(57)【要約】【課題】型枠を設置するときの型枠支保工が不要で施工精度を確保し大量に施工でき、施工スピードが確保でき、結果的にコストを削減することのできるＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法を提供する。【解決手段】整地工程Ｓ１の後で行う砕石敷き工程Ｓ２と、砕石敷き工程Ｓ２の後で行うコンクリート基礎打設工程Ｓ３と、コンクリート基礎打設工程Ｓ３と共に又は後で行う架台設置工程Ｓ５と、を備えたＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法である。コンクリート基礎打設工程は、型枠としてＨ鋼の平面部を少なくとも一つ配置して構成し、Ｈ鋼を含む型枠にコンクリートを打設してコンクリート基礎を構築する。【選択図】図１０
2014066130.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
整地工程の後で行う砕石敷き工程と、
該砕石敷き工程の後で行うコンクリート基礎打設工程と、
該コンクリート基礎打設工程と共に又は後で行う架台設置工程と、を備えたＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法であって、
前記コンクリート基礎打設工程は、型枠としてＨ鋼の平面部を少なくとも一つ配置して構成し、前記Ｈ鋼を含む型枠にコンクリートを打設してコンクリート基礎を構築することを特徴とするＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項２】
前記コンクリート基礎打設工程は、前記型枠として配置するＨ鋼の台座を設置する台座設置工程を備え、該台座設置工程の後で、前記Ｈ鋼からなる型枠を配置することを特徴とする請求項１記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項３】
前記架台設置工程は、脚部と横材と斜め材とからなる架台を形成する工程であって、前記脚部は、前記Ｈ鋼に延直上の伸びる支持部材に懸架された保持部材に保持された前記脚部を前記型枠内に垂下した状態で、前記型枠内にコンクリート打設し、前記脚部をコンクリート基礎に埋設して形成する脚部埋設工程を含むことを特徴とする請求項１記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項４】
前記脚部埋設工程は、複数の脚部の上方に所定長さの横材が取り付けられ、横材が取り付けられた前記脚部をコンクリート基礎に埋設して形成することを特徴とする請求項３記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項５】
前記コンクリート基礎打設工程はロ型のコンクリート基礎を構築することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項６】
前記砕石敷き工程の前に整地工程を行うことを特徴とする請求項１記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【請求項７】
前記架台設置工程の後で行う発電用パネル設置工程とを備えたことを特徴とする請求項１記載のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｈ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法に係り、特に、太陽光による発電用パネルを大量に設置するのに好適なＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、太陽光発電所は、基礎の上に架台を形成し、この架台の上に発電用パネルを載置して構成されている。そして、発電用パネルを支える架台と基礎を構築するには、杭基礎、コンクリート基礎等の基礎部を構築し、基礎の上に後から専用金具等を用いて架台を構築し、この架台の上に発電用パネルを設置している。通常コンクリート基礎を打設する際には、コンクリート基礎を打設する場所を整地した上で、木製、又は金属製の型枠材を用いて構築する。このとき、コンクリート基礎の打設作業における狂いが生じないように、型枠材に対して型枠支保工を施している。この型枠支保工には、複数の金物等を使用することになるが、型枠を用いてコンクリート基礎を構築し、さらに架台組み立てなどを段階的に施工している。
【０００３】
例えば、先端にかえしを有する矢じり部を設けた杭を所定の深さまで地中に打ち込み、該杭の後部に、該杭の径より大きい径の支持部を設けて該支持部を埋設し、この支持部に前記架台を保持する支柱を設け、前記杭で風による引抜き荷重を支え、前記支持部で太陽電池アレイ等の荷重を支えるようにした技術が知られている（特許文献１、請求の範囲、段落０００５、０００６、図１参照）。また、複数個のブロック上にＬ字形のフレーム材を組んで架台本体を構成し、その架台本体上に太陽電池モジュール（発電用パネル）を設ける技術も知られている（特許文献２、請求項、図１、図２参照）。
【０００４】
ソーラーパネル架台用基礎型枠施工工法として、工場において予め２枚の短板型枠パネルと２枚の長板型枠パネルを平面視で長方形のコンクリート型枠に予め組み付ける第１工程と、現場において前記複数のコンクリート型枠を幅方向等間隔のもとに並べた状態で両短板型枠パネル側においてそれぞれ連結バーで互いに接続固定する第２工程と、複数接続固定された各コンクリート型枠にコンクリートを打設する第３工程と、打設したコンクリートが固まった時点で複数連結固定されたコンクリート型枠をクレーン等で持ち上げて型抜きし、次の施工場所に設置する第４工程と、以後は上記第３工程と第４工程を繰り返すことにより多数のソーラーパネル架台用基礎を施工していく技術が知られている（特許文献３、請求項６、段落００１７参照）。
【０００５】
さらに、均しコンクリート形成工程と、外殻部仮置き工程と、アンカーボルト位置決定工程と、外殻部位置調整工程と、外殻部固定工程と、架台コンクリート充填工程と、保持部材撤去工程と、を備えた太陽電池パネル基礎架台の施工方法が知られている（特許文献４、請求項３、段落００１０、図２乃至図５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特公平０６−０８２８５７号公報
【特許文献２】特開平１１−１７７１１４号公報
【特許文献３】特許第５００５８３９号公報
【特許文献４】特開２０１２−０６４８６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１の技術によれば、地面を掘削する必要がなく、杭の後部に杭の径より大きい径の支持部を設け、この支持部で太陽電池アレイ等の荷重を支えるものであるから支持部は小さなものでよく、建設コストが安く、しかも簡単な工事で太陽電池アレイを設置することのできるものである。
【０００８】
特許文献２の技術によれば、複数個のブロックと、これらブロック上に設けられた複数本のフレーム材から成り太陽電池モジュールを支持する架台本体とを備えたので、部材量の削減、工事費の低減、工期の短縮などを達成しながら、厳しい風荷重、積雪荷重、地震荷重等に十分に耐えることのできる標準化された太陽電池モジュールの設置用架台を提供できる。
【０００９】
特許文献３の技術によれば、生産性の向上により少人数での工期短縮が可能でスケジュール調整が容易であり、かつ労災リスクを低減できるという効果、工場で精度良く制作された複数のコンクリート型枠が連結バーで精度良く連結された状態で用いられるため、各ソーラーパネル架台用基礎のレベル精度を高めることができる。
【００１０】
特許文献４によれば、外殻部を均しコンクリートの上に仮置きし、外殻部に対するアンカーボルトの位置を決定し、アンカーボルトを第１保持部材で保持した後に、隣り合う外殻部のアンカーボルトを所定の間隔に第２保持部材で保持して、外殻部の位置を調整しているため、隣り合う架台コンクリートに設置されたアンカーボルトの間隔を一定とすることができ、アンカーボルトの施工精度を安定させることができる。第１保持部材および第２保持部材を使用することによって、アンカーボルトの位置決めおよび外殻部の位置調整を容易に行うことができるため、アンカーボルトの位置決めや外殻部の位置調整にかかる手間を省くことができ、工期を短縮することができる。
【００１１】
しかし、特許文献１の技術では杭を地中に打ち込む必要があり、特許文献２の技術では複数のブロックを調達する必要があり、特許文献３の技術では、コンクリート型枠を工場で製作し施工現場へ移動する必要があり、特許文献４の技術では、均しコンクリートを形成するために、均しコンクリート型枠ユニットを用いる必要があり、さらに外殻部仮置き工程などが必要となる。
【００１２】
上記いずれの技術においても、コンクリート基礎を構築するときには基礎の施工精度を確保するために型枠支保工を施す必要があり、この型枠支保工には、多数の金物などを利用し手間がかかるという不都合があった。また、基礎の施工精度によって、その上に載置する架台の設置について、後付で調整金物や調整プレートの様な各々部材を必要としたり、架台の一部をコンクリートに打ち込み、打ち込んだ部材に調整部材をセットしたうえで架台を取り付ける必要があった。
そこで、地盤の掘削が不要で、軽量で強度を備え無駄がなく、型枠支保工の必要がなく、設置精度が高く、型枠を設置するときの調整が不要で、施工精度を確保し大量に施工でき、施工スピードが確保できるコンクリート基礎工法が望まれていた。
【００１３】
通常、架台には、太陽光による発電用パネルの角度を調整する為と施工精度の狂いを調整出来ることを目的に、調整部材を使用しているが、本発明者らは、鋭意研究し、大容量の太陽光発電所を建設する場合、建設場所の所定領域は太陽に向けて一定の角度で太陽光による発電用パネルを設置するため、太陽光による発電用パネルの角度は一定で、架台の角度を変えることがないこと、施工精度が保たれ、修整する必要が無ければ、変動を前提とした角度調整部材（部品）が必要ないこと、架台を構成する脚部の間隔を調整したり、部材（部品）の断面形状や強度を特定することで、架台の組み立て部材（部品）を減らし、工期とコストの削減が可能であること、などの知見を得て、本発明をなすに至ったものである。
【００１４】
本発明の目的は、軽量で強度を備え無駄がなく、設置精度が高く、型枠を設置するときの型枠支保工が不要で施工精度を確保し大量に施工でき、施工スピードが確保でき、結果的にコストを削減することのできるＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法を提供することにある。
本発明の他の目的は、太陽光発電用に好適なＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
前記課題は、本発明のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法によれば、整地工程の後で行う砕石敷き工程と、砕石敷き工程の後で行うコンクリート基礎打設工程と、コンクリート基礎打設工程と共に又は後で行う架台設置工程と、を備えたＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法であって、コンクリート基礎打設工程は、型枠としてＨ鋼の平面部を少なくとも一つ配置して構成し、前記Ｈ鋼を含む型枠にコンクリートを打設してコンクリート基礎を構築すること、により解決される。
【００１６】
本発明では、型枠としてＨ鋼の平面部を少なくとも一つ配置して構成し、前記Ｈ鋼を含む型枠にコンクリートを打設してコンクリート基礎を構築するので、従来の型枠のように、型枠構成部材の調整を行う必要がなく、Ｈ鋼の平面部を利用するので、基礎コンクリートの「通り」・「高さ」・「幅」の施工精度の確保ができる。また、Ｈ鋼をそのまま移動することにより、大量に施工でき、施工スピードを確保することが可能となる。さらに本発明は、置き基礎工法であり、地下掘削を必要としない。
【００１７】
このとき、コンクリート基礎打設工程は、型枠として配置するＨ鋼の台座を設置する台座設置工程を備え、台座設置工程の後で、Ｈ鋼からなる型枠を配置すると好適である。
【００１８】
このように台座設置工程によって台座を設置することにより、コンクリート基礎を構築するときに、型枠の平面を出すことがより可能となり、Ｈ鋼を水平面上に配置することができ、コンクリート基礎を平面上に精度よく構築設置することが可能となる。
【００１９】
さらに、架台設置工程は、脚部と横材と斜め材とからなる架台を形成する工程であって、脚部は、Ｈ鋼に延直上の伸びる支持部材に懸架された保持部材に保持された脚部を型枠内に垂下した状態で、型枠内にコンクリート打設し、脚部をコンクリート基礎に埋設して形成する脚部埋設工程を含むように構成すると好適である。
【００２０】
このように、Ｈ鋼に延直上の伸びる支持部材に懸架された保持部材に保持された脚部を型枠内に垂下した状態で、型枠内にコンクリート打設し、脚部をコンクリート基礎に埋設されるので、型枠内に打設されるコンクリートの所定位置で正確に設置することが可能となる。
【００２１】
さらに、脚部埋設工程は、複数の脚部の上方に所定長さの横材が取り付けられ、横材が取り付けられた脚部をコンクリート基礎に埋設して形成すると好適である。
このように、予め複数の脚部の上方に所定長さの横材が取り付けられ、横材が取り付けられた脚部が、コンクリート基礎に埋設されるので、コンクリート打設と同時に脚部と横材が一緒に形成でき、精度よく且つ施工スピードを速くすることが可能となる。
【００２２】
また、コンクリート基礎打設工程はロ型のコンクリート基礎を構築するとよい。
このようにロ型のコンクリート基礎にすると、地盤沈下に対応することが可能となる。
つまり、ロ型のコンクリート基礎は、コンクリート基礎と架台一体構造となっているため、架台に取り付ける装置（例えば発電用パネル）などが一緒に沈下することになり、ねじれなどによって生じる装置（発電用パネル）などの損傷がなくなり、地盤沈下発生時に修正可能な構造とすることが可能となる。
【００２３】
さらに、砕石敷き工程の前に整地工程を行うと、より好適である。
このように、整地工程を行うと、砕石敷き工程が、より精度よく平面として形成することが可能となる。
【００２４】
また、架台設置工程の後で行う発電用パネル設置工程を行うと好適である。
このようにすると、発電用パネルが設置できて、太陽光発電所のために、短期間で大量施工を可能とすることができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、従来の型枠のように、型枠構成部材の調整を行う必要がなく、Ｈ鋼の平面部を利用するので、基礎コンクリートの「通り」・「高さ」・「幅」の施工精度の確保ができる。また、Ｈ鋼をそのまま移動することにより、型枠支保工を必要としないで大量に施工でき、施工スピードを確保することが可能となる。
また横材と脚部とを有する架台を形成するときに、コンクリート打設と同時に脚部が埋設されるので、打設されるコンクリートの所定位置で正確に設置することが可能となる。そして本発明は、置き基礎工法であり、地下掘削を必要としない。
さらに横材が取り付けられた脚部がコンクリート基礎に埋設されるので、コンクリート打設と同時に脚部と横材が一緒に形成でき、精度よく且つ施工スピードを速くすることが可能となる。
またロ型のコンクリート基礎にすると、コンクリート基礎と架台一体構造となっているため、架台に取り付ける装置（例えば発電用パネル）などが一緒に沈下することになり、ねじれなどによって生じる装置（発電用パネル）などの損傷がなくなり、地盤沈下発生時に修正可能な構造とすることが可能となる。
架台の上に発電用パネルを設置すると、太陽光発電所のために、短期間で大量施工を可能とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】整地・砕石敷き工程の説明図である。
【図２】台座の説明図である。
【図３】Ｈ鋼からなる型枠の妻側からの説明図である。
【図４Ａ】横材と脚部との連結された状態の説明図である。
【図４Ｂ】図４ＡのＸ側から見た説明図である。
【図４Ｃ】横材の端部から見た拡大説明図である。
【図４Ｄ】Ｈ鋼からなる型枠を配置した状態の説明図である。
【図５】横材と脚部とをコンクリート基礎に埋設するときの説明図である。
【図６】横材と脚部と斜め材をコンクリート基礎に埋設するときの説明図である。
【図７】横材の上に斜め材を取り付けた状態の説明図である。
【図８Ａ】架台に発電用パネルを取り付けた状態の概略説明図である。
【図８Ｂ】架台と発電用パネルの取付状態の詳細説明図である。
【図８Ｃ】図８ＢのＺ−Ｚから見た説明図である。
【図９】太陽光発電所建設の概略説明図である。
【図１０】Ｈ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法の説明図である。
【図１１】ロ型のコンクリート基礎の工程の説明図である。
【図１２】ロ型のコンクリート基礎の説明図である。
【図１３】ロ型のコンクリート基礎に横材を取り付けた説明図である。
【図１４】ロ型のコンクリート基礎に横材及び斜め材を取り付けた説明図である。
【図１５】ロ型のコンクリート基礎に横材及び斜め材と発電用パネルを取り付ける説明図である。
【図１６】ロ型のコンクリート基礎に発電用パネルを取り付けたときの説明図である。
【図１７】図１６の発電用パネル設置状態の説明図である。
【図１８】図１７のＹ側からみた説明図である。
【図１９】ロ型のコンクリート基礎の不等沈下の説明図である。
【図２０】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【図２１】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【図２２】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【図２３】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【図２４】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【図２５】不等沈下の基礎修正の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下に、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下に説明する部材、配置等は、本発明を限定するものではなく、本発明の趣旨に沿って各種改変することができることは勿論である。
【００２８】
図１は整地・砕石敷き工程の説明図、図２は台座の説明図、図３はＨ鋼からなる型枠の妻側からの説明図、図４Ａは横材と脚部との連結された状態の説明図、図４Ｂは図４ＡのＸ側から見た説明図、図４Ｃは横材の端部から見た拡大説明図、図４ＤはＨ鋼からなる型枠を配置した状態の説明図、図５は横材と脚部とをコンクリート基礎に埋設するときの説明図、図６は横材と脚部と斜め材をコンクリート基礎に埋設するときの説明図、図７は横材の上に斜め材を取り付けた状態の説明図、図８Ａは架台に発電用パネルを取り付けた状態の概略説明図、図８Ｂは架台と発電用パネルの取付状態の詳細説明図、図８Ｃは図８ＢのＺ−Ｚから見た説明図、図９は太陽光発電所建設の概略説明図、図１０はＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法の説明図、図１１はロ型のコンクリート基礎の工程の説明図、図１２はロ型のコンクリート基礎の説明図、図１３はロ型のコンクリート基礎に横材を取り付けた説明図、図１４はロ型のコンクリート基礎に横材及び斜め材を取り付けた説明図、図１５はロ型のコンクリート基礎に横材及び斜め材と発電用パネルを取り付ける説明図、図１６はロ型のコンクリート基礎に発電用パネルを取り付けたときの説明図、図１７は図１６の発電用パネル設置状態の説明図、図１８は図１７のＹ側からみた説明図、図１９はロ型のコンクリート基礎の不等沈下の説明図、図２０乃至図２５は不等沈下の基礎修正の説明図である。
【００２９】
一般に、太陽光発電所の建設の場合には、建設地における地域、条件、環境に合わせて計画するが、架台やコンクリート基礎については、建設場所における各種条件に合わせて、部材の断面、基礎の形状、材質などを含めて標準構造などを考慮して設計されることになる。
本発明では調整部材を削減する事で、一定の角度となる架台を多数製造し、施工精度を確保し、横材や斜め材の材質を特定のものにして、軽量で必要十分な断面として形成し、容易に組み立て易い構造とし、下記に説明するような構造、使用資機材、施工工程等によって、太陽光発電所建設における発電用パネルを支える「架台」・「基礎」について大量に量産する際、その「コストの低減」・「施工精度」・「施工スピード」を確保できる。
【００３０】
本実施形態における太陽光発電では、従来技術と同様に、コンクリート基礎１０と、架台２０と、発電用パネル３０とを構成要素としている。なお本明細書では、発電用パネルは太陽電池モジュール、太陽光パネルと同義として使用する。
【００３１】
図６はコンクリート基礎１０の上に架台２０を形成するときの状態を示すもので、台座５０（図２参照）を設置した後で、台座５０に合わせて所定間隔をおいてコンクリート基礎１０，１０を設置し、このコンクリート基礎１０，１０の上に架台２０を形成している。
本実施形態で用いる台座５０は、図２で示すように、所定長さのＬ型鋼を部分的に切除して軽量化したものを用いており、本体５１と、この本体５１の面（Ｌ型の底面に相当する面）の所定位置に貫通孔５２が所定間隔で複数（図の例では２か所）設けられており、また台座５０の辺側（Ｌ型の縦側）には、切除されない部分が規制部５３として形成されている。そして、台座５０の本体５１の貫通孔５２の上から係止部４６ａを備えたピン４６（本実施形態ではＬ字ピン）を地中に打ち込み、台座５０を固定する。このようにして、台座５０の上にＨ鋼を配置できるように構成している。
【００３２】
架台２０は、図６乃至図８Ｃで示すように、脚部２１（２１ａ，２１ｂ）と、横材２２（２２ａ，２２ｂ）と、斜め材２３を主要構成要素とし、付属としてボルト、ナット、ワッシャー、連結材、太陽光による発電用パネル３０を抑える留め金具等を用いて形成されており、横材２２（２２ａ，２２ｂ）の所定長さにおいて、複数の脚部２１（２１ａ，２１ｂ）は、コンクリート基礎１０，１０に埋設され、複数の脚部２１（２１ａ，２１ｂ）の上方位置に、所定長さのアルミ材（アルミ合金など）からなる横材２２（２２ａ，２２ｂ）が連結されている。複数の脚部２１（２１ａ，２１ｂ）は、図８Ａ及び図８Ｂで示すように、断面Ｌ字状の鋼材からなる長尺体から構成されている。
【００３３】
このとき、横材２２は、どの位置の横材２２も脚部２１や斜め材２３の設置位置が同一の位置として設置できるように寸法割り付けを設計の段階で計画して置く。つまり、それぞれの脚部２１ａは脚部２１ｂより長さが小さ（短か）く形成されているが、脚部２１ａは全て同じ高さ位置になるように形成され、それぞれの脚部２１ｂも同じ高さになるように形成されている。
【００３４】
横材２２ａは、図４Ａで示すように、長尺体からなる本体２２ａ３と、この本体２２ａ３と連結された脚部２１ａとから構成されており、長尺体からなる本体２２ａ３は所定位置で、連結部材４２によって連結されて、所定の長さに形成することができる。本実施形態では、横材２２に脚部２１と連結材４１を、予め片側だけ既定の位置に取り付けておくものである。
【００３５】
そして、それぞれの脚部２１（２１ａ，２１ｂ）には横材２２（２２ａ，２２ｂ）がボルト等の連結材４１により締結されている。横材２２ａは、上面部２２ａ１が、図４Ｂ及び図４Ｃで示すように、所定の角度（固定角度）で脚部２１ａから脚部２１ｂ方向に向けて上方に傾斜して形成されている。この上面部２２ａ１には、発電用パネル３０を取り付けるための斜め材２３を取り付けるための取付孔２２ａ２が形成されている。この上面部２２ａ１に形成された取付孔２２ａ２は、所定間隔で複数穿孔されている。本実施形態では、発電用パネル３０に合わせて、均等に配設できるように横材２２（２２ａ，２２ｂ）、斜め材２３の長さなどが決定される。
【００３６】
一方、図６で示すように、脚部２１ｂに連結された横材２２ｂは、上面部２２ｂ１が所定の角度で脚部２１ａ方向に向けて下方に傾斜して形成され、この上面部２２ｂ１には、発電用パネル３０を取り付けるため、斜め材２３を取り付けるための取付孔２２ｂ２が形成されている。この横材２２ｂも、上面部２２ｂ１の傾斜方向や脚部２１ｂの長さが異なるが、上記横材２２ａと同様に構成されている。
【００３７】
斜め材２３は、図６で示すように、アルミ材（アルミ合金など）からなるもので、脚部２１ａと脚部２１ｂに連結された横材２２ａ，２２ｂの上面部２２ａ１と及び上面部２２ｂ１の上に配置される。具体的には、図７、図８Ａ〜図８Ｃで示すように、横材２２ａ，２２ｂの上面部２２ａ１と上面部２２ｂ１の上に配置された斜め材２３の所定位置に、発電用パネル３０を両側から固定するパネル固定具４３（図８Ｂ参照）が、ボルトナット４３ａなどによって固定されている。そして、発電用パネル３０の固定するために、パネル固定具４３の他に、発電用パネル３０の中間部を押える押え材４４ａを固定するボルトナットなどの固定手段４４が設けられ、これらによって発電用パネル３０が固定されるように構成されている。図７、図８Ａ〜図８Ｃの例は一例であるので、斜め材２３，パネル固定具４３，押え材４４ａ，固定手段４４などは、発電用パネル３０の形状や大きさに合わせて適宜改変して適用するものである。
【００３８】
そして、台座５０に合わせてコンクリート基礎１０を形成し、コンクリート基礎１０の上に架台２０を設置して、この架台２０の上に一定の方向に向いた発電用パネル３０を、図９で示すように、整然として配列させ、さらに各発電用パネル３０間に配線Ｌ等を行い、太陽光発電所を建設するものである。
【００３９】
次に、本実施形態におけるＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法について説明する。
本実施形態のコンクリート基礎工法は、図１０で示すように、整地工程Ｓ１と、砕石敷き工程Ｓ２と、コンクリート基礎打設工程Ｓ３と、脚部埋設工程Ｓ４と、架台設置工程Ｓ５と、発電用パネル設置工程Ｓ６と、を主要工程としている。
【００４０】
先ず、太陽光発電所となる建設予定地の整地工程Ｓ１を行う。この整地工程Ｓ１を行う場所は、図１の（ａ）のような太陽光を遮る建造物や植林などがない平坦な地面Ｇのある場所が好ましい。この建設予定地の地面Ｇに敷地全体の整地を行うものである。整地工程Ｓ１は、建設予定地の凹凸箇所を平坦にし、盛土など一般に行う整地工程である。
【００４１】
次に、図１の（ｂ）で示すように、砕石敷き工程Ｓ２を行う。本実施形態では、砕石として再生砕石を用いて砕石敷き工程Ｓ２を行う。この砕石敷き工程Ｓ２では、コンクリート打設が可能なように、一般的なコンクリート基礎工事と同様な工程を行うものである。このとき水平で所定の高さ（計画高さ）になるように調整する。本実施態様では軟弱地盤の強化を図ったうえで、地上置き型のコンクリート基礎１０を形成するための施工を行う。図１の（ｂ）は、コンクリート基礎１０を形成するための施工を行って、砕石敷きＧ２を形成した状態を説明するものである。
【００４２】
次にコンクリート基礎１０を形成するために、基礎のコンクリート基礎打設工程Ｓ３を行う。
本実施形態のコンクリート基礎打設工程Ｓ３は、計画しているコンクリート基礎１０の位置に合わせ、上述したような専用のＨ鋼の台座５０を設置する。台座５０は、図３で示すように、所定の間隔をおいて二本のＨ鋼６１，６１を配設するときに、Ｈ鋼６１の下面を支持するためのものであり、本実施形態では、Ｈ鋼６１の配設位置に合わせて、対向して２つ用いている。
【００４３】
そして、台座５０に合わせて規制部５３に沿って、不図示のクレーン等を使用し、Ｈ鋼６１の平面部６２，６２が対向するように設置する。このとき、二本のＨ鋼６１の妻側（端面側）には、堰止め用の型枠７０を設置する。これにより、二本のＨ鋼６１，６１と堰止めの型枠７０によって、所定幅で所定長さの型枠が形成される。また堰止め用の型枠７０は、平面部６２，６２の上端に設けたキャッチクランプなどのクランプ類４７，４７によって、取り付けられる。なお、前述のピン４６の係止部４６ａ（図２参照）は、Ｈ鋼６１の両側端部６３ａ，６３ｂの空間部に位置するために邪魔にならないように構成できる。
【００４４】
次に、脚部埋設工程Ｓ４を行う。脚部埋設工程Ｓ４は、図５で示すように、Ｈ鋼６１の両側端部６３ａ，６３ｂの間の上方位置に、キャッチクランプなどのクランプ類４８ａと懸架部４８ｂと柱部４８ｃとを使用した門型４８を設置する。この門型４８によって、架台２０の計画高さに合わせて、脚部２１（２１ａ，２１ｂ）と横材２２（２２ａ，２２ｂ）とを配置する（図５では脚部２１ａを示している）。本実施形態の門型４８の懸架部４８ｂは、単管パイプを用いている。
【００４５】
なお、予め横材２２ａ、脚部２１ａ、連結材４１を組んで置き、横材２２ａ、脚部２１ａ、連結材４１を先に設置した門型４８の上に載置する。このとき所定の位置に設置するが、粘着テープ等の簡易な仮止手段によって動かないように仮押さえをして、図３で示すようなＨ鋼６１と堰止め用の型枠７０で形成された型枠の内側の上部位置で、脚部２１（２１ａ，２１ｂ）が埋設される位置になるように配置する。例えば、紐等を使用して脚部２１（２１ａ，２１ｂ）が垂直になるように固定する。
【００４６】
次に、架台設置工程Ｓ５を行う。この架台設置工程Ｓ５は、脚部２１ａ，２１ｂ、横材２２ａ，２２ｂ、連結材４１、斜め材２３などを用いて、架台２０を構築する工程であり、脚部２１ａ，２１ｂは、脚部埋設工程Ｓ４によってコンクリート基礎１０に埋設されることになる。
【００４７】
次に、横材２２と隣接する横材２２とを連結部材（連結金物）４２によって連結し、所定の長さにする。このとき、１０ｍ程度の間隔と必要に応じて、仮押さえとして斜め材２３を横材２２に取り付け、前後の横材２２の間隔を既定の位置に設置する。
上述のように、Ｈ鋼６１と堰止め用の型枠７０で形成された型枠の内側の上部位置で、脚部２１（２１ａ，２１ｂ）が垂直になるようにした状態で、生コン打設ポンプ車などから基礎コンクリート用生コンを打設する。このとき、打設の際には生コン締固め用バイブレーターなどを用いて十分に締固めを行い、生コンが均一に且つ空洞が生じないようにして既定の寸法を確保出来る様に仕上げる。
【００４８】
なお、鉄筋等を入れる場合は打設前に鉄筋等を設置して置く。また、並行して次の隣に面するコンクリート基礎１０の位置に前述の各工程と同様に別の台座５０を設置して置き、型枠としてのＨ鋼６１を配置する準備を行っておく。
【００４９】
コンクリートの硬化を確認し、型枠支保工している各種金物等を取り外し、クレーン等によりＨ鋼６１を吊上げ、そのまま隣のレーンに当たる基礎の位置に先に設置した台座５０に合わせて設置していく。本実施形態のように行うと、重量物であるＨ鋼６１の移動距離を短くして、型枠の撤去と設置を同時に行うことになり、効率よく進める事が可能となる。Ｈ鋼６１を外した後の打設されたコンクリート基礎１０には、養生を施しコンクリートの品質を確保する。
【００５０】
なお、使用した堰止め用の型枠７０も同様に設置するが、この作業も繰り返し同じ資材を使用し効率よく作業を進める事が出来る。このようにして、上記各工程を繰り返す。
そして、架台２０を形成した後で、太陽光による発電用パネル３０を、金物を使用して設置する。また上記実施形態では、各コンクリート基礎を形成するときに２本のＨ鋼の間にコンクリートを打設した例で説明したが、型枠にＨ鋼を１本使用し、この１本のＨ鋼を基準として架台の構成要素である脚部や横材を精度よく形成することも可能である。
【００５１】
次に、発電用パネル設置工程Ｓ６を行う。この発電用パネル設置工程Ｓ６は、図８Ａ〜図８Ｃで示すように、横材２２ａ，２２ｂの上面部２２ａ１，及び上面部２２ｂ１の上に斜め材２３を配置されており、この斜め材２３に、パネル固定具４３とボルトナット４３ａを用いて発電用パネル３０を固定する。なお、発電用パネルは、公知のものを用いることができる。
【００５２】
上述のＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法は、スパイラル作業工程によって行うことができる。例えば、施工作業をグループＡとグループＢの２つのグループとして、個別に連続して行う。つまり、作業内容を分割して専業制の作業形態をとることで、熟練化を進め、手戻りをなくすることで工程短縮が可能となる。つまり、グループＡは型枠設置に従事する。グループＢはコンクリート打設に従事する。
そして、型枠は発電所の場所として、南と北の双方で使用するため２式準備する。グループＡは型枠設置までをグループＢに先行して、南・北・南・北と交互に移動し作業を行う。
一方、グループＢのコンクリート打設は、グループＡを追いかけ、翌日にコンクリートを打設する。なお、コンクリート打設にはポンプ車を使用して、打設効率と移動効率と生コンの配分効率を上げて作業を行う。
【００５３】
グループＡはグループＢのコンクリート打設翌日に、脱枠しその隣の列の型枠を設置する。以上のように、例えば第１日目にグループＡによって第１の型枠設置、第２日目にはグループＡの第２の型枠設置及びグループＢのコンクリート打設、第３日目にグループＡの第１の型枠の脱枠と第３の型枠設置、グループＢの第２のコンクリート打設、第４日目にグループＡの第２の型枠の脱枠と第４の型枠設置、グループＢの第３のコンクリート打設というように、作業を行うものである。このようなスパイラル作業工程によると、型枠の移動は最小限で済むため、作業の効率化を図ることが可能となる。
【００５４】
次に、本発明の他の実施形態を、図１１乃至図１８に基づいて説明する。本実施形態では、コンクリート基礎としてロ型のコンクリート基礎を用いた例について説明する。なお、前記実施形態と同じ部材等には、同一符号を付してその説明を省略する。
本実施形態のロ型コンクリート基礎８１は、図１２で示すように、所定位置で傾斜を形成するために、ロ型の長尺の基礎である対向する辺の部分に複数の脚部８２，８３を埋設している。複数の各脚部８２は同じ高さであり、複数の各脚部８３は同じ高さとしており、複数の各脚部８２は複数の各脚部８３より高くしている。そして、各脚部８２，８３上には、図１３で示すように、横材８４が取り付けられている。
【００５５】
本実施形態の脚部８２，８３と横材８４との連結には、ボルトナット等の締結具を用いているが、脚部８２，８３と横材８４の連結部分の一方或いは双方（本実施形態では脚部８２，８３側）に、上下方向の長穴（不図示）が形成されており、この長穴で若干（１０ｃｍ程度迄）の上下方向の位置の調整が可能なように構成されている。
【００５６】
本実施形態のロ型コンクリート基礎８１は、図１１で示すように、ロ型の長尺の基礎の部分は、上述のように脚部８２，８３を形成するための精度を確保するために、前記したＨ鋼を型枠にした工法と同じであるが、ロ型の短尺の部分は、さほど精度を要求されないため、一般的な型枠材を配置してロ型の型枠を形成することが可能である。
つまり、二本のＨ鋼６１の間に型枠７２を設置し、Ｈ鋼６１と型枠７２によって、ロ型の外周側の型枠を形成する。またロ型が所定の幅となるように、ロ型の内側の型枠７４を形成する。この内側の型枠７４は、精度を外周側のＨ鋼を基準として確保できるために、メタルフォームや木枠など従来の型枠を用いている。なお符号７５は型枠７４を支持する部材である。
【００５７】
また、図１４で示すように、横材８４，８４の間に斜め材８５を傾斜させて配置するが、本実施形態では、Ｈ鋼６１にキャッチクランプを使用して単管パイプを固定し脚部８２，８３を取り付けた横材８４を設置する。これらの詳細は、前記した実施形態と同様に行う。
なお、本実施形態のように、脚部８２と横材８４、脚部８３と横材８４を予め一体に形成して、生コンを打設するときに脚部８２，８３を埋設してロ型コンクリート基礎８１と一緒に形成するようにしてもよいし、横材８４を後付して形成してもよい。
以上のように、本実施形態は、いわゆる置き基礎工法であり、地下掘削を必要とせず、ロ型構造体での面全体で加重を支えるため地盤沈下が想定される軟弱地に適している。
【００５８】
そして図１５乃至図１８で示すように、発電用パネル３０を取り付ける。本実施形態におけるＨ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法では、ロ型コンクリート基礎８１の形成工程で、ロ型の短尺の部分に、ロ型の長尺の基礎の部分との連結のための型枠材を用いるところが異なるが、他の工程は、前記した工程と同様である。
以上のようにロ型コンクリート基礎８１にすると、地盤沈下対応の構造として好適になる。
【００５９】
より詳細に説明すると、本実施形態のロ型のコンクリート基礎を用いると地盤沈下に対応することが可能となる。
つまり、ロ型コンクリート基礎８１は、ロ型コンクリート基礎８１と架台を構成する脚部８２，８３と横材８４と斜め材８５が一体構造となっており、図１５乃至図１８で示すように、その上に発電用パネル３０が取り付けられるため、図１９で示すような地盤沈下等が生じても、ロ型コンクリート基礎８１と架台の各部材が一体となっているために、ロ型コンクリート基礎８１自体が、ずれ等を生じないので、発電用パネル３０自体に地盤沈下等で生じるねじれ等の外力が加わらず、発電用パネル３０の損傷がなくなり、地盤沈下発生時に修正可能な構造とすることが可能となる。
つまり、ロ型コンクリート基礎８１は、変状する地面Ｇに対し、部分的に沈下があっても、面でとらえ対応するため、仮に基礎が傾く事があっても、基礎自体で応力を受けるため、基礎上の架台や発電用パネルに一切負荷が生じないものである。図１９はロ型コンクリート基礎８１の不等沈下を説明するもので、図１９のように不等沈下が発生した場合に、全面で対応できるため、発電用パネルへの損傷が生じない。
【００６０】
図２０〜図２５はロ型コンクリート基礎８１の地盤の不等沈下に対して基礎を修正するときの説明図である。
本実施形態のロ型コンクリート基礎８１を用いた発電用パネル３０において、地盤沈下した場合のロ型コンクリート基礎８１の修正について説明する。
【００６１】
不等沈下が、ロ型コンクリート基礎８１の両端で数センチ〜１０ｃｍ以下の場合には、長穴で調整可能な場合があり、このような場合には、脚部８２，８３と横材８４との連結用のボルトナットを長穴の範囲で調整することができる。
つまり、図２０のような状態から、全体の沈下や部分的不等沈下があって、図２１で示すように、鎖線で示す状態から実線で示す状態に変化した場合に、各脚部８２（８３）と横材８４を調整することができる。また同様に、斜め材８５の傾斜を不等沈下前の状態に調整することができる。つまり、長穴での調整範囲までの軽微な傾きが生じた場合には、脚部８２，８３の長穴（溝穴構造）での調整（アジャスタ調整）により、容易な補正が可能であり、これにより発電用パネル３０を設置している現地での簡易な修繕工事での補正ができる。
【００６２】
上述のような、連結用のボルトナットによって、調整できない場合、つまり長穴の範囲で調整できない場合には、図２２乃至図２５で示すようなロ型コンクリート基礎８１自体を持ち上げて修正を行う。
ロ型コンクリート基礎８１の修正は、先ず、図２２で示すように、４点（ａ，ｂ，ｃ，ｄ） の高さを測定する。そして、図２３乃至図２５で示すように、吊り上げ装置Ｓによって、４点のうち１番目と２番目の低い隅（例えば図２２のように、ｃとｄ）を一番高い高さの点（例えばａ）と同じ高さまで上げる。次に、吊り上げ装置Ｓによって、１番目と２番目の低い隅（ｃ，ｄ）を持ち上げて、出来たロ型コンクリート基礎８１と支持路盤の空間部分に、所定の手段によって、調整材（不図示）を咬ませる。そしてロ型コンクリート基礎８１の両側に図２５で示すような木製等の枠７６，７７を設置し、その間に速硬性モルタルを流し込むなどの工程によって、ロ型コンクリート基礎８１と支持路盤の間を埋めて調整部９０を形成して修正を行う。  
【００６３】
なお、前記各実施形態では、高さの異なる脚部を形成するときに、高い脚部と低い脚部の間に空間部（二つの基礎、或いはロ型）を形成しているが、Ｈ鋼による短期間で大量施工を可能とするコンクリート基礎工法として、矩形のブロックを一つ用いてコンクリート基礎とするものを形成することができるのは言うまでもない。
【符号の説明】
【００６４】
１０  コンクリート基礎
２０  架台
２１  脚部
２２  横材
２３  斜め材
３０  発電用パネル
４８  門型
５０  台座
６１  Ｈ鋼
６２  平面部
７０  堰止め用の型枠
７２  型枠
７４  型枠
８１  ロ型コンクリート基礎
８２，８３  脚部
８４  横材
８５  斜め材
９０  調整部
Ｓ１  整地工程
Ｓ２  砕石敷き工程
Ｓ３  コンクリート基礎打設工程
Ｓ４  脚部埋設工程
Ｓ５  架台設置工程
Ｓ６  発電用パネル設置工程
Ｓ  吊り上げ装置
Ｇ    地面
Ｇ２  砕石敷き
【図１】
2014066130.tif 000003
【図２】
2014066130.tif 000004
【図３】
2014066130.tif 000005
【図４Ａ】
2014066130.tif 000006
【図４Ｂ】
2014066130.tif 000007
【図４Ｃ】
2014066130.tif 000008
【図４Ｄ】
2014066130.tif 000009
【図５】
2014066130.tif 000010
【図６】
2014066130.tif 000011
【図７】
2014066130.tif 000012
【図８Ａ】
2014066130.tif 000013
【図８Ｂ】
2014066130.tif 000014
【図８Ｃ】
2014066130.tif 000015
【図９】
2014066130.tif 000016
【図１０】
2014066130.tif 000017
【図１１】
2014066130.tif 000018
【図１２】
2014066130.tif 000019
【図１３】
2014066130.tif 000020
【図１４】
2014066130.tif 000021
【図１５】
2014066130.tif 000022
【図１６】
2014066130.tif 000023
【図１７】
2014066130.tif 000024
【図１８】
2014066130.tif 000025
【図１９】
2014066130.tif 000026
【図２０】
2014066130.tif 000027
【図２１】
2014066130.tif 000028
【図２２】
2014066130.tif 000029
【図２３】
2014066130.tif 000030
【図２４】
2014066130.tif 000031
【図２５】
2014066130.tif 000032