(57)【要約】【課題】確実に摩擦熱によって生じた変色を使用者が視認できる消しゴムを提供する。【解決手段】熱変色性を有する変色部３と、変色部３と異なる組成からなる本体部２を有し、少なくとも摩擦面５には、変色部３と本体部２が混在した状態で露出しており、変色部３は、少なくとも変色前において本体部２と異なる色となっており、摩擦面５に平行な断面において、本体部２は変色部３の周囲を囲んでいる。そのため、使用者は変色部３の色の変化で摩擦面５に加わる力の強弱を目視でき、使用者が、力を制御することによって、摩擦面５に過剰な力や局所的な力が生じることを抑制することができる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱変色性を有する変色部と、変色部と異なる組成からなる本体部を有し、
少なくとも一つの表面には、変色部と本体部が混在した状態で露出しており、
前記変色部は、少なくとも変色前又は変色時において本体部と異なる色となっており、
前記一つの表面に平行な断面において、本体部は変色部の周囲を囲んでいることを特徴とする消しゴム。
【請求項２】
少なくとも変色前又は変色時において、本体部の外側から変色部の色が透過して視認できることを特徴とする請求項１に記載の消しゴム。
【請求項３】
少なくとも変色前又は変色時における変色部の色は、本体部の色と比べて、少なくとも色相、明度、彩度のいずれか１つが異なることを特徴とする請求項１又は２に記載の消しゴム。
【請求項４】
本体部は、着色したものであって、かつ、半透明であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項５】
本体部は、透明であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項６】
変色部は、前記平行な断面の中央側に位置しており、当該断面の縁から所定の間隔を空けて配されており、
当該間隔は、０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項７】
変色部は棒状に延びており、
変色部の長手方向は、前記一つの表面に対して直交していることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項８】
少なくとも変色前又は変色時において、変色部は、前記一つの表面から長手方向に向けて、しだいに変色していることを特徴とする請求項７に記載の消しゴム。
【請求項９】
少なくとも変色前又は変色時において、変色部の長手方向の端面間で色差が生じることを特徴とする請求項７又は８に記載の消しゴム。
【請求項１０】
前記変色部は、摂氏３８度以上の温度に達すると変色することを特徴とする請求項１乃至９のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項１１】
複数の変色部を有し、
変色部は、前記一つの表面に均等に分布されていることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項１２】
前記変色部はそれぞれ独立しており、
一の変色部は、隣接する変色部に対して所定の間隔を空けて配されていることを特徴とする請求項１１に記載の消しゴム。
【請求項１３】
本体部は、熱変色性を有しないことを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項１４】
本体部は、熱変色性を有しており、
変色部と色又は変色温度が異なることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の消しゴム。
【請求項１５】
前記変色部は、少なくとも変色前又は変色時において本体部と同じ色となっていることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれかに記載の消しゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、消しゴムに関するものである。本発明は、使用者が過剰な力や偏った力が表面に加わっていることを視認可能な消しゴムに関するものである。
なお、本明細書において、消しゴムとは、主に筆記具によって筆記された筆記痕を消去する用途に使用するものの総称であり、紙面の文字や絵だけではなく、壁の落書きなどを消すものも含む概念である。
【背景技術】
【０００２】
消しゴムは、鉛筆等の筆記具で筆記した筆記痕に擦りつけることによって、紙面等の被筆記物上の筆記痕を消失させる機能がある（例えば、特許文献１）。
具体的な例を挙げると、鉛筆によって落書きされた紙面に対して面方向に消しゴムを擦りつけて、当該落書きを消したりできる。
【０００３】
消しゴムは、通常、塩化ビニル等の樹脂基材に可塑剤を配合したものや、熱可塑性エラストマー等の基材に軟化剤を配合したものがあり、可撓性を有している。そのため、使用者の力のかけ具合によって消しゴムは変形したり、破損したりする。すなわち、消しゴムの摩擦面に偏った力や過度な力を加えて擦ると、消しゴムの角部が削れてしまったり、消しゴムの腹部（擦る方向に対して直交する方向の中間部）等に亀裂が生じたりする場合がある。
角部が削れて丸まると、被筆記物に擦りつける際の被筆記物との接触面積が低下して、力が伝わりにくく、消失機能が低下する。また、消しゴムに亀裂が入ったまま、使用し続けると、亀裂が大きくなり、消しゴムの一部がちぎれてしまう場合がある。消しゴムの一部がちぎれると、ちぎれた部位は、使用不能又は使用困難となる場合が多い。
そのため、常に一定以上の消失機能を維持するためには、消しゴムに偏った力や過度な力をかけないことが好ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−１５９８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者は、消しゴムの摩擦面（被筆記物に擦りつける面）を変色させることによって、使用者に消しゴムの摩擦面に偏った力や過度な力が加わっていることを伝える構造を模索した。
その結果、本発明者は、特許文献１に開示されている技術に注目した。特許文献１には、過力、擦過熱や、体温によって、擦り滓が変色する変色機能を備えた消しゴムが開示されている。特許文献１に開示されている消しゴムでは、この変色機能によって、意匠性を高めている。
本発明者は、この特許文献１の変色機能を応用して、消しゴムの摩擦面内における偏った力が加わる部位を特定しようと試み、特許文献１と同様、消しゴム全体が変色する機能を備えた部材で形成したものを試作した。
ところが、試作した消しゴムでは、体温や摩擦熱等によって、変色するため、摩擦熱によって変色しているのか、体温等の摩擦熱とは別の熱に反応して変色しているのか、正確に識別できないという問題があった。また、消しゴム全体に変色機能を持たせると、不使用時において、全体が同一色となっており、意匠性が乏しいという問題もあった。
【０００６】
そこで、本発明は、従来の消しゴムと同様、消しゴムとしての機能を充分に果たすことができ、さらに摩擦熱によって生じた変色を使用者が視認できる消しゴムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した課題を解決するための請求項１に記載の発明は、熱変色性を有する変色部と、変色部と異なる組成からなる本体部を有し、少なくとも一つの表面には、変色部と本体部が混在した状態で露出しており、前記変色部は、少なくとも変色前又は変色時において本体部と異なる色となっており、前記一つの表面に平行な断面において、本体部は変色部の周囲を囲んでいることを特徴とする消しゴムである。
【０００８】
本発明の構成によれば、本体部と変色部は一体となっているものであって、少なくとも一つの表面には、変色部と本体部が混在した状態で露出しており、前記変色部は、少なくとも変色前又は変色時において本体部と異なる色となっている。そして、前記一つの表面（以下、摩擦面ともいう）を紙面等の被筆記物に擦り付けることで、鉛筆等の筆記具の筆記痕を消去させるものである。
また、前記一つの表面（摩擦面）上には、変色部が露出した部位と本体部が露出した部位が混在している。すなわち、当該変色部が露出した部位と本体部が露出した部位との間で、変色前の状態では同一色であり変色後の状態では異なる色となる場合と、変色前の状態が異なる色であり変色後の色が同一色となる場合と、変色前の状態が異なる色であり変色後の状態がさらに異なる色の場合と、がある。
このように、いずれの場合であっても、本体部と変色部の間で、色の違いが生じるため、前記一つの表面（摩擦面）内の色の分布によって、使用者は表面における摩擦力がかかる部位を目視でき、表面に偏った力が生じていることを判断できる。また、例えば本体部の色に対する変色部の色の濃淡、あるいは変色部の擦りつける表面（摩擦面）以外の部位に対する変色部の表面の濃淡で、使用者は消しゴムに過度な力が加わっているかどうかを判断できる。
それ故に、使用者は、消しゴムに加える力を制御することで、偏りなく擦ることが可能であり、角部をまるめたり、破損させたりせずに筆記痕を消去できる。
さらに、本発明の構成によれば、前記一つの表面に平行な断面において、本体部は変色部の周囲を囲んでいる。言い換えると、変色部は、前記一つの表面の中央側に位置しており、表面の縁から所定の間隔を空けて配されている。すなわち、変色部の周囲には、本体部が覆っているため、変色部は、前記表面（摩擦面）以外の面で外部からの熱が伝わりにくく、前記表面に露出した部位のみ摩擦熱を受けて変色する。
このように、変色部の周囲には、本体部が覆っているため、使用者の体温は本体部によって遮断されて変色部に伝わりにくい。そのため、変色部は、体温等の摩擦熱とは別の熱によって変色しにくく、より確実に摩擦熱によって生じた変色を検知できる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、少なくとも変色前又は変色時において、本体部の外側から変色部の色が透過して視認できることを特徴とする請求項１に記載の消しゴムである。
【００１０】
本発明の構成によれば、少なくとも変色前又は変色時において、本体部の外側から変色部の色が透過して視認できる。すなわち、少なくとも変色前又は変色時においては、本体部は透けており、本体部を介して変色部の色が視認できる状態になる。そのため、摩擦熱による変色部の色の変化を、摩擦面を直接視認せずに確認できる。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、少なくとも変色前又は変色時における変色部の色は、本体部の色と比べて、少なくとも色相、明度、彩度のいずれか１つが異なることを特徴とする請求項１又は２に記載の消しゴムである。
【００１２】
本発明の構成によれば、少なくとも変色前又は変色時における変色部の色は、本体部の色と比べて、少なくとも色相、明度、彩度のいずれか１つが異なる。すなわち、少なくとも変色前又は変色時における変色部は本体部と色の属性が異なっている。そのため、変色部と本体部との色の違いが明確になりやすい。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、本体部は、着色したものであって、かつ、半透明であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の消しゴムである。
【００１４】
本発明の構成によれば、本体部は、着色したものであって、かつ、半透明であるため、内部の変色部の色の変化が視認できるとともに、本体部に模様等のデザインを付加させることができる。
【００１５】
請求項５に記載の発明は、本体部は、透明であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の消しゴムである。
【００１６】
本発明の構成によれば、本体部は、透明であるため、内部の変色部の色の変化が見えやすく、変色部の色の変化を観察しやすい。
【００１７】
請求項６に記載の発明は、変色部は、前記平行な断面の中央側に位置しており、当該断面の縁から所定の間隔を空けて配されており、当該間隔は、０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の消しゴムである。
【００１８】
本発明の構成によれば、表面（摩擦面）に対して平行な断面の縁から０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下の間隔を空けて配されている。間隔が０．１ｍｍ未満になると、使用者が把持する部位において、薄すぎて使用者の体温が変色部に伝わりやすく、摩擦熱以外の要因によって変色してしまう。間隔が２ｍｍ以上になると、厚すぎて縁近傍の摩擦部位を正確に判断できない。
【００１９】
請求項７に記載の発明は、変色部は棒状に延びており、変色部の長手方向は、前記一つの表面に対して直交していることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の消しゴムである。
【００２０】
本発明の構成によれば、変色部は棒状に延びており、変色部の長手方向は、前記一つの表面（摩擦面）に対して直交している。すなわち、変色部は、前記一つの表面に対して平行な断面であって、前記一つの表面に対して直交する方向のどの断面であっても常に変色部が現れる。そのため、変色部が摩擦によってすり減っても、常に表面に変色部が露出する。それ故に、最後まで変色機能を維持できる。
【００２１】
請求項８に記載の発明は、少なくとも変色前又は変色時において、変色部は、前記一つの表面から長手方向に向けて、しだいに変色していることを特徴とする請求項７に記載の消しゴムである。
【００２２】
本発明の構成によれば、少なくとも変色前又は変色時において、変色部は、前記一つの表面から長手方向に向けて変色しているため、変色部位の長手方向の延び量によって、摩擦面で発生する熱量を判断できる。すなわち、延び量が大きいと、過剰な力が加わっていると判断できる。
【００２３】
請求項９に記載の発明は、少なくとも変色前又は変色時において、変色部の長手方向の端面間で色差が生じることを特徴とする請求項７又は８に記載の消しゴムである。
【００２４】
本発明の構成によれば、少なくとも変色前又は変色時において、変色部の長手方向の端面間で色差が生じるため、端部間の色を比較することによって、変色部の変色度合いを視認できる。それ故に、使用者は、この変色部の変色度合いによって、消しゴムに加えている負荷を判断できる。
【００２５】
請求項１０に記載の発明は、前記変色部は、摂氏３８度以上の温度に達すると変色することを特徴とする請求項１乃至９のいずれかに記載の消しゴムである。
【００２６】
本発明の構成によれば、前記変色部は、摂氏３８度以上の温度に達すると変色する。すなわち、常温では変色しない。そのため、気温による摩擦熱の誤検知を防止することができる。
【００２７】
請求項１１に記載の発明は、複数の変色部を有し、変色部は、前記一つの表面に均等に分布されていることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載の消しゴムである。
【００２８】
本発明の構成によれば、複数の変色部が一つの表面に均等に分布されているため、それぞれの変色部の色の変化によって、力が偏っているかどうかを判断できる。
【００２９】
請求項１２に記載の発明は、前記変色部はそれぞれ独立しており、一の変色部は、隣接する変色部に対して所定の間隔を空けて配されていることを特徴とする請求項１１に記載の消しゴムである。
【００３０】
本発明の構成によれば、前記変色部はそれぞれ独立しており、一の変色部は、隣接する変色部に対して所定の間隔を空けて配されているため、変色部間で熱伝導しにくく、それぞれが独立して変色する。そのため、たとえいずれかの変色部が酸化等の影響によって、変色機能に異常が生じても、他の変色部が変色するため、濃淡の誤検知を防止できる。
【００３１】
請求項１３に記載の発明は、本体部は、熱変色性を有しないことを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の消しゴムである。
【００３２】
本発明の構成によれば、本体部は熱変色性を有しないため、本体部の色を基準として、変色部の色の変化を判断できる。そのため、力の加わり方を感度良く検知できる。
【００３３】
請求項１４に記載の発明は、本体部は、熱変色性を有しており、変色部と色又は変色温度が異なることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の消しゴムである。
【００３４】
本発明の構成によれば、本体部も熱変色性を有している。すなわち、変色部及び本体部の双方が変色機能を有している。そして、変色部と本体部とで色又は変色温度が異なっている。例えば、適度な摩擦が発生している状態に対応する温度に変色部を設定し、過剰な力が加わっている状態に対応する温度に本体部の変色温度を設定することによって、過剰な力が働いていることが目視で判断しやすくできる。また、例えば、変色部と本体部の変色温度を同温度として、変化後の色が変色部と本体部とで濃淡の差が大きくなるように変化させることによって、過剰な力が働いていることが目視で判断しやすくできる。
【００３５】
請求項１５に記載の発明は、前記変色部は、少なくとも変色前又は変色時において本体部と同じ色となっていることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれかに記載の消しゴムである。
【００３６】
本発明の構成によれば、少なくとも変色前又は変色時において本体部と同じ色となっているため、一つの表面に統一感があり、意匠的に優れている。また、色の変化がわかりやすい。
【発明の効果】
【００３７】
本発明の構成によれば、使用者は変色部の色の変化で表面に加わる力の強弱を目視でき、表面に過剰な力や偏った力が生じることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の第１実施形態の消しゴムの斜視図である。
【図２】図１の消しゴムの一部破断斜視図である。
【図３】図１の消しゴムのＡ−Ａ断面図である。
【図４】偏った力で図１の消しゴムを紙面に擦った場合の消しゴムの変化の一例を表す説明図であり、（ａ）は変色前であり、（ｂ）は変色後である。
【図５】過剰な力で図１の消しゴムを紙面に擦った場合の消しゴムの変化の一例を表す説明図であり、（ａ）は変色前であり、（ｂ）は変色後である。
【図６】図１の消しゴムで被筆記物を擦った状態を表す説明図である。
【図７】変色前の図１の消しゴムの説明図であり、（ａ）は、平面図であり、（ｂ）は側面図である。
【図８】図５（ｂ）の状態の消しゴムの説明図であり、（ａ）は、平面図であり、（ｂ）は側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下に本発明の実施形態について詳細に説明する。
なお、以下の説明において、特に断りがない限り、消しゴム１を使用していない状態（一時的に使用していない場合も含む）を基準として説明する。
【００４０】
本実施形態の消しゴム１は、図６のように被筆記物６の表面を擦ることで鉛筆等の筆記具の筆記痕７を消去するものである。
ここでいう「筆記具」とは、筆記可能な部材全般を表し、鉛筆やボールペン、万年筆などの上位概念である。
消しゴム１は、図１のように直方体状の消しゴムであり、本体部２と、１又は複数の変色部３から形成されている。
【００４１】
本体部２は、変色部３のそれぞれの側面を囲むように配される部位である。本実施形態の本体部２は、熱変色性を有しない。すなわち、消去動作による摩擦熱によって、変色しない。
なお、本体部２の構成物質については、後述する。
【００４２】
変色部３は、図２のように棒状に延びた部位であり、熱変色性を有した部位である。具体的には、変色部３は、円柱状の形状をしており、その長手方向（軸方向）は、摩擦面５に対して直交している。変色部３は、不使用時において、本体部２と異なる色をしている。本実施形態では、変色部３は、不使用時において、本体部２よりも濃淡が濃い色となっている。そして、変色部３は、摩擦熱が所定の温度以上に上昇すると変色する変色機能を有している。変色部３は、温度上昇に伴って段階をもって変色可能となっており、完全に変色すると、本体部２と同一色になる。
この変色が開始される温度は、所定の温度（感熱温度）となっており、さらに温度が上がるにつれて、本体部２の色に近づいていく。言い換えると、変色部３は所定の温度以下の状態では、変色しない。
本実施形態では、この感熱温度は、消しゴムを使用するに当たって、最適な温度（例えば、３８度）となっている。
なお、変色部３の構成物質については、後述する。
【００４３】
続いて、消しゴム１の各部位の位置関係について説明する。
変色部３は、図１のように摩擦面５に平行ないずれの断面においても均等に分布されている。
消しゴム１の摩擦面５（一つの表面）には、図１のように本体部２及び変色部３がともに露出しており、一方、消しゴム１の側面（摩擦面５に対して交差する面）には、本体部２のみが露出している。すなわち、消しゴム１の側面には、変色部３は露出していない。換言すると、消しゴム１の変色部３は、摩擦面５の内側（中央側）に位置しており、摩擦面５の縁から所定の間隔を空けて配されている。
消しゴム１の変色部３ａ〜３ｄは、幅方向ｗにおいて、それぞれの中心が同一直線上に１列に並んでおり、変色部３ｅ〜３ｈもそれぞれの中心が同一直線上に１列に並んでいる。すなわち、消しゴム１の変色部３は、幅方向ｗにおいて、２列に並設されている。
図３に示される幅方向ｗに隣接する変色部３間の間隔Ｗ１は、消しゴム１の全体の幅の１／４程度となっている。高さ方向ｈ（幅方向ｗに対して直交する方向であって、変色部３の延伸方向に対して直交する方向）において、隣接する変色部３間の間隔Ｈ１は、消しゴム１の全体の高さの１／２程度となっている。
このように、本実施形態の消しゴム１は、あたかも本体部２が蜂の巣状に分布した開口を有しており、当該開口の内部に変色部３が挿入されて一体化された様な状態となっている。
変色部３は、図２のように摩擦面５に平行な断面の中央側に位置しており、断面の縁から所定の間隔を空けて配されている。具体的には、断面の縁から０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下を空けて配されており、断面の縁から０．２ｍｍ以上１．５ｍｍ以下を空けて配されていることが好ましい。
【００４４】
続いて、使用者が偏った力で、図６のように摩擦面５（図１参照）を紙面等の被筆記物６に擦り付けた場合について説明する。
図４（ａ）の状態は、消しゴム１を使用していない状態（一時的に使用していない場合も含む）であり、図４（ｂ）の状態は、偏った力で消しゴム１を被筆記物６に擦った際の状態を表す。
図４（ａ）の状態においては、変色部３は本体部２と明確に異なる色となっている。
このとき、本体部２は、透明性を有しており、変色部３は、図７のように本体部２の外側（摩擦面５及び反対面８以外の面側）から変色部３の色が透過して視認可能となっている。すなわち、変色部３の色は、変色前において、本体部２の外側から透けており、使用者は、消しゴム１の摩擦面５及び反対面８以外の面からも変色部３を視認可能となっている。
変色前（不使用時）における変色部３の色は、本体部２の色と比べて、少なくとも色相、明度、彩度のいずれか１つが異なる。
具体的には、変色前（不使用時）における本体部２の色は、所望の着色したものであって、かつ、半透明であるのに対し、変色部３は、所望の着色したものであって、不透明となっている。なお、本実施形態では、本体部２の色は、乳白色であり、変色部３は、赤色である。
【００４５】
この状態から偏った力で消しゴム１を紙面に擦った場合、図４（ｂ）の状態に変化して摩擦面５内の変色部３間で分布が生じている。具体的には、図４（ｂ）の場合、変色部３ａ，３ｂ，３ｅ，３ｆと変色部３ｃ，３ｄ，３ｇ，３ｈとの間で濃淡に差が生じている。本体部２を基準に説明すると、変色部３ａ，３ｂ，３ｅ，３ｆの色は、変色部３ｃ，３ｄ，３ｇ，３ｈの色よりも本体部２の色に近い色となっている。
このように、被筆記物６に消しゴム１を偏った力で擦りつけると、摩擦面５内の変色部３の色の変化に分布が生じるため、これが指標となり、使用者は、摩擦面５を視認することによって偏った力で擦りつけていることを確認できる。そのため、使用者が消しゴム１に加える力を調整することで、均一に消しゴム１に力を加えることができる。
【００４６】
続いて、使用者が過剰な力で、図６のように紙面等の被筆記物６に摩擦面５（図１参照）を擦り付けた場合について説明する。
図５（ａ）の状態は、消しゴム１を使用していない状態（一時的に使用していない場合も含む）であり、図５（ｂ）の状態は、過剰な力で消しゴム１を被筆記物６に擦った際の状態を表す。
図５（ａ）の状態においては、変色部３は本体部２と明確に異なる色となっている。
この状態から過剰な力で消しゴム１を被筆記物６に擦った場合、図５（ｂ）の状態に変化して摩擦面５内の変色部３の色と本体部２の色が同一色となっている。すなわち、図５（ｂ）の場合、摩擦面５の変色部３の色は、摩擦面５以外の部位の変色部３の色と異なる色となっている。
具体的には、変色部３の色は、図８のように本体部２の外側（摩擦面５及び反対面８以外の面側）から透けて見え、消しゴム１の摩擦面５から反対面８（長手方向の反対側の面）に向かうにつれて、しだいに変色部３の色が濃くなっている。言い換えると、変色部３は、摩擦面５から反対面８に向けてゆるやかに変色している。そのため、変色部位の長手方向の延び量によって、摩擦面５で発生する熱量を判断できる。すなわち、延び量が大きいと、過剰な力が加わっていると判断できる。
また、摩擦面５での変色部３の色と反対面８での変色部３の色では、色差が生じている。具体的には、反対面８での変色部３の色は、摩擦面５での変色部３の色に比べて濃くなっている。そのため、変色部３の摩擦面５と反対面８との間の色を比較することによって、変色部３の変色度合いを視認できる。
このように、被筆記物６に消しゴム１を過剰な力で擦りつけると、摩擦面５内の変色部３が本体部２と同色に変化するため、使用者は、摩擦面５を視認することによって、被筆記物６を過剰な力で擦りつけていることを確認できる。そのため、使用者が消しゴム１に加える力を調整することで、消しゴム１に適度な力を加えることができる。
【００４７】
最後に本体部２及び変色部３の構成物質について説明する。
【００４８】
本体部２は、例えば、プラスチック系消しゴム、ゴム系消しゴム、エラストマー系消しゴムなどを形成する素材によって形成されている。
【００４９】
本体部２をプラスチック系消しゴムの素材で形成する場合では、熱可塑性樹脂、可塑剤、充填剤、安定剤、着色剤などが含有されていることが好ましい。
【００５０】
本体部２をプラスチック系消しゴムの素材で形成する場合の熱可塑性樹脂としては、ポリ塩化ビニルなどの塩化ビニル系樹脂、エチレン−酢酸ビニル樹脂などの酢酸ビニル系樹脂などを好適に用いることができる。特に好ましい熱可塑性樹脂にはポリ塩化ビニルが含まれる。
【００５１】
可塑剤としては、含有されている熱可塑性樹脂を可塑化又はゲル化することができる可塑剤、特にポリ塩化ビニルをゲル化することができる可塑剤であれば、公知の可塑剤を用いることができる。可塑剤としては、ジオクチルフタレート、ジヘキシルフタレートなどのフタレート系可塑剤が好適に用いられる。
【００５２】
充填剤としては、公知の充填剤、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、シリカ、タルク、クレー、珪藻土、石英粉、アルミナ、アルミナシリケート、マイカなどを用いることができる。
【００５３】
安定剤としては、公知の安定剤、例えば、金属石鹸、バリウムー亜鉛系の安定剤、カルシウム−亜鉛系、マグネシウム−亜鉛系の安定剤などを用いることができる。
【００５４】
着色剤としては、有機顔料、無機顔料、蛍光顔料などの種々の公知の顔料や、染料などを用いることができる。
【００５５】
本体部２をゴム系消しゴムの素材で形成する場合では、ゴム成分、ファクティス、軟化剤、硫黄、加硫促進剤、充填剤、老化防止剤、着色剤などが含有されていることが好ましい。
【００５６】
本体部２をゴム系消しゴムの素材で形成する場合のゴム成分としては、例えば、天然ゴム（例えば、いわゆる生ゴムなど）、合成ゴム（例えば、スチレン−ブタジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、ブチルゴムなど）を用いることができる。
【００５７】
また、ファクティスとしては、例えば、菜種油、綿実油、大豆油などの油成分に塩化硫黄を反応させたものなどが含まれる。
【００５８】
軟化剤としては、例えば、エキステンダーオイル、プロセスオイル、流動パラフィン、モーター油、タービン油、マシン油などの鉱物油が挙げられる。
【００５９】
加硫促進剤には、例えば、酸化マグネシウム、酸化亜鉛などの無機系や、有機系の加硫促進剤が含まれる。
【００６０】
充填剤としては、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、クレー、タルクなどの前記プラスチック系消しゴムにおける充填剤の項で例示の充填剤を用いることができる。
【００６１】
老化防止剤としては、例えば、アルデヒドアミン類、第２級アミン類、フェニレンジアミン類、フェノール類などが挙げられる。
【００６２】
着色剤としては、有機顔料、無機顔料、蛍光顔料などの種々の公知の顔料や、染料などを用いることができる。
【００６３】
本体部２をエラストマー系消しゴムの素材で形成する場合では、熱可塑性エラストマー、軟化剤、充填剤、安定剤、着色剤などが含有されていることが好ましい。
【００６４】
本体部２をエラストマー系消しゴムの素材で形成する場合の熱可塑性エラストマーとしては、例えば、スチレン−ブタジエン−スチレン系エラストマー、スチレン−イソプレン−スチレン系エラストマー、スチレン−エチレンブチレン−スチレン系エラストマーなどを用いることができる。
【００６５】
軟化剤には、例えば、エキステンダーオイル、プロセスオイル、流動パラフィン、モーター油、タービン油、マシン油などの鉱物油などが含まれる。
【００６６】
充填剤としては、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、クレー、タルクなどの前記プラスチック系消しゴムにおける充填剤の項で例示の充填剤を用いることができる。
【００６７】
安定剤としては、例えば、前記プラスチック系消しゴムにおける安定剤の項で例示の安定剤を用いることができる。
【００６８】
着色剤としては、有機顔料、無機顔料、蛍光顔料などの種々の公知の顔料や、染料などを用いることができる。
【００６９】
続いて、変色部３の構成物質について説明すると、変色部３は、摩擦熱によって変色する感熱変色性色素成分を含有している。
【００７０】
感熱変色性色素成分としては、摩擦力によって潰れない感熱性マイクロカプセルで構成されており、当該感熱性マイクロカプセル内部には、摩擦熱によって変色する感熱性着色成分が含有されている。
【００７１】
感熱性着色成分としては、例えば、染料、顕色剤、及び感熱温度で溶融する減感剤の組み合わせを用いることができる。
すなわち、変色部３は、感熱性マイクロカプセル内で、感熱温度以下において、染料と顕色剤とが互いに接触して両者が反応することにより発色している。
具体的には、感熱温度以下では、固体の減感剤が染料及び顕色剤と組み合わされてカプセル内に含有されており、被筆記物６に擦ったときに変色部３内の温度が感熱温度以上になると、減感剤が溶融することにより、染料と顕色剤とが分離されて消色し、本体部２の色と同色となる。
【００７２】
また、変色部３は、摩擦熱による変色部３の温度上昇がおさまり、変色部３の温度が感熱温度以下に低下すると、変色部３の色が変化する可逆的な変色機能を有している。
このような可逆的な変色機能では、感熱温度以下になると、変色部３の色は変色前の色になる。
すなわち、本実施形態の変色部３を形成する感熱変色性色素成分としては、例えば、摩擦熱により有色から無色に変色し、変色温度の温度を下回ると無色から有色に変色する可逆的な変色性色素成分を採用することができる。もちろん、摩擦熱により有色から他の有色に変色し、変色温度以下に温度が低下すると、元の有色に変色する可逆的な変色性色素成分も採用することができる。
【００７３】
また、変色部３を構成する感熱変色性色素成分として、感熱性着色成分は、染料、顕色剤、及び感熱温度で溶融する減感剤を含有していてもよい。
なお、このような組成で感熱性着色成分が構成されていると、前述の可逆的な変色を達成することができる。
【００７４】
変色部３の感熱性着色成分の染料としては、例えば、ロイコ染料を好適に用いることができる。
より具体的には、感熱性着色成分の染料としては、例えば、トリフェニルメタンフタリド類（例えば、クリスタルバイオレットラクトン、マラカイトグリーンラクトンなど）、フルオラン類、ロイコオーラミン類（例えば、ベンゾイルロイコメチレンブルーなど）、ローダミンラクタム類（例えば、２−｛３，６−ビス（ジエチルアミノ）−９−（ｏ−クロロアニリノ）キサンチル安息香酸ラクタムなど）、スピロピラン類（例えば、６´−クロロ−８´−メトキシ−ベンゾインドリノ−スピロピラン、６´−ブロモ−３´−メトキシ−ベンゾインドリノ−スピロピランなど）、ポリアリールカルビノール類（例えば、クリスタルバイオレットカルビノール、マラカイトグリーンカルビノールなど）、インドリン類（例えば、２−（フェニルイミノエチリデン）−３，３−ジメチルインドリンなど）を用いることができる。
好ましい染料には、トリフェニルメタンフタリド類、ジアリールフタリド類、フルオラン類、ロイコオーラミン類が含まれる。染料は単独で又は二種以上組み合わせて使用することができる。本発明では、染料の種類により色を調整することができる。もちろん、染料の使用量により発色の濃度を調整することができる。
【００７５】
変色部３の感熱変色性色素成分の顕色剤としては、電子受容性化合物、例えば、活性白土などの固体酸や、フェノール系の化合物を用いることができる。
感熱変色性色素成分の顕色剤としては、フェノール性水酸基を１又は２以上有する化合物、例えば、モノフェノール類、ジフェノール類、トリフェノール類などを好適に使用できる。
なお、感熱変色性色素成分の顕色剤として、公知の顕色剤も使用することは可能である。顕色剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用することができる。
【００７６】
変色部３の感熱変色性色素成分の顕色剤としては、ジフェノール類、特にビスフェノール系化合物が好適に使用される。
【００７７】
変色部３の感熱変色性色素成分の減感剤としては、感熱温度で溶融する又は融解する化合物を用いることができる。
【００７８】
変色部３の減感剤としては、室温から、摩擦熱による温度が最大である温度（例えば、摂氏６０度程度）までの間で溶融又は融解する化合物を用いることができる。
従って、本発明の変色部３では、例えば、融点が摂氏３８度〜摂氏６０度である減感剤を好適に用いることができる。
減感剤の融点が摂氏３７度以下であると、変色部３は、摩擦熱により変色部３が変色するとともに、手で触ったところも体温により変色する。そのため、摩擦熱による変色なのか、体温による変色なのか判断できない。
そこで、本実施形態の変色部３は、減感剤の融点が摂氏３８度以上となっている。減感剤の融点が摂氏３８度以上（例えば、摂氏３８度以上摂氏６０度以下）であると、変色部３は、手で触ったところは体温によっては変色せず、摩擦熱により変色部３の温度が摂氏３８度以上になると、変色部３が変色する。
【００７９】
変色部３の減感剤としては、例えば、脂肪族系高級アルコール類、脂肪族系高級脂肪酸類、脂肪族系高級脂肪酸エステル類（例えば、オクタデカン酸メチルなどの脂肪族系高級脂肪酸アルキルエステル類など）などが挙げられる。減感剤としては、高級アルコール類、高級脂肪酸類を好適に用いることができる。高級アルコール類としては、例えば、１−ドデカノール、１−テトラデカノール、１−ヘキサデカノール、１−オクタデカノールなどの炭素数１２〜１８程度（好ましくは１４〜１８）の直鎖飽和脂肪族系アルコールが挙げられる。高級脂肪酸類としては、例えば、デカン酸、ドデカン酸、テトラデカン酸などの炭素数１０〜１６程度の直鎖飽和脂肪族系脂肪酸などが挙げられる。減感剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用することができる。
【００８０】
減感剤の使用量は、特に制限されない。減感剤の使用量は、感熱性マイクロカプセル内において、感熱温度以下では染料及び顕色剤を接触させ、かつ感熱温度以上では染料及び顕色剤を接触させないような量であればよい。本発明では、減感剤の種類により変色の温度を調整することができる。
【００８１】
本実施形態の変色部３では、前記感熱性着色成分（例えば、染料、顕色剤及び減感剤）は、感熱性マイクロカプセル内に含有させて用いている。
このような感熱性マイクロカプセルの壁材としては、例えば、アクリル系樹脂、アミド系樹脂、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、メラミン系樹脂（例えば、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂など）、尿素系樹脂（例えば、尿素−メラミン−ホルムアルデヒド樹脂など）などの種々の樹脂を用いることができる。
壁材としての樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用することができる。
感熱性マイクロカプセルとしては、被筆記物６に擦ったときの摩擦力により潰れない又は壊れないことが必要であるので、感熱性マイクロカプセルの壁材としては、メラミン系樹脂、尿素系樹脂を、特にメラミン系樹脂を好適に使用することができる。
また、容易には潰れないようにするために、特に、感熱性マイクロカプセルとしては二重壁を構成していることが好ましい。
なお、感熱性マイクロカプセルとしては粉体状又はペースト状の形態を有していることが好ましい。
【００８２】
感熱性着色成分は単独で又は二種以上組み合わせて使用することができる。例えば、可逆的に変色することができ、かつ変色温度が異なる複数の（例えば、２種類の）感熱性着色成分を用いると、変色部３は段階的に変色する。
【００８３】
上記した実施形態では、複数の変色部３を備えた構成としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、１つの変色部３を備えたものであってもよい。
【００８４】
上記した実施形態では、本体部は半透明であり、変色部は不透明であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、本体部を透過して変色部が視認できればよい。すなわち、本体部は、透明であってもよいし、変色部は半透明であってもよい。
【００８５】
上記した実施形態では、変色部の形状を円柱状としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、変色部の形状は特に限定されない。絵等の美術形状であってもよい。
【００８６】
上記した実施形態では、変色部のみが変色し本体部が変色しない構成としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、本体部が変色してもよい。すなわち、変色部及び本体部の双方が変色機能を有していてもよい。
そして、変色部と本体部とで色又は変色温度が異なっていてもよい。例えば、適度な摩擦が発生している状態に対応する温度に変色部を設定し、過剰な力が加わっている状態に対応する温度に本体部の変色温度を設定することによって、過剰な力が働いていることが目視で判断しやすくできる。また、例えば、変色部と本体部の変色温度を同温度として、変化後の色が変色部と本体部とで濃淡の差が大きくなるように変化させることによって、過剰な力が働いていることが目視で判断しやすくできる。
【００８７】
上記した実施形態では、１種類の変色部のみを有する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、複数種類の変色部を備えていてもよい。
【００８８】
上記した実施形態では、不使用時において、変色部と本体部が異なる色となり、変色時に変色部の色が本体部の色に近づく場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、不使用時において、変色部と本体部が同じ色で、変色時に変色部の色が本体部の色と異なる色に変化する構成としてもよい。
【００８９】
上記した実施形態では、消しゴムの形状が直方体状のものについて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、消しゴムの形状は限定されない。円柱状でもよいし、立方体状であっても構わない。
【符号の説明】
【００９０】
１  消しゴム
２  本体部
３  変色部
５  摩擦面（一つの表面）
８  反対面（一つの表面）
【図１】
2014083722.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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