(57)【要約】  【課題】  例えば鍋蓋のような板状部材を立て掛けて保持する装置であって、その装置を壁などに取り付けた場合、立て掛けた鍋蓋の内側が壁にあたりその壁面を汚損することがないようにする。  【解決手段】２本の平行な鍋蓋保持腕１２が備えられ、その鍋蓋保持腕１２は手前側が持ちあがるように傾斜をつけられている保持装置に関する。上方から鍋蓋６Ｄを立て掛けるように挿入すると、その鍋蓋６Ｄの下端縁が傾斜面に沿って奥側に滑り、それに伴い鍋蓋６Ｄの上端が手前側に傾き、鍋蓋の内側が奥側の壁面にあたることはない。【選択図】      図１０
2014018613.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状部材をその平面が水平と交差する方向となる姿勢で保持する板状部材の保持装置であって、
鉛直方向に垂下する背部材から、相互に離間する複数の第１の部材保持腕が手前方向に延出し、前記第１の部材保持腕には上方延出すると共に上端部で水平方向に折曲形成されている第２の保持腕が固設されており、前記第１の部材保持腕は手前側が奥側よりも上位となるように傾斜していることを特徴とする板状部材の保持装置。
【請求項２】
前記板状部材の平面幅の寸法が前記部材保持腕の間隔よりも大である場合には、当該板状部材の幅広辺の下端縁が前記第１の部材保持腕上の奥側で支持されると共に、当該板状部材の手前面が前記第２の部材保持腕によって支持されることを特徴とする請求項２記載の板状部材の保持装置。
【請求項３】
前記板状部材が摘部を有する円形の鍋蓋で、相互に離間する２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の寸法をＬ、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の部材保持腕の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨ、前記鍋蓋の半径をＲ、前記摘部の軸の半径をrとすると、Ｒ２≦（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２なる関係を有する場合には、前記鍋蓋はその摘部が前記第２の部材保持腕上に係合されることを特徴とする請求項１に記載の板状部材の保持装置。
【請求項４】
前記板状部材が摘部を有する円形の鍋蓋で、相互に離間する２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の寸法をＬ、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の部材保持腕の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨ、前記鍋蓋の半径をＲ、前記摘部の軸部の半径をrとすると、Ｒ２＞（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２なる関係を有する場合には、前記鍋蓋はその下縁部が前記第１部材保持腕上に支持されることを特徴とする請求項１に記載の板状部材の保持装置。
【請求項５】
前記鍋蓋の下縁部は前記第１の保持腕の奥側で支持され、前記鍋蓋の手前面は前記第２の部材保持腕によって支持され、全体として手前側に傾斜する姿勢で保持されることを特徴とする請求項４記載の板状部材の保持装置。
【請求項６】
前記第２の部材保持腕の上縁に、前記鍋蓋の摘部が係合される凹所が形成されている請求項３に記載の板状部材の保持装置。
【請求項７】
前記第１の部材保持腕の下部に、手前方向に延在するトレイ保持腕が固設され、前記トレイ保持腕にトレイが着脱自在に装着されている請求項１〜６のいずれか１項に記載の板状部材の保持装置。
【請求項８】
背部材に、鉛直壁面に対して着脱可能な係合具が装着されている請求項１〜８のいずれか１項に記載の板状部材の保持装置。
【請求項９】
請求項１に記載の板状部材の保持装置を使用して前記板状部材を保持する方法であって、
前記板状部材の平面幅の寸法が前記第１の部材保持腕の間隔よりも大である場合には、当該板状部材の幅広辺の下端縁を前記第１の部材保持腕上で奥側に滑らせて前記背部材と前記第１の部材保持上によって支持させると共に、前記板状部材の上端を手前側に倒してその手前面を前記第２の部材保持腕によって支持させることを特徴とする板状部材の保持方法。
【請求項１０】
請求項２に記載の板状部材の保持装置を使用して前記板状部材を保持する方法であって、
前記、鍋蓋の直径が前記第１の部材保持腕の間隔よりも小である場合には、鍋蓋の摘部を前記第２の保持腕の上縁に係合させることによって保持することを特徴とする板状部材の保持方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、鍋蓋や皿などの板状部材を保持する装置であって、例えばキッチンの近傍に設置し、鍋で加熱調理をしている最中に一時的に鍋蓋を鍋から外す必要がある場合、または長時間にわたり乾燥させたり保管したりする場合に、外した鍋蓋を一時的または長期的に保持する装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、鍋蓋を保持する装置は公知である（特許文献１〜特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平７−１６７４６号公報（図１〜３）
【特許文献２】実開平１−１３８３４７号公報（図面）
【特許文献３】特開平７−２９８９９３号公報（図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の保持装置では、支持部の底部が殆ど水平となっているので、手前面を保持する部材が手前側に倒れていたとしても、大径の鍋蓋を載置すると必然的に鍋蓋の上端部が奥側に倒れて壁面に接触し当該壁面を汚損するおそれがあった。
また、仮に鍋蓋の上端部が手前側に倒れたとしても、前述のように底部の支持部が水平なので不安定となり、人の手などが当たると鍋蓋の上端部が簡単に奥側に倒れるおそれもあった。
【０００５】
更に、各特許文献に記載の装置では、それらの図から明らかなように、鍋蓋の手前面を保持する部材が手前側に倒れているので、鍋蓋は上端部が手前に極端に倒れ掛かる状態で保持され、不安定となって人の手などが当たると簡単に落下するおそれがあった。
【０００６】
本発明は、上記のような従来の問題点に鑑み、板状部材が大型の鍋蓋や摘部の存在しない皿のようなものであっても、その下端縁と上部手前側面を保持することによって当該板状部材を安定的に保持せんとするものである。
【０００７】
本発明においては、前記板状部材の下縁部を保持する部材保持腕は手前方向に延びるに従い上方に持ち上がっているので、換言すれば当該部材保持腕は奥側に行くに従い下がっているので、前記板状部材は必然的に手前側に若干倒れ、奥側に倒れこむことはなく、前記板状部材が大型の鍋蓋であっても壁面等を汚損するおそれがない。
更に、前記板状部材が摘部を有する鍋蓋で比較的小型のものである場合には、前記摘部を使用して容易に保持できる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本発明は、板状部材をその平面が水平と交差する方向となる姿勢で保持する板状部材の保持装置であって、鉛直方向に垂下する背部材から、相互に離間する複数の第１の部材保持腕が手前方向に延出し、前記第１の部材保持腕には上方延出すると共に上端部で水平方向に折曲形成されている第２の保持腕が固設されており、前記第１の部材保持腕は手前側が奥側よりも上位となるように傾斜していることを特徴とするものである。
【０００９】
なお、板状部材としては鍋蓋や皿のみならず、板状のものであればまな板のようなプラスチック製板や金属板、陶板などでも使用でき、外形は必ずしも円形でなくとも矩形でも使用できるものである。
【００１０】
本発明によれば、前記板状部材の平面幅の寸法が前記部材保持腕の間隔よりも大である場合には、前記板状部材の下端縁は前記第１の部材保持腕上にひっかかり支持される。
【００１１】
（２）本発明において、前記板状部材の平面幅の寸法が前記部材保持腕の間隔よりも大である場合には、当該板状部材の幅広辺の下端縁が前記第１の部材保持腕上の奥側で支持されると共に、当該板状部材の手前面が前記第２の部材保持腕によって支持されることが望ましい。
この場合、前記第１の部材保持腕は手前側が奥側よりも上位となるように構成されているので、前記板状部材の下端縁が前記第１の部材保持腕は上を自重などによって奥側に滑り、第１の部材保持腕の奥側で支持され、必然的に当該板状部材の上部が手前側に倒れその手前面が前記第２の部材保持腕によって支持されることになる。
従って、前記板状部材は下端が複数の第１の部材保持腕の奥側で支持されると共に、手前面が第２の部材保持腕で支持されるので、上部が手前側に傾斜した姿勢、即ち上端部の背面が壁面などに接触しない状態で安定的に保持される。
【００１２】
（３）本発明において、前記板状部材が摘部を有する円形の鍋蓋で、相互に離間する２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の寸法をＬ、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の部材保持腕の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨ、前記鍋蓋の半径をＲ、前記摘部の軸部の半径をrとすると、
Ｒ２＜（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２
なる関係を有する場合には、前記鍋蓋はその摘部が前記第２の部材保持腕上に係合されることが望ましい。
本発明によれば、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の間隔寸法Ｌが鍋蓋の直径２Ｒよりも大であったとしても、前記鍋蓋の下縁は前記第１の部材保持腕には接触せず、前記鍋蓋はその摘部が前記第２部材保持腕の上縁に係合されて保持される。
【００１３】
（４）本発明において、前記板状部材が摘部を有する円形の鍋蓋で、相互に離間する２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の寸法をＬ、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の部材保持腕の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨ、前記鍋蓋の半径をＲ、前記摘部の軸部の半径をrとすると、
Ｒ２≧（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２
なる関係を有する場合には、前記鍋蓋はその下縁部が前記第１の部材保持腕上に係止されることが望ましい。
本発明によれば、前記２本の第１の部材保持腕の水平方向の内側の寸法Ｌが鍋蓋の直径２Ｒよりも小で、前記鍋蓋はその摘部が前記第２部材保持腕の上縁に係合されることはなく、前記鍋蓋の下縁は前記第１の部材保持腕に支持される。
【００１４】
（５）本発明において、前記鍋蓋の下縁部は前記第１の保持腕の奥側で支持され、前記鍋蓋の手前面は前記第２の部材保持腕によって支持されることが望ましい。
本発明によれば、前記鍋蓋の下縁部は前記第１の保持腕の奥側で支持され、前記鍋蓋の手前面は前記第２の部材保持腕によって支持されるので、鍋蓋が手前側に傾斜した姿勢となってその背面の上端が奥側に移動することはない。
【００１５】
（６）本発明において、前記第２の部材保持腕の上縁に、前記鍋蓋の摘部が係合される凹所が形成されていることが望ましい。
本発明によれば、前記第２の保持腕の上縁に凹所が形成されているので、前記鍋蓋の摘部は前記凹所に安定的に保持され、より一層落下し難くなる。
【００１６】
（７）本発明において、前記第１の部材保持腕の下部に、手前方向に延在するトレイ保持腕が固設され、前記トレイ保持腕にトレイが着脱自在に装着されていることが望ましい。
調理をする際、鍋蓋と同様にレードルや菜箸等の調理器具が一時的に不要となる場合があるが、そのよう場合にそのレードルや菜箸等の前記トレイ上に一時的に載置することができる。
また、鍋蓋やその他の調理器具から滴下する液体が前記トレイにて受け止められ、直接キッチンや床上を汚すことはない。
【００１７】
本発明において、  前記第２の部材保持腕に、手前方向に延在する保持腕が固設されていることが望ましい。
このように保持腕が固設されていると、当該保持腕にても前述のようなレードルや菜箸等の調理器具を一時的に保持することができる。
【００１８】
（８）本発明において、背部材に、鉛直壁面に対して着脱可能な係合具が装着されていることが好ましい。
背部材に吸盤や磁石等の係合具が装着されていると、本発明に係る板状部材の保持装置適宜所望の位置に固定することができる。
【００１９】
本発明において、背部材および全ての保持腕は、金属の線材を折曲することによって形成されていることが望ましい。
背部材や保持腕を金属の線材を折曲することによって形成すると、製造が容易になるばかりではなく、外観にも清潔感が出てくる。
【００２０】
（９）本発明にかかる方法は、前記板状部材を保持する方法であって、前記板状部材の平面幅の寸法が前記部材保持腕の間隔よりも大である場合には、当該板状部材の幅広辺の下端縁を前記第１の部材保持腕上で奥側に滑らせて前記背部材と前記第１の部材保持上によって支持させると共に、前記板状部材の上端を手前側に倒してその手前面を前記第２の部材保持腕によって支持させることを特徴とするものである。
【００２１】
本発明によれば、前記第１の部材保持腕は手前方向に延びるに従い上方に持ち上がっているので、前記板状部材を前記第１の部材保持腕上に載置し、当該板状部材の幅広辺の下端縁を前記第１の部材保持腕上で奥側に滑らせると、当該板状部材は前記第１の部材保持腕の奥側で支持され、必然的に当該板状部材の上部が手前側に倒れ、その手前面が前記第２の部材保持腕によって支持されることになる。
【００２２】
（１０）本発明にかかる方法において、前記板状部材が鍋蓋であって、当該鍋蓋の直径が前記第１の部材保持腕の間隔よりも小である場合には、鍋蓋の摘部を前記第２の保持腕の上縁に係合させることが望ましい。
鍋蓋の幅広部分の寸法が前記部材保持腕の間隔よりも小である場合には、前記鍋蓋はその外周が前記第１の保持腕にはひっかからないので、摘部を前記第２の保持腕の上縁に係合すれば、鍋蓋本体の自重によって安定的に保持される。
【発明の効果】
【００２３】
前述のように、本発明によれば、前記第１の部材保持腕は手前方向に延びるに従い上方に持ち上がっているので、前記板状部材を前記第１の部材保持腕上に載置し、当該板状部材の幅広辺の下端縁を前記第１の部材保持腕上で奥側に滑らせると、当該板状部材は前記第１の部材保持腕の奥側で支持され、必然的に当該板状部材の上部が手前側に倒れ、その手前面が前記第２の部材保持腕によって支持されることになる。
【００２４】
かように、前記板状部材はその上端が手前側に傾斜した状態で保持されるので、前記板状部材が奥側に倒れることはない。
従って前記板状部材が大型の鍋蓋であっても、その奥側が壁面等に接触し当該壁面を汚損することはない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明と従来例とを比較するための比較装置を示す側面図である。
【図２】本発明の実施の形態の小型の鍋蓋等が保持された状態の斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態の小型の鍋蓋等が保持された状態の正面図である。
【図４】本発明の実施の形態の小型の鍋蓋等が保持された状態の側面図である。
【図５】本発明の実施の形態の小型の鍋蓋の載置前の側面図である。
【図６】本発明の実施の形態の小型の鍋蓋の載置後の側面図である。
【図７】本発明の実施の形態の更に小型の鍋蓋が保持された状態の正面図である。
【図８】本発明の実施の形態の更に小型の鍋蓋が保持された状態の側面図である。
【図９】本発明の実施の形態の大型の鍋蓋が保持された状態の正面図である。
【図１０】本発明の実施の形態の大型の鍋蓋が保持された状態の側面図である。
【図１１】本発明の実施の形態の概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
[比較的小型の鍋蓋の実施形態]
図２は比較的小型の鍋蓋等が保持された状態の斜視図、図３はその正面図、図４はその側面図、図５は鍋蓋の載置前の側面図そして図６は鍋蓋の載置後の側面図である。
これらの図において、キッチンパネルなどの壁面７に磁石や吸盤などの係合具８（図８、図１０参照）にて着脱可能に装着された保持具９に、上端が揺動可能に装着されたステンレス線材にてなる２本の背部材１０が平行に垂下している。当該背部材１０は上部近傍で若干折曲し、前記壁面７から離間した位置から鉛直方向下方に延在しており、下端部は手前水平方向に折曲され底辺部１３が形成されている。
なお、以下のトレイを除く各部材はいずれも前記背部材１０と同一のステンレス線材にて形成され、各部材の接合部は溶接されているものとする。
【００２７】
前記両背部材１０間を連結する連結バー１１が固設されており、前記両背部材１０の下端角部の外側に夫々コ字状に折曲形成された第１の鍋蓋保持腕１２が固設されている。本実施の形態では前記鍋蓋６Ｂの外径Ｄ２は、２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも若干大なるものが選択されている（図３参照）。
前記背部材３の底辺部１３は水平となるように形成されているが、前記第１の鍋蓋保持腕１２の上辺は手前側が奥側よりも上位となるように傾斜していて、前記背部材３の底辺部１３と鍋蓋保持腕１２の上辺は角度αがつけられている。この実施の形態ではαは１５度に設定しているが、１０度〜４５度の範囲なら十分実用に供し得る。
【００２８】
また、前記両背部材１０は、底辺部１３の手前側端部から鉛直方向上方に延出し、その上端部で水平方向に折曲されて相互に接近する方向に延出して接続され、第２の鍋蓋保持腕１４が形成される。
前記第２の鍋蓋保持腕１４の中央部には前記鍋蓋６Ｂの摘部１５が係合される凹所１６が形成されている。
【００２９】
図１１は本発明の実施の形態の概念図である。
本実施の形態では、図１１に実線で示すように、相互に離間する２本の第１の鍋蓋保持腕１２の水平方向の内側の寸法をＬ、前記２本の第１の鍋蓋保持腕１２の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨ、前記鍋蓋６Ｂの半径をＲ、前記摘部１５の軸の半径をrとすると、
Ｒ２＜（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２
なる関係を有している。
【００３０】
そうすると、本実施の形態のように、前記２本の第１の鍋蓋保持腕１２の水平方向の内側の間隔寸法Ｌが鍋蓋６Ｂの直径Ｄ２（２Ｒ）よりも大であったとしても、前記鍋蓋６Ｂの下縁は前記第１の鍋蓋保持腕１２には接触せず、前記鍋蓋６Ｂはその摘部１５が前記第２部に鍋蓋保持腕１４の凹所１６の上縁に係合されて保持される。
【００３１】
従って、図５に示すように、鍋蓋６Ｂを上方から挿入すると、先ず前記鍋蓋６Ｂの摘部１５が前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６に係合されて安定的に保持されるが、鍋蓋６Ｂの下縁は前記第１の鍋蓋保持腕１２に届かず支持されることはない。
この実施の形態では、自重のバランスから前記鍋蓋６Ｂはほぼ鉛直となる姿勢で保持されている。
なお、摘部１５が存在しない鍋蓋や皿のような物の場合には、下端縁の近傍２か所が前記第１の鍋蓋保持腕１２に引っかかり支持されることになるが、この点については後述する。
【００３２】
前記第２の鍋蓋保持腕１４の両側の鉛直軸には、手前方向に水平に延出する保持腕１７が固設され、その延出端部は相互に対峙する方向に折曲されているが、それらの延出端部は調理器などを出し入れし易いように離間している。
また、第１の鍋蓋保持腕１２の下端部に、手前方向に水平に延在するトレイ保持腕１８が一体的に固設され、前記トレイ保持腕１８の下部に補助バー１９が固設されている。前記トレイ保持腕１８には前記鍋蓋６Ｂ以外の調理器であるレードル２０や菜箸２１などを載置したり、鍋蓋６Ｂや調理器などから滴下する水滴を受容する矩形のトレイ２２が着脱自在に装着されている。前記トレイ２２はステンレス製でもプラスチック製でもよい。
【００３３】
[最も小型の鍋蓋の実施形態]
図７は本発明の実施形態の中で最も小型の鍋蓋が保持された状態の正面図で、図８はその鍋蓋が保持された状態の側面図である。
これらの図に従い、２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも、外形Ｄ３（２Ｒ）が充分小となる鍋蓋６Ｃを保持する場合について説明する。
本実施の形態では、前述のように鍋蓋６Ｃの外径Ｄ３は２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも充分小となっているので、摘部１５がなければ、前記鍋蓋６Ｃは前記鍋蓋保持腕１２には引っかからず２本の鍋蓋保持腕１２で支持することは不可能となる。
【００３４】
そこで、前記鍋蓋６Ｃの摘部１５を、前述の実施の形態の同様に、前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６に係合させると、図８に示すように鍋蓋６Ｃはその自重によって前記係合部を支点として時計方向に回転し、その上端部の背面が前記背部材１０の連結バー１１の手前側に当接し安定的に保持される。この場合、鍋蓋６Ｃは小型であるのでその上端部が壁面７にまでは届かない。
【００３５】
[比較装置]
図１は比較装置を示す側面図である。
本発明に係る大型の鍋蓋についての実施形態について説明するに際して、先ず図１に示す比較装置について説明する。
この装置では、キッチンパネルなどの壁面１に磁石や吸盤などの係合具にて着脱可能に装着された保持具２に、上端が揺動可能に装着されたステンレス線材にてなる２本の背部材３が垂下している。当該背部材３は上部近傍で若干折曲しており、前記壁面１から離間した位置から鉛直方向下方に延在しており、下端部はコ字状に折曲形成されている。
【００３６】
前記保持具２が前記壁面１に装着された状態で、前記背部材３が前記壁面１から一定寸法だけ離間するように、背部材３の背面にスペーサ５が固設されており、この状態で、前記背部材３の折曲部の底辺部４は水平となるように形成されている。
前記背部材３は図面の紙面上で前後に１本ずつ平行に設けられており、その間隔は大型の鍋蓋６Ａの直径Ｄ１よりも小となるように構成されている。
【００３７】
従って、前記大型の鍋蓋６Ａを前記背部材３のコ字状の底辺部４に上方から載置すると、当該大型鍋蓋６Ａの下端縁の近傍２か所が前記底辺部４で支持されることになるが（支持部をＳで示す）、前記前底辺部４は水平であるので前記大型鍋蓋６Ａは安定せず、その上端縁の奥側は前記壁面１に当接する場合が生じる（当接部をＴで示す）。
このように、前記大型鍋蓋６Ａの上端縁の奥側が前記壁面１に当接Ｔすると、前記壁面は前述のように汚損されることになる。
【００３８】
[大型の鍋蓋の実施の形態]
図９は、前記比較装置に保持されたと同様の大型の鍋蓋が保持された状態の正面図で、図１０は大型の鍋蓋が保持された状態の側面図である。
本実施の形態では、図１１に２点鎖線で示すように、２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも、外径Ｄ４（２Ｒ）が充分大で、
Ｒ２≧（Ｌ／２）２＋（r＋Ｈ）２
なる関係を有する場合について、図９、図１０に従い説明する。
本実施の形態では、前述のように鍋蓋６Ｄの外径Ｄ４（２Ｒ）は２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも充分大であるので、前記鍋蓋６Ｄは前記鍋蓋保持腕１２に引っかかることになる。従って、当該鍋蓋６Ｄを上方から挿入すると、図９、図１０に示すように、その下端縁は２本の第１の鍋蓋保持腕１２に当接Ｓし、次いで当該傾斜面を低い方（図１０に矢印で示す方向）に滑って、当該第１の鍋蓋保持腕１２の奥側と背部材１０の手前の接合部で停止する。
【００３９】
この際、図９に示すように、本実施の形態では、前記２本の第１の鍋蓋保持腕１２の水平方向の内側の間隔の中央部から前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６の中央部までの鉛直方向の高さ寸法をＨが大であるため、前記摘部１５は前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６の上方に位置することになり、当該凹所１６には係合せず、鍋蓋６Ｄが若干手前側に倒れた姿勢でその手前面が第２の鍋蓋保持腕１４の水平軸部に当接して安定的に保持される。
従って比較装置のように大型の鍋蓋６Ｄであってもその上端部の裏面が壁面１に接触する、ということはない。
【００４０】
なお、摘部１５が存在しない鍋蓋や皿のようなものでも、その外径Ｄが２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌよりも大であれば、前述と同様に下端縁が２本の鍋蓋保持腕１２の傾斜面を低い方向に滑って、前記第１の鍋蓋保持腕１２の奥側と背部材１０の手前の接合部で停止し、鍋蓋や皿の手前側が第２の鍋蓋保持腕１４に当接して安定的に保持される。
【００４１】
本発明の実施形態の使用方法として、前記鍋蓋６Ｄの外径が前記第１の鍋蓋保持腕１２の間隔よりも大である場合について説明する。
前記鍋蓋６Ｄを上方から挿入し当該鍋蓋６Ｄの下端縁を前記第１の鍋蓋保持腕１２に沿って奥側に滑らせると、当該下端縁は前記背部材１０と前記第１の鍋蓋保持腕１２によって支持されると共に、前記鍋蓋６Ｄはその上端を手前側に倒した姿勢でその手前面が前記第２の鍋蓋保持腕１４によって支持されることになる（図１０参照）。
【００４２】
なお、前記鍋蓋６Ｂの外径が前記第１の鍋蓋保持腕１２の間隔よりも大であっても、摘部１５の大きさや鍋蓋６Ｂへの装着位置によっては、前記鍋蓋６Ｂの下端縁が前記第１の鍋蓋保持腕１２に引っかからず、前記摘部１５が前記第２の鍋蓋保持腕１４の凹所１６に係合して保持されることもある（図６参照）。
【００４３】
次に、本発明の実施形態の使用方法として、前記鍋蓋６Ｃの外径が前記第１の鍋蓋保持腕１２の間隔よりも小であり、且つ摘部１５が備えられている場合について説明する。
この場合は、鍋蓋６Ｃの下端縁は前記第１の鍋蓋保持腕１２に引っかからないので、前記鍋蓋６Ｃを上方から挿入し、前記摘部１５を前記第２の保持腕の上縁に係合させることによって鍋蓋６Ｃは安定的に保持される。
【００４４】
前記２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔Ｌを限りなくゼロに近づければ、摘部１５が存在しない小径の鍋蓋６Ｃでも前記第１の鍋蓋保持腕１２にて保持されることになるが、２本の第１の鍋蓋保持腕１２の内側の間隔を近づければ、今度は大型の鍋蓋６Ｄを保持した場合に不安定になるおそれがあり、係る小径の鍋蓋６Ｃは前記保持腕１７やトレイ２２にて保持すれば足りる。
また、レードル２０や菜箸２１は前記保持腕１７に縦に載置することも可能である。
【００４５】
なお、本実施の形態では、鍋蓋を保持する場合に使用されているが、本発明は、工場などで金属板を一時的に保持するような場合でも当然適用が可能である。
【符号の説明】
【００４６】
１      壁面
２      保持具
３      背部材
４      底辺部
５      スペーサ
６Ａ    鍋蓋
６Ｂ    鍋蓋
６Ｃ    鍋蓋
６Ｄ    鍋蓋
７      壁面
８      係合具
９      保持具
１０      背部材
１１      連結バー
１２      第１の鍋蓋保持腕
１３      底辺部
１４      第２の鍋蓋保持腕
１５      摘部
１６      凹所
１７      保持腕
１８      トレイ保持腕
１９      補助バー
２０      レードル
２１      菜箸
２２      トレイ
Ｌ      ２本の第１の鍋蓋保持腕の間隔の寸法
Ｄ１      鍋蓋の直径
Ｄ２      鍋蓋の直径
Ｄ３      鍋蓋の直径
Ｄ４      鍋蓋の直径
Ｓ        支持部
Ｔ        当接部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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