(57)【要約】      （修正有）【課題】本体にプレートを載置して蓋体を被せた状態でロックレバーを受け部に押し込んでロックすることにより、本体、プレートおよび蓋体を一体化して縦置きすることが可能な加熱調理器において、長期間、縦置きしてもそのロック構造を維持する。【解決手段】本発明に係る加熱調理器１００は、本体１１０、加熱板１６０、蓋体１９０、主ロック機構Ｒｍ０及び副ロック機構を備える。加熱板は、本体に載置される。蓋体は、本体および加熱板の少なくとも一方に着脱自在に載置される。主ロック機構は、第１ロック片および第２ロック片を有する。第１ロック片は、本体に設けられる。第２ロック片は、蓋体に設けられ、第１ロック片と共にロック構造を形成することができる。副ロック機構は、主ロック機構のロック構造を支持する。【選択図】図２
2014100284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体に載置される加熱板と、
前記本体および前記加熱板の少なくとも一方に着脱自在に載置される蓋体と、
前記本体に設けられる第１ロック片と、前記蓋体に設けられ、前記第１ロック片と共にロック構造を形成することが可能である第２ロック片とを有する主ロック機構と、
前記主ロック機構のロック構造を支持するための副ロック機構と
を備える、加熱調理器。
【請求項２】
前記主ロック機構は、手動解除式のロック機構であり、
前記副ロック機構は、自動解除式のロック機構である
請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
本体と、
前記本体に載置される加熱板と、
前記本体および前記加熱板の少なくとも一方に着脱自在に載置される蓋体と、
前記本体に設けられる第１ロック片と、前記蓋体に設けられ、前記第１ロック片と共にロック構造を形成することが可能である第２ロック片とを有し、二回以上の操作でロック構造を解除状態とすることが可能であるロック機構と
を備える、加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホットプレート等の加熱調理器、特に縦置き収納可能な加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
過去に、収納時の省スペース化を目的として「縦置き可能なホットプレート」が提案されている（例えば、特開２００４−３１３２２４号公報、特開２００５−２１１５５６号公報等参照）。このようなホットプレートでは本体にロックレバーが設けられると共に蓋体にその受け部が設けられている。そして、本体にプレートを載置して蓋体を被せた状態でロックレバーを受け部に押し込んでロックすることにより、本体、プレートおよび蓋体を一体化することができ、延いてはホットプレートを縦置きすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３１３２２４号公報
【特許文献２】特開２００５−２１１５５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、通常、ホットプレートの本体は蓋体よりも重く、本体と蓋体との重量バランスが良好であるとは言えないため、ホットプレートの立て方によってはロック機構に比較的大きな負荷がかかってしまう場合がある。したがって、上述のロックレバーを受け部に押し込んでロックする型のロック機構では、ロックレバーおよびその受け部の材質によっては、縦置きしたときにロックレバーおよびその受け部の少なくとも一方が次第に変形し、延いてはそのロック構造が解除されてしまうおそれがある。
【０００５】
そこで、このような問題を解決するために、このロック機構をより強力なロック構造を形成するものとすることが考えられるが、そのようにすると当然にロック解除により強い力が必要となり、使用者に余分の負担をかけてしまう。
【０００６】
本発明の課題は、本体にプレートを載置して蓋体を被せた状態でロックレバーを受け部に押し込んでロックすることにより、本体、プレートおよび蓋体を一体化して縦置きすることができる加熱調理器において、ロック解除時において使用者に余分な負担をかけることなく、長期間、縦置きしてもそのロック構造を維持することができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１局面に係る加熱調理器は、本体、加熱板、蓋体、主ロック機構および副ロック機構を備える。本体には、例えば、遮熱板やヒータが設けられている。加熱板は、金属板であって、本体に載置される。なお、この加熱板は、本体に着脱自在に載置されてもよいし、本体に固定的に載置されてもよい。蓋体は、本体および加熱板の少なくとも一方に着脱自在に載置される。主ロック機構は、第１ロック片および第２ロック片を有する。第１ロック片は、本体に設けられる。第２ロック片は、蓋体に設けられており、第１ロック片と共にロック構造を形成することが可能である。なお、この主ロック機構は、複数設けられてもよい。また、この主ロック機構は、「外力負荷で比較的容易に解除される型のロック機構」であることが好ましい。副ロック機構は、主ロック機構のロック構造を支持する役目を担う。なお、副ロック機構としては、例えば、「レバーを押してロック構造を解除するロック機構」や、「レバーを引いてロック構造を解除するロック機構」、「レバーをスライドさせながら押し込んでロック構造を形成するロック機構」、「レバーを受け部に引っ掛けてロック構造を形成するロック機構」、「安全ロック機構」、「レバーを引っ張り上げてロック構造を解除するロック機構」等、解除に使用者の操作を必要とするロック機構であることが好ましい。また、この副ロック機構は、複数設けられてもよい。
【０００８】
この加熱調理器には、上述の通り、主ロック機構のロック構造を支持するための副ロック機構が設けられる。このため、この加熱調理器では、ロック解除時において使用者に余分な負担をかけることなく、長期間、縦置きしても主ロック機構のロック構造を維持することができる。
【０００９】
本発明の第２局面に係る加熱調理器は、第１局面に係る加熱調理器である。そして、この加熱調理器において、主ロック機構は手動解除式のロック機構であり、副ロック機構は自動解除式のロック機構である。なお、副ロック機構は、加熱調理器が横置きされたときに自動的にロック解除状態となり、加熱調理器が縦置きされたときに自動的にロック状態となることが好ましい。
【００１０】
すなわち、この加熱調理器では、２つのロック機構が存在するにも関わらず１回の手動操作でロック構造形成・ロック解除を行うことができる。このため、この加熱調理器では、長期間、縦置きしてもそのロック構造を維持することができるだけでなく、使用者のロック操作およびロック解除操作の手間を抑制することができる。
【００１１】
本発明の第３局面に係る加熱調理器は、本体、加熱板、蓋体およびロック機構を備える。本体には、例えば、遮熱板やヒータが設けられている。加熱板は、金属板であって、本体に載置される。なお、この加熱板は、本体に着脱自在に載置されてもよいし、本体に固定的に載置されてもよい。蓋体は、本体および加熱板の少なくとも一方に着脱自在に載置される。ロック機構は、第１ロック片および第２ロック片を有する。第１ロック片は、本体に設けられる。第２ロック片は、蓋体に設けられており、第１ロック片と共にロック構造を形成することが可能である。そして、このロック機構は、二回以上の操作でロック構造を解除状態とすることが可能である。なお、このロック機構は、複数設けられてもよい。また、このロック機構は、「解除に使用者の操作が必要な型のロック機構」であることが好ましい。
【００１２】
この加熱調理器において、二回以上の操作でロック構造を解除状態とすることが可能である。すなわち、このロック機構は、「ロックレバーを受け部に押し込んでロックする型のロック機構」よりも強固なロック構造を形成することができる。このため、この加熱調理器では、ロック解除時において使用者に余分な負担をかけることなく、長期間、縦置きしてもそのロック構造を維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施の形態に係るホットプレートの平面図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るホットプレートの左側面図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るホットプレートの正面図である。
【図４】図１に示されるホットプレートのＡ−Ａ断面図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るホットプレートの蓋体の平面図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るホットプレートの蓋体の左側面図である。
【図７】本発明の実施の形態に係るホットプレートの蓋体の裏面図である。
【図８】本発明の実施の形態に係るホットプレートの蓋体の裏側の斜視図である。
【図９】図５に示されるホットプレートの蓋体のＢ−Ｂ断面図である。
【図１０】図５に示されるホットプレートの蓋体のＣ−Ｃ断面図である。
【図１１】図５に示されるホットプレートの蓋体をＣ−Ｃ面で切断したときの蓋体の斜視図である。
【図１２】本発明の実施の形態に係るホットプレートのロックレバーの裏側の斜視図である。
【図１３】本発明の実施の形態に係るホットプレートの係止部の斜視図である。
【図１４】本発明の実施の形態に係るホットプレートにおいてロックレバーが係止部にロックされている状態の平面図である。
【図１５】図１４に示される主ロック機構のＤ−Ｄ断面図である。
【図１６】本発明の実施の形態に係るホットプレートの副ロック機構を構成するロック部および受け部を示す平面図である。
【図１７】本発明の実施の形態に係るホットプレートの副ロック機構のロック解除状態時（ホットプレート横置き状態時）の平面図である。
【図１８】本発明の実施の形態に係るホットプレートの副ロック機構のロック解除状態時（ホットプレート横置き状態時）の正面透視図である。
【図１９】本発明の実施の形態に係るホットプレートの副ロック機構のロック状態時（ホットプレート縦置き状態時）の平面図である。
【図２０】本発明の実施の形態に係るホットプレートの副ロック機構のロック状態時（ホットプレート縦置き状態時）の正面透視図である。
【図２１】変形例（Ｃ）に係る係止部の側面透視図である。
【図２２】変形例（Ｄ）に係る副ロック機構のロック状態時の斜視図である。
【図２３】変形例（Ｄ）に係る副ロック機構のロック状態時の断面図である。
【図２４】変形例（Ｄ）に係る副ロック機構のロック解除状態時の斜視図である。
【図２５】変形例（Ｄ）に係る副ロック機構のロック解除状態時の断面図である。
【図２６】変形例（Ｅ）に係る副ロック機構のロック状態時の断面図である。
【図２７】変形例（Ｅ）に係る副ロック機構のロック解除途中の断面図である。
【図２８】変形例（Ｅ）に係る副ロック機構のロック解除時の断面図である。
【図２９】変形例（Ｆ）に係る副ロック機構のロック状態時の平面図である。
【図３０】図２９に示される副ロック機構のＥ−Ｅ断面図である。
【図３１】変形例（Ｆ）に係る副ロック機構のロック解除途中時の断面図である。
【図３２】変形例（Ｆ）に係る副ロック機構のロック解除時の断面図である。
【図３３】変形例（Ｇ）に係る副ロック機構のロック状態時の平面図である。
【図３４】図３３に示される副ロック機構のＦ−Ｆ断面図である。
【図３５】変形例（Ｇ）に係る副ロック機構のロック解除時の断面図である。
【図３６】変形例（Ｈ）に係る副ロック機構のロック状態時の平面透視図である。
【図３７】変形例（Ｈ）に係る副ロック機構のロック過程を説明するための第１図である。
【図３８】変形例（Ｈ）に係る副ロック機構のロック過程を説明するための第２図である。
【図３９】変形例（Ｈ）に係る副ロック機構のロック過程を説明するための第３図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜本発明の実施の形態に係るホットプレートの構成＞
本発明の実施の形態に係るホットプレート１００は、縦置き収納することができるホットプレートであって、図１から図４に示されるように、主に、本体１１０、平形プレート１５０（図４参照）、プレート枠１６０、穴開き波形プレート（図示せず）、たこ焼きプレート（図示せず）、温度調節器（図示せず）および蓋体１９０から構成される。以下、これらの構成要素について詳述する。
【００１５】
（１）本体
本体１１０は、図１から図４に示されるように、主に、本体ケース１１５、温度調節器接続部１１１、ヒータ１１２（図４参照）、遮熱板１１３（図４参照）、一対のロックレバー１１４および回動式取っ手１１６（図２参照）から構成される。以下、これらの構成要素について詳述する。
【００１６】
（１−１）本体ケース
本体ケース１１５は、図１から図４に示されるように、主に、ケース本体１１５ａ、脚部１１５ｂ（図２参照）および本体側縦置支持体１１５ｃから構成される。ケース本体１１５ａは、上方に開口する略直方体の樹脂成形体であって、その内部に遮熱板１１３およびヒータ１１２を収容する。また、このケース本体１１５ａには、図１から図４に示されるように、正面（図１および図２では右側の面）に温度調節器接続部１１１が取り付けられ、左側面に回動式取っ手１１６が回動自在に取り付けられ、正面および背面それぞれに（奥行方向の両側に）ロックレバー１１４が回動自在に取り付けられている。脚部１１５ｂは、ケース本体１１５ａの底壁裏側四隅に配置されており、図２から図４に示されるように、ケース本体１１５ａの底壁裏側面から下方に向かって延びている。本体側縦置支持体１１５ｃは、本発明の実施の形態に係るホットプレート１００を縦置き状態とするための部材であって、図１、図３および図４に示されるように、ケース本体１１５ａの右側面下部から外側に突出している。
【００１７】
（１−２）温度調節器接続部
温度調節器接続部１１１は、図３に示されるように、主に、一対の端子部１１１ａ、差込口１１１ｂおよび感熱棒挿通孔１１１ｃから構成される。一対の端子部１１１ａは、ヒータ１１２に連結されると共に、差込口１１１ｂの奥から外方に向かって延びている。なお、この温度調節器接続部１１１は、ヒータ１１２と共に、本体１１０から取り外すことができるようになっている。なお、温度調節器が温度調節器接続部１１１に接続されるとき、感熱棒挿通孔１１１ｃには、温度調節器から延びる感熱棒（図示せず）が挿通される。
【００１８】
（１−３）ヒータ
ヒータ１１２は、Ｍ字型ヒータである。なお、このヒータ１１２は、上述の通り、その両端部が温度調節器接続部１１１の端子部１１１ａに連結されている。また、このヒータ１１２は、設置状態において略水平な仮想平面に沿って配置されている。
【００１９】
（１−４）遮熱板
遮熱板１１３は、ヒータ１１２により生じる熱からテーブル等を保護する板であって、図４に示されるように、ヒータ１１２の下方に配置されている。また、この遮熱板１１３は、ヒータ１１２の輻射熱を積極的に反射する形状とされている。
【００２０】
（１−５）ロックレバー
ロックレバー１１４は、図３および図１２に示されるように、略門形状の部材であって、本発明の実施の形態に係るホットプレート１００を収納状態とするときに利用される。このロックレバー１１４は、上述の通り、ケース本体１１５ａの正面および背面それぞれに回動自在に取り付けられており、図２および図３において上下方向に回動することができる。
【００２１】
また、このロックレバー１１４には、図１２に示されるように、天板１１４ａの幅方向両端部の裏側に第１受け部１１４ｂおよび第２受け部１１４ｃが形成されている。そして、この第１受け部１１４ｂが蓋体１９０の係止部１９１の爪部１９１ｂ（図５、図６および図１３等参照）に係り止めされることによって、図１５に示されるようにロックレバー１１４と係止部１９１とがロック構造を形成する。なお、以下、説明の便宜上、第１受け部１１４ｂと爪部１９１ｂとを合わせて「主ロック機構Ｒｍ０」と称する場合がある。なお、この主ロック機構Ｒｍ０のロック方向は、平面視において奥行方向と平行である。ちなみに、この主ロック機構Ｒｍ０では、ロックレバー１１４に対して係止部側に押し込もうとする方向の外力が付加されると比較的容易にロック構造が形成され、逆にロックレバー１１４に対して外方に倒そうとする外力が負荷されると比較的容易にロック状態が解除される。
【００２２】
また、第２受け部１１４ｃが蓋体１９０の係止部１９１のロック部１９１ｃ（図１６等参照）に係り止めされることによって、図１９および図２０に示されるようにロックレバー１１４と係止部１９１とがロック構造を形成する。なお、以下、説明の便宜上、第２受け部１１４ｃとロック部１９１ｃとを合わせて「副ロック機構Ｒｓ０」と称する場合がある。この副ロック機構Ｒｓ０は、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を支持する役目を担っている。なお、副ロック機構Ｒｓ０のロック方向は、平面視において幅方向と平行であって主ロック機構Ｒｍ０のロック方向と直交する。この副ロック機構Ｒｓ０のロック方法の詳細については、後述する。
【００２３】
（１−６）回動式取っ手
回動式取っ手１１６は、使用者が本発明の実施の形態に係るホットプレート１００を縦状態（左側面が天面となる状態）にして持ち運ぶときに利用されるものであって、上述の通り、ケース本体１１５ａの左側面に回動自在に取り付けられている。この回動式取っ手１１６は、図２において上下方向に回動することができる。
【００２４】
（２）プレート類
本発明の実施の形態に係るホットプレート１００では、上述の通り、プレート類として、平形プレート１５０、プレート枠１６０、穴開き波形プレート、たこ焼きプレートが用意されている。平形プレート１５０は、通常の金属板である。プレート枠１６０は、平形プレート１５０と同じ大きさの枠体であって、内部に穴開き波形プレートおよびたこ焼きプレートを交換可能に収容する。なお、このホットプレート１００が収納状態とされるとき、図４に示されるように、平形プレート１５０の上にプレート枠１６０が載置される。穴開き波形プレートおよびたこ焼きプレートは、別部材に収納されてプレート枠１６０に載置される。
【００２５】
（３）温度調節器
温度調節器は、略直方体の部品であって、本体部（図示せず）、感熱棒（図示せず）、電源コード（図示せず）および差込プラグ（図示せず）から構成される。以下、これらの構成要素について詳述する。
【００２６】
（３−１）本体部
本体部は、主に、筐体（図示せず）、一対の端子受け部（図示せず）、電源スイッチ（図示せず）、可変抵抗器（図示せず）、ダイヤル式の温度調節ツマミ（図示せず）、インジゲータランプ（図示せず）、感熱棒接続部（図示せず）およびサーモスタット（図示せず）から構成されている。なお、端子受け部、電源スイッチ、可変抵抗器、インジゲータランプ、感熱棒接続部およびサーモスタットはいずれも筐体に収められており、温度調節ツマミは筐体の外部に露出するように設けられている。
【００２７】
端子受け部は、本体部の感熱棒側に設けられる。そして、この端子受け部には、温度調節器接続部１１１の端子部１１１ａが挿入される。なお、端子受け部に温度調節器接続部１１１の端子部１１１ａが挿入されると、ヒータ１１２が通電可能な状態となる。
【００２８】
可変抵抗器のシャフトには、温度調節ツマミが取り付けられている。そして、温度調節ツマミには温度目盛が表示されており、使用者は、温度調節ツマミを回転させて温度目盛をインジゲータに合わせることによりヒータ１１２の出力を調節する。
【００２９】
また、可変抵抗器のシャフトには筐体内においてスイッチ片が取り付けられており、使用者が温度調節ツマミを少し回したところで電源が入ると共にインジゲータランプが点灯するようになっている。
【００３０】
感熱棒接続部には、感熱棒が接続されている。感熱棒接続部は、サーモスタットに通信接続されており、感熱棒から送信される温度検知信号をサーモスタットに定期的に送信する。
【００３１】
サーモスタットは、感熱棒により検知される温度（以下「検知温度」という）が温度調節ツマミの温度目盛に対応する温度（以下「設定温度」という）に達すると電源スイッチをオフにすると共にインジゲータランプを消灯し、検知温度が設定温度を下回ると再び電源スイッチをオンにすると共にインジゲータランプを点灯させる。
【００３２】
（３−２）感熱棒
感熱棒は、いわゆるサーミスタであって、本体部から突出している。なお、温度調節器が温度調節器接続部１１１に差し込まれた状態では、感熱棒の先端はプレート類の下に位置する。
【００３３】
（３−３）電源コードおよび差込プラグ
電源コードは、本体部から延びている。そして、その電源コードの先端には、外部電源接続用の差込プラグが取り付けられている。
【００３４】
（４）蓋体
蓋体１９０は、図５から図１１に示されるように、主に、本体１９５、一対の係止部１９１、蓋体側縦置支持体１９２および取っ手１９３から構成される。
【００３５】
本体１９５は、平面視において略矩形を呈する鋼板等の金属製の板材であって、図６に示されるように側面視において長さ方向の両端側に向かうに従って下方に湾曲し、図９および図１０に示されるように正面視および背面視において幅方向の両端側に向かうに従って下方に湾曲している。また、この本体１９５の中心部１９４は、図９および図１０に示されるように、窪まされている。
【００３６】
係止部１９１は、図５、図１３および図１６〜図２０に示されるように、主に、本体部１９１ａ、爪部１９１ｂおよびロック部１９１ｃから構成されており、本体１９５の正面側部分および背面側部分に配設されている。なお、本体部１９１ａおよび爪部１９１ｂは、一体成形されている。ところで、この本体部１９１ａは、図７に示されるように、本体１９５の裏側から当板１９６を介してビス１９６ａにより本体１９５に固定されている。また、本体部１９１ａは、平面視において、爪部１９１ｂが本体１９５の縁の外に位置するように位置決めされている。さらに、この本体部１９１ａには、図５および図１３に示されるように幅方向中央部に開口ＯＰが形成されていると共に、図１６に示されるようにロック部１９１ｃが内蔵されている。開口ＯＰには、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造形成時においてロックレバー１１４の第２受け部１１４ｃが挿通される。ロック部１９１ｃは、図１６に示されるように、主に、ガイド部２９１ａおよびピストン２９１ｂから構成されている。ピストン２９１ｂは、ガイド部２９１ａに沿って出没することができるようにガイド部２９１ａに収容されている。また、ガイド部２９１ａは、有底の筒状体であって、平面視においてピストン２１４ｂが本体１１０の左側面側から右側面側に向かって突出し、右側面側から左側面側に向かって入没されるように配置されており（図１６、図１７および図１９等参照）、正面視または背面視においてピストン２１４ｂが本体１１０の左側面側下方から右側面側上方に向かって突出し、右側面側上方から左側面側下方に向かって入没されるように配置されている（図１８および図２０等参照）。すなわち、このピストン２１４ｂは、ホットプレート１００が横置き状態（通常使用状態）から縦置き状態とされるとき、自動的にガイド部２９１ａから突出してロックレバー１１４の第２受け部１１４ｃに収容され、ホットプレート１００が縦置き状態から横置き状態とされるとき、自動的にガイド部２９１ａに入没される。つまり、副ロック機構Ｒｓ０では、ホットプレート１００が横置き状態から縦置き状態とされるときに自動的にロック構造が形成され、ホットプレート１００が縦置き状態から横置き状態とされるときに自動的にロック状態が解除される。
【００３７】
蓋体側縦置支持体１９２は、図５から図１１に示されるように、主に、外殻部１９２ａ、縦方向リブ１９２ｂ、横方向リブ１９２ｃおよびビス取付部１９２ｄから構成されており、本体１９５の右側面側部分に配設されている。また、この蓋体側縦置支持体１９２は、図１に示されるように、蓋体１９０がプレート枠１６０に載置された状態であるとき、平面視において蓋体１９０からプレート枠１６０の囲い壁部１６１を跨いで本体ケース１１５の外まで延びている。なお、外殻部１９２ａ、縦方向リブ１９２ｂ、横方向リブ１９２ｃおよびビス取付部１９２ｄは、一体成形されている。また、この蓋体側縦置支持体１９２は、本体１９５の裏側から当板１９７を介してビス取付部１９２ｄにビス１９７ａをねじり込むことによって本体１９５に固定されている。なお、ビス１９７ａは、図９および図１０に示されるように、縦断面図（または正面透視図）において、本体１９５の接線方向Ｌｔに直交する方向、すなわち法線方向Ｌｆに沿ってねじ込まれている。
【００３８】
外殻部１９２ａは、図８に示されるように、下方が開口する樹脂成形体であって、載置面Ｐｖを有する。載置面Ｐｖは、ホットプレート１００を安定して縦置きするのに十分な面積を有する。縦方向リブ１９２ｂは、図６から図７に示されるように、ビス取付部１９２ｄから載置面Ｐｖに向かって延びている。なお、図４に示されるように、中央の縦方向リブ１９２ｂは、蓋体１９０がプレート枠１６０に載置された状態においてプレート枠１６０との間（より詳細には、プレート枠１６０の囲い壁部１６１の上端との間）に僅かな隙間が生じるように、設計されている。なお、この縦方向リブ１９２ｂは、蓋体１９０が平形プレート１５０に載置された状態においても、平形プレート１５０との間（より詳細には、平形プレート１５０の囲い壁部１５１の上端との間）に同隙間が生じる。横方向リブ１９２ｃは、外殻部１９２ａの一方の側面から他方の側面に向かって延びるリブであって、本体１９５の縁の内側近傍に位置している。
【００３９】
取っ手１９３は、図６から図１０に示されるように、本体１９５の中心部１９４に配設されている。この取っ手１９３は、図７に示されるように、本体１９５の裏側からビス１９３ａにより本体１９５に固定されている。
【００４０】
＜本発明の実施の形態に係るホットプレートの収納方法＞
本発明の実施の形態に係るホットプレートは、以下の通りにして収納状態とされる。
先ず、本体１１０に平形プレート１５０が載置される。なお、かかる場合、平形プレート１５０に穴開き波形プレートか、たこ焼きプレートが収容されていてもよい。
【００４１】
次に、平形プレート１５０にプレート枠１６０が載置される。なお、かかる場合、プレート枠１６０に穴開き波形プレートか、たこ焼きプレートが嵌め込まれていてもよいし、そのプレート上に残りのプレートが載置されていてもよい。
【００４２】
そして、プレート枠１６０に蓋体１９０が載置された後、両方のロックレバー１１４が持ち上げられ、ロックレバー１１４の第１受け部１１４ｂが蓋体１９０の係止部１９１の爪部１９１ｂに係止される（すなわち、主ロック機構Ｒｍ０がロック状態となる）。このとき、本体１１０、平形プレート１５０、プレート枠１６０および蓋体１９０が一体化される。そして、使用者は、回動式取っ手１１６を把持してホットプレート１００を立て、その状態でホットプレート１００を収容場所に収容する。なお、使用者が回動式取っ手１１６を把持してホットプレート１００を立てると、係止部１９１に内蔵されるピストン２１４ｂが自動的にガイド部２９１ａから突出してロックレバー１１４の第２受け部１１４ｃに収容され、副ロック機構Ｒｓ０がロック状態となる。
【００４３】
＜本発明の実施の形態に係るホットプレートの特徴＞
（１）
本発明の実施の形態に係るホットプレート１００では、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を支持するための副ロック機構Ｒｓ０が設けられる。このため、このホットプレート１００では、長期間、縦置きしても主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を維持することができる。
【００４４】
（２）
本発明の実施の形態に係るホットプレート１００では、平面視において、副ロック機構Ｒｓ０のロック方向が主ロック機構Ｒｍ０のロック方向と直交する。このため、このホットプレート１００では、主ロック構造Ｒｍ０にかかる負荷を分散させることができる。
【００４５】
（３）
本発明の実施の形態に係るホットプレート１００では、主ロック機構Ｒｍ０が手動解除式のロック機構とされており、副ロック機構Ｒｓ０が自動解除式のロック機構とされている。このため、使用者は、１回の手動操作でロック構造形成・ロック解除を行うことができる。したがって、このホットプレート１００では、使用者のロック操作およびロック解除操作の手間を抑制することができる。
【００４６】
（４）
このようなホットプレート１００では主ロック機構Ｒｍ０のロック位置は、遮熱板１１３、ヒータ１１２、プレート類１５０，１６０および蓋体１９０の積重ね高さを基準として決定されている。しかし、これらの部材は、使用と伴って変形したり破損したりするおそれがある。かかる場合、これらの部材の積重ね高さが変わってしまう。このように積重ね高さが変化すると、主ロック機構Ｒｍ０のような外力負荷で比較的容易に解除される型のロック機構だけでは十分なロック構造を形成することが困難になってしまう。しかし、本発明の実施の形態に係るホットプレート１００では、副ロック機構Ｒｓ０が設けられている。このため、上述のような状況に遭遇した場合であっても、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を維持することができる。
【００４７】
＜変形例＞
【００４８】
（Ａ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００ではロックレバー１１４に第１受け部１１４ｂが設けられ、係止部１９１に爪部１９１ｂが設けられたが、ロックレバーに爪部が設けられ、係止部に第１受け部が設けられてもよい。
【００４９】
（Ｂ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００ではロックレバー１１４に第２受け部１１４ｃが設けられ、係止部１９１にロック部１９１ｃが設けられたが、ロックレバーにロック部が設けられ、係止部に第２受け部が設けられてもよい。
【００５０】
（Ｃ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では係止部１９１に固定型の爪部１９１ｂが設けられたが、図２１に示されるように出没型の爪部３９１ｂが設けられてもよい。かかる場合、爪部３９１ｂには、水平方向に延びる連結部３９４を介して上方に延びる棒材３９３が連結される。そして、連結部３９４の下にコイルバネ等の弾性部材３９２が配置される。すなわち、この弾性部材３９２によって爪部３９１ｂが上方に向かって付勢される。また、図２１に示されるように、本体部３９１ａには、棒材３９３を外部に突出させるための開口が形成されている。すなわち、この爪部３９１ｂは、ロックレバー１１４の第１受け部１１４ｂが押し込まれるに従い、弾性部材３９２の付勢力に逆らって下方に没入していき、第１受け部１１４ｂが通過したときに弾性部材３９２の付勢力によって上方に突出して、第１受け部１１４ｂと共にロック構造を形成する。一方、使用者がこのロック構造を解除するためには、使用者は、本体部３９１ａから突出する棒材３９３を下方に押し下げた状態で、ロックレバー１１４を外方に倒せばよい。
【００５１】
（Ｄ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として図２２〜図２５に示されるような副ロック機構Ｒｓ１が採用されてもよい。この副ロック機構Ｒｓ１は、図２３および図２５に示されるように、主に、軸受け部４９１、第１回動部４９２、第２回動部４９５、フック部４９３および被フック部４９４から構成されている。なお、ここで、軸受け部４９１、第１回動部４９２、第２回動部４９５およびフック部４９３はロックレバー１１４Ａに設けられ、被フック部４９４は係止部１９１Ａに設けられている。軸受け部４９１は、第１回動部４９２の回動軸Ａ１を収容し、第１回動部４９２を軸支している。第１回動部４９２は、回動軸Ａ１および軸受け部４９２ａを有する。回動軸Ａ１は、前述の通り、軸受け部４９１に回転自在に挿入されている。軸受け部４９２ａは、回転軸Ａ１の反対側に形成されており、第２回動部４９５の回動軸（図示せず）を収容し、第２回動部４９５を軸支している。第２回動部４９５は、回動軸を有している。回転軸は、前述の通り、第１回動部４９２の軸受け部４９２ａに回転自在に挿入されている。また、この第２回動部４９５には、フック部４９３が固定されている。フック部４９３は、図２２および図２３に示されるように被フック部４９４に係合可能である。
【００５２】
なお、この副ロック機構Ｒｓ１を解除状態とするためには、使用者は、ロックレバー１１４Ａの上部であって第２回動部４９５の外方に形成される空間ＳＰ１に指を差し入れ、その指で第２回動部４９５を引き起こす。このとき、第２回動部４９５に連動して第１回動部４９２も引き起こされ、その結果、フック部４９３が前方に移動し、フック部４９３が被フック部４９４から取り外される。そして、使用者がこの状態でフック部４９３を上方に引き上げると、副ロック機構Ｒｓ１のロック構造が完全に解除される（図２５参照）。一方、副ロック機構Ｒｓ１をロック状態とするためには、使用者は、フック部４９３を被フック部４９４に仮掛けした状態でフック部４９３の後端を下方に押し込む。このとき、第２回動部４９５および第１回動部４９２が下方に向かって回動し、その結果、フック部４９３が被フック部４９４に係合される。
【００５３】
このような副ロック機構Ｒｓ１は、ホットプレートの縦置き時、上下方向にかかる負荷も受けることができる構造となっているため、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を良好に維持することができる。また、この副ロック機構Ｒｓ１は、フック部４９３の可動域が比較的大きい。このため、使用に伴って遮熱板１１３、ヒータ１１２、プレート類１５０，１６０および蓋体１９０の積重ね高さが変化したとしても副ロック機構Ｒｓ１により主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を有効に補強することができる。
【００５４】
なお、軸受け部４９１、第１回動部４９２、第２回動部４９５およびフック部４９３が係止部１９１Ａに設けられ、被フック部４９４がロックレバー１１４Ａに設けられてもかまわない。
【００５５】
（Ｅ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として図２６〜図２８に示されるような副ロック機構Ｒｓ２が採用されてもよい。この副ロック機構Ｒｓ２は、図２６に示されるように、主に、回動部５９１、軸部５９５、被係止部５９２、スライドロック部５９３および突起部５９４から構成されている。なお、ここで、回動部５９１、軸部５９５、スライドロック部５９３および突起部５９４はロックレバー１１４Ｂに設けられ、被係止部５９２は係止部１９１Ｂに設けられている。回動部５９１は、軸受け部５９１ａおよび爪部５９１ｂを有する。軸受け部５９１ａには、軸部５９５が挿通されている。すなわち、回動部５９１は、軸部５９５を中心として回動可能である。爪部５９１ｂは、軸受け部５９１ａの反対側に形成されており、被係止部５９２に係止可能である。被係止部５９２は、係止部１９１Ｂの外側部分において上方に突出する突起部分である。スライドロック部５９３は、図２６に示されるように回動部５９１の上にスライド可能に取り付けられている（図２７等参照）。突起部５９４は、図２６に示されるようにロックレバー１１４Ｂの上部であって回動部５９１の外側に形成されている。なお、この突起部５９４は、副ロック機構Ｒｓ２がロック状態であるとき、スライドロック部５９３の後端部と上下方向に対向し（図２６参照）、副ロック機構Ｒｓ２がロック解除状態であるとき、スライドロック部５９３の後端部よりも内側に位置する（図２７および図２８参照）。
【００５６】
なお、この副ロック機構Ｒｓ２を解除状態とするためには、使用者は、スライドロック部５９３を外方に向かって（図２７の実線矢印参照）スライドさせた後（図２７参照）、スライドロック部５９３の後端部（軸部５９５よりも外側の部分）を下方に向かって（図２８の実線矢印参照）押し込む（図２８参照）。すると、回動部５９１が下方に回動し、その結果、爪部５９１ｂが上方に持ち上げられて被係止部５９２から外れる。すなわち、使用者は、二回の操作によりこの副ロック機構Ｒｓ２を解除することができる。一方、副ロック機構Ｒｓ２をロック状態とするためには、使用者は、スライドロック部５９３の先端部または回動部５９１の先端部を押し下げて（図２８の破線矢印参照）爪部５９１ｂを被係止部５９２に係合させた後（図２７参照）、スライドロック部５９３を係止部側に向かって（図２７の破線矢印参照）スライド移動させる。この状態でスライドロック部５９３の後端部が押圧されても、その下に突起部５９４が存在するため、そのロック構造が解除されることはない。
【００５７】
このような副ロック機構Ｒｓ２は、ホットプレートの縦置き時、上下方向にかかる負荷も受けることができる構造となっているため、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を良好に維持することができる。また、この副ロック機構Ｒｓ２は、回動部５９１の可動域が比較的大きい。このため、使用に伴って遮熱板１１３、ヒータ１１２、プレート類１５０，１６０および蓋体１９０の積重ね高さが変化したとしても副ロック機構Ｒｓ２により主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を有効に補強することができる。
【００５８】
なお、回動部５９１、軸部５９５、スライドロック部５９３および突起部５９４が係止部１９１Ｂに設けられ、被係止部５９２がロックレバー１１４Ｂに設けられてもかまわない。
【００５９】
また、スライドロック部５９３は係止部側に向かって付勢されてもよい。このようにすれば、副ロック機構Ｒｓ２をロック状態とするとき、使用者は回動部５９１を係止部１９１Ｂに向かって回動させるだけで済む。
【００６０】
また、このような副ロック機構Ｒｓ２が採用される場合、主ロック機構Ｒｍ０を省略してもかまわない。
【００６１】
（Ｆ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として図２９〜図３２に示されるような副ロック機構Ｒｓ３が採用されてもよい。この副ロック機構Ｒｓ３は、図２９に示されるようにロックレバー１１４Ｃの幅方向略中央に設けられており、図３０に示されるように主にスライドロック部６９１および被係止部６９２から構成されている。なお、ここで、スライドロック部６９１はロックレバー１１４Ｃに設けられ、被係止部６９２は係止部１９１Ｃに設けられている。スライドロック部６９１は、図３１に示されるようにロックレバー１１４Ｃの上部において上下方向にスライド可能に配置されている。また、このスライドロック部６９１の下端には、係止部側からロックレバー側に向かうに従って下方に傾斜する傾斜面ＳＬ１が形成されている（図３２参照）。被係止部６９２は、係止部１９１Ｃの下部外側に配置されている。また、この被係止部６９２の上端には、ロックレバー側から係止部側に向かうに従って上方に傾斜する傾斜面ＳＬ２が形成されている（図３２参照）。なお、この傾斜面ＳＬ２の下端辺は、スライドロック部６９１の下端部が被係止部６９２に外側から接触するときにおいて傾斜面ＳＬ１の上端辺よりも下方に位置する。また、この被係止部６９２は、副ロック機構Ｒｓ３がロック状態であるとき、スライドロック部６９１の下端部と前後方向に対向し（図３０参照）、副ロック機構Ｒｓ３がロック解除状態であるとき、スライドロック部６９１の下端部よりも下方に位置する（図３１参照）。
【００６２】
なお、この副ロック機構Ｒｓ３を解除状態とするためには、使用者は、ロックレバー１１４Ｃの上部であってスライドロック部６９１の後方に形成される空間ＳＰ２に指を差し入れ、その指でスライドロック部６９１を上方に引き出す（図３１参照）。このとき、スライドロック部６９１の下端部は、被係止部６９２の上方に移動し、被係止部６９２と前後方向に対向しない状態となる（図３１参照）。そして、使用者がこの状態でロックレバー１１４Ｃを係止部１９１Ｃから離間させると、副ロック機構Ｒｓ３のロック構造が完全に解除される（図３２参照）。すなわち、使用者は、二回の操作によりこの副ロック機構Ｒｓ３を解除することができる。一方、副ロック機構Ｒｓ３をロック状態とするためには、使用者は、ロックレバー１１４Ｃを係止部１９１Ｃに向かって回動させた後、スライドロック部６９１を下方に押し込む。なお、ロックレバー１１４Ｃが係止部１９１Ｃに向かって回動させられている途中でスライドロック部６９１の下端部と被係止部６９２とが対向した場合であっても、スライドロック部６９１の傾斜面ＳＬ１および被係止部６９２の傾斜面ＳＬ２の位置関係により、スライドロック部６９１が自動的に上方に持ち上げられる。このため、使用者は、副ロック機構Ｒｓ３をロック状態とする際に、スライドロック部６９１をわざわざ引き上げた状態を維持しながらロックレバー１１４Ｃを係止部１９１Ｃに向かって回動させる必要がない。なお、この状態で使用者がロックレバー１１４Ｃを係止部１９１Ｃから離間させようとしても、スライドロック部６９１が被係止部６９２に係止されておりその動きが制止されるため、そのロック構造が解除されることはない。
【００６３】
このような副ロック機構Ｒｓ３は、ホットプレートの縦置き時、上下方向にかかる負荷も受けることができる構造となっているため、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を良好に維持することができる。また、この副ロック機構Ｒｓ３は、スライドロック部６９１の可動域が比較的大きい。このため、使用に伴って遮熱板１１３、ヒータ１１２、プレート類１５０，１６０および蓋体１９０の積重ね高さが変化したとしても副ロック機構Ｒｓ３により主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を有効に補強することができる。
【００６４】
なお、スライドロック部６９１が係止部１９１Ｃに設けられ、被係止部６９２がロックレバー１１４Ｃに設けられてもかまわない。
【００６５】
また、スライドロック部６９１は下方に向かって付勢されてもよい。このようにすれば、副ロック機構Ｒｓ３をロック状態とするとき、使用者はロックレバー１１４Ｃを係止部１９１Ｃに向かって回動させるだけで済む。
【００６６】
また、このような副ロック機構Ｒｓ３が採用される場合、主ロック機構Ｒｍ０を省略してもかまわない。
【００６７】
（Ｇ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として図３３〜図３５に示されるような副ロック機構Ｒｓ４が採用されてもよい。この副ロック機構Ｒｓ４は、図３３に示されるように係止部１９１Ｄの幅方向略中央に設けられており、図３４に示されるように主にスライドロック部７９１、ガイド部（図示せず）、フック部７９２および被係止部７９３から構成されている。なお、ここで、スライドロック部７９１、ガイド部（図示せず）およびフック部７９２は係止部１９１Ｄに設けられ、被係止部７９３はロックレバー１１４Ｄに設けられる。スライドロック部７９１は、板状の部材であって、図３４および図３５に示されるように係止部１９１Ｄの上部においてガイド部に沿ってスライド可能に配置されている。なお、このスライドロック部７９１の下端は、副ロック機構Ｒｓ４がロック状態であるとき（図３４参照）、フック部７９２の上面に近接している。ガイド部は、係止部１９１Ｄの内側から外側に向かうに従って下方に傾斜するレールである。フック部７９２は、図３４に示されるように、主に、板バネ部７９２ａおよび爪部７９２ｂから形成されている。板バネ部７９２ａは、図３４に示されるように、上下方向に延びる連結部７９４を介して係止部１９１Ｄの外郭１９１ｄに取り付けられている。爪部７９２ｂは、図３４に示されるように、板バネ部７９２ａの先端に上向きに取り付けられている。なお、この爪部７９２ｂには、係止部側からロックレバー側に向かうに従って下方に傾斜する傾斜面ＳＬ３が形成されている（図３５参照）。被係止部７９３は、図３４に示されるように、ロックレバー１１４Ｄの先端に形成される下向きの爪部である。また、この被係止部７９３には、ロックレバー側から係止部側に向かうに従って上方に傾斜する傾斜面ＳＬ４が形成されている（図３５参照）。なお、この傾斜面ＳＬ４の上端辺は、爪部７９２ｂが被係止部７９３に外側から接触するときにおいて傾斜面Ｓ３の下端辺よりも上方に位置する。また、この被係止部７９３は、副ロック機構Ｒｓ４がロック状態であるとき、フック部７９２の爪部７９２ｂと前後方向に対向し（図３４参照）、副ロック機構Ｒｓ４がロック解除状態であるとき、フック部７９２の爪部７９２ｂよりも上方に位置する（図３５参照）。
【００６８】
なお、この副ロック機構Ｒｓ４を解除状態とするためには、使用者は、図３４に示されるように、スライドロック部７９１を下方に押圧しながらロックレバー側に向かって移動させる。このとき、スライドロック部７９１の下端が板バネ部７９２ａに接触して板バネ部７９２ａを徐々に押し下げ、最終的に図３５に示されるように爪部７９２ａが被係止部７９３と前後方向に対向しない状態となる。そして、使用者がこの状態でロックレバー１１４Ｄを係止部１９１Ｄから離間させると、副ロック機構Ｒｓ４のロック構造が完全に解除される。すなわち、使用者は、二回の操作によりこの副ロック機構Ｒｓ４を解除することができる。一方、副ロック機構Ｒｓ４をロック状態とするためには、使用者は、ロックレバー１１４Ｄを係止部１９１Ｄに向かって回動させればよい。なお、ロックレバー１１４Ｄが係止部１９１Ｄに向かって回動させられている途中でフック部７９２の爪部７９２ｂと被係止部７９３とが対向した場合であっても、爪部７９２ｂの傾斜面ＳＬ３および被係止部７９３の傾斜面ＳＬ４の位置関係により、爪部７９２ｂが自動的に下方に押し下げられる。そして、被係止部７９３が爪部７９２ｂを通過すると、板バネ部７９２ａが復元して被係止部７９３と爪部７９２ｂとが係合される（図３４参照）。このため、使用者は、副ロック機構Ｒｓ４をロック状態とする際に、ロックレバー１１４Ｄにより板バネ部７９２ａをわざわざ下方にたわませた状態を維持しながらロックレバー１１４Ｄを係止部１９１Ｄに向かって回動させる必要がない。なお、この状態で使用者がロックレバー１１４Ｄを係止部１９１Ｄから離間させようとしてもフック部７９２の爪部７９２ｂが被係止部７９３に係止されておりその動きが制止されるため、そのロック構造が解除されることはない。
【００６９】
このような副ロック機構Ｒｓ４は、ホットプレートの縦置き時、上下方向にかかる負荷も受けることができる構造となっているため、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を良好に維持することができる。また、この副ロック機構Ｒｓ４は、板バネ部７９２ａの可動域が比較的大きい。このため、使用に伴って遮熱板１１３、ヒータ１１２、プレート類１５０，１６０および蓋体１９０の積重ね高さが変化したとしても副ロック機構Ｒｓ４により主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を有効に補強することができる。
【００７０】
なお、スライドロック部７９１、ガイド部（図示せず）およびフック部７９２がロックレバー１１４Ｃに設けられ、被係止部７９３が係止部１９１Ｃに設けられてもかまわない。
【００７１】
また、このような副ロック機構Ｒｓ４が採用される場合、主ロック機構Ｒｍ０を省略してもかまわない。
【００７２】
（Ｈ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として図３６〜図３９に示されるような副ロック機構Ｒｓ５が採用されてもよい。この副ロック機構Ｒｓ５は、図３６に示されるように、主に、爪部８９１、スライドロック部８９２、コイルバネ８９３およびロック解除ボタン８９４から構成されており、係止部１９１Ｅの幅方向端部に設けられている。なお、ここで、爪部８９１はロックレバー１１４Ｅに設けられ、スライドロック部８９２、コイルバネ８９３およびロック解除ボタン８９４は係止部１９１Ｅに設けられる。爪部８９１は、図３７に示されるように当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂから形成されている。支持部８９１ｂは、図３７に示されるように板状の部位であって、ロックレバー１１４Ｅから係止部１９１Ｅに向かって延びている（図３６参照）。当接部８９１ａは、図３７に示されるように、板状の部位であって、支持部８９１ｂの先端から上方に向かって延びている。スライドロック部８９２は、図３７に示されるように、主に、爪部受入部８９２ａ、爪部スライド部８９２ｂおよび爪部収容部８９２ｃから形成されており、コイルバネ８９３によって爪部収容部側から爪部受入部側に向かって付勢されている（図３６参照）。爪部受入部８９２ａは、断面コの字の部位であって、その内部空間ＳＰ３に爪部８９１の当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂの先端部を受け入れることができる（図３８参照）。爪部スライド部８９２ｂは、コの字状の枠部８９２ｄおよびスライド片部８９２ｅから形成されている。スライド片部８９２ｅは、爪部収容部側から爪部受入部側に向かうに従って背壁側に傾斜する傾斜面ＳＬ５を有する部位であって、枠部８９２ｄの天壁８９２ｈのロックレバー側に配置されており、後述の通り、スライドロック部８９２を付勢方向に逆らって爪部収容部側に移動させる役目を担っている。爪部収容部８９２ｃは、コの字状の枠部８９２ｆおよび突起部８９２ｇから形成されている。突起部８９２ｇは、直方体状のブロック部位であって、枠部８９２ｆの天壁８９２ｉのロックレバー側に配置されている。そして、この爪部収容部８９２ｃは、副ロック機構Ｒｓ５がロック状態とされている状態において、爪部スライド部８９２ｂと共に当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂの先端部を収容する役目を担う。なお、副ロック機構Ｒｓ５がロック解除状態とされている状態において、爪部８９１は、スライドロック部８９２の爪部スライド部８９２ｂと対向している。ロック解除ボタン８９４は、スライドロック部８９２のコイルバネ配置側の反対側すなわちスライドロック部８９２の爪部受入部側に配置されており、図３６に示されるように、係止部１９１Ｅから外部に向かって突出している。そして、このロック解除ボタン８９４は、副ロック機構Ｒｓ５のロック構造を解除する際に使用者によって押圧される。
【００７３】
なお、この副ロック機構Ｒｓ５をロック状態とするためには、使用者は、ロックレバー１１４Ｅを係止部１９１Ｅに向かって回動させればよい。このとき、先ず、爪部８９１の当接部８９１ａの上部が爪部スライド部８９２ｂのスライド片部８９２ｅに当接する。そして、そのまま爪部８９１がスライドロック部８９２の背面側に押し込まれると（図３７の破線白抜矢印参照）、スライドロック部８９２がコイルバネ８９３の付勢力に逆らってコイルバネ側に向かって移動する。そして、そのままスライドロック部８９２を移動させ続けると、当接部８９１ａの上部がスライド片部８９２ｅから外れて、当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂの先端部が爪部受入部８９２ａの内部空間ＳＰ３に収容される。すると、コイルバネ８９３の付勢力によりスライドロック部８９２がロック解除ボタン側に移動する。その結果、当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂの先端部が爪部収容部８９２ｃおよび爪部スライド部８９２ｂの内部空間（図示せず）に収容されて副ロック機構Ｒｓ５がロック状態となる。一方、この副ロック機構Ｒｓ５を解除状態とするためには、使用者は、先ず、コイルバネ８９３の付勢力に逆らってロック解除ボタン８９４を押し込む。このとき、スライドロック部８９２がコイルバネ８９３の付勢力に逆らってコイルバネ側に向かって移動し、当接部８９１ａおよび支持部８９１ｂの先端部が、図３８に示されるように爪部受入部８９２ａの内部空間ＳＰ３に位置する状態となる。そして、使用者がこの状態を維持したままロックレバー１１４Ｅを係止部１９１Ｅから離間させると、副ロック機構Ｒｓ５のロック構造が完全に解除される。すなわち、使用者は、二回の操作によりこの副ロック機構Ｒｓ５を解除することができる。
【００７４】
このような副ロック機構Ｒｓ５は、ホットプレートの縦置き時、上下方向にかかる負荷も受けることができる構造となっているため、主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を良好に維持することができる。
【００７５】
なお、スライドロック部８９２、コイルバネ８９３およびロック解除ボタン８９４がロックレバー１１４Ｅに設けられ、爪部８９１が係止部１９１Ｅに設けられてもかまわない。
【００７６】
また、このような副ロック機構Ｒｓ５が採用される場合、主ロック機構Ｒｍ０を省略してもかまわない。
【００７７】
（Ｉ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では蓋体１９０はプレート枠１６０の上に載置されたが、蓋体１９０は本体１１０の上に載置されてもかまわない。
【００７８】
（Ｊ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では特に言及しなかったが係止部１９１の外郭の上部にスリットを形成すると共に、そのスリットに沿ってスライド移動する部材を設け、その部材にピストン２９１ｂを連結してもよい。このようにすれば、何らかの原因でピストン２９１ｂがガイド部２９１ａや第２受け部１１４ｃに引っ掛かったときに手動でその引っ掛かりを解消することができる。
【００７９】
（Ｋ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では「ロック部１９１ｃおよび第２受け部１１４ｃから成る副ロック機構Ｒｓ０」が採用されたが、副ロック機構として主ロック機構Ｒｍ０のような外力負荷で比較的容易に解除される型のロック機構が採用されてもよい。
【００８０】
（Ｌ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では特に言及しなかったが、ホットプレートの構造が主ロック機構Ｒｍ０に過度な負荷が加わらないようなものであれば、副ロック機構Ｒｓ０を省略し、主ロック機構Ｒｍ０においてさらに第１受け部１１４ｂと爪部１９１ｂの対を追加することで主ロック機構Ｒｍ０のロック構造を補強してもよい。
【００８１】
（Ｍ）
先の実施の形態に係るホットプレート１００では感熱棒式の温度調節器が採用されたが、バイメタル式の温度調節器が採用されてもよい。なお、バイメタル式の温度調節器では、熱伝導によって熱検知が行われる。
【符号の説明】
【００８２】
１００      ホットプレート（加熱調理器）
１１０      本体
１１４ｂ    第１受け部（第１ロック片）
１５０      平形プレート（加熱板）
１６０      プレート枠（加熱板）
１９０      蓋体
１９１ｂ，３９１ｂ    爪部（第２ロック片）
Ｒｍ０      主ロック機構
Ｒｓ０，Ｒｓ１，Ｒｓ２，Ｒｓ３，Ｒｓ４，Ｒｓ５      副ロック機構
【図１】
2014100284.tif 000003
【図２】
2014100284.tif 000004
【図３】
2014100284.tif 000005
【図４】
2014100284.tif 000006
【図５】
2014100284.tif 000007
【図６】
2014100284.tif 000008
【図７】
2014100284.tif 000009
【図８】
2014100284.tif 000010
【図９】
2014100284.tif 000011
【図１０】
2014100284.tif 000012
【図１１】
2014100284.tif 000013
【図１２】
2014100284.tif 000014
【図１３】
2014100284.tif 000015
【図１４】
2014100284.tif 000016
【図１５】
2014100284.tif 000017
【図１６】
2014100284.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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