の領域９ｂあたりの方が、解剖学的に特徴的な構造を有する。頭部が回転した場合に、この領域９ｂの信号の符号が入れ替わるようにすることで、ｋ空間における回転方向の相関を、より検出し易くなると考えられる。また、このようにすることで、頭部と頭部コイル８とが一緒に回転した場合のみならず、頭部コイル８内で頭部が独立して回転してしまった場合にも、検出が可能になる。こうして、本実施形態においては、コイルエレメントＣ及びＤのみのブレードデータを用いた重み付け加算をすることで、（Ｄ）に示すような、回転方向に一様でない感度分布が形成される。
【００４１】
図８に戻り、動き量検出部２６ｂは、重み付け加算後のブレード毎の合成データについて、平行移動の影響を避けるために絶対値を取り、次に、各ブレードに共通のｋ空間中心付近のデータについて直交座標から極座標に変換する。続いて、動き量検出部２６ｂは、ブレード１とブレード２との間で、ｋ空間の回転方向の相関を計算し、最も相関係数が高くなる回転角θを、ｋ空間の回転方向のシフト量として算出する。このシフト量が、ブレード１とブレード２との間の剛体回転量に相当し、この剛体回転量を用いてブレード２の動き補正を行うことができる。
【００４２】
図１０は、本実施形態におけるｋ空間データの回転方向を示す図であり、図１１は、本実施形態におけるｋ空間データの回転方向のシフトを説明するための図である。図１０に示すように、ｋ空間の回転方向をφとする。図１１の（Ａ）に示すように、ｋ空間における共通領域のデータの信号値が回転対称になると（回転方向で変化を有しないと）、ｋ空間の回転方向の相関を検出することは難しい。一方で、図１１の（Ｂ）に示すように、実空間では回転方向に一様でない感度分布が形成され、ｋ空間でもこれに対応するデータが得られると、ｋ空間の回転方向の相関を検出することができるようになる。
【００４３】
こうして、動き量検出部２６ｂは、他のブレードについても同様に、ｋ空間の回転方向のシフト量を算出し、ブレード毎に、剛体回転量を求める。その後、動き量補正部２６ｃは、動き量検出部２６ｂによってブレード毎に算出された剛体回転量を用いて各ブレードデータの動き補正（シフト処理）を行った上で、全ブレードデータから直交状のデータを推定し、推定された直交状のデータを用いて、撮像部位が描出された画像を再構成する。
【００４４】
なお、上述した実施形態においては、予めチャネルの重み付け係数が決定されている例を説明したが、実施形態はこれに限られるものではない。例えば、動き量検出部２６ｂは、重み付け加算の試算を行うことで、重み付け加算後のデータの信号値についてｋ空間における回転方向の変化の複雑度合いを評価し、複雑度合いが相対的に高いと評価される重み係数を用いて重み付け加算を行ってもよい。
【００４５】
例えば、動き量検出部２６ｂは、重み付け係数が定義された「チャネル合成マトリックス」を予め定義する。そして、動き量検出部２６ｂは、あるブレードについて、重み付け加算の試算を行って合成データを生成し、ｋ空間における回転方向の変化の複雑度合いを、例えば分散等の指標を用いて評価する。動き量検出部２６ｂは、「チャネル合成マトリックス」の中から、その指標が大きくなる重み係数を選択すればよい。
【００４６】
上述したように、本実施形態によれば、例えば、撮像部位の輝度分布が回転対称に近付いた場合にも、剛体回転量を検出することができ、動き補正の精度を向上させることができる。ひいては、撮像中の被検体の動き量を検出して、良好な診断画像を提供することができる。
【００４７】
（その他の実施形態）
なお、実施形態は、上述した実施形態に限られるものではない。
【００４８】
上述した実施形態においては、ＰＲＯＰＥＬＬＥＲ等と称される撮像法を想定し、複数チャネル分のｋ空間データをブレード毎に重み付け加算することで、撮像部位の剛体回転量を検出する例を説明したが、実施形態はこれに限られるものではない。例えば、同じく複数チャネル分のｋ空間データを重み付け加算することで、投影空間において、投影方向に垂直な方向の平行移動量を検出することもできる。
【００４９】
また、上述した実施形態においては、対象画像として、頭部Ｔ１強調画像のアキシャル断面像を想定したが、実施形態はこれに限られるものではない。他の撮像部位や、他の断面像、あるいは他の撮像種の画像等の場合にも、上述した実施形態と同様に、撮像部位の輝度分布が回転対称の場合等に、上述した実施形態を同様に適用することができる。
【００５０】
また、上述した実施形態においては、図３等を用いて２次元のｋ空間を例に挙げて説明したが、実施形態はこれに限られるものではない。３次元のｋ空間にも同様に適用することができる。
【００５１】
以上述べた少なくとも一つの実施形態の磁気共鳴イメージング装置によれば、動き補正の精度を向上させることができる。
【００５２】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００５３】
１００  ＭＲＩ装置
２６  制御部
２６ａ  収集部
２６ｂ  動き量検出部
２６ｃ  動き量補正部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図１０】
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【図１１】
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【図４】
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【図５】
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【図９】
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