(57)【要約】【課題】太陽電池パネル等の屋根付設物を設置してもその設置状態が安定となり、施工も容易に行える屋根構造を提供する。【解決手段】屋根下地３０に敷設されている金属屋根材１０の上面に屋根付設物２０が載置されている。この屋根付設物２０の周囲の前記金属屋根材１０の上面に複数の屋根瓦１が葺かれて前記金属屋根材１０が覆い隠されている。【選択図】図１
2014020147.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地に敷設されている金属屋根材の上面に屋根付設物が載置されていると共に、この屋根付設物の周囲の前記金属屋根材の上面に複数の屋根瓦が葺かれて前記金属屋根材が覆い隠されていることを特徴とする屋根付設物の設置構造。
【請求項２】
前記金属屋根材は、屋根の軒棟方向と直交する方向に凸条部と平板部とが交互に形成されており、
前記屋根瓦は山部と谷部とが交互に形成されて略波状に形成されていると共に、隣り合う前記山部間の距離と、前記金属屋根材の隣り合う前記凸条部間の距離とが略同一の長さで形成されていることを特徴とする請求項１に記載の屋根付設物の設置構造。
【請求項３】
前記屋根付設物の設置高さと、前記屋根瓦の設置高さが略同一の高さにあることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根付設物の設置構造。
【請求項４】
前記屋根下地にはさらに台座が固定されていると共にこの台座を前記凸条部が覆うように前記金属屋根材が敷設されており、
前記屋根付設物は、前記金属屋根材を介在させて前記台座と連結具により連結されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の屋根付設物の設置構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅等の建物の屋根に取り付けられる屋根付設物の設置構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、住宅等の建物の屋根には、太陽電池パネル（ＰＶパネル）や給湯機器、受信機等の屋根付設物を設置することが一般的に行われており、このような屋根付設物をより安定、かつ、容易に設置させる方法が種々提案されている。例えば、屋根瓦が葺設された屋根に太陽電池パネルを設置させるにあたって、屋根瓦に架台フレームをあらかじめ取り付けておき、この架台フレーム上に太陽電池パネル設置するようにして、施工効率を向上させたり、設置状態を安定にさせたりすることが行われる（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
あるいは、図８に示しているように、屋根下地３０上に、複数の突条部１１を有する金属屋根材１０を敷設し、この金属屋根材１０の凸条部１１に屋根付設物２０（太陽電池パネル）を取付けるための架台４０を固定させ、この架台に屋根付設物２０を設置させることが行われている（例えば、特許文献２を参照）。尚、図８（ａ）では、架台４０は省略している。このように金属屋根材１０上に屋根付設物２０を設置させることで、建材一体型太陽電池パネルに比べてコストを低減することができ、また施工の自由度も向上させることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２４７３７８号公報
【特許文献２】特開２００７−２１７９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のような構造の場合、屋根瓦を葺いた後に、架台フレームを取り付ける手間がかかる上、屋根瓦自体に太陽電池パネルの荷重が直接かかってしまうので、屋根瓦が損傷するおそれがあるものであった。さらに、屋根瓦の上に太陽電池パネルが設置される構造となるため、太陽電池パネルが周辺の屋根瓦よりも上方に大きく突出する構造となってしまい、屋根の意匠性が損なわれてしまう欠点も生じる。また、屋根瓦の上に架台４０を取り付ける際、足場の不安定な屋根瓦の上で作業しなければならないという問題もある。一方、特許文献２のような構造の屋根では、外側から金属屋根材１０が視認されてしまうものとなるため、意匠性の問題から住宅等の屋根に不向きであり、また、この場合も、太陽電池パネルが周辺よりも上方に大きく突出してしまうという問題も生じる。さらに、一旦、金属屋根材１０が破損してしまうと、屋根の防水性が低下してしまうおそれがあるものであった。
【０００６】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、太陽電池パネル等の屋根付設物を設置しても、屋根の外観が損なわれにくく、また、防水性も低下しにくく、施工が容易で安定に屋根付設物を設置することができる屋根付設物の設置構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る屋根付設物の設置構造は、屋根下地に敷設されている金属屋根材の上面に屋根付設物が載置されていると共に、この屋根付設物の周囲の前記金属屋根材の上面に複数の屋根瓦が葺かれて前記金属屋根材が覆い隠されていることを特徴とする。
【０００８】
また、上記の屋根付設物の設置構造において、前記金属屋根材は、屋根の軒棟方向と直交する方向に凸条部と平板部とが交互に形成されており、前記屋根瓦は山部と谷部とが交互に形成されて略波状に形成されていると共に、隣り合う前記山部間の距離と、前記金属屋根材の隣り合う前記凸条部間の距離とが略同一の長さで形成されていることが好ましい。
【０００９】
また、前記屋根付設物の設置高さと、前記屋根瓦の設置高さが略同一の高さにあることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の屋根付設物の設置構造では、屋根付設物が金属屋根材に設置されていると共にその周辺には屋根瓦が葺かれていることによって、屋根の外観が損なわれにくく、また、防水性も低下しにくく、施工が容易で安定に屋根付設物を設置することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の屋根付設物の設置構造を有する屋根の実施の形態の一例を示し、（ａ）は屋根の一部を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）におけるａ−ａ断面の一部の拡大図である。
【図２】同上の屋根の実施の形態の一例を示し、屋根瓦を一部取り外した状態を示す斜視図である。
【図３】（ａ）は本発明の屋根付設物の設置構造で使用することができる屋根瓦の実施の形態の一例を示す斜視図であり、（ｂ）は屋根付設物の側端付近の構造を示す断面図である。
【図４】本発明の屋根付設物の設置構造で使用することができる台座の実施の形態の一例を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図である。
【図５】本発明の屋根付設物の設置構造を有する屋根の実施の形態の一例を示す断面図であり、（ａ）は屋根付設物付近の拡大図、（ｂ）は屋根の軒先部分の拡大図である。
【図６】同上の屋根の他の実施の形態を示し、屋根付設物の側端付近を示す断面図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）は、同上の屋根の施工方法の一部を説明する概略図である。
【図８】屋根付設物の設置構造の従来例を示し、（ａ）はその斜視図、（ｂ）はその断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１３】
図１は、本発明の屋根付設物の設置構造を有する屋根の実施の形態の一例を示すものであり、（ａ）は一部の斜視図を示し、（ｂ）は（ａ）におけるａ−ａ断面の屋根の軒側から見た切断面を示し、一部を拡大した図である。尚、図１（ａ）におけるブロック矢印の方向は、屋根の軒先から棟側に向かう方向を示している。本発明の屋根付設物の設置構造では、屋根下地３０に敷設されている金属屋根材１０と、屋根付設物２０と、屋根瓦１とを備えている。
【００１４】
金属屋根材１０は、平板状の金属板をロール成形加工などで加工して所望の形状に形成されたものを使用することができる。金属板としては、例えば、厚み（板厚）０．３〜０．５ｍｍ、面積あたりの重量３〜６ｋｇ／ｍ２のものを好適に用いることができる。また、金属板の種類としては、塗装鋼板や亜鉛めっき鋼板、塗装ガルバリウム鋼板（登録商標）などの各種のものを用いることができ、特に不燃性の材料で構成されていることが好ましい。
【００１５】
金属屋根材１０は適宜の形状とすることができるが、図１の実施の形態のように、金属屋根材１０の面において、屋根の軒棟方向と直交する方向に凸条部１１と平板部１２とが交互に繰り返し形成された断面略波状の金属屋根材１０を使用することが好ましい。この場合、屋根付設物２０をより安定に設置させることができ、また、後述のように屋根瓦１を容易に葺くことができるためである。尚、屋根の軒棟方向とは、屋根の傾斜方向と同じ方向を示す。
【００１６】
凸条部１１は、金属板が屈曲加工されて上方（屋根下地３０と逆方向）に突出するように形成される。このような凸条部１１は、例えば、金属屋根材１０の略全長にわたって形成させることができる。通常、金属屋根材１０は、凸条部１１の延伸方向が軒棟方向に沿うように屋根下地３０に敷設されるものである。以下、本明細書においては、金属屋根材１０において、凸条部１１の延伸方向を「金属屋根材１０の縦方向」、金属屋根材１０の面において、前記縦方向と直交する方向を「金属屋根材１０の横方向」ということがある。すなわち、上記縦方向と、軒棟方向とは同じ方向を示す。
【００１７】
凸条部１１は、金属屋根材１０の横方向に所定の間隔を空けながら、複数個形成され、横方向で隣り合う凸条部１１は互いに略平行に配列している。そして、隣り合う凸条部１１、１１との間は、略平坦状の平板部１２として、金属屋根材１０の縦方向の略全長にわたって形成されている。凸条部１１の両側面は傾斜面として形成されていてもよい。すなわち、凸条部１１は、その頂面側端から平板部１２へ下り傾斜するように形成されていてもよい。もちろん、上記の頂面側端から平板部１２へ垂下するように形成されていてもよい。
【００１８】
本発明の屋根付設物の設置構造では、複数の金属屋根材１０が屋根下地３０に敷設されたものであってもよい。上述のように凸条部１１と平板部１２とが形成されている金属屋根材１０の場合は、隣接する金属屋根材１０、１０の凸条部１１どうしが互いに上下に重なり合うように敷設させればよい。このように金属屋根材１０が敷設されていれば、防水性や敷設状態の安定性に優れるものとなる。
【００１９】
金属屋根材１０は、例えば、公知のロール成形機で製造することができる他、ベンダー加工機で製造してもよく、また、端部加工はヘミング曲げ加工及びプレス加工を使用してもよい。また、金属屋根材１０の縦横の寸法は、屋根下地３０の面積等にあわせて適宜設定すればよく、例えば、縦方向の長さが１０００〜２５００ｍｍ、横方向は３００〜１１００ｍｍとすることができる。
【００２０】
金属屋根材１０は、少なくとも屋根付設物２０が載置される領域よりも広い範囲に敷設されていればよく、もちろん屋根下地３０の略全面にわたって敷設されていてもよい。金属屋根材１０は、例えば、ビス等によって屋根下地３０に固定することができる。
【００２１】
屋根下地３０としては、例えば、母屋材の上に野地板を敷設させたものや、桟木、防水シート、野地板、垂木等で構成される下地材を使用することができる。また、必要に応じて、防水シート等を敷くようにしてもよい。
【００２２】
図１に示すように、金属屋根材１０の上面には、屋根付設物２０が設置される。上記のように複数の凸条部１１を有する金属屋根材１０が敷設されている場合では、複数の凸条部１１の頂面に屋根付設物２０が架け渡されるように設置される。
【００２３】
屋根付設物２０は、例えば、太陽電池パネル（太陽電池モジュールともいう）のような発電装置の他、給湯システム装置、換気装置、融雪装置、受信装置等が挙げられる。尚、図１では、屋根付設物２０の一例として、太陽電池パネル２を示している。太陽電池パネル２は複数のパネルユニットで構成されたものを採用することができ、この場合、各パネルユニットどうしを互いに接続させて太陽電池パネル２を構成させることができる（本実施形態では４ユニットから構成される）。後述するように、各パネルユニット間には、互いを結可能にするような連結部材を介在させて、パネルユニットどうしを接続させることができる（後述の図５（ａ）参照）。
【００２４】
屋根付設物２０は、例えば、ネジ、ビス、ボルト等を用いて金属屋根材１０に固定させることができ、屋根付設物２０の種類や構造に応じて固定方法を選定すればよい。太陽電池パネル２であれば、通常は太陽光の受光部と、この周囲は囲む枠体（補強部材）とで構成されているので、この枠体にネジやボルト等を打入して金属屋根材１０に固定することができる。例えば、枠体にネジ等を打入して、金属屋根材１０を貫通させて、屋根付設物２０を金属屋根材１０に連結させることができる。
【００２５】
屋根瓦１は、屋根付設物２０の周囲であって、屋根付設物２０が載置されていない金属屋根材１０の上面部分に葺かれる（葺設されるともいう）。言い換えると、金属屋根材１０において、屋根付設物２０が設置されている領域（又は屋根付設物２０が金属屋根材１０の上面において占有している領域）を「設置領域」とした場合、この設置領域以外の領域（「非設置領域」とする）には、屋根瓦１が葺かれていることになる。また、屋根下地３０において、金属屋根材１０が敷設されていない部分がある場合は、その屋根下地３０の部分にも屋根瓦１が葺設されていてもよい。要するに、屋根瓦１は上記設置領域以外の部分に葺くことができる。
【００２６】
屋根瓦１は、金属材料で形成されたものであっても、セメント等の無機系材料で形成されたものであってもよい。また、本発明の効果が阻害されない程度であれば、屋根瓦１の形状やサイズも特に限定されるものではないが、例えば、断面略波状に形成された屋根瓦１を使用することができる。このような屋根瓦１は、山部１ａと谷部１ｂとを有している。山部１ａ及び谷部１ｂはそれぞれ、交互に繰り返しつつ複数形成されていてもよい。このような略波状の屋根瓦１によって、屋根の意匠性も良好となり、雨水等の排水性にも優れる。
【００２７】
屋根瓦１は、ネジ、ビス、ボルト等で固定させることができ、例えば、屋根瓦１の山部１ａから打入し、金属屋根材１０や屋根下地３０を貫通させるようにすればよい。
【００２８】
また、屋根付設物２０の側端部と屋根瓦１との間には、雨水等の浸入を防ぐためのカバー部材３２が設けられていてもよい。尚、カバー部材３２の構成については後述する（後述の図３（ｂ）を参照）。
【００２９】
図２に示すように、屋根瓦１が金属屋根材１０の上記非設置領域（屋根付設物２０の載置されていない金属屋根材１０の上面部）に葺かれることで、この非設置領域が屋根瓦１で覆い隠されるようになる。尚、図２では金属屋根材１０に屋根瓦１が葺かれていることを明確にするために、屋根瓦１を一部取り外した状態で示しているが、実際には図１（ａ）に示すように、金属屋根材１０の上記非設置領域を覆い隠した状態である。このように、金属屋根材１０は設置領域に載置されている屋根付設物２０と、非設置領域に葺設されている屋根瓦１とで覆い隠された状態となっており、外観上は金属屋根材１０が敷設されているのを明確には視認できない状態になっている。
【００３０】
上記のように屋根瓦１が葺かれることで金属屋根材１０の上記非設置領域が覆い隠されるので、屋根下地３０に敷設されている金属屋根材１０を外側から見えない状態にすることができ、屋根外観の意匠性が優れるものとなる。住宅等の建物では、金属屋根材１０のような部材が外観上、明らかに視認されると、意匠性に欠けてしまうおそれがあったが、本発明の屋根付設物の設置構造を屋根に適用すれば、金属屋根材１０が見えないので、自然な印象を与える屋根を形成することが可能となる。また、屋根瓦１上に屋根付設物２０を載置させるわけでもないので、屋根付設物２０の設置状態が安定になり、屋根付設物２０の荷重によって屋根瓦１が損傷するおそれもない。また、金属屋根材１０に屋根瓦１が葺かれることで屋根自体の防水性を向上させることもでき、下側の金属屋根材１０とで二重の防水機能を有する屋根が形成されるものとなる。
【００３１】
上記の断面略波状の屋根瓦１にあっては、互いに隣り合う山部１ａ間の長さ（距離）は、金属屋根材１０における隣り合う凸条部１１間の長さ（距離）と略同一の長さＬで形成されていることが好ましい。ここでいう隣り合う山部１ａ間の長さとは、山部１ａの頂部１ｃと、この山部１ａの隣の山部１ａの頂部１ｃとの最短距離のことをいう。頂部１ｃは山部１ａの最も高い部分のことをいう。また、隣り合う凸条部１１間の長さとは、凸条部１１の頂面中央部から、これに隣り合う凸条部１１の頂面中央部までの最短距離のことをいう。このように形成された屋根瓦１の場合、図１（ｂ）に示すように、屋根瓦１の山部１ａと、金属屋根材１０の凸条部１１とが互いに上下で対向するように、屋根瓦１が葺かれ、谷部１ｂは平板部１２の上面に当接（接触）して葺かれる。上記のように構成されることで、屋根全体の美観が向上するので意匠性がさらに優れるものとなり、また、屋根下地３０上に、金属屋根材１０、屋根瓦１及び屋根付設物２０を設けるだけの構造で屋根を形成できるので、屋根を簡単な納まりにすることができる。
【００３２】
屋根瓦１における上記の山部１ａ間の長さは、例えば、２００〜３５０ｍｍとすることができ、金属屋根材１０における上記の凸条部１１間の長さは２００〜３５０ｍｍとすることができるが、これらに限定されるものではない。
【００３３】
屋根瓦１はさらに、図１（ｂ）に示しているように、屋根瓦１を葺設した場合に、葺設された各々の屋根瓦１の頂部１ｃを通る平面と、屋根付設物２０（太陽電池パネル２）の頂面とが、互いに略同一平面状になるように、屋根瓦１が形成されていることが好ましい。すなわち、屋根付設物２０が、この周囲に葺かれている屋根瓦１に対して大きく突出していないことが好ましい。この場合、屋根全面がより一体的になり、屋根の意匠性をさらに向上させることができる。また、屋根付設物２０が周囲よりも大きく突出しないことで、強風が屋根に吹き付けられたとしても、屋根瓦１によって屋根付設物２０に対する軒棟方向からの風の影響を低減させることができ、屋根付設物２０の振動を抑制することができる。そのため、屋根付設物２０の設置状態が長期にわたって安定なものとなる。ここで、屋根下地３０の面から屋根付設物２０の頂面までの高さＨ１（屋根付設物２０の設置高さＨ１という）と、屋根下地３０の面から屋根瓦１の頂面（頂部１ｃ）までの高さＨ２（屋根瓦１の設置高さＨ２という）との差は、±２０ｍｍ以内であれば問題ない。もちろん、屋根付設物２０の設置高さＨ１及び屋根瓦１の設置高さＨ２との差は、上記範囲に制限されるものではなく、屋根付設物２０や屋根瓦１の形状等によっては、上記範囲を超えるものであってもよく、少なくとも美感を損なわない程度のずれであればよい。
【００３４】
図３（ａ）に示すように、屋根瓦１は、長尺に形成された瓦（例えば、金属瓦）を採用することも可能であり、この場合、屋根の施工性を向上させることができる。また、所望の長さに切断して使用することも可能である。このような長尺状の屋根瓦１は、図３（ｂ）に示すように、屋根付設物２０の側方に屋根瓦１を葺くのに特に好適であり、施工時間を短縮できるものとなる。
【００３５】
図３（ｂ）は、屋根付設物２０の側方の屋根納めを示す断面図であり、軒棟方向と直交する方向に沿った切断面を表している。屋根付設物２０と、屋根瓦１との間には、カバー部材３２を設けてもよい。カバー部材３２は、屋根付設物２０の側端部の略全長に沿って設けることができる。ここでいう屋根付設物２０の側端部とは、屋根の軒棟方向から屋根付設物２０を見た場合の左右側端のことを示す。
【００３６】
カバー部材３２は、例えば、金属板などを屈曲加工して形成される。本実施形態では、金属屋根材１０に固定されるカバー固定部３２ａと、屋根付設物２０に隣接している屋根瓦１を覆うカバー部３２ｂとを有して形成されている。カバー固定部３２ａの一部は、屋根付設物２０と、金属屋根材１０との間に挟みこまれて配置され、屋根付設物２０に打入されている連結具５がカバー固定部３２ａを貫通して、金属屋根材１０及び台座３に固定されている。尚、連結具５及び台座３について後述する（図５（ａ）参照）。また、カバー部３２ｂは、カバー固定部３２ａの先端で屈曲して断面略Ｌ字状に形成され、屋根付設物２０に隣接する屋根瓦１の片側端部を覆うように配置され、屋根瓦１の側端の谷部１ｂ及び山部１ａを覆っている。また、カバー部３２ｂの一方の側端は山部１ａの傾斜面に沿うように屈曲していると共に、その先端部は折り返し屈曲されて略Ｕ字状に形成され、カバー部材３２が強風によって浮き上がるのを防止している。
【００３７】
また、カバー固定部３２ａにはネジ等が打入され、屋根瓦１の山部１ａ、金属屋根材１０及び屋根下地３０を貫通させることで、カバー固定部３２ａが固定される。尚、カバー固定部３２ａにネジ等を打入するに際しては、図３（ｂ）のように、カバー固定部３２ａと山部１ａとの間にパッキン部材６０を介在させてもよい。
【００３８】
このようにカバー部材３２が設けられることで、屋根付設物２０と、屋根瓦１との間に雨水等が浸入するのを防ぐことができ、屋根の防水性能をさらに高めることができる。また、屋根付設物２０と、屋根瓦１との間に金属屋根材１０が外側から視認されてしまうのを防ぐ利点もあり、意匠性も高めることができる。
【００３９】
また、図３（ｂ）の実施形態のように、屋根下地３０に台座３が設けられてもよい。この場合、台座３は、屋根下地３０に敷設されている金属屋根材１０の凸条部１１で覆われるように配置される。以下、台座３の構成について説明する。
【００４０】
図４に示すように、上記の台座３は、凸形状（断面略倒コ字状又は断面略逆Ｕ字状）の台部３ａ及びこの台部３ａの両端からそれぞれ外方に延在する平板状の一対の支持部３ｂ、３ｂを有する断面略ハット状のものを使用することができる。このような台座３は、例えば、金属板を屈曲加工するなどして形成させることができる。もちろん、台座３は、上記のような断面略ハット状以外にも、例えば、直方体、立方体のような四角柱のような形状であっても構わない。しかし、屋根下地３０への取り付け状態が安定すると共に、重量が大きくなり過ぎないという点では、図４のような断面略ハット状の台座３を使用することが好ましい。また、台部３ａの頂面には、上方に突出した突起部３ｃを設けてもよい。この突起部３ｃが設けられていることで、台座３の上部に金属屋根材１０が敷設されたときに、金属屋根材１０表面に突起部３ｃの形状が転写されるため、台座３の位置を金属屋根材１０の上方から把握することが可能となる。台座３の幅Ｍは、凸条部１１が台座３を覆うことができるように、少なくとも凸条部１１の頂面の横幅よりも短く形成されている。
【００４１】
台座３は、屋根下地３０に複数設けることができ、例えば、ネジ等の固定具６によって取り付け固定することができる。固定具６は、支持部３ｂから屋根下地３０に打入するようにすればよく、さらに屋根下地３０の下部に垂木３１が設けられている場合は、この垂木３１にも固定具６を打入してもよい。また、台座３は、台部３ａの両側面が軒棟方向側を向くように、屋根下地３０に配置させるようにする。尚、台座３は、凸条部１１の延伸方向に沿って離間させながら複数設けられていてもよい。
【００４２】
上記のように、屋根下地３０に台座３が固定されていることによって、金属屋根材１０の横ずれを防止することができ、また、金属屋根材１０を敷設する際の位置合わせの目印にすることもでき、施工性も向上させることができる。
【００４３】
図３（ｂ）に示しているように、連結具５により、屋根付設物２０と台座３とを金属屋根材１０（凸条部１１）を介在させて連結させることもできる。この場合、例えば、連結具５としてボルト等を使用し、この連結具５を屋根付設物２０に打入して、凸条部１１及びこの下方の台座３の台部３ａ頂部とを貫通させて、屋根付設物２０と台座３とを連結させればよい。このような連結構造にすることで、屋根付設物２０の設置状態をより安定なものにすることができる。
【００４４】
図５（ａ）に示すように、屋根付設物２０が太陽電池パネル２である場合は、支持部材２５を使用して台座３に連結することもできる。ここで、図５（ａ）は、屋根の軒棟方向に沿った切断面を示しており、太陽電池パネル２付近の拡大図である。以下、支持部材２５を使用した太陽電池パネル２の台座３への連結について詳述する。尚、図５（ａ）の実施の形態では、太陽電池パネル２の各パネルユニットは、下部が開口した箱型形状に形成されており、例えば、公知の太陽電池パネル２のように、受光部（モジュール）と、この周面を覆う枠体（補強部材）とで構成されているものとする。
【００４５】
支持部材２５は、太陽電池パネル２のパネルユニットどうしの間に挟持されて配置されるパネル接続部２５ｃと、パネル接続部２５ｃの先端で略直角に屈曲されて屋根材１０上（凸条部１１）に固定配置される略平板上の固着部２５ｂとを有して略Ｌ字状に形成されている。また、パネル接続部２５ｃの上端は、一対の係合片２５ａ、２５ａが左右対称に断面略ｍ字状で形成されている。係合片２５ａは、太陽電池パネル２の枠体に形成されている係合片２５ａと係合可能な被係合片２ａに引っ掛け係合されることで、隣接する太陽電池パネル２のユニットどうしを接続可能にしている。尚、支持部材２５がピース状であれば、隣接するパネルユニット間に複数個設けることができる。支持部材２５は長尺状に形成されていてもよい。また、上記支持部材２５は一例として示したものであって、もちろんその他の構成のものでもよく、太陽電池パネル２と屋根材１０とを接続可能にする構成で形成されたものであれば、特に形状は限定されない。
【００４６】
固着部２５ｂには、ネジ、ビス、ボルト等の連結具５が打入されて、凸条部１１及び台座３の台部３ａ頂面を貫通している。このように連結具５が設けられることで、太陽電池パネル２は金属屋根材１０を介在させて台座３に連結される。
【００４７】
上記のような、台座３を用いた連結構造とすると、太陽電池パネル２と、屋根下地３０とを直接連結する場合に比べて連結部材間の距離を短くすることができる。このため、太陽電池パネル２が風力や地震等の外力で振動したとしても、連結部材間の距離が長い場合に比べて連結部分での振動が増幅されにくいものとなり、結果として、太陽電池パネル２の位置ずれが生じにくいものとなり、設置状態が安定するものとなる。さらに、台座３は屋根下地３０に強固に固着されて配置されているので、太陽電池パネル２に大きな振動を与えにくい。また、太陽電池パネル２を金属屋根材１０に設置するにあたって、連結具５はすぐ下の台座３に向けて打入すればよいので、連結具５が斜め挿入されるおそれが小さくなる。そのため、太陽電池パネル２がより強固に固定されるものとなるし、また、連結も容易に行えるので施工性にも優れるものとなる。
【００４８】
さらに、金属屋根材１０の下側に台座３が設けられていることで、太陽電池パネル２のような重量の大きいものを載置させても、金属屋根材１０の撓みやひずみが生じにくいため、上記外力が加わったとしても、屋根付設物２０への振動を抑制させることができる。
【００４９】
連結具５は屋根下地３０に挿入されていない状態にすることが好ましい。すなわち、連結具５の挿入側の先端である連結具先端部５ａが屋根下地３０に到達していないことが好ましい。連結具５が屋根下地３０に挿入されてしまうと、例えば、台部３ａの内側（すなわち、台座３と屋根下地３０との間の空間部分）に雨水等が浸入してしまった場合に、その雨水が連結具５をつたって屋内側に漏水してしまうおそれがある。しかし、連結具５が屋根下地３０に挿入されていない場合、そのような屋内側への漏水を防止しやすくなり、防水性を高めることができる。尚、支持部３ｂに挿入されている固定具２５は屋根下地３０を挿入しているが、この場合、支持部２と屋根下地３０とが強固に密着しているので、この挿入部分への雨水等の浸入は起こりにくいものである。
【００５０】
図５（ｂ）は、屋根の軒先の一例を示しており、特に、屋根瓦１として、和瓦を使用した場合の一例を示すものである。この実施形態のように、金属屋根材１０が敷設されていない屋根下地３０の上面には、従来から行われているように、桟木３５を固定させ、屋根瓦１の下部に形成された突起部などを桟木３５に引っ掛けて屋根瓦１を葺くこともできる。この場合、屋根瓦１がずれ動くのを抑制することができる。尚、屋根瓦１として、例えば、図３（ａ）で説明したような金属瓦を使用する場合は、桟木３５は設ける必要はなく、直接、屋根下地３０に葺設させることが可能である。また、屋根下地３０の軒先端部には、公知の鼻隠し及び貫板で構成される軒先部材３６が設けられていてもよく、さらにこの上部には瓦の葺設の状態を安定にするための瓦座３３（軒先の桟木）を設けてもよい。尚、図示は省略しているが、棟側の施工については特に制限されるものではなく、公知の構造に施工すればよい。
【００５１】
図６は、屋根付設物２０の周辺納めの他の形態を示すものである。本形態では、屋根付設物２０周辺であって、金属屋根材１０が敷設されていない屋根下地３０上面に、屋根瓦１として袖瓦１８、１９が葺かれている。この実施形態では、左袖瓦（袖瓦１８）および右袖瓦（袖瓦１９）が、屋根付設物２０の側端縁に沿うように葺かれている。袖瓦１８は、その袖垂れ部１８ａが金属屋根材１０側に配置されるように葺かれ、袖瓦１９は、その袖垂れ部１９ｂが屋根下地３０の側端に設けられてある貫板３８よりも外方に突出するように葺かれている。また、屋根下地３０には桟木３５（縦桟木）を固定して設けることもでき、この桟木３５の一方の側面に袖垂れ部１８ａ、１９ｂの内側面に沿うように袖瓦１８、１９を載せるように葺くようにすることができる。
【００５２】
屋根付設物２０の周辺納めを上記のような構成にすることによって、屋根自体のデザイン性をより優れるものにすることができ、自然な仕上がりの屋根を提供することが可能となる。尚、袖瓦１８、１９は、金属製であってもよいし、セメント等の無機系材料で構成されたものであってもよい。
【００５３】
本発明の屋根付設物の設置構造を有する屋根を施工するには、例えば、次のような方法で行うことができる。
【００５４】
図７に示すように、台座３を設ける場合は、最初に屋根下地３０の所定の位置に台座３を固定させておく。具体的には、軒棟方向に直交する方向に所定の間隔をおいて台座３を順次配置固定させ、さらに、各々の台座３から軒棟方向に所定の間隔をおいて台座３を順次配置固定させ、屋根下地３０において格子状に台座３が配列するようにする。台座３を固定させる位置は、設置する屋根付設物２０の大きさ等を考慮し、屋根付設物２０を設置した際にその下方に台座３が位置するように、あらかじめ位置決めをしておけばよい。また、台座３の固定に際しては、図７（ａ）に示すように、一対の支持部３ｂにネジ等の固定具６を打入するようにすればよい。
【００５５】
次いで、図７（ｂ）に示すように、凸条部１１で台座３を覆うように、すなわち、凸条部１１と台座３とが互いに上下で対向するように金属屋根材１０を敷設させる。尚、複数の凸条部１１のうち、台座３を覆わない凸条部１１があってもよい。金属屋根材１０の敷設にあたっては、隣接する金属屋根材１０において、一方の金属屋根材１０の凸条部１１と、他方の金属屋根材１０の凸条部とが上下に重ね合うようにすることが好ましく、この場合、金属屋根材１０が屋根下地３０に安定に敷設されるようになる。図７（ｂ）では、一方の金属屋根材１０の最も側端にある凸条部１１と、他方の金属屋根材１０の最も側端にある凸条部１１とが互いに重ね合わされているが、これに限られるものではない。すなわち、金属屋根材１０の重ね合わせの寸法を調整して、一方の金属屋根材１０の複数の凸条部１１が、それぞれ他方の金属屋根材１０の複数の凸条部１１に重なるように敷設させてもよい。また、互いの金属屋根材１０どうしの重ね合わせを容易にするために、下側の金属屋根材１０の凸条部１１の幅長さが上側の金属屋根材１０の凸条部１１の幅長さよりも短く形成されていることが好ましい。
【００５６】
また、図７（ａ）に示す台座３は、その台部３ａの頂面に突起部３ｃが形成されているため、上記のように金属屋根材１０を敷設させた後、金属屋根材１０を屋根下地３０側に押さえ付けると、凸条部１１に突起部３ｃの形状が転写される。そして、この突起部３ｃの転写模様を目印にして、金属屋根材１０の下側の台座３の設置位置を視認できるので、この後に設置する太陽電池パネル２０を配置する箇所の位置決めが容易になる。
【００５７】
上記のように敷設された金属屋根材１０上に、太陽電池パネル２等の屋根付設物２０を載置させて固定させる。屋根付設物２０が太陽電池パネル２の場合であって、複数のパネルユニットで構成されるものである場合は、各パネルユニットを軒側（水下側）から棟側（水上側）の方向に順次設置させながら、各パネルユニットを接続させる。また、図５（ａ）の形態のように、太陽電池パネル２を、支持部材２５を用いて固定させる場合は、次のようにして施工することができる。
【００５８】
まず、太陽電池パネル２の設置領域の最も軒側の位置にパネルユニットを配置すると共に、このパネルユニットの軒側前端に支持部材２５を取り付ける。このとき、支持部材２５の一対の係合片２５ａの一方を、パネルユニットの枠体に形成されている被係合片２ａに引っ掛け係合させ、固着部２５ｂには、連結具５を打入して、凸条部１１、及び台部３ａ頂面を貫通させる。尚、上述のように金属屋根材１０の凸条部１１には、台座３の突起部３ｃの形状が転写されているので、これを目印にして、太陽電池パネル２および支持部材２５の配置位置を決定することができる。
【００５９】
上記のようにしてパネルユニットの一方の端部を固定した後、他方の端部（棟側）に別の支持部材２５の係合片２５ａの一方をパネルユニットの被係合片２ａに上記と同様に引っ掛け係合させ、固着部２５ｂには、連結具５を上記と同様に打入させる。次いで、パネルユニットを別途用意し、これを既設のパネルユニットの棟側に配置すると共に、既設のパネルユニットと係合している支持部材２５の他方の係合片２５ａに同様に引っ掛け係合させる。
【００６０】
上記と同様の手順で軒側から棟側へパネルユニットを設置していくことで、太陽電池パネル２が金属屋根材１０に固定され、台座３と連結するようになる。また、必要に応じて、屋根付設物２０上述のカバー部材３２や、桟木３５等の周辺部材をあらかじめ設けていてもよい。尚、ここでは、太陽電池パネル２を例として説明したが、もちろん、太陽電池パネル２以外の屋根付設物２０でも、台座３と連結させることは可能であり、その構造に応じて適宜連結させるようにすればよい。
【００６１】
そして、屋根付設物２０の周辺に屋根瓦１を、金属屋根材１０（非設置領域）や金属屋根材１０が敷設されていない屋根下地３０の上に、順次葺設しつつ、固定具６によって屋根瓦１を固定することで、本発明の屋根付設物の設置構造を有する屋根を形成することができる。
【符号の説明】
【００６２】
１    屋根瓦
１ａ  山部
１ｂ  谷部
１０  金属屋根材
１１  凸条部
１２  平板部
２０  屋根付設物
３０  屋根下地
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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