(57)【要約】【課題】媒体支持装置における媒体支持トレイが撓むことを抑制する。【解決手段】媒体支持装置２であって、媒体を支持する媒体支持トレイ４を備え、前記媒体支持トレイ４は、該媒体支持トレイ４の相対する両辺部７ａ、７ｂを支えるリジッド部材９を設けていることを特徴とする。なお、前記媒体支持トレイ４は、前記媒体支持装置２に対して着脱可能であり、前記リジッド部材９は、前記媒体支持トレイ４を前記媒体支持装置２に対して着脱する際の持ち手部を兼ねている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
媒体を支持する媒体支持トレイを備え、
前記媒体支持トレイは、該媒体支持トレイの相対する両辺部を支えるリジッド部材を設けていることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項２】
請求項１に記載の媒体支持装置において、
前記媒体支持トレイは、前記媒体支持装置に対して着脱可能であり、
前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイを前記媒体支持装置に対して着脱する際の持ち手部を兼ねていることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の媒体支持装置において、
前記媒体支持トレイは、該媒体支持装置に対して着脱可能であり、
前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイの脚部を兼ねていることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項４】
請求項２又は３に記載の媒体支持装置において、
前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイを前記媒体支持装置に対して着脱する際の持ち手部及び前記媒体支持トレイの脚部の少なくとも一方の、少なくとも一部を構成する金属部材であることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項５】
請求項４に記載の媒体支持装置において、
前記金属部材は、該金属部材とは別の部材であって前記持ち手部及び前記脚部の少なくとも一方の一部を構成する部材と前記媒体支持トレイとの間に位置することを特徴とする媒体支持装置。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の媒体支持装置において、
前記リジッド部材は、前記両辺部各々において、一端から他端まで延設される一連の部材により構成されることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項７】
請求項１から５のいずれか１項に記載の媒体支持装置において、
前記リジッド部材は、前記両辺部各々において、一端から中央部を超えて延設される一連の部材と他端から中央部を超えて延設される一連の部材とが中央部でオーバーラップして構成されることを特徴とする媒体支持装置。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の媒体支持装置と、
前記媒体支持装置に支持された媒体に記録を行う記録部と、を備えることを特徴とする記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、媒体を支持する媒体支持装置及び記録装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、媒体を支持する媒体支持装置が使用されている。  
例えば、特許文献１には、Ｔシャツ等をセット可能なプラテンと該プラテンに設置可能で手袋等をセット可能なプラテンとを有する媒体支持装置を備えた記録装置が開示されている。
【０００３】
また、特に、媒体を支持する媒体支持装置を備えた記録装置等においては、被記録媒体を載置する媒体支持トレイの撓みを抑制する必要がある。媒体支持トレイが撓むと、記録部と被記録媒体との距離が所望の距離にはならない場所が発生するため、記録品質が低下して所望の記録画像が得られない場合があるためである。  
しかし、一方で、近年、これまで以上に様々な媒体を支持可能な媒体支持装置に対するニーズが高まっており、特に、大きな媒体を支持可能な媒体支持装置に対するニーズが高まっている。このような媒体支持装置においては、媒体支持トレイも大きくなる傾向にあり、媒体支持トレイが撓みやすい傾向にある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２８４３０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の記録装置は、媒体支持トレイであるプラテンの撓みを抑制することに関する記載はない。このため、特許文献１の記録装置を用いて大きな被記録媒体に記録を行う場合、プラテン自身の重みと被記録媒体の重みに耐えきれずプラテンが撓み、記録品質が低下して所望の記録画像が得られない可能性がある。  
このように、従来の媒体支持装置は、媒体支持トレイが撓む場合があった。  
そこで、本発明の目的は、媒体支持装置における媒体支持トレイが撓むことを抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するための本発明の第１の態様の媒体支持装置は、媒体を支持する媒体支持トレイを備え、前記媒体支持トレイは、該媒体支持トレイの相対する両辺部を支えるリジッド部材を設けていることを特徴とする。
【０００７】
ここで、「該媒体支持トレイの相対する両辺部」とは、前記媒体支持トレイの相対する両辺の近傍部分を含む意味である。また、「リジッド部材」とは、前記媒体支持装置において前記媒体支持トレイの撓みが原因で不具合が発生することがない程度に前記両辺部を支えることが可能な部材を意味する。すなわち、実質的に撓みを発生させることなく前記両辺部を支えることが可能な部材を意味する。なお、リジッド部材であるか否かは、例えば、当該部材を前記媒体支持トレイから取り外して媒体を支持させた際に実質的に撓みを発生させるか否かを確認することにより検証可能である。  
本態様によれば、前記媒体支持トレイは、該媒体支持トレイの相対する両辺部を支えるリジッド部材を設けている。このため、媒体支持トレイが撓むことを抑制することができる。
【０００８】
本発明の第２の態様の媒体支持装置は、前記第１の態様において、前記媒体支持トレイは、前記媒体支持装置に対して着脱可能であり、前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイを前記媒体支持装置に対して着脱する際の持ち手部を兼ねていることを特徴とする。
【０００９】
媒体支持トレイが媒体支持装置に対して着脱可能な媒体支持装置では、媒体支持トレイを媒体支持装置と着脱する際に媒体支持トレイの持ち手部を起点に撓みが発生する場合がある。本態様によれば、前記リジッド部材は持ち手部を兼ねているので、媒体支持トレイを媒体支持装置と着脱する際に該持ち手部を起点に撓みが発生することを抑制することができる。  
なお、「持ち手部を兼ねている」とは、前記リジッド部材が持ち手部の全部を構成している場合の他、前記リジッド部材が持ち手部の一部を構成している場合も含む意味である。
【００１０】
本発明の第３の態様の媒体支持装置は、前記第１又は第２の態様において、前記媒体支持トレイは、該媒体支持装置に対して着脱可能であり、前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイの脚部を兼ねていることを特徴とする。
【００１１】
媒体支持トレイが媒体支持装置に対して着脱可能な媒体支持装置には、媒体支持トレイを媒体支持装置から外した際に該媒体支持トレイを安定して置いておくために、脚部を備えているものがある。本態様によれば、前記リジッド部材は脚部を兼ねているので、前記媒体支持トレイに撓みが発生することを抑制しつつ、脚部としての役割を果たすことができる。  
なお、「脚部を兼ねている」とは、前記リジッド部材が脚部の全部を構成している場合の他、前記リジッド部材が脚部の一部を構成している場合も含む意味である。
【００１２】
本発明の第４の態様の媒体支持装置は、前記第２又は３の態様において、前記リジッド部材は、前記媒体支持トレイを前記媒体支持装置に対して着脱する際の持ち手部及び前記媒体支持トレイの脚部の少なくとも一方の、少なくとも一部を構成する金属部材であることを特徴とする。
【００１３】
本態様によれば、前記リジッド部材は金属部材であるため、前記媒体支持トレイに撓みが発生することを抑制しつつ、低コストで剛性の高いリジッド部材とすることができる。
【００１４】
本発明の第５の態様の媒体支持装置は、前記第４の態様において、前記金属部材は、該金属部材とは別の部材であって前記持ち手部及び前記脚部の少なくとも一方の一部を構成する部材と前記媒体支持トレイとの間に位置することを特徴とする。
【００１５】
金属部材は、硬いのでこれが表面に出ていると、これと接触するものを傷つけてしまう虞がある。本態様によれば、前記媒体支持トレイに撓みが発生することを抑制しつつ、別の部材により前記金属部材を表面に出ないようにすることが可能になる。
【００１６】
本発明の第６の態様の媒体支持装置は、前記第１から第５のいずれか１つの態様において、前記リジッド部材は、前記両辺部各々において、一端から他端まで延設される一連の部材により構成されることを特徴とする。
【００１７】
本態様によれば、前記リジッド部材を前記両辺部各々において一端から他端まで延設される一連の部材により構成するという簡単な構成によって、前記媒体支持トレイに撓みが発生することを抑制することができる。  
なお、「一端から他端まで」とは、前記両辺部各々における厳密な意味での端から端までを意味するのではなく、例えば、前記両辺部の長さをＬａとした際に、前記両辺部の一方の端を基準にしてＬａ／４の位置から３Ｌａ／４の位置までを含めば足りる意味である。
【００１８】
本発明の第７の態様の媒体支持装置は、前記第１から第５のいずれか１つの態様において、前記リジッド部材は、前記両辺部各々において、一端から中央部を超えて延設される一連の部材と他端から中央部を超えて延設される一連の部材とが中央部でオーバーラップして構成されることを特徴とする。
【００１９】
他の装置等との構成部材の共通化等によって各構成部材の大きさ等が制限されることにより、前記リジッド部材として前記両辺部各々において一端から他端まで延設される一連の部材を使用できない場合がある。本態様によれば、このような場合でも前記媒体支持トレイに撓みが発生することを抑制することが可能になる。  
なお、「中央部」とは、前記両辺部各々における中央付近という意味であり、厳密な意味での中央から外れた位置も含む意味である。このため、「一端から中央部を超えて延設される一連の部材と他端から中央部を超えて延設される一連の部材とが中央部でオーバーラップして構成される」とは、例えば、以下の場合を含む意味である。前記両辺部の長さをＬｂとした際に、一方の部材が前記両辺部の一方の端を基準にしてＬｂ／４の位置から中央付近まで位置する。そして、他方の部材が中央付近から該一方の端を基準にして３Ｌｂ／４の位置まで位置する。さらに、該一方の部材と他方の部材とが中央付近の位置でオーバーラップする場合である。
【００２０】
本発明の第８の態様の記録装置は、前記第１から第７のいずれか１つの媒体支持装置と、前記媒体支持装置に支持された媒体に記録を行う記録部と、を備えることを特徴とする。
【００２１】
本態様によれば、前記媒体支持トレイに撓みが発生した状態で記録を行うことを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施例１に係る記録装置の概略斜視図。
【図２】本発明の実施例１に係る記録装置の概略正面図。
【図３】本発明の実施例１に係る媒体支持トレイの下面図。
【図４】本発明の実施例１に係る媒体支持トレイの斜視図。
【図５】本発明の実施例１に係る媒体支持トレイ及び脚部の断面図。
【図６】本発明の実施例１に係る脚部の斜視図。
【図７】本発明の実施例１に係る脚部の斜視図。
【図８】本発明の実施例１に係る脚部とリジッド部材との固定部の拡大図。
【図９】本発明の実施例２に係る媒体支持トレイの下面図。
【図１０】本発明の実施例３に係る媒体支持トレイの下面図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下に、本発明の実施例に係る記録装置について、添付図面を参照して詳細に説明する。  
また、下記の実施例では媒体支持装置を備えた記録装置を用いて説明している。しかし、本発明の媒体支持装置は、記録装置に備えられた媒体支持装置に限定されるわけではない。  
また、下記の実施例では記録装置として記録ヘッドからインクを吐出して記録を行うインクジェット記録装置を用いて説明している。しかし、本発明の記録装置は、インクジェット記録装置に限定されるわけではない。
【００２４】
［実施例１］（図１〜図８）  
最初に、本発明の実施例１に係る記録装置について説明する。  
図１は本発明の実施例１に係る記録装置１の概略斜視図であり、図２は本発明の実施例１に係る記録装置１の概略正面図である。  
本実施例の記録装置１は、媒体支持装置２における媒体支持トレイとしてのトレイ４に支持された媒体を搬送方向Ａに搬送する媒体搬送部３を備えている。また、トレイ４はステージ５に載置されている。トレイ４はステージ５と共に、回転レバー６を回転させることにより、高さ方向Ｃに移動する。
【００２５】
また、記録装置１の本体内部には記録部としての記録ヘッド（不図示）が備えられている。そして、本実施例の記録装置１は、搬送方向Ａと交差する走査方向Ｂに記録ヘッドを往復移動させながら、記録ヘッドからトレイ４に支持された媒体にインクを吐出させて所望の画像を形成する。なお、本実施例の記録装置１は、図１中の手前側（左下方向）がトレイ４への媒体のセット位置であり、図１中の奥側（右上方向）の記録開始位置まで媒体をセットしたトレイ４を移動した後、図１中の手前側にトレイ４を移動しながら記録する。
【００２６】
次に、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部であるトレイ４について説明する。  
図３は、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部であるトレイ４の下面図である。  
本実施例のトレイ４は、媒体支持装置としての記録装置１に対して着脱可能であり、トレイ４の下面における相対する両辺部７ａ、７ｂに脚部８ａ〜８ｄを設けている。なお、脚部８ａ〜８ｄは、トレイ４を記録装置１に対して着脱する際の持ち手部を兼ねている。
【００２７】
次に、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部であるリジッド部材について説明する。  
図４は、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部であるトレイ４の斜視図であり、トレイ４から脚部８ａを外した状態を表している。  
トレイ４は、脚部８ａ〜８ｄを構成する部材とトレイ４との間に、該トレイ４の相対する両辺部７ａ、７ｂを剛的に（ｒｉｇｉｄｌｙ）支えるリジッド部材９を設けている。すなわち、脚部８ａ〜８ｄとリジッド部材９とによりトレイ４の持ち手部及び脚部を構成しており、リジッド部材９は持ち手部と脚部とを兼ねている。
【００２８】
このようにトレイ４にリジッド部材９を設けることによってトレイ４が撓むことを抑制している。また、持ち手部を兼ねるようにリジッド部材９を両辺部７ａ、７ｂに設けていることによって、特に、トレイ４を記録装置１と着脱する際にトレイ４の持ち手部を起点に撓みが発生することを抑制している。
【００２９】
なお、本実施例においてリジッド部材９は、金属部材である。金属部材は剛性が高く加工も容易で低コストであるためリジッド部材として好ましく使用することができる。しかし、トレイ４の撓みが原因で不具合が発生することがない程度に両辺部７ａ、７ｂを支えることが可能な部材（実質的に撓みを発生させることなく両辺部７ａ、７ｂを支えることが可能な部材）であれば金属部材に限定されない。
【００３０】
図５は、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部であるトレイ４及び脚部８ａ、８ｂの断面図である。  
リジッド部材９と脚部８ａ、８ｂとは、ネジ１０により固定されている。本実施例におけるリジッド部材９は、トレイ４の両辺部各々において、一端から他端まで延設される一連の部材により構成される金属部材であり、一本のリジッド部材９に二つの脚部８ａ、８ｂがネジ１０により固定されている。そして、リジッド部材９と固定された脚部８ａ、８ｂは、ネジ１２によりトレイ４に固定されている。なお、トレイ４にはネジ１０のネジ頭を挿入可能な穴１１が設けられている。
【００３１】
なお、リジッド部材９は、一端から他端まで延設されているが、この一端から他端までとは、前記両辺部各々における厳密な意味での端から端までを意味するのではない。例えば、両辺部７ａ、７ｂの長さをＬａとした際に、両辺部７ａ、７ｂの一方の端を基準にしてＬａ／４の位置から３Ｌａ／４の位置までを含めば足りる意味である。
【００３２】
図６及び図７は、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部である脚部８ａ、８ｂの斜視図である。なお、図６は脚部８ａ、８ｂとリジッド部材９とをネジ１０により固定した状態を表した図であり、図７は脚部８ａ、８ｂからリジッド部材９を外した状態を表した図である。  
本実施例のリジッド部材９には、トレイ４との接触部に接触面１４が形成されている。そして、リジッド部材９における長手方向と交差する両側には接触面１４と交差する平面が形成され、該平面は脚部８ａ、８ｂに設けられた溝１３に挿入されている。  
また、脚部８ａ、８ｂにおける溝１３の間にはリブ１７が設けられており、脚部８ａ、８ｂ及びネジ受け１６の変形を抑制している。なお、リブ１７には、トレイ４に脚部８ａ、８ｂを取り付けるためのネジ１２を挿入可能とするための凹部１８が設けられている。
【００３３】
図８は、本発明の実施例１に係る記録装置１の要部である脚部８ａとリジッド部材９との固定状態を表す両者の固定部の拡大図である。なお、図８（Ａ）は脚部８ａとリジッド部材９との固定部の斜視図であり、図８（Ｂ）は脚部８ａとリジッド部材９との固定部の正面図である。  
リジッド部材９は、接触面１４側からネジ１０により脚部８ａに固定されている。また、脚部８ａには、ネジ１０に対応してネジ受け１６が設けられている。  
なお、本発明の実施例１に係る記録装置１のトレイ４には、脚部として脚部８ａのほかに、脚部８ｂ〜８ｄが設けられているが、脚部８ｂ〜８ｄも脚部８ａと同様の構成であり脚部８ａと同様にリジッド部材９に固定されている。
【００３４】
［実施例２］（図９）  
次に、本発明の実施例２に係る媒体支持トレイについて説明する。なお、実施例１と共通する構成部材は同じ符号で示しており、詳細な説明は省略する。  
図９は、本発明の実施例２に係る媒体支持トレイであるトレイ４ａの下面図である。  
本実施例のトレイ４ａは、実施例１のトレイ４と比べて小さく、トレイ４で支持する媒体よりも小さな媒体を支持する際に好ましく使用可能である。
【００３５】
実施例１のトレイ４では、脚部８ａと脚部８ｂの両方に対応して、脚部８ａと脚部８ｂの合計の長手方向の長さと同等の長手方向の長さを有する一本のリジッド部材９がトレイ４と脚部８ａ、８ｂとの間に設けられている。そして、同様に、脚部８ｃと脚部８ｄの両方に対応して、脚部８ｃと脚部８ｄの合計の長手方向の長さと同等の長手方向の長さを有する一本のリジッド部材９がトレイ４と脚部８ｃ、８ｄとの間に設けられている。  
一方、本実施例のトレイ４ａでは、脚部８ａ〜８ｄに対応して、脚部８ａ〜８ｄの長手方向の長さと同等の長手方向の長さを有するリジッド部材９が夫々一本ずつトレイ４と脚部８ａ〜８ｄとの間に設けられている。
【００３６】
また、実施例１のトレイ４では、リジッド部材９は、両辺部７ａ、７ｂ各々において、一端から他端まで延設される一連の部材により構成されている。  
一方、本実施例のトレイ４ａでは、リジッド部材９は、両辺部７ａ、７ｂ各々において、一端から中央部１５ａ、１５ｂを超えて延設される一連の部材と他端から中央部１５ａ、１５ｂを超えて延設される一連の部材とが中央部１５ａ、１５ｂでオーバーラップして構成されている。
【００３７】
なお、本実施例では中央部１５ａ、１５ｂは両辺部７ａ、７ｂ各々における中央であるが、前記オーバーラップしている位置は、両辺部７ａ、７ｂ各々における中央付近であればよく、厳密な意味での中央から外れた位置でもよい。  
また、例えば、両辺部７ａ、７ｂの長さをＬｂとした際に、脚部８ａに対応するリジッド部材９が両辺部７ａ、７ｂの一方の端を基準にしてＬｂ／４の位置から中央付近まで位置していればよい。そして、脚部８ｂに対応するリジッド部材９が中央付近から前記一方の端を基準にして３Ｌｂ／４の位置まで位置していればよい。さらに、脚部８ａに対応するリジッド部材９と脚部８ｂに対応するリジッド部材９とが中央付近の位置でオーバーラップしていればよい。
【００３８】
なお、本実施例のトレイ４ａを使用可能な記録装置は、実施例１の記録装置１と共通である。このため、該記録装置１は、トレイ４とトレイ４ａの両方を使用可能である。また、トレイ４及びトレイ４ａに取り付けられる脚部８ａ〜８ｄは共通のものである。こうして、記録装置１の製造コストを抑制している。
【００３９】
［実施例３］（図１０）  
次に、本発明の実施例３に係る媒体支持トレイについて説明する。なお、実施例１及び２と共通する構成部材は同じ符号で示しており、詳細な説明は省略する。  
図１０は、本発明の実施例３に係る媒体支持トレイであるトレイ４ｂの下面図である。  
本実施例のトレイ４ｂは、実施例２のトレイ４ａと比べてさらに小さく、トレイ４ａで支持する媒体よりもさらに小さな媒体を支持する際に好ましく使用可能である。なお、このこと以外は実施例２のトレイ４ａと同様であり、詳細な説明は省略する。
【符号の説明】
【００４０】
１  記録装置、２  媒体支持装置、３  媒体搬送部、
４、４ａ、４ｂ  トレイ（媒体支持トレイ）、５  ステージ、６  回転レバー、
７ａ、７ｂ  両辺部、８ａ〜８ｄ  脚部、９  リジッド部材、１０  ネジ、１１  穴、
１２  ネジ、１３  溝、１４  接触面、１５ａ、１５ｂ  中央部、１６  ネジ受け、
１７  リブ、１８  凹部
【図１】
2014100844.tif 000003
【図２】
2014100844.tif 000004
【図３】
2014100844.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014100844.tif 000009
【図８】
2014100844.tif 000010
【図９】
2014100844.tif 000011
【図１０】
2014100844.tif 000012