(57)【要約】【課題】骨盤及び背骨の歪みを矯正するとともに、筋肉を鍛えることで、正しい姿勢にするために好適な姿勢矯正用運動器具を提供する。【解決手段】第一の棒状体２と、第二の棒状体３と、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、所定の間隔を隔てるようにして、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂと、使用者Ｕの骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪を矯正するために、第二の棒状体３を、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが平行に位置するように、且つ、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂがやや前傾ぎみに立つように、使用者の臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにして、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に取り付ける、一対の固定手段５ａ、５ｂとを備える。【選択図】図１
2014061167.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一の棒状体と、
前記第一の棒状体から所定の距離を隔てるように、前記第一の棒状体に対し、概ね平行に設けられた第二の棒状体と、
前記第一の棒状体と前記第二の棒状体との間に、所定の間隔を隔てるようにして、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体と、
前記第二の棒状体に設けられ、使用者の左右の骨盤が概ね平行に位置するように、且つ、骨盤がやや前傾ぎみに立つように、前記第二の棒状体を、臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に押し当てるようにして、使用者の一対の大腿部の各々に取り付けるための、一対の固定手段とを備える、姿勢矯正用運動器具。
【請求項２】
前記一対の固定手段の各々が、ベルト手段である、請求項１に記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項３】
前記一対のベルト手段の各々は、ベルト部と、ベルト部の上部中央部の近傍位置に、中心軸を横方向にして設けられた筒状部とを備え、
前記一対のベルト手段の各々に設けられた、中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々は、その側周面の上部中央部に、前記一対の伸縮可能な弾性体の各々を、挿通する貫通を備え、
前記第二の棒状体が、
前記一対の伸縮可能な弾性体の各々を、前記一対のベルト手段の各々に設けられた、前記中心軸を横方向にして設けられた、前記筒状部の各々の側周面の上部中央部に設けられた貫通孔の各々を挿通するようにして、
前記一対のベルト手段の各々に設けられた、前記中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々に挿通するようにして取り付けられている、請求項２に記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項４】
前記一対のベルト手段の各々が、前記一対のベルト部に、一対の着脱手段半体を有する着脱手段を備え、
前記一対の着脱手段半体の一方の着脱手段半体は、一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部に設けられ、
前記一対の着脱手段半体の他方の着脱手段半体は、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部に設けられており、
前記一対のベルト手段の各々を使用者に取り付ける際には、
前記一対のベルト部の各々の筒状部に取り付けられた第二の棒状体が、使用者の背中側に露呈するように、使用者の臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に、押し当てて、
前記一対のベルト部の各々を、使用者の一対の大腿部の各々に巻き回りした後、前記一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部の各々に設けられた、一方の着脱手段半体の各々と、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部の各々に設けられた、他方の着脱手段半体の各々とを、貼り付ける。
【請求項５】
前記第一の棒状体の長さが調整できるようになっている、請求項１〜４のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項６】
前記第二の棒状体３の長さＬ３が調整できるようになっている、請求項１〜５のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項７】
前記第一の棒状体に、クッション部材が取り付けられている、請求項１〜６のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項８】
前記第二の棒状体に、クッション部材が取り付けられている、請求項１〜７のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項９】
前記第一の棒状体に、前記一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段が設けられている、請求項１〜８のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【請求項１０】
前記第二の棒状体に、前記一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段が設けられている、請求項１〜９のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨盤及び背骨の歪みを矯正するとともに、筋肉を鍛えることで、使用者の姿勢を正しい姿勢にするために好適な姿勢矯正用運動器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、各種スポーツにおける筋力強化を目的として、チューブエクササイズ用のゴム製のバンドや、棒（ストレッチ棒）や、棒とチューブ状の弾性体とを備えるトレーニング器具が、既に、種々、提案さている。
【０００３】
チューブエクササイズは、例えば、ゴム製のバンド（ゴム製の長尺な帯状あついはチューブ状のバンド）を使用して、トレーニングする者が、このバンドの両端を両手で把持するか、あるいは、一端を壁等に固定して他端を手で把持し、各種スポーツに適合した筋力強化を目的として、バンドの伸長及び収縮を利用してトレーニングするものである。
【０００４】
図２９は、従来の棒（ストレッチ棒）の一例を概略的に示す図である。
【０００５】
この棒（ストレッチ棒）１０１は、中空の筒状体によりなり、中央に隔壁１０４を備える。図２９中、１０２，１０２’で示す部材は、隔壁１０４を挟んで、左右に棒（ストレッチ棒）１０１内を摺動する可動子であり、１０３，１０３’は、一端を隔壁１０４に、他端を可動子１０２，１０２’の一端に結着せる、ばねである。
【０００６】
この棒（ストレッチ棒）１０１は、可動子１０２，１０２’を両手で握り、可動子１０２及び可動子１０２’の各々を棒（ストレッチ棒）１０１の両端を外方向に引っ張れば、伸長し、可動子１０２及び可動子１０２’の各々を棒（ストレッチ棒）１０１の両端を外方向に引っ張ることをやめれば、ばね１０３及びばね１０３’の各々が元の状態に戻ることで縮むようになっている。
【０００７】
図３０は、図２９に示す、棒（ストレッチ棒）１０１の使用例を概略的に示す図であり、図３０中、図３０（ａ）、図３０（ｂ）及び図３０（ｃ）の各々は、この棒（ストレッチ棒）１０１の異なる使用法を概略的に示している。
【０００８】
この棒（ストレッチ棒）１０１は、例えば、図３０に示すようにして使用する。
【０００９】
即ち、このトレーニング器具１０１は、例えば、このトレーニング器具１０１の使用者が、図３０（ａ）に示すように、可動子１０２、１０２’の各々を手でつかんで、息を吸いながら、前方に身体を曲げながら、この棒（ストレッチ棒）１０１を伸ばした状態にし、息を吸いながら、図３０（ｂ）に示すように、背中（背部）に棒（ストレッチ棒）１０１を背負うようにして、この棒（ストレッチ棒）１０１を伸ばした状態にし、あるいは、図３０（ｃ）に示すように、右又は左に、身体を横方向に捻って使用する。また、この棒（ストレッチ棒）１０１を用いてストレッチ運動をする際には、このトレーニング器具１０１の使用者は、息を吸う時に、棒（ストレッチ棒）１０１を伸ばし、息を吐く時には、棒（ストレッチ棒）１０１を縮んだ状態にする。
【００１０】
この棒（ストレッチ棒）１０１は、上記のようにして使用すれば、この棒（ストレッチ棒）１０１の使用者の呼吸筋が収縮して前胸壁が上外方へ拡がったり、呼吸筋が収縮して胸壁が前下向へ縮んだり、或いは息を吐き[吸い]ながら、この棒（ストレッチ棒）１０１を左右に引っ張ることにより、呼息筋のストレッチ運動を補助し、プレスサイズ（呼吸筋ストレッチ体操）を効果的に行うことができる。
【００１１】
また、図３１は、従来の棒とチューブ状の弾性体とを備えるトレーニング器具の構成を概略的に示す図である。
【００１２】
このトレーニング器具２０１は、棒２０２と、４本の伸縮可能なバンド（又はチューブ状の弾性体、以下、単に、「チューブ」という。）２０３、２０４、２０５、２０６とを備える。
【００１３】
４本のチューブ２０３、２０４、２０５、２０６の中、２本のチューブ２０３、２０４は、棒２０２の一端２０２ｅ１に取り付けられており、２本のチューブ２０５、２０６は、棒２０２の他端２０２ｅ２に取り付けられている。
【００１４】
チューブ２０３、２０５の各々の先端２０３ｅ２、２０５ｅ２には、足を入れる輪２０３ａ、２０５ａが設けられ、また、チューブ２０４、２０６の各々の先端２０４ｅ２、２０６ｅ２には、手で握る輪２０４ａ、２０６ａが設けられている。
【００１５】
図３２、図３３、図３４、図３５、図３６及び図３７の各々は、トレーニング器具２０１の使用例を例示的に示す説明図である。
【００１６】
このトレーニング器具２０１は、例えば、図３２に示すようにして使用する。
【００１７】
即ち、このトレーニング器具２０１は、例えば、このトレーニング器具２０１の使用者が、図３２に示すように、チューブ２０３、２０５の各々の先端に設けられた輪２０３ａ、２０５ａの各々に足を入れ、棒２０２を両手で持ち回転させ、棒２０２の一方端１０１ａを後方へ移動させ、他方端２０１ｂを壁に押し付ける状態で、右足を前に蹴りだして使用する。
【００１８】
このトレーニング器具２０１の使用者は、図３２に示すように、チューブ２０３、２０５の各々の先端２０３ｅ２、２０５ｅ２に設けられた輪２０３ａ、２０５ａの各々に足を入れ、チューブ２０３、２０５の伸縮力を利用し、足の筋力を鍛えることができる。
【００１９】
また、このトレーニング器具２０１は、例えば、図３３に示すようにして使用する。
【００２０】
このトレーニング器具２０１は、例えば、このトレーニング器具２０１の使用者が、図３３に示すようにして使用した場合には、野球の投球など投擲競技の動作をして投擲に必要な筋肉を鍛えることができる。
【００２１】
また、このトレーニング器具２０１は、例えば、図３４に示すようにして使用する。
【００２２】
このトレーニング器具２０１の使用者は、例えば、図３４に示すように、棒２０２を肩に背負い、チューブ２０４、２０６の各々の先端２０４ｅ２、２０６ｅ２に設けられた輪２０４ａ、２０６ａの各々を手で握り、チューブ２０４、２０６を手で引っ張り、上下させるようにして使用する。
【００２３】
また、足でステップを踏むなど、この姿勢からも幅広いトレーニングが可能である。
【００２４】
また、このトレーニング器具２０１は、例えば、図３５に示すようにして使用する。
【００２５】
このトレーニング器具２０１の使用者が、図３５に示すように、チューブ２０３、２０５の各々の先端２０３ｅ２、２０５ｅ２に設けられた輪２０３ａ、２０５ａの各々に足を入れ、棒２０２を一方の手で持ち、前に押し出し、チューブ２０４の先端の輪２０４ａを持ち、手前に引くといった動作により、使用者の体を前方に押し出しすれば、槍をつく要領の運動を行うこともできる。
【００２６】
また、このトレーニング器具２０１は、例えば、図３６に示すようにして使用する。
【００２７】
即ち、このトレーニング器具２０１の使用者が、例えば、図３６に示すように、棒２０２の一端２０２ｅ１の近傍を、両手で持ち、棒２０２の他端２０２ｅ２を床につけ、使用者の一方の足を輪２０３ａに入れ、棒２０２を、このトレーニング器具２０１の使用者側に引っ張るようにして使用する。
【００２８】
また、このトレーニング器具２０１は、例えば、図３７に示すようにして使用する。
【００２９】
即ち、このトレーニング器具２０１の使用者が、例えば、図３７に示すように、棒２０２を両手で持ち、一方の足をチューブ２０３の先端に設けられた輪２０３ａに入れ、他方の足に、チューブ２０４を巻き、チューブ２０６の先端に設けられた輪２０６ａを一方の足を入れたチューブ２０３と同じ長さにして固定し、この状態で、体と手を前後上下に動かすようにすれば、このトレーニング器具２０１の使用者の手足、腹筋、背筋を鍛えることもできる。
【００３０】
図３８（ａ）は、姿勢の良い人の直立姿勢を、骨格系を中心にして、概略的に示す、人の側面図であり、また、図３８（ａ）は、姿勢の良い人の直立姿勢を、骨格系を中心にして、概略的に示す、人の側面図である。
【００３１】
姿勢の良い人は、図３８（ａ）及び図３８（ｂ）に示すように、脊椎及び下肢の関節をなしている部分が、理想的なアライアメント（配列）をしている。
【００３２】
姿勢の良い人は、図３８に示すように、正中線（耳状面の中心、股関節の中心及び外果（外くるぶし）の中心を通る）Ｌｍが、鉛直線（垂直線）と概ね一致しており、仙骨基底角（仙骨上面の延長線と水平線のなす角度）θの平均値が、約３５度になっており、前方に、約３５度傾いた仙骨の上に、背骨（脊椎）の第五腰椎が置かれ、第五腰椎から２４個の椎骨が積み木状に積み重ねられ、その上に、頭が乗っており、背骨（脊椎）が、Ｓ字形状に湾曲し、肩峰ラインが概ね水平に、健康骨下角ラインが概ね水平に、腸骨（一対の骨盤（一対の骨盤の各々は、腸骨のことである。））ラインが水平になっている。
【００３３】
ところが、運動不足や、筋肉や骨が加齢によって衰えてくると、図３９に示すように、
腸骨がずれてくる（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪んでくる（図３９では、左の骨盤Ｐｅａが上がっている場合を例示的に図示している。）。）。そして、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪んでしまうと、背骨（脊椎）ＢＢが曲がり、姿勢が悪くなる。また、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪むと、ただ太るだけでなく、脳からの命令による脊髄神経（末梢神経）への伝達がスムーズに伝わり難くなり、自立神経の働きが低下したり、心臓の機能が低下したりする。
【００３４】
また、腸骨がずれてくる（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪む）と、全身に、肩コリ、首コリ、腰痛、膝の痛みが生じる場合もある。
【００３５】
また、腸骨がずれてくる（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪む）と、内臓が下垂してしまうので、胃や腸の不調が生じたり、女性の場合には、生理痛が生じたりする場合もある。
【００３６】
また、腸骨がずれる（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが歪む）ことで、背骨（脊椎）ＢＢが曲がり、これにより、体がゆがめば、血流も悪くなるので冷えの原因にもなる。
【００３７】
また、いわゆる、横座りをしたり、柔らかな寝具を使用したり、デスクワークなどで、長期間、前傾姿勢をとり続けたり、運動不足や、加齢等によって、筋肉（大腰筋）Ｐｍｍが衰えてくると、図４０に示すように、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが後ろ向きに傾き、内蔵が下垂して、下腹がポッコリと出やすくなり、背骨（脊椎）ＢＢのＳ字カーブがくずれ、ネコ背になる。
【００３８】
人の体を正しい姿勢にするためには、腸骨のずれ（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪み）を矯正することが必要であるが、これだけでは足りず、あわせて、腸骨のずれ（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪み）や、背骨（脊椎）が曲がることの原因につながる、硬縮したり、衰えた筋肉（骨盤を取り巻く、腸骨筋、腸腰筋、大腰筋、大臀筋（大、中、小）、腹斜筋、腹横筋、腹部直筋）その他の筋肉を鍛えることも必要である。
【００３９】
即ち、姿勢矯正具を着用するだけの保存療法では、姿勢矯正具の着用者の筋肉を鍛えることはできない。姿勢矯正具を着用するだけの保存療法では、姿勢矯正具を着用するだけでは、姿勢矯正具の着用者の筋肉を鍛えることはできないので、姿勢矯正具の着用者の腸骨がずれ（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪み）を矯正し、姿勢矯正具の着用者の姿勢を正しい姿勢にすることは、難しい。
【００４０】
一方、従来の、チューブエクササイズ用のゴム製のバンドや、棒（ストレッチ棒）や、棒とチューブ状の弾性体とを備えるトレーニング器具は、いずれも、筋肉を鍛えることができても、このようなトレーニング器具は、腸骨のずれ（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪み）を矯正する手段を有していないので、これらの器具を使用しても、これらの器具の使用者の姿勢を正しい姿勢にすることが難しい、という問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４１】
【特許文献１】特開１１−８９９６５号公報
【特許文献２】実開平４−６１５６６号公報
【特許文献３】実開２００８−２８４３３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００４２】
本発明者は、長年、腸骨のずれ（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪み）を矯正し、これと同時に、筋肉を鍛えることで、使用者の姿勢を正しい姿勢にすることができる、姿勢矯正用運動器具を研究してきた結果、本発明を完成するに至った。
【００４３】
即ち、本発明は、上記した問題を解決するためになされたものであって、骨盤及び背骨の歪みを矯正するとともに筋肉を鍛えることで、正しい姿勢にするのに好適な姿勢矯正用運動器具を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００４４】
請求項１に記載の姿勢矯正用運動器具は、第一の棒状体と、第一の棒状体から所定の距離を隔てるように、第一の棒状体に対し、概ね平行に設けられた第二の棒状体と、第一の棒状体と第二の棒状体との間に、所定の間隔を隔てるようにして、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体と、第二の棒状体に設けられ、使用者の左右の骨盤が概ね平行に位置するように、且つ、骨盤がやや前傾ぎみに立つように、第二の棒状体を、臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に押し当てるようにして、使用者の一対の大腿部の各々に取り付けるための、一対の固定手段と、を備える。
【００４５】
尚、本明細書で用いる用語、「概ね平行」は、平行、及び、ほぼ平行を意味する。
【００４６】
請求項２に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１に記載の姿勢矯正用運動器具の、一対の固定手段の各々が、ベルト手段である。
【００４７】
請求項３に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項２に記載の姿勢矯正用運動器具の、一対のベルト手段の各々は、ベルト部と、ベルト部の上部中央部の近傍位置に、中心軸を横方向にして設けられた筒状部とを備え、一対のベルト手段の各々に設けられた、中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々は、その側周面の上部中央部に、一対の伸縮可能な弾性体の各々を、挿通する貫通孔を備え、第二の棒状体が、一対の伸縮可能な弾性体の各々を、一対のベルト手段の各々に設けられた、中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々の側周面の上部中央部に設けられた貫通孔の各々を挿通するようにして、一対のベルト手段の各々に設けられた、中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々に挿通するようにして取り付けられている。
【００４８】
請求項４に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項３に記載の姿勢矯正用運動器具の、一対のベルト手段の各々が、一対のベルト部に、一対の着脱手段半体を有する着脱手段を備え、一対の着脱手段半体の一方の着脱手段半体は、一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部に設けられ、一対の着脱手段半体の他方の着脱手段半体は、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部に設けられており、一対のベルト手段の各々を使用者に取り付ける際には、一対のベルト部の各々の筒状部に取り付けられた第二の棒状体が、使用者の背面側に露呈するように、使用者の臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に、押し当てて、一対のベルト部の各々を、使用者の一対の大腿部の各々に巻き回りした後、一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部に設けられた、一方の着脱手段半体と、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部に設けられた、他方の着脱手段半体とを、各々、貼り付ける。
【００４９】
請求項５に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜４のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第一の棒状体の長さが調整できるようになっている。
【００５０】
請求項６に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜５のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第二の棒状体３の長さＬ３が調整できるようになっている。
【００５１】
請求項７に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜６のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第一の棒状体に、クッション部材が取り付けられている。
【００５２】
請求項８に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜７のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第二の棒状体に、クッション部材が取り付けられている。
【００５３】
請求項９に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜８のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第一の棒状体に、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段が設けられている。
【００５４】
請求項１０に記載の姿勢矯正用運動器具は、請求項１〜９のいずれかに記載の姿勢矯正用運動器具の、第一の棒状体に、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段が設けられている。
【発明の効果】
【００５５】
請求項１に記載の姿勢矯正用運動器具は、第一の棒状体と、第二の棒状体と、第一の棒状体と第二の棒状体との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体と、第二の棒状体に設けられ、使用者の左右の骨盤が概ね平行に位置するように、且つ、骨盤がやや前傾ぎみに立つように、第二の棒状体を、臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に押し当てるようにして、使用者の一対の大腿部の各々に取り付けるための、一対の固定手段とを備える結果、この姿勢矯正用運動器具の使用者は、第二の棒状体及び一対の伸縮可能な弾性体の収縮力（一対の伸縮可能な弾性体が、元の長さに戻ろうとする付勢力）により骨盤及び背骨の歪みを矯正した状態で、筋肉を鍛えることができるので、この姿勢矯正用運動器具を使用すれば、骨盤及び背骨の歪みの矯正と、筋肉を鍛えることとの協働により、この姿勢矯正用運動器具の使用者の姿勢を、正しい姿勢にすることができる。
【００５６】
請求項２に記載の姿勢矯正用運動器具では、一対の固定手段を一対のベルト手段としているので、この姿勢矯正用運動器具を使用する際に、使用者の一対の大腿部の各々に、ベルト手段巻きまわりすることで、一対の固定手段の各々を、使用者の一対の大腿部の各々に、容易に、取り付けることができる。
【００５７】
請求項３に記載の姿勢矯正用運動器具では、一対のベルト手段の各々に、その側周面の上部中央部に、一対の伸縮可能な弾性体の各々を、挿通する貫通孔を備える筒状部を、中心軸を横方向にして設け、一対のベルト手段の各々の側周面の上部中央部に設けた貫通孔の各々を挿通するようにして、第二の棒状体を、中心軸を横方向にして設けられた筒状部の各々に挿通するようにして取り付けているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者が、この姿勢矯正用運動器具を使用して、上腕前曲腰まわし運動、上腕挙上スクワット運動、上腕挙上・上体ひねり運動、上腕屈曲・伸展運動、上腕担ぎ上げおじぎエクササイズ運動、上腕前屈おじぎエクササイズ運動、猫背矯正運動、ストレートネック矯正運動、上腕前曲スクワット運動、上腕前曲足脚交互前出し運動、上腕前曲側屈運動および上腕挙上上体側屈運動その他の運動をした際に、筒状部から第二の棒状体が抜け落ちることがない。この結果、この姿勢矯正用運動器具を使用すれば、使用者は、効率よく、骨盤及び背骨の歪みを矯正するとともに、筋肉を鍛えることで、使用者の姿勢を、正しい姿勢にすることができる。
【００５８】
請求項４に記載の姿勢矯正用運動器具では、一対のベルト手段の各々の着脱手段を、一対の着脱手段半体を有する着脱手段としているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者がこの姿勢矯正用運動器具を使用する際に、一対のベルト手段の各々の筒状部に取り付けられた第二の棒状体が、使用者の背面側に露呈するように、使用者の臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界の部分に、押し当てて、一対のベルト部の各々を、使用者の一対の大腿部の各々に巻き回りした後、一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部に設けられた一方の着脱手段半体と、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部に設けられた他方の着脱手段半体とを、各々、貼り付けることで、一対のベルト手段を、この姿勢矯正用運動器具の使用者の一対の大腿部の各々に容易に取り付けることができ、この姿勢矯正用運動器具の使用をやめる際には、一対のベルト部の各々の第一の面の一方の端部に設けられた一方の着脱手段半体と、一対のベルト部の各々の第二の面の他方の端部に設けられた他方の着脱手段半体との貼り合わせを、各々、解除することで、この姿勢矯正用運動器具の使用者の一対の大腿部の各々から、一対のベルト手段の各々を、容易に、取り外すことができる。
【００５９】
請求項５に記載の姿勢矯正用運動器具では、第一の棒状体の長さが調整できるようにしているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者の体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具を使い易いように、且つ、効率が良いように（骨盤及び背骨の歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、第一の棒状体の長さの調整ができる。
【００６０】
請求項６に記載の姿勢矯正用運動器具では、第二の棒状体３の長さＬ３が調整できるようにしているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者の体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具を使い易いように、且つ、効率が良いように（骨盤及び背骨の歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、第二の棒状体の長さの調整ができる。
【００６１】
請求項７に記載の姿勢矯正用運動器具では、第一の棒状体に、クッション部材を設けているので、この姿勢矯正用運動器具を使用する際に、この姿勢矯正用運動器具の使用者の第一の棒状体に当たる身体部分が、痛くならない。
【００６２】
請求項８に記載の姿勢矯正用運動器具では、第二の棒状体に、クッション部材を設けているので、この姿勢矯正用運動器具を使用する際に、この姿勢矯正用運動器具の使用者の第二の棒状体に当たる身体部分が、痛くならない。
【００６３】
請求項９に記載の姿勢矯正用運動器具では、第一の棒状体に、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段を設けているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者の体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具を使い易いように、且つ、効果が良いように（骨盤及び背骨の歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さの調整ができる。
【００６４】
請求項１０に記載の姿勢矯正用運動器具では、第二の棒状体に、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段を設けているので、この姿勢矯正用運動器具の使用者の体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具を使い易いように、且つ、効果が良いように（骨盤及び背骨の歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、一対の伸縮可能な弾性体の各々の長さの調整ができる。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の一例を概略的に示す図であり、本発明に係る姿勢矯正用運動器具を使用者に取り付けた際に、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の、本発明に係る姿勢矯正用運動器具を装着している使用者の背中（背部）に露呈する側を、概略的に示す正面図である。
【図２】図１に示す姿勢矯正用運動器具の一例を概略的に示す図であり、図１に示す姿勢矯正用運動器具を使用者に取り付けた際に、図１に示す姿勢矯正用運動器具の、図１に示す姿勢矯正用運動器具を装着している使用者の背中（背部）に対向する側を、概略的に示す、背面図である。
【図３】図３（ａ）は、一対の固定手段（一対のベルト手段）の一方の固定手段（一対のベルト手段の一方のベルト手段）を、概略的に示す、正面図であり、図３（ｂ）は、図１に示す姿勢矯正用運動器具を構成する一対の固定手段（一対のベルト手段）の一方の固定手段（一対のベルト手段の一方のベルト手段）を、概略的に示す、背面図であり、また、図３（ｃ）は、図１に示す姿勢矯正用運動器具を構成する一対の固定手段（一対のベルト手段）の一方の固定手段（一対のベルト手段の一方のベルト手段）を、図３（ａ）中、Ｉ−Ｉ線方向に見た状態を概略的に示す、右側面図である。
【図４】図４（ａ）は、一対の固定手段（一対のベルト手段）の他方の固定手段（一対のベルト手段の他方のベルト手段）を、概略的に示す、正面図であり、図４（ｂ）は、図１に示す姿勢矯正用運動器具を構成する一対の固定手段（一対のベルト手段）の他方の固定手段（一対のベルト手段の一方のベルト手段）を、概略的に示す、背面図であり、また、図４（ｃ）は、図１に示す姿勢矯正用運動器具を構成する一対の固定手段（一対のベルト手段）の他方の固定手段（一対のベルト手段の一方のベルト手段）を、図４（ａ）中、ＩＩ−ＩＩ線方向に見た状態を概略的に示す、右側面図である。
【図５】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第一の棒状体に取り付けられている、クッション部材を概略的に示す正面図である。
【図６】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第二の棒状体に取り付けられている、クッション部材を概略的に示す正面図である。
【図７】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第一の棒状体の長さを調整する、第一の棒状体の長さ調整手段の構成を、中心にして、概略的に示す図である。
【図８】図１に示す姿勢矯正用運動器具の一対の伸縮可能な弾性体の、一方の伸縮可能な弾性体の長さを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図である。
【図９】図１に示す姿勢矯正用運動器具の一対の伸縮可能な弾性体の、一方の伸縮可能な弾性体の長さを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図であり、一方の伸縮可能な弾性体の長さを調整している際の状態を概略的に示す図である。
【図１０】図１に示す姿勢矯正用運動器具の一対の伸縮可能な弾性体の、他方の伸縮可能な弾性体の長さを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図である。
【図１１】図１に示す姿勢矯正用運動器具の一対の伸縮可能な弾性体の、他方の伸縮可能な弾性体の長さを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図であり、他方の伸縮可能な弾性体の長さを調整している際の状態を概略的に示す図である。
【図１２】伸縮可能な弾性体の長さを調整する弾性体の長さ調整手段を構成するストッパー部材を概略的に示す斜視図である。
【図１３】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第一の棒状体を構成する一対の第一の棒状体構成部材の一方の第一の棒状体構成部材の他端に取り付けられているキャップ部材（蓋体）の構成を概略的に説明する斜視図である。
【図１４】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第二の棒状体を、この姿勢矯正用運動器具の使用者に正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を概略的に説明する図である。
【図１５】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第二の棒状体を、この姿勢矯正用運動器具の使用者に正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を、この姿勢矯正用運動器具の使用者の臀部を中心にして概略的に説明する図である。
【図１６】図１に示す姿勢矯正用運動器具の第二の棒状体を、この姿勢矯正用運動器具の使用者に正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を、この姿勢矯正用運動器具の使用者の臀部を中心にして概略的に説明する図である。
【図１７】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の一例を概略的に示す図であり、図１７（ａ）は、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の一例の、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用者の基本姿勢を概略的に示す図であり、また、図１７（ｂ）は、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の一例の、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用者が腰回し運動をしている状態を概略的に示す図である。
【図１８】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図１９】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２０】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２１】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２２】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２３】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２４】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２５】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２６】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２７】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２８】本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【図２９】従来の棒（ストレッチ棒）の一例を概略的に示す図である。
【図３０】図２９に示す、棒（ストレッチ棒）の使用例を概略的に示す図であり、図３０中、図３０（ａ）、図３０（ｂ）及び図３０（ｃ）の各々は、この棒（ストレッチ棒）１０１の異なる使用法を概略的に示している。
【図３１】従来の棒とチューブ状の弾性体とを備えるトレーニング器具の構成を概略的に示す図である。
【図３２】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３３】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３４】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３５】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３６】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３７】図３１に示すトレーニング器具の使用例を例示的に示す説明図である。
【図３８】姿勢の良い人の直立姿勢を骨格系を中心にして概略的に示す姿勢の良い人の側面図である。
【図３９】骨盤の歪みが原因となって、背骨が曲がり、姿勢が悪くなることを模式的に説明する図である。
【図４０】骨盤が後ろ向きに傾いていることが原因となって、背骨が曲がり、姿勢が悪くなることを模式的に説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００６６】
以下、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の一例を、図面を参照しながら、更に詳しく説明する。
【００６７】
図１は、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の一例を概略的に示す図であり、本発明に係る姿勢矯正用運動器具を使用者に取り付けた際に、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の、本発明に係る姿勢矯正用運動器具を装着している使用者の背中（背部）に露呈する側を、概略的に示す正面図である。
【００６８】
また、図２は、図１に示す姿勢矯正用運動器具の一例を概略的に示す図であり、図１に示す姿勢矯正用運動器具を使用者に取り付けた際に、図１に示す姿勢矯正用運動器具の、図１に示す姿勢矯正用運動器具を装着している使用者の背中（背部）に対向する側を、概略的に示す、背面図である。
【００６９】
この姿勢矯正用運動器具１は、第一の棒状体２と、第二の棒状体３と、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂと、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）とを備える。
【００７０】
第一の棒状体２は、木製であっても、樹脂製であっても、金属製であってもよいが、この姿勢矯正用運動器具１では、中空を有する樹脂製のもの（樹脂製パイプ）を使用している。
【００７１】
また、第一の棒状体２は、これに力が加わった場合、少し、しなる（弾性変形）するものが、好ましい。
【００７２】
また、第一の棒状体２の長さＬ２は、大人用の場合では、成人の肩幅よりもやや長い程度の長さ、具体的には、４０ｃｍ以上９０ｃｍの範囲の長さである。
【００７３】
第二の棒状体３は、木製であっても、樹脂製であっても、金属製であってもよいが、この姿勢矯正用運動器具１では、中空を有する樹脂製のもの（樹脂製パイプ）を使用している。
【００７４】
また、第二の棒状体３は、これに力が加わった場合、少し、しなる（弾性変形）するものが、好ましい。
【００７５】
また、第二の棒状体３の長さＬ３は、大人用の場合では、成人の臀部の幅よりもやや長い程度の長さ、具体的には、３０ｃｍ以上４０ｃｍの範囲の長さである。
【００７６】
第二の棒状体３は、第一の棒状体２から所定の距離を隔てるように、第一の棒状体２に対し、概ね平行に設けられている。
【００７７】
一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂは、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、所定の間隔を隔てるようにして、橋渡しするようにして、設けられている。
【００７８】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられる、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの長さＬ４ａ、Ｌ４ｂは、この姿勢矯正用運動器具１の使用者が、上肢を身体側方に垂らした状態で、使用者の肘関節から臀部の盛り上がりの下方と大腿部の境界までの距離よりもうやや短い長さになるように、その長さが調整されていることが、好ましい。
【００７９】
一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々としては、ゴム製の紐、ゴム製のチューブ、ゴム製のバンド等を使用することができる。
【００８０】
一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の引っ張り強度（抵抗力）は、約１４．７ｋｇ以上約２７．９ｋｇ程度のものが好ましい。
【００８１】
ここに、抵抗力は、３００ｍｍの試験片を６００ｍｍに伸ばした時（倍に伸ばした時）２００ｍｍ／分の引張の最大加重である。
【００８２】
図３（ａ）は、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）の一方の固定手段５ａ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの一方のベルト手段５ａ）の一例を概略的に示す正面図であり、図３（ｂ）は、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）の一方の固定手段５ａ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの一方のベルト手段５ａ）を概略的に示す背面図であり、また、図３（ｃ）は、一方の固定手段５ａ（この例では、一方のベルト手段５ａ）を、図３（ａ）中、Ｉ−Ｉ線方向に見た状態を概略的に示す右側面図である。
【００８３】
また、図４（ａ）は、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）の他方の固定手段５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの他方のベルト手段５ｂ）の一例を概略的に示す正面図であり、図４（ｂ）は、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）の他方の固定手段５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの他方のベルト手段５ｂ）を、概略的に示す、背面図であり、また、図４（ｃ）は、他方の固定手段５ａ（この例では、一方のベルト手段５ａ）を、図４（ａ）中、ＩＩ−ＩＩ線方向に見た状態を概略的に示す、右側面図である。
【００８４】
一方の固定手段５ａ（この例では、一方のベルト手段５ａ）は、ベルト部６と、ベルト部６に、中心軸７ａｘを横方向にして設けられ筒状部７とを備える。
【００８５】
ベルト部６は、布製であっても、樹脂製であっても良く、特に材料は、限定されることはないが、この姿勢矯正用運動器具１では、ベルト部６として、ウレタン製のシート部材を使用している。
【００８６】
筒状部７は、その側周面の上部中央部７ｃに、貫通孔ｈ７を備える。
【００８７】
筒状部７は、布（織布）で製されている。
【００８８】
筒状部７には、鍔部７ｂが一体に設けられている。
【００８９】
そして、筒状部７は、鍔部７ｂをベルト部６に縫製することで、ベルト部６に取り付けられている。
【００９０】
筒状部７の側周面の上部中央部７ｃに設けられた貫通孔ｈ７には、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの中、一方の伸縮可能な弾性体４ａが挿通されている。
【００９１】
筒状部７には、第二の棒状体３が固定されている。
【００９２】
この例では、筒状部７の側周面の上部中央部７ｃに設けられた貫通孔ｈ７に、一方の伸縮可能な弾性体４ａが挿通した状態にして、筒状部７に、第二の棒状体３を挿通すことで、筒状部７に、第二の棒状体３を固定している。
【００９３】
また、ベルト手段５ａには、一対の着脱手段半体８ａ、８ｂを有する着脱手段８が設けられている。
【００９４】
一対の着脱手段半体８ａ、８ｂの一方の着脱手段半体８ａは、ベルト部６の第一の表面Ｓ６ａの一方の端部６ｅ１に設けられ、一対の着脱手段半体８ａ、８ｂの他方の着脱手段半体８ｂは、ベルト部６の第二の表面Ｓ６ｂの他方の端部６ｅ２に設けられている。
【００９５】
着脱手段８としては、特に、以下の場合に限定されることはないが、例えば、ベルクロ社から、登録商標：「ベルクロ」の下に販売される物や、株式会社クラレから、登録商標：「マジックテープ」等の下に販売される物を好適に用いることができる。
【００９６】
ベルト部６の長さＬ６は、大人用の場合では、成人の大腿部の外周よりもやや長い程度の長さ、具体的には、２０ｃｍ以上４０ｃｍの範囲の長さである。
【００９７】
ベルト部６は、布製（布は、織布であっても、不織布であっても良い。）、樹脂製であっても良いが、この例では、不織布と樹脂（この例では、ウレタンシート）とを貼り合わせた複合材料のものを用いている。
【００９８】
ベルト部６として、上記した複合材料で製されたシートを用いる場合は、ベルト部６の表面（第一の表面Ｓ６ａ）の材料が、不織布で、ベルト部６の裏面（第二の表面Ｓ６ｂ）が、樹脂製（この例ではウレタン）になるようにするのが好ましい。
【００９９】
ベルト手段５ｂの構成は、ベルト手段５ａと同様の構成になっているので、図４中、ベルト手段５ｂの構成部材中、ベルト手段５ａの構成部材に相当する部材については、ベルト手段５ａの構成部材に付した符号と、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１００】
尚、図１及び図２中、部材１５は、この姿勢矯正用運動器具１の使用者が、この姿勢矯正用運動器具１の使用するために、第一の棒状体２を持つ際に、第一の棒状体２を手指で握る、グリップ部を示している。
【０１０１】
また、図１及び図２中、部材１６は、姿勢矯正用運動器具１の使用者に正しく取り付けた（図１５に示すように、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに、第二の棒状体３が使用者の背面（背部）Ｂｕに露呈するように、第二の棒状体３を、押し当てるようにし、その後、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に、一対の固定手段（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）を取り付けた）後に、使用者が、この姿勢矯正用運動器具１を用いて運動（エクササイズ）をする際に、使用者に対する第二の棒状体３の位置がずれるのを防止するために設けられた鍔体を示しており、一対の鍔体１６、１６は、姿勢矯正用運動器具１の使用者に正しく取り付けた（図１５に示すように、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに、第二の棒状体３が使用者の背面（背部）に露呈するように、第二の棒状体３を、押し当てるようにし、その後、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に、一対の固定手段（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）を取り付けた）際に、使用者Ｕの臀部Ｂｕを両側から挟みこむようにして支えることができるようになっている。
【０１０２】
図５は、姿勢矯正用運動器具１の第一の棒状体２に取り付けられている、クッション部材を概略的に示す正面図である。
【０１０３】
この姿勢矯正用運動器具１では、第一の棒状体２に、クッション部材９が取り付けられている。
【０１０４】
この姿勢矯正用運動器具１では、クッション部材９は、第一の棒状体２の中央の部分（この姿勢矯正用運動器具１の使用者が、この姿勢矯正用運動器具１の使用する際に、姿勢矯正用運動器具１の使用者の背中（背部）に当たる部分に取り付けられている。
【０１０５】
この姿勢矯正用運動器具１では、クッション部材９として、シート状のクッション部材を用いている。
【０１０６】
クッション部材９は、図５に示す通り、平面視した場合、四角形状をしており、向かい合う２組の辺（９ｓａ１、９ｓａ２）、（９ｓｂ１、９ｓｂ２）の中、一方の辺（９ｓａ１、９ｓａ２）の長さＬ９ｓａが、クッション部材９の幅Ｗ９と等しい長さ（Ｌ９ｓａ＝Ｗ９）にされており、第一の棒状体２に巻き付けることで、第一の棒状体２に、着脱自在に、取り付けられるようになっている。
【０１０７】
ここでは、説明を容易とするために、特に、以下の場合に限定されることはないが、クッション部材９の中、向かい合う２組の辺の中、他方の辺（９ｓｂ１、９ｓｂ２）の長さＬ９ｂが、第一の棒状体２の円周の長さ（第一の棒状体２の直径（ｄ２）×円周率（π））の２倍の長さ（第一の棒状体２の直径（ｄ２）×円周率（π）×２）よりやや長い長さ（Ｌ９ｂ＝第一の棒状体２の直径（ｄ２）×円周率（π）×２＋Ｄ９（Ｄ９は、概ね、第一の棒状体２にクッション部材９を巻き回りした際に、クッション部材９の厚さにより形成される長さ））にされており、第一の棒状体２に、概ね、２回、巻きつけることができる長さになっている場合を、例にして、説明する。
【０１０８】
クッション部材９は、一対の着脱手段半体１０ａ、１０ｂを有する着脱手段１０を備える。
【０１０９】
クッション部材９の第一の表面Ｓ９ａの、図４中、上辺９ｓａ１の近傍位置には、一対の着脱手段半体１０ａ、１０ｂの中、一方の着脱手段半体１０ａが、クッション部材９の幅方向に設けられ、また、クッション部材９の第二の表面Ｓ９ｂの、概ね中央位置には、一対の着脱手段半体１０ａ、１０ｂの中、他方の着脱手段半体１０ｂが、クッション部材９の幅方向に設けられている。
【０１１０】
この例では、クッション部材９の第一の表面Ｓ９ａを、第一の棒状体２の外周に対向するように位置し、図４中、クッション部材９を、その下辺９ｓａ２から第一の棒状体２に巻きつけていくと、クッション部材９を、概ね、第一の棒状体２に、２回、巻きつけると、クッション部材９の第二の表面Ｓ９ｂに設けられた他方の着脱手段半体１０ｂと、クッション部材９の第一の表面Ｓ９ａに設けられた一方の着脱手段半体１０ａとが、向き合う位置にくるようになっている。
【０１１１】
第一の棒状体２に、クッション部材９を取り付ける際には、この例では、クッション部材９の第一の表面Ｓ９ａを、第一の棒状体２の外周に対向するように位置し、図４中、クッション部材９を、その下辺９ｓａ２から第一の棒状体２に巻きつけていくと、クッション部材９を、概ね、第一の棒状体２に、概ね、２回、巻きつけた後に、クッション部材９の第二の表面Ｓ９ｂに設けられた他方の着脱手段半体１０ｂと、クッション部材９の第一の表面Ｓ９ａに設けられた一方の着脱手段半体１０ａとを貼り合わせる。
【０１１２】
尚、クッション部材９としては、特に、以下の場合に限定されることはないが、例えば、ウレタン製のクッション部材（ウレタンシート等）を好適に用いることができる。
【０１１３】
また、着脱手段１０としては、特に、以下の場合に限定されることはないが、例えば、ベルクロ社から、登録商標：「ベルクロ」の下に販売される物や、株式会社クラレから、登録商標：「マジックテープ」等の下に販売される物を好適に用いることができる。
【０１１４】
図６は、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３に取り付けられている、クッション部材を概略的に示す正面図である。
【０１１５】
この姿勢矯正用運動器具１は、第二の棒状体３に、クッション部材１１が取り付けられている。
【０１１６】
この姿勢矯正用運動器具１では、クッション部材１１が、第二の棒状体３の中央の部分（この姿勢矯正用運動器具１の使用者が、この姿勢矯正用運動器具１の使用する際に、姿勢矯正用運動器具１の使用者の臀部に当たる部分）に取り付けられている。
【０１１７】
この姿勢矯正用運動器具１では、クッション部材１１として、シート状のクッション部材を用いている。
【０１１８】
クッション部材１１は、平面視した場合、四角形状をしており、向かい合う２組の辺（１１ｓａ１、１１ｓａ２）、（１１ｓｂ１、１１ｓｂ２）の中、一方の辺（１１ｓａ１、１１ｓａ２）の長さＬ１１ｓａが、クッション部材１１の幅Ｗ１１と等しい長さ（Ｌ１１ｓａ=Ｗ１１）にされており、第二の棒状体３に巻き付けることで、第二の棒状体３に、着脱自在に、取り付けられるようになっている。
【０１１９】
ここでは、説明を容易とするため、特に、以下の場合に限定されることはないが、クッション部材１１の中、向かい合う２組の辺の中、他方の辺（１１ｓｂ１、１１ｓｂ２）の長さＬ１１ｓｂが、第二の棒状体３の円周の長さ（第二の棒状体３の直径（ｄ３）×円周率（π）））の２倍よりやや長い長さ（Ｌ１１ｓｂ＝（第二の棒状体の直径（ｄ３）×円周率（π）×２）＋Ｄ１１（Ｄ１１は、概ね、第一の棒状体２にクッション部材９を巻き回りした際に、クッション部材１１の厚さにより形成される長さ））にされており、第二の棒状体３に、概ね、２回、巻きつけることができる長さになっている場合を、例にして、説明する。
【０１２０】
クッション部材１１は、一対の着脱手段半体１２ａ、１２ｂを有する着脱手段１２を備える。
【０１２１】
クッション部材１１の第一の表面Ｓ１１ａの、図６中、上辺１１ｓａ１の近傍位置には、一対の着脱手段半体１２ａ、１２ｂの中、一方の着脱手段半体１２ａが、クッション部材１１の幅方向に設けられ、また、クッション部材１１の第二の表面Ｓ１１ｂの、概ね中央位置には、一対の着脱手段半体１２ａ、１２ｂの中、他方の着脱手段半体１２ｂが、クッション部材１１の幅方向に設けられている。
【０１２２】
この例では、クッション部材１１の第一の表面Ｓ１１ａを、第二の棒状体３の外周に対向するように位置し、図５中、クッション部材１１を、その下辺１１ｓａ２から第二の棒状体３に巻きつけていくと、クッション部材１１を、概ね、第二の棒状体３に、２回、巻きつけると、クッション部材１１の第二の表面Ｓ１１ｂに設けられた他方の着脱手段半体１２ｂと、クッション部材１１の第一の表面Ｓ１１ａに設けられた一方の着脱手段半体１２ａとが、向き合う位置にくるようになっている。
【０１２３】
第二の棒状体３に、クッション部材１１を取り付ける際には、この例では、クッション部材１１の第一の表面Ｓ１１ａを、第二の棒状体３の外周に対向するように位置し、図５中、クッション部材１１を、その下辺１１ｓａ２から第二の棒状体３に巻きつけていくと、クッション部材１１を、概ね、第二の棒状体３に、概ね、２回、巻きつけた後に、クッション部材１１の第二の表面Ｓ１１ｂに設けられた他方の着脱手段半体１２ｂと、クッション部材１１の第一の表面Ｓ１１ａに設けられた一方の着脱手段半体１２ａとを貼り合わせる。
【０１２４】
尚、クッション部材１１としては、特に、以下の場合に限定されることはないが、例えば、ウレタン製のクッション部材（ウレタンシート等）を好適に用いることができる。
【０１２５】
また、着脱手段１２としては、特に、以下の場合に限定されることはないが、例えば、ベルクロ社から、登録商標：「ベルクロ」の下に販売される物や、株式会社クラレから、登録商標：「マジックテープ」等の下に販売される物を好適に用いることができる。
【０１２６】
次に、姿勢矯正用運動器具１の第一の棒状体２の長さＬ２を調整する、第一の棒状体２の長さ調整手段の構成について説明する。
【０１２７】
図７は、姿勢矯正用運動器具１の第一の棒状体２の長さＬ２を調整する、第一の棒状体の長さ調整手段の構成を、中心にして、概略的に示す図である。
【０１２８】
この姿勢矯正用運動器具１は、第一の棒状体２の長さＬ２が調整できるようになっている。
【０１２９】
第一の棒状体２は、一対の棒状体構成部材２２、２３を備える。
【０１３０】
一対の棒状体構成部材２２、２３の中、一方の棒状体構成部材２２は、中空Ｈ２２を有する。
【０１３１】
他方の棒状体構成部材２３の外径Ｄ２３ｏは、一方の棒状体構成部材２２の内径Ｄ２２ｉに等しいかそれよりやや小さくされており、他方の棒状体構成部材２３は、一方の棒状体構成部材の中空Ｈ２２内に、出入可能になっている（Ｄ２３ｏ（≦Ｄ２２ｉ）。
【０１３２】
一方の棒状体構成部材２２は、その一一端ｅ２２ａから所定の距離離れた位置に、貫通孔ｈ２２ａを備える
一方の棒状体構成部材２２の所定の位置に設けられた貫通孔ｈ２２ａに上には、ナット手段２４が設けられている（固着されている。）。
【０１３３】
そして、ナット手段２４には、ワッシャー（座金）２５を介して、ボルト手段２６が螺合されている。
【０１３４】
他方の棒状体構成部材２３は、その一部が、他方の棒状体構成部材２３の一端ｅ２３ａ側から、一方の棒状体構成部材２２の中空内に挿入された状態で、ボルト手段２６により、締結されて、固定されている。
【０１３５】
第一の棒状体２の長さＬ２を変更する際に、第一の棒状体２に、クッション部材が取り付けられている場合にあっては、まず、第一の棒状体２からクッション部材９を取り外し、第一の棒状体２を、外部に露呈した状態にする。
【０１３６】
次に、第一の棒状体２の一方の棒状体構成部材２２に取り付けられているボルト手段２６を緩める。これにより、他方の棒状体構成部材２３が、一方の棒状体構成部材２２の中空Ｈ２２内を移動できるようになるので、例えば、姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合うように、第一の棒状体２の長さＬ２を変更し、その後、ボルト手段２６を締め付けて、一方の棒状体構成部材２２と他方の棒状体構成部材２３とを、所定の位置関係になるようにして、固定する。
【０１３７】
その後、第一の棒状体２に、クッション部材が取り付ける場合にあっては、第一の棒状体２に、クッション部材９を取り付ける。
【０１３８】
尚、この姿勢矯正用運動器具１では、第二の棒状体３も、第二の棒状体３の長さＬ３が調整できるようになっている。
【０１３９】
この姿勢矯正用運動器具１では、第二の棒状体３の長さＬ３を調整する、第二の棒状体３の長さ調整手段として、第一の棒状体２の長さ調整手段の構成と同じ構成のものを採用しているので、その説明を省略する。
【０１４０】
次に、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整する弾性体の長さ調整手段の構成、及び、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを調整する弾性体の長さ調整手段の構成をについて説明する。
【０１４１】
図８は、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図である。
【０１４２】
また、図９は、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図であり、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整している際の状態を概略的に示す図である。
【０１４３】
また、図１０は、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図である。
【０１４４】
また、図１１は、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを調整する弾性体の長さ調整手段の構成を概略的に示す図であり、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを調整している際の状態を概略的に示す図である。
【０１４５】
この姿勢矯正用運動器具１は、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの長さが調整できるようになっている。
【０１４６】
まず、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、他方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整する弾性体の長さ調整手段の構成について説明する。
【０１４７】
図８を参照しながら説明すると、第一の棒状体２を構成する、一対の棒状体構成部材２２、２３の中、一方の棒状体構成部材２２は、その表面Ｓ２２の所定の位置に、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、他方の伸縮可能な弾性体４ｂを挿通する貫通孔ｈ２２ｂを備える。
【０１４８】
一方の棒状体構成部材２２は、所定の位置に、貫通孔ｈ２２ａを備え、貫通孔ｈ２２ａに上には、ナット手段２４が設けられている（固着されている。）。
【０１４９】
そして、ナット手段２４には、ワッシャー（座金）２５を介して、ボルト手段２６が螺合されている。
【０１５０】
また、一方の棒状体構成部材２２は、その下方位置の所定の位置に、他方の伸縮可能な弾性体４ｂを挿通する貫通孔ｈ２２ｂを備える。
【０１５１】
他方の伸縮可能な弾性体４ｂは、その一部分が、一方の棒状体構成部材２２内に収容された状態で、残り部分が、貫通孔ｈ２２ｂを介して、一方の棒状体構成部材２２内から一方の棒状体構成部材２２の外方に出された状態になっている。
【０１５２】
他方の伸縮可能な弾性体４ｂには、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの、貫通孔ｈ２２ｂより上方の位置に、貫通孔ｈ２２ｂから、他方の伸縮可能な弾性体４ｂが抜け落ちるのを防止するために、ストッパー部材３１が設けられている。
【０１５３】
図１２は、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを調整する弾性体の長さ調整手段を構成するストッパー部材３１を概略的に示す斜視図である。
【０１５４】
ストッパー部材３１は、貫通孔ｈ２２ｂの大きさよりも大きなサイズを有している。
【０１５５】
また、このストッパー部材３１は、他方の伸縮可能な弾性体４ｂに着脱可能になっている。
【０１５６】
ストッパー部材３１は、複数の内歯が形成されたベルト部材（金属製）３２と、ベルト部材３２を締め付け固定する締め付け手段３３とを備える。
【０１５７】
ベルト部材３２は、巻き回りされて、締め付け手段３３により固定できるようになっている。
【０１５８】
ベルト部材３２は、巻き回りされることにより、渦巻きばねとして機能している。
【０１５９】
締め付け手段３３は、ボルト手段３４を備え、ボルト手段３４を緩めると、巻き回りされている、ベルト部材３２の一端部ｅ３２ａを、締め付け手段３３から外方向に引き出すことができるようになっている。
【０１６０】
即ち、このストッパー部材３１は、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）を挿通し、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めるとともに、ベルト部材３２の一端部ｅ３２ａを、締め付け手段３３から外方向に引き出せば、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）が締め付けられた状態になるので、この状態を維持して、締め付け手段３３に設けられているボルト手段３４を締め付けるようにすれば、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）を挿通されている部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）をストッパー部材３１に固定できる。
【０１６１】
一方、ストッパー部材３１の巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に固定されている部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）の固定を解除するには、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めれば良い。
【０１６２】
このストッパー部材３１は、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩め、巻き回りされているベルト部材３２の一端部ｅ３２ａを、締め付け手段３３から外方向に引き出すと、これにより、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている部材をストッパー部材３１に締結することができ、また、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めると、巻き回りされているベルト部材３２には、元の状態に戻ろうとする弾性力が働き、巻き回りされているベルト部材３２の内径が大きくなる。
【０１６３】
この結果、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に固定されている部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）の、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）とストッパー部材３１との間の固定が解除される。
【０１６４】
その後、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）を動かし、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）の所定の場所が、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間の場所に位置させて、巻き回りされているベルト部材３２の一端部ｅ３２ａを、締め付け手段３３から外方向に引き出し、その後、締め付け手段３３のボルト手段３４を締め付けることで、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）の所望の位置に、ストッパー部材３１を固定することができる。
【０１６５】
また、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂには、キャップ部材（蓋体）４１が取り付けられている。
【０１６６】
図１３は、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂに取り付けられている、キャップ部材（蓋体）４１の構成を概略的に説明する斜視図である。
【０１６７】
キャップ部材（蓋体）４１は、キャップ部（蓋体）部４２と、複数のバネ体部（板バネ）４３とを備える。
【０１６８】
キャップ部（蓋体）部４２は、このキャップ部材（蓋体）４１を取り付ける、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の内径Ｄ２２ｉに等しいかこれよりやや小さい外径Ｄ４２ｏを有する嵌合部４２ａを有する。
【０１６９】
複数のバネ体部（板バネ）４３、４３、４３、４３の突出部４３ｐ、４３ｐ、４３ｐ、４３ｐを結んで形成される領域の外径は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の内径Ｄ２２ｉよりも大きくなっている。
【０１７０】
このキャップ部材（蓋体）４１は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部に嵌めると、キャップ部（蓋体）部４２の嵌合部４２ａと、中空Ｈ２２を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の内表面（中空Ｈ２２を形成する面）との嵌合と、複数のバネ体部（板バネ）４３、４３、４３、４３が、中空Ｈ２２を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の内表面（中空Ｈ２２を形成する面）により押し縮められることにより発生する、複数のバネ体部（板バネ）４３、４３、４３、４３の復元力（付勢力）により、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部にしっかりと嵌合わされるので、一端、このキャップ部材（蓋体）４１は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部（この例では、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂ）に嵌めると、その後、このキャップ部材（蓋体）４１は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部（この例では、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂ）から抜け落ち難い。
【０１７１】
また、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部に嵌合わされている、キャップ部材（蓋体）をネジ式のものにし、ネジ式の中空を有する部材（パイプ部材等）の端部に螺合するようにした場合には、ネジ式の中空を有する部材（パイプ部材等）の端部から、ネジ式のキャップ部材（蓋体）を取り外す際には、ネジ式のキャップ部材（蓋体）に対し、キャップ部材（蓋体）をネジ式のキャップ部材（蓋体）とキャップ部材（蓋体）との間の螺合を解除する方向に、キャップ部材（蓋体）を螺進させる必要があるといった面倒な作業が必要であるのに対し、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部（この例では、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂ）に、このキャップ部材（蓋体）４１を嵌合した場合には、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部（この例では、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂ）から、キャップ部材（蓋体）４１を引き抜くだけで良いので、このキャップ部材（蓋体）４１を採用した場合は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、一方の棒状体構成部材２２）の端部（この例では、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂ）から、キャップ部材（蓋体）４１の取り外しを容易に行える。
【０１７２】
次に、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを調整する弾性体の長さ調整手段の構成について説明する。
【０１７３】
図１０を参照しながら説明すると、第一の棒状体２を構成する、一対の棒状体構成部材２２、２３の中、他方の棒状体構成部材２３は、その表面Ｓ２３の下方位置の所定の位置に、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの一方の伸縮可能な弾性体４ａを挿通する貫通孔ｈ２３を備える。
【０１７４】
一方の伸縮可能な弾性体４ａは、その一部分が、他方の棒状体構成部材２３内に収容された状態で、残り部分が、貫通孔ｈ２３を介して、他方の棒状体構成部材２３内から他方の棒状体構成部材２３の外方に出された状態になっている。
【０１７５】
一方の伸縮可能な弾性体４ａには、一方の伸縮可能な弾性体４ａの、貫通孔ｈ２３より上方の位置に、貫通孔ｈ２３から、一方の伸縮可能な弾性体４ａが抜け落ちるのを防止するために、ストッパー部材５１が設けられている。
【０１７６】
尚、ストッパー部材５１の構成は、ストッパー部材３１に構成と同様であるので、図１０及び図１１中では、ストッパー部材５１の構成部材中、ストッパー部材３１の構成部材に相当する部材については、ストッパー部材３１の構成部材に付した参照符号を付して、その説明を省略する。
【０１７７】
ストッパー部材５１は、貫通孔ｈ２３の大きさよりも大きなサイズを有している。
【０１７８】
また、このストッパー部材５１は、一方の伸縮可能な弾性体４ａに着脱可能になっている。
【０１７９】
このストッパー部材５１は、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）を挿通し、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めるとともに、ベルト部材３２の一端部側を、締め付け手段３３から外方向に引き出せば、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）が締め付けられた状態になるので、この状態を維持して、締め付け手段３３に設けられているボルト手段３４を締め付けるようにすれば、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）を挿通されている部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）をストッパー部材５１に固定できる。
【０１８０】
一方、ストッパー部材５１の巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に固定されている部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）の固定を解除するには、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めれば良い。
【０１８１】
このストッパー部材５１は、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩め、巻き回りされているベルト部材３２の一端部側を、締め付け手段３３から外方向に引き出すと、これにより、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている部材をストッパー部材５１に締結することができ、また、締め付け手段３３のボルト手段３４を緩めると、巻き回りされているベルト部材３２には、元の状態に戻ろうとする弾性力が働き、巻き回りされているベルト部材３２の内径が大きくなる。
【０１８２】
この結果、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に固定されている部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）の、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）とストッパー部材５１との間の固定が解除される。
【０１８３】
その後、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）を動かし、部材（本発明では、一方の伸縮可能な弾性体４ａ）の所定の場所が、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間の場所に位置させて、巻き回りされているベルト部材３２の一端部側を、締め付け手段３３から外方向に引き出し、その後、締め付け手段３３のボルト手段３４を締め付けることで、部材（本発明では、他方の伸縮可能な弾性体４ｂ）の所望の位置に、ストッパー部材３１を固定することができる。
【０１８４】
また、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂには、キャップ部材（蓋体）６１が取り付けられている。
【０１８５】
キャップ部材（蓋体）６１は、キャップ部（蓋体）部６２と、複数のバネ体部（板バネ）６３・・・とを備える。
【０１８６】
キャップ部（蓋体）部６２は、このキャップ部材（蓋体）６１を取り付ける、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の内径Ｄ２３ｉに等しいかこれよりやや小さい外径Ｄ６２ｏを有する嵌合部６２ａを有する。
【０１８７】
複数のバネ体部（板バネ）６３、・・・の突出部６３ｐ・・・を結んで形成される領域の外径は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の内径Ｄ２３ｉよりも大きくなっている。
【０１８８】
このキャップ部材（蓋体）６１は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）に嵌めると、キャップ部（蓋体）部６２の嵌合部６２ａと、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の内表面（中空を形成する面）との嵌合と、複数のバネ体部（板バネ）６３、・・・が、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の内表面（中空を形成する面）により押し縮められることにより発生する、複数のバネ体部（板バネ）６３、・・・の復元力（付勢力）により、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）にしっかりと嵌合わされるので、このキャップ部材（蓋体）６１は、一旦、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）に嵌め合わされると、その後、このキャップ部材（蓋体）６１は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）から抜け落ち難い。
【０１８９】
また、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部に嵌合わされている、キャップ部材（蓋体）をネジ式のものにし、ネジ式の中空を有する部材（パイプ部材等）の端部に螺合するようにした場合には、ネジ式の中空を有する部材（パイプ部材等）の端部から、ネジ式のキャップ部材（蓋体）を取り外す際には、ネジ式のキャップ部材（蓋体）に対し、キャップ部材（蓋体）をネジ式のキャップ部材（蓋体）とキャップ部材（蓋体）との間の螺合を解除する方向に、キャップ部材（蓋体）を螺進させる必要があるといった面倒な作業が必要であるのに対し、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）に、このキャップ部材（蓋体）６１を嵌合した場合には、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）から、キャップ部材（蓋体）６１を引き抜くだけで良いので、このキャップ部材（蓋体）６１を採用した場合は、中空を有する部材（パイプ部材等、この例では、他方の棒状体構成部材２３）の端部（この例では、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂ）から、キャップ部材（蓋体）６１の取り外しを容易に行える。
【０１９０】
尚、図７、図１０及び図１１中、他方の棒状体構成部材２３の一端ｅ２３ａには、蓋体７１が取り付けられている。
【０１９１】
この蓋体７１は、通常、用いられる蓋体であって、この例では、蓋体７１は、他方の棒状体構成部材２３の一端ｅ２３ａに接着剤等により接着されている。
【０１９２】
次に、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの長さを調整する方法を例示的に説明する。
【０１９３】
姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型が原因して、姿勢矯正用運動器具１の第一の棒状体２の長さＬ２を変更する場合には、第一の棒状体２に、クッション部材が取り付けられている場合にあっては、まず、第一の棒状体２からクッション部材９を取り外し、第一の棒状体２を、外部に露呈した状態にする。
【０１９４】
次に、図８及び図１０に示すように、第一の棒状体２の一方の棒状体構成部材２２に取り付けられているボルト手段２６を緩める。これにより、他方の棒状体構成部材２３が、一方の棒状体構成部材２２の中空Ｈ２２内を移動できるようになるので、第一の棒状体２の一方の棒状体構成部材２２から他方の棒状体構成部材２３を引き抜いて、一方の棒状体構成部材２２と、他方の棒状体構成部材２３とを別々にする。
【０１９５】
次に、図８及び図９に示すように、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの中、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを、姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合わせて変更する場合には、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂに取り付けられている、キャップ部材（蓋体）４１を一方の棒状体構成部材２２から取り外す。
【０１９６】
次に、図９に示すように、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂから、他方の伸縮可能な弾性体４ｂを引き出す。
【０１９７】
次に、ストッパー部材３１の締め付け手段３３に取り付けられているボルト手段３４を緩める。
【０１９８】
これにより、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間が広くなるので、ストッパー部材５１と、他方の伸縮可能な弾性体４ｂとの固定が解除される。
【０１９９】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを短くする際には、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの一端ｅ４ｂから遠ざかる方向に、ストッパー部材３１を移動させる。
【０２００】
一方、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さＬ４ｂを長くする際には、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの一端ｅ４ｂに近づく方向に、ストッパー部材３１を移動させる。
【０２０１】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の、他方の伸縮可能な弾性体４ｂの長さが、姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合った長さになった時点で、ストッパー部材３１の巻き回りされているベルト部材３２の一端部側を、締め付け手段３３から外方向に引き出せば、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている、他方の伸縮可能な弾性体４ｂが締め付けられた状態になるので、この状態を維持して、ストッパー部材３１の締め付け手段３３に設けられているボルト手段３４を締め付けるように操作し、他方の伸縮可能な弾性体４ｂにストッパー部材３１を固定する。
【０２０２】
次に、一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂから引き出した、他方の伸縮可能な弾性体４ｂを一方の棒状体構成部材２２の中空Ｈ２２内に収容する。
【０２０３】
その後、キャップ部材（蓋体）４１を一方の棒状体構成部材２２の他端ｅ２２ｂに嵌め合わせる。
【０２０４】
また、図１０及び図１１に示すように、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの中、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを、姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合わせて変更する場合には、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂに取り付けられている、キャップ部材（蓋体）６１を他方の棒状体構成部材２３から取り外す。
【０２０５】
次に、図１１に示すように、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂから、一方の伸縮可能な弾性体４ａを引き出す。
【０２０６】
次に、ストッパー部材５１の締め付け手段３３に取り付けられているボルト手段３４を緩める。
【０２０７】
これにより、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間が広くなるので、ストッパー部材５１と、他方の伸縮可能な弾性体４ｂとの固定が解除される。
【０２０８】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを短くする際には、一方の伸縮可能な弾性体４ａの一端ｅ４ａから遠ざかる方向に、ストッパー部材５１を移動させる。
【０２０９】
一方、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の、一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さＬ４ａを長くする際には、一方の伸縮可能な弾性体４ａの一端ｅ４ａに近づく方向に、ストッパー部材５１を移動させる。
【０２１０】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間の一方の伸縮可能な弾性体４ａの長さが、姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合った長さになった時点で、ストッパー部材５１の巻き回りされているベルト部材３２の一端部側を、締め付け手段３３から外方向に引き出せば、巻き回りされているベルト部材３２の内径が小さくなり、巻き回りされているベルト部材３２の中心側の空間に挿通されている、一方の伸縮可能な弾性体４ａが締め付けられた状態になるので、この状態を維持して、ストッパー部材５１の締め付け手段３３に設けられているボルト手段３４を締め付けるように操作し、一方の伸縮可能な弾性体４ａにストッパー部材５１を固定する。
【０２１１】
次に、他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂから引き出した、一方の伸縮可能な弾性体４ａを他方の棒状体構成部材２３の中空Ｈ２３内に収容する。
【０２１２】
その後、キャップ部材（蓋体）６１を他方の棒状体構成部材２３の他端ｅ２３ｂに嵌め合わせる。
【０２１３】
次に、第一の棒状体２の一方の棒状体構成部材２２の中空Ｈ２２に、他方の棒状体構成部材２３を、第一の棒状体２の長さＬ２が姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合う長さになるまで、挿入し、第一の棒状体２の長さＬ２が姿勢矯正用運動器具１の使用者の体型に合った長さになった時点で、一方の棒状体構成部材２２に取り付けられている、ボルト手段２６を締め付けて、一方の棒状体構成部材２２と他方の棒状体構成部材２３とを、所定の位置関係になるようにして、固定する。
【０２１４】
その後、第一の棒状体２に、クッション部材が取り付ける場合にあっては、第一の棒状体２に、クッション部材９を取り付ける。
【０２１５】
尚、上記では、第一の棒状体２に、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段を設けた例について説明したが、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段は、第二の棒状体３に設けるようにしても良い。
【０２１６】
尚、第二の棒状体３に設ける、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段の構成としては、第一の棒状体２に設ける、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段の構成と同様のものを採用できるので、その説明を省略する。
【０２１７】
次に、姿勢矯正用運動器具１を使用する際に、留意（注意）すべき事項について説明する。
【０２１８】
この姿勢矯正用運動器具１を使用する際には、まず、この姿勢矯正用運動器具１の使用者に、この姿勢矯正用運動器具１を正しく装着する必要がある。
【０２１９】
図１４は、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕに正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を概略的に説明する図である。
【０２２０】
また、図１５は、図１４に示す、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕに正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を、この姿勢矯正用運動器具１の使用者の臀部Ｂｕを中心にして概略的に説明する図である。
【０２２１】
姿勢矯正用運動器具１を使用する際には、まず、図１４に示すように、姿勢矯正用運動器具１の、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂが交差するようにする。
【０２２２】
次に、図１４位及び図１５に示すように、姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに、第二の棒状体３を、押し当てるようにし、その後、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に、一対の固定手段（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）を取り付ける。
【０２２３】
より具体的に説明すると、姿勢矯正用運動器具１を使用する際には、まず、まず、姿勢矯正用運動器具１が、図１又は図２に示すように、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂが第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、概ね、平行になっている場合には、第一の棒状体２に対し第二の棒状体３を１８０度回転させるか、又は、第二の棒状体３に対し第一の棒状体２を１８０度回転させることにより、姿勢矯正用運動器具１の、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂが交差するようにする。
【０２２４】
次に、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂ）の各々の筒状部７、７に取り付けられた第二の棒状体３が、使用者Ｕの背中（背部）側に露呈するように、使用者Ｕの臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにし、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々のベルト部６、６）を、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に巻き回りした後、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々のベルト部６、６）の各々の第一の表面Ｓ６ａ、Ｓ６ａの一方の端部６ｅ１、６ｅ１に設けられた一方の着脱手段半体６ａ、６ａの各々と、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々のベルト部６、６）の各々の第二の表面Ｓ６ｂ、Ｓ６ｂの他方の端部６ｅ２、６ｅ２の各々に設けられた他方の着脱手段半体６ｂ、６ｂの、各々とを、貼り付ける。
【０２２５】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの長さは、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、上肢を身体側方に垂らした状態で、使用者の肘関節から臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆまでの距離よりもうやや短い長さになっていることが、好ましい。
【０２２６】
この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々のベルト部６、６）を用いて、第二の棒状体３を、臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにして、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ（図３７に示す、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを参照。  以下、単に、「骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ」という。）が概ね平行に位置するように取り付けた後、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、第一の棒状体２を、上腕を前曲して、一対の肘関節の位置で抱え込むようにすると、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの収縮力により、第二の棒状体３が、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを概ね平行に位置するように、且つ、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂがやや前傾ぎみに立つようにする。
【０２２７】
図１６は、図１に示す姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕに正しく取り付ける際の留意（注意）すべき点を、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの臀部Ｂｕを中心にして概略的に説明する図である。
【０２２８】
上記の姿勢矯正用運動器具１を使用する際の留意点の説明では、姿勢矯正用運動器具１の、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂが交差するようにして使用する場合を例にして説明をしたが、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、この姿勢矯正用運動器具１の効果的な使用をする場合は、この姿勢矯正用運動器具１を使用者に装着する際に、一対の固定手段５ａ、５ｂ（この例では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々のベルト部６、６）を用いて、第二の棒状体３を、臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにして、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが概ね平行に位置するように取り付けた後、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、第一の棒状体２を、上腕を前曲して、一対の肘関節の位置で抱え込むようにすると、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの収縮力により、第二の棒状体３が、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを概ね平行に位置するように、且つ、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂがやや前傾ぎみに立つようになっていれば良く、図１６に示すように、姿勢矯正用運動器具１の、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂは、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、概ね、平行になっていてもよい。
【０２２９】
次に、姿勢矯正用運動器具１の使用法について説明する。
【０２３０】
図１７は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の一例を概略的に示す図であり、図１７（ａ）は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の一例の、姿勢矯正用運動器具１の使用者の基本姿勢を概略的に示す図であり、また、図１７（ｂ）は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の一例の、姿勢矯正用運動器具１の使用者が腰回し運動をしている状態を概略的に示す図である。
【０２３１】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、両腕を下方に垂らし、その後、使用者Ｕは、両腕を前に曲げて、第一の棒状体２を、使用者Ｕの両腕と背中の間に挟持し、その状態を維持して、腰を左右交互に回すようにして姿勢矯正用運動器具１を使用する（上腕前曲腰まわし運動）。
【０２３２】
この方法は、この姿勢矯正用運動器具１の使用をする際の準備運動として好適である。
【０２３３】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、腰まわし運動により、筋肉のバランスを整え、筋肉（大臀筋、腸骨筋その他の筋肉）を鍛錬したり、また、全身のバランスを整えたりしたりすることができる。また、この姿勢矯正用運動器具１を用いて、腰まわし運動すれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕのウエストラインを引き締まったものにし、これと同時に、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの腰痛予防ができる。
【０２３４】
図１８は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２３５】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、第一の棒状体２を手指で持ち、両腕を上に挙げ、この状態を維持して、スクワット運動を複数回繰り返す（上腕挙上スクワット運動）。
【０２３６】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、身体上部において、上腕二頭筋（長頭・短頭）、上腕三頭筋（長頭・外側頭・内側頭）及び脊椎起立筋の強化ができ、身体下部において、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを支える筋肉（大臀筋（大、中、小）、腸骨筋、大腿四等筋）及び大腿筋の強化ができ、姿勢の改善に効果がある。
【０２３７】
図１９は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２３８】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、第一の棒状体２を手指で持ち、両腕を上に挙げ、この状態を維持して、左右へ、上体ひねり運動を複数回繰り返す（上腕挙上・上体ひねり運動）。
【０２３９】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、背骨（脊椎）を取り巻いている、脊椎起立筋、肩甲骨筋の強化や、上腕を挙上することで、上腕二頭筋の強化ができる。
【０２４０】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、上体ひねり運動により、背骨（脊椎）や助骨のねじれを正しい状態にすることができるので、背中のシェープアップ（いわゆる背中美人になること）に効果がある。
【０２４１】
図２０は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２４２】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、第一の棒状体２を手指で持ち、第一の棒状体２を使用者Ｕの前方に位置した後、上腕の屈曲・伸展運動をする（上腕屈曲・伸展運動）。
【０２４３】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、上腕３頭筋と、大胸筋の強化ができ、二の腕のたるみの解消が図れる。
【０２４４】
図２１は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２４５】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、第一の棒状体２を手指で持ち、第一の棒状体２を上腕を用いて下から肩位置に担ぎ上げた状態で、使用者Ｕが前方におじぎするという行為を繰り返しする（上腕担ぎ上げおじぎエクササイズ運動）。
【０２４６】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、前屈運動により、背中がストレートになっているので、背骨（脊椎）ＢＢが後方に修正され、背骨（脊椎）ＢＢが正しいＳ字カーブ描くようになる。
【０２４７】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを上方に引き上げる効果（ヒップアップ効果）を得ることができる。
【０２４８】
また、この方法は、猫背を正しい姿勢に戻すのにも有効である。
【０２４９】
図２２は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２５０】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、両腕を下方に垂らし、その後、使用者Ｕは、両腕を前に曲げて、第一の棒状体２を、使用者Ｕの両腕と背中の間に挟持した状態で、使用者Ｕが前方におじぎするという行為を数回繰り返す（上腕前屈おじぎエクササイズ運動）。
【０２５１】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、前屈運動により、背中がストレートになるので、背骨（脊椎）ＢＢが後方に修正され、背骨（脊椎）ＢＢが正しいＳ字カーブ描くようになる。
【０２５２】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕのお尻（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ）を上方に引き上げることができる。
【０２５３】
また、この方法を用いれば、使用者Ｕの背中と腰がストレッチされるので、硬縮している筋肉（僧帽筋、起立筋等）が引き伸ばされるので、背中のラインが、正常なラインに整えられる。
【０２５４】
また、この方法は、使用者Ｕの腰痛予防にも効果がある。
【０２５５】
図２３は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２５６】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、第一の棒状体２を手指で持って、両肩に担ぎ、その後、胸をはって、両肩を左右に交互に回旋するという運動を複数回繰り返す（猫背矯正運動）。
【０２５７】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、第一の棒状体２を両肩に担ぐことで、肩関節と肩甲骨が内側に傾いている状態（猫背）が解消される。
【０２５８】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、第一の棒状体２を両肩に担ぎ、その後、胸をはって、両肩を左右に交互に回旋するという運動をすることで、この姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、肋関節鋸筋が弛緩し、この結果、背骨（脊椎）と肋骨の歪みが正しい姿勢に矯正される。
【０２５９】
また、この方法は、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの肩凝りの予防や、肩ラインを水平になるようにするのに有効である。
【０２６０】
図２４は、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２６１】
首が前傾姿勢になっている姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した状態で、第一の棒状体２を、使用者Ｕの首の上（第1頚椎と後頭部との間）に押し当てた状態で、頭及び背中を過度に後方に湾曲する（ストレートネック矯正運動）。
【０２６２】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、背中と頚椎の伸展運動によって、ことによって、前傾姿勢になっている使用者Ｕの首をストレート首に改善することができる）。
【０２６３】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、背中を後方に伸ばすことで、僧帽筋が伸ばされるので、この方法は、肩凝りの解消や、肩凝りの予防に効果的である。
【０２６４】
図２５は、姿勢矯正用運動器具の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２６５】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、両腕を下方に垂らし、その後、使用者Ｕは、両腕を前に曲げて、第一の棒状体２を、使用者Ｕの両腕と背中の間に挟持し、その状態を維持して、上下に、スクワット運動をする（上腕前曲スクワット運動）。
【０２６６】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、身体下部において、臀筋（大臀筋・中臀筋・小臀筋・大腿筋膜張筋）及び大腿筋の強化ができ、姿勢の改善に効果がある。
【０２６７】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂの歪が矯正されるので、腰椎の中でも最も強い前下方へのストレスを受けている第５腰椎の位置及び角度が正しい位置及び角度になるので、腰痛の解消や、腰痛の予防に効果的である。
【０２６８】
また、この方法を用いれば、骨盤（Ｐｅａ、Ｐｅｂ）の歪や背骨（脊椎）の曲がりの原因となっている、筋力が低下した、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの骨盤（Ｐｅａ、Ｐｅｂ）や背骨（脊椎）を取り巻いている筋肉（腰方形筋（腸骨筋、大腰筋）、大臀筋、大腿四頭筋等）を鍛えることができる。
【０２６９】
また、この姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、上下に、スクワット運動をする際の運動負荷が軽減されるので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、楽に、上下に、スクワット運動ができる。
【０２７０】
図２６は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２７１】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、両腕を下方に垂らし、その後、使用者Ｕは、両腕を前に曲げて、第一の棒状体２を、使用者Ｕの両腕と背中の間に挟持し、その状態を維持し、この状態を維持して、左右の足脚を交互に前方・元の位置に戻すという運動を繰り返す（上腕前曲足脚交互前出し運動）。
【０２７２】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、身体下部において、臀筋（大臀筋・中臀筋・小臀筋・大腿筋膜張筋）及び大腿筋の強化ができ、姿勢の改善に効果がある。
【０２７３】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの下方に下がった骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが、この姿勢矯正用運動器具１の一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、上方に引き上げられるので、使用者Ｕの姿勢が正しくなる。
【０２７４】
また、この方法を用いれば、第二の棒状体３及び一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの弾性力により、臀筋（大臀筋・中臀筋・小臀筋・大腿筋膜張筋）、ハムストリング筋、大腿筋の強化と弛緩ができるとともに、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの背中の肩甲骨下角ラインに当たっている第一の棒状体２により、背骨（脊椎）と肋骨に刺激が加わるので、使用者Ｕの背中にラインが美しくなる。
【０２７５】
図２７は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２７６】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、両腕を下方に垂らし、その後、使用者Ｕは、両腕を前に曲げて、第一の棒状体２を、使用者Ｕの両腕と背中の間に挟持し、その状態を維持し、体を左側右側に繰り返し屈曲するという運動を複数回繰り返し行う（上腕前曲側屈運動）。
【０２７７】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、使用者Ｕの肋骨筋、鋸筋及び大胸筋が鍛えられる。
【０２７８】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、両脇に抱えた第一の棒状体２により、背中（中部胸椎）部分のストレッチ作用により、使用者Ｕの身体の前方側の大胸筋が上方に引き上げられるので、女性の場合には、バストアップ効果を得ることができる。
【０２７９】
また、この方法を用いれば、体を左側右側に繰り返し屈曲するという運動により、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕのウエストラインが、締まったウエストラインに形作られる。
【０２８０】
図２８は、姿勢矯正用運動器具１の使用法の他の一例を概略的に示す図である。
【０２８１】
姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、姿勢矯正用運動器具１の第二の棒状体３を、正しく装着した後、第一の棒状体２を手指で持ち、両腕を上に挙げ、この状態を維持して、体を左側右側に繰り返し屈曲し、脇の下を伸ばすという運動を複数回繰り返し行う（上腕挙上上体側屈運動）。
【０２８２】
この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、肋間筋（内、外）、横隔膜（呼吸筋）及び上腕筋の強化ができる。
【０２８３】
また、この方法を用いれば、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び（脊椎）ＢＢの歪みを矯正できるとともに、普段の動きではあまり使われないわき腹の筋肉の強化ができる。
【０２８４】
また、この方法を用いれば、体脇の下を伸ばすという運動により、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕのウエストラインが、締まったウエストラインに形作られる。
【０２８５】
尚、上記した、姿勢矯正用運動器具１の使用法は、例示に過ぎず、本発明に係る姿勢矯正用運動器具１の使用法は、上記した例に限定されることはない。
【０２８６】
この姿勢矯正用運動器具１は、上記した構成を備えているので、以下に述べるような効果をする。
【０２８７】
この姿勢矯正用運動器具１は、第一の棒状体２と、第二の棒状体３と、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂと、第二の棒状体３に設けられ、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが概ね平行に位置するように、且つ、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂがやや前傾ぎみに立つように、第二の棒状体３を、臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにして、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ，Ｆｒの各々に取り付けるための、一対の固定手段５ａ、５ｂとを備える。
【０２８８】
第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの長さは、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、上肢を身体側方に垂らした状態で、使用者Ｕの肘関節から臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆまでの距離よりもうやや短い長さになっていることが、好ましい。
【０２８９】
この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、一対の固定手段５ａ、５ｂを用いて、第二の棒状体３を、臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに押し当てるようにして、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂが概ね平行に位置するように取り付けた後、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、第一の棒状体２を、上腕を前曲して、一対の肘関節の位置で抱え込むようにすると、第一の棒状体２と第二の棒状体３との間に、橋渡しするようにして設けられた、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの収縮力により、第二の棒状体３が、使用者Ｕの左右の骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂを概ね平行に位置するように、且つ、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂがやや前傾ぎみに立つようにする。
【０２９０】
即ち、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕは、第二の棒状体３及び一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの収縮力（一対の伸縮可能な弾性体が、元の長さに戻ろうとする付勢力）により骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正した状態で、筋肉を鍛えることができるので、この姿勢矯正用運動器具１を使用すれば、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みの矯正と、筋肉を鍛えることとの協働により、この姿勢矯正用運動器具１の使用者の姿勢を、正しい姿勢にすることができる。
【０２９１】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、一対の固定手段５ａ、５ｂを一対のベルト手段５ａ、５ｂとしているので、この姿勢矯正用運動器具１を使用する際に、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に、ベルト手段５ａ、５ｂを巻きまわりすることで、一対の固定手段５、５ｂの各々を、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒ各々に、容易に、取り付けることができる。
【０２９２】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々の上部中央部に、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々を、中心軸を横方向にして設けた筒状部７、７の貫通孔ｈ７、ｈ７の各々を挿通するようにして、第二の棒状体３を、筒状部７、７の各々に挿通するようにして取り付けているので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕが、この姿勢矯正用運動器具１を使用して、上腕前曲腰まわし運動、上腕挙上スクワット運動、上腕挙上・上体ひねり運動、上腕屈曲・伸展運動、上腕担ぎ上げおじぎエクササイズ運動、上腕前屈おじぎエクササイズ運動、猫背矯正運動、ストレートネック矯正運動、上腕前曲スクワット運動、上腕前曲足脚交互前出し運動、上腕前曲側屈運動及び上腕挙上上体側屈運動その他の運動をした際に、筒状部から第二の棒状体が抜け落ちることがない。この結果、この姿勢矯正用運動器具１を使用すれば、使用者Ｕは、効率よく、骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みを矯正するとともに、筋肉を鍛えることで、使用者の姿勢を、正しい姿勢にすることができる。
【０２９３】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々の着脱手段８を、一対の着脱手段半体８ａ、８ｂを有する着脱手段８としているので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕがこの姿勢矯正用運動器具１を使用する際に、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々の筒状部７、７に取り付けられた第二の棒状体３が、使用者Ｕの背中（背部）側に露呈するように、使用者Ｕの臀部Ｂｕの盛り上がりの下方Ｂｕｕと大腿部Ｆｒ、Ｆｒの境界の部分Ｐｂｆに、押し当てて、一対のベルト部６、６の各々を、使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に巻き回りした後、一対のベルト部６、６の各々の第一の表面Ｓ６ａの一方の端部ｅ６ａに設けられた一方の着脱手段半体８ａと、一対のベルト部６、６の各々の第二の表面Ｓ６ｂの他方の端部６ｅ２に設けられた他方の着脱手段半体８ｂとを、各々、貼り付けることで、一対のベルト手段５ａ、５ｂを、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々に容易に取り付けることができ、この姿勢矯正用運動器具１の使用をやめる際には、一対のベルト部６、６の各々の第一の表面Ｓ６ａの一方の端部６ｅ１に設けられた一方の着脱手段半体８ａと、一対のベルト部６、６の各々の第二の表面Ｓ６ｂの他方の端部６ｅ２に設けられた他方の着脱手段半体８ｂとの貼り合わせを、各々、解除することで、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの一対の大腿部Ｆｒ、Ｆｒの各々から、一対のベルト手段５ａ、５ｂの各々を、容易に、取り外すことができる。
【０２９４】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、第一の棒状体２の長さＬ２が調整できるようにしているので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具１を、使い易いように、且つ、効率が良いように（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、第一の棒状体２の長さＬ２の調整ができる。
【０２９５】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、第二の棒状体３の長さが調整できるようにしているので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具１を使い易いように、且つ、効率が良いように（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、第二の棒状体３の長さＬ３の調整ができる。
【０２９６】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、第一の棒状体２に、クッション部材９を設けているので、この姿勢矯正用運動器具１を使用する際に、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの第一の棒状体２に当たる身体部分が、痛くならない。
【０２９７】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、第二の棒状体３に、クッション部材１１を設けているので、この姿勢矯正用運動器具１を使用する際に、この姿勢矯正用運動器具１の使用者の第二の棒状体３に当たる身体部分が、痛くならない。
【０２９８】
また、この姿勢矯正用運動器具１では、第一の棒状体２に、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さを調整する、弾性体長さ調整手段を設けているので、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具１を使い易いように、且つ、効果が良いように（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さＬ４ａ、Ｌ４ｂの調整ができる。
【０２９９】
また、この姿勢矯正用運動器具１の、第二の棒状体３に、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さＬ４ａ、Ｌ４ｂを調整する、弾性体長さ調整手段を設ければ、第一の棒状体２に、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さＬ４ａ、Ｌ４ｂを調整する、弾性体長さ調整手段を設けた場合と同様、この姿勢矯正用運動器具１の使用者Ｕの体型に合わして、この姿勢矯正用運動器具１を使い易いように、且つ、効果が良いように（骨盤Ｐｅａ、Ｐｅｂ及び背骨（脊椎）ＢＢの歪みの矯正効果及び筋肉を鍛える効果が効率良く得られるように）、一対の伸縮可能な弾性体４ａ、４ｂの各々の長さＬ４ａ、Ｌ４ｂの調整ができる。
【０３００】
尚、本発明に係る姿勢矯正用運動器具は、上記した姿勢矯正用運動器具１に限定されることはない。
【０３０１】
第一の棒状体２及び第二の棒状体３は、木製であっても、樹脂製であっても、金属製であってもよい。
【０３０２】
また、第一の棒状体２に第一の棒状体２の長さ調整手段が設けられていない姿勢矯正用運動器具や、第二の棒状体３に第二の棒状体３の長さ調整手段が設けられていない姿勢矯正用運動器具や、第一の棒状体２に、伸縮可能な弾性体の長さ調整手段が設けられていない姿勢矯正用運動器具や、第二の棒状体３に、伸縮可能な弾性体の長さ調整手段が設けられていない姿勢矯正用運動器具や、第一の棒状体に、クッション部材を設けない姿勢矯正用運動器具や、第一の棒状体２に、クッション部材９を設けない姿勢矯正用運動器具や、第二の棒状体３に、クッション部材１１を設けない姿勢矯正用運動器具も、本願発明に係る姿勢矯正用運動器具に含まれる。
【０３０３】
また、収納の利便性を考慮して、第一の棒状体２を２本の棒状体構成部材で構成し、２本の棒状体構成部材の各々を接合する側の端部の各々に、ネジを形成し、本願発明に係る姿勢矯正用運動器具の使用をする際には、２本の棒状体構成部材を螺合し、第一の棒状体を形成するようにし、本願発明に係る姿勢矯正用運動器具を収納する際には、第一の棒状体を形成している、２本の棒状体構成部材の螺合を解除して、２本の棒状体構成部材うぃ別々にして収容することができるようにした姿勢矯正用運動器具も、本願発明に係る姿勢矯正用運動器具に含まれる。
【０３０４】
また、本発明に係る姿勢矯正用運動器具の、第一の棒状の長さ調整手段、第二の棒状の長さ調整手段、一対の伸縮可能な弾性体の長さ調整手段は、上記した姿勢矯正用運動器具１に設けられている手段に限定されることはなく、種々の手段を採用することができる。
【産業上の利用可能性】
【０３０５】
本発明に係る姿勢矯正用運動器具は、使用者の骨盤及び背骨の歪を矯正するとともに、筋肉を鍛えることができる、姿勢矯正用運動器具として、産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０３０６】
１    姿勢矯正用運動器具
２    第一の棒状体
３    第二の棒状体
４    伸縮可能な弾性体
５ａ、５ｂ    固定手段（ベルト手段）
６    ベルト部
７  筒状部
８、１２  着脱手段
８ａ、１２ａ  一方の着脱手段半体
８ｂ、１２ｂ  他方の着脱手段半体
９、１１    クッション部材
１０  グリップ部
２２  一方の棒状体構成部材
２３  他方の棒状体構成部材
ｈ７、ｈ２２ａ、ｈ２２ｂ、ｈ２３  貫通孔
２４  ナット手段
２５  ワッシャー（座金）
２６、３４  ボルト手段
３１、５１  ストッパー部材
３２  ベルト部材
３３  締め付け手段
４１、６１  キャップ部材（蓋体）
４３、６３  バネ体部（板バネ）
【図１】
2014061167.tif 000003
【図２】
2014061167.tif 000004
【図３】
2014061167.tif 000005
【図４】
2014061167.tif 000006
【図５】
2014061167.tif 000007
【図６】
2014061167.tif 000008
【図７】
2014061167.tif 000009
【図８】
2014061167.tif 000010
【図９】
2014061167.tif 000011
【図１０】
2014061167.tif 000012
【図１１】
2014061167.tif 000013
【図１２】
2014061167.tif 000014
【図１３】
2014061167.tif 000015
【図１４】
2014061167.tif 000016
【図１５】
2014061167.tif 000017
【図１６】
2014061167.tif 000018
【図１７】
2014061167.tif 000019
【図１８】
2014061167.tif 000020
【図１９】
2014061167.tif 000021
【図２０】
2014061167.tif 000022
【図２１】
2014061167.tif 000023
【図２２】
2014061167.tif 000024
【図２３】
2014061167.tif 000025
【図２４】
2014061167.tif 000026
【図２５】
2014061167.tif 000027
【図２６】
2014061167.tif 000028
【図２７】
2014061167.tif 000029
【図２８】
2014061167.tif 000030
【図２９】
2014061167.tif 000031
【図３０】
2014061167.tif 000032
【図３１】
2014061167.tif 000033
【図３２】
2014061167.tif 000034
【図３３】
2014061167.tif 000035
【図３４】
2014061167.tif 000036
【図３５】
2014061167.tif 000037
【図３６】
2014061167.tif 000038
【図３７】
2014061167.tif 000039
【図３８】
2014061167.tif 000040
【図３９】
2014061167.tif 000041
【図４０】
2014061167.tif 000042