(57)【要約】【課題】連続壁を効率よく安価に構築できる圧入連続壁の造成方法を実現する。【解決手段】杭圧入装置１０を用いて複数の杭体Ｇｐを形成した後、隣り合う杭体Ｇｐ間を跨ぐように削孔した孔内に袋状弾性体Ｓ１を挿入し、さらに袋状弾性体Ｓ１内に充填材Ｓ２を加圧充填して、両側の杭体Ｇｐに密着する止水体Ｓを形成することによって連続壁を構築するようにした。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中に埋入された既設の鋼管杭列上を自走し、その鋼管杭列から反力を得ることで、鋼管杭を地中に圧入または回転圧入できる杭圧入装置を用いて、前記鋼管杭列に隣接する位置に鋼管杭を圧入する工程と、
前記鋼管杭の圧入に合わせて、その鋼管杭内を掘削排土する工程と、
前記杭圧入装置の進行方向後方における、前記杭圧入装置が反力を得ていない鋼管杭内に、補強芯材の投入と硬化性材料の注入を行う工程と、
前記硬化性材料が硬化する前に前記杭圧入装置を用いて、その硬化性材料が注入された鋼管杭を引き抜く工程と、
前記硬化性材料が硬化してなる杭体間を跨ぐように削孔を施す工程と、
前記削孔した孔内に間詰部材を挿入する工程と、
を含むことを特徴とする圧入連続壁の造成方法。
【請求項２】
前記間詰部材は袋状弾性体であって、前記削孔した孔内に挿入した前記袋状弾性体内に充填材を充填する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の圧入連続壁の造成方法。
【請求項３】
前記補強芯材から反力を得て、前記削孔を施すことを特徴とする請求項１又は２に記載の圧入連続壁の造成方法。
【請求項４】
前記硬化性材料からなる杭体の若材齢時に前記削孔を施すことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の圧入連続壁の造成方法。
【請求項５】
前記鋼管杭内に補強芯材の投入と硬化性材料の注入を行う前に、その鋼管杭内を観察する工程を含むことを特徴とする請求項１〜４の何れか一項に記載の圧入連続壁の造成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、圧入連続壁の造成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
土留壁、ダムやドッグなどの遮水壁、ビルの地下室や地下街、共同溝などの外壁等に用いられる地中連続壁は、原位置土撹拌工法による混合ソイルセメント地中連続壁が主流となっている。しかしながら、この工法を硬質地盤へ適用する場合、先行削孔等の補助工法が必要となることも多く、工期や工費の増大をまねく虞がある。また、均等な壁厚の連続壁の造成が困難であることも懸念される。
【０００３】
一方、鋼管やケーシングパイプを型枠として地中に打ち込み、管内をハンマーグラブやオーガで掘削した後、その掘削孔内に鉄筋籠や鋼材を建て込み、コンクリートを注入してから鋼管等を引き抜く方法、或いはコンクリートを注入しながら鋼管等を引き抜く方法、また掘削孔内にコンクリートを注入して鋼管等を引き抜いた後に鉄筋籠や鋼材を建て込む方法などにより、連続壁を造成する方法が知られている。
例えば、ケーシング掘削機でケーシングを地中に埋入して内部掘削を行い、そのケーシング内に継手を有する杭体を挿入し、さらにソイルセメントを充填しながらケーシングを引き抜いた後、隣接する杭体間の継手に連結部材を挿入して連結することで、止水性を高めた連続壁を造成する方法が開示されている（例えば、特許文献１参照。）。
また、間隔を空けてソイルパイルを先打ちし、先打ちしたソイルパイルが硬化した後、隣接するソイルパイル間に跨るように、先端に切削刃を配した鋼管を埋入しつつ、その鋼管内部にソイルパイル層形成用のグラウト注入することで、止水性を高めた連続壁を造成する方法が開示されている（例えば、特許文献２参照。）。
これらの方法によれば、止水性を高めた連続壁を造成することができるとともに、連続壁の壁厚を均等にすることが可能になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１８８１４３号公報
【特許文献２】特開昭５２−９８３０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１の場合、継手を有する杭体や連結部材を予め必要数製作し、それら大型の資材を造成現場に搬入しなければならない作業が煩雑であるという問題や、隣接する杭体間の継手を連結部材で連結できるように、継手の位置合わせを行いつつケーシング内に杭体を挿入しなければならない作業が煩雑であるという問題があった。
また、上記特許文献２の場合、隣接するソイルパイルの間に、ソイルパイルと同じ径の鋼管を埋設するため、コストがかかるといった問題があった。
さらに、これらの造成方法では、大型の杭打機を用いるための用地確保と、杭打機を稼働させるための不陸整地や作業構台築造など事前作業が不可欠であり、周辺への影響が大きいばかりか工期の遅延や工費の増大をまねく虞がある。
【０００６】
本発明の目的は、連続壁を効率よく安価に構築できる圧入連続壁の造成方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以上の課題を解決するため、請求項１に記載の発明は、圧入連続壁の造成方法であって、
地中に埋入された既設の鋼管杭列上を自走し、その鋼管杭列から反力を得ることで、鋼管杭を地中に圧入または回転圧入できる杭圧入装置を用いて、前記鋼管杭列に隣接する位置に鋼管杭を圧入する工程と、
前記鋼管杭の圧入に合わせて、その鋼管杭内を掘削排土する工程と、
前記杭圧入装置の進行方向後方における、前記杭圧入装置が反力を得ていない鋼管杭内に、補強芯材の投入と硬化性材料の注入を行う工程と、
前記硬化性材料が硬化する前に前記杭圧入装置を用いて、その硬化性材料が注入された鋼管杭を引き抜く工程と、
前記硬化性材料が硬化してなる杭体間を跨ぐように削孔を施す工程と、
前記削孔した孔内に間詰部材を挿入する工程と、
を含むことを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の圧入連続壁の造成方法において、
前記間詰部材は袋状弾性体であって、前記削孔した孔内に挿入した前記袋状弾性体内に充填材を充填する工程を含むことを特徴とする。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の圧入連続壁の造成方法において、
前記補強芯材から反力を得て、前記削孔を施すことを特徴とする。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３の何れか一項に記載の圧入連続壁の造成方法において、
前記硬化性材料からなる杭体の若材齢時に前記削孔を施すことを特徴とする。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４の何れか一項に記載の圧入連続壁の造成方法において、
前記鋼管杭内に補強芯材の投入と硬化性材料の注入を行う前に、その鋼管杭内を観察する工程を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、連続壁を効率よく安価に構築できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図２】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図３】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図４】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図５】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図６】杭圧入装置を用いた圧入連続壁の造成方法に関し、施工工程を示す説明図である。
【図７】図６のVII−VII線における連続壁及び鋼管杭の断面図である。
【図８】連続壁における止水体部分の拡大図であり、円筒形の止水体（ａ）と、外周面に突起を有する止水体（ｂ）を示している。
【図９】連続壁の変形例であり、ポーラスコンクリートからなる止水体を用いたもの（ａ）と、砕石からなる止水体を用いたもの（ｂ）を示している。
【図１０】連続掘削排土装置の構成を示す概略図である。
【図１１】施工補助装置の構成を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明に係る圧入連続壁の造成方法の実施形態について詳細に説明する。
【００１５】
まず、連続壁の造成に用いる杭圧入装置について説明する。杭圧入装置は、所定の杭（例えば、鋼管杭など）を地中に圧入または回転圧入（以下、単に「圧入」）したり、杭を引き抜いたりする装置である。
杭圧入装置１０は、図１に示すように、地中に埋入された既設の鋼管杭Ｐ（鋼管杭列）の上端部を内側から拡径して把持する複数（例えば、２つ）のクランプ装置１１・・・を備えたサドル１２と、サドル１２に対して前後動自在なスライドベース１３と、スライドベース１３上で左右に旋回自在なリーダマスト１４と、リーダマスト１４の前面に昇降自在に取り付けられて鋼管杭Ｐを保持するチャック装置１５と、リーダマスト１４に対してチャック装置１５を昇降駆動するメイン油圧シリンダ１６と、を備えている。
この杭圧入装置１０は、クランプ装置１１が把持する鋼管杭列から反力を得て、鋼管杭Ｐを保持したチャック装置１５を下降させることと、鋼管杭Ｐを離してチャック装置１５を上昇させることを繰り返すことによって、１ストローク分ずつ鋼管杭Ｐを地中に圧入することを繰り返して、鋼管杭Ｐを地中に埋入するようになっている。
また、スライドベース１３が前方に移動することにより、サドル１２を移動することなくチャック装置１５を水平に前側に移動させて、先頭のクランプ装置１１が把持している既設の鋼管杭Ｐの先に二本の鋼管杭Ｐを並べて圧入可能となっている。
そして、杭圧入装置１０は、既設の鋼管杭Ｐの先に新たな鋼管杭Ｐをチャック装置１５で圧入する動作と、クランプ装置１１による既設の鋼管杭Ｐの上端部の把持と解除の動作を組み合わせることで、既設の鋼管杭Ｐからなる鋼管杭列上を自走することができる。
なお、杭圧入装置１０の構成や動作は従来公知のものと同様であるので、ここでは詳述しない。
【００１６】
次に、杭圧入装置１０を用いた連続壁の造成方法について説明する。
【００１７】
図１に示すように、予め幾つかの鋼管杭Ｐを地中に埋入しておき、その既設の鋼管杭Ｐ（鋼管杭列）上に杭圧入装置１０を載置する。なお、予め地中に埋入した鋼管杭Ｐは、図示しない作業台上に載置した杭圧入装置１０によって圧入したものでもよく、他の杭打ち機によって圧入したものでもよい。これら既設の鋼管杭Ｐ内は掘削排土されて空洞になっているものとする。
そして、鋼管杭Ｐをクレーンなどによってチャック装置１５に建て込み、鋼管杭列に隣接する位置に新たな鋼管杭Ｐを圧入する。鋼管杭Ｐを圧入または回転圧入することで、鋼管杭外周の土砂や切削ズリは地山に押し付けられて圧密するため、孔壁および周辺地盤を緩めることはない。したがって、先掘りすることなく、崩壊性地盤や硬質地盤でも、また深度が大きくても、周辺地盤へ及ぼす影響を最小にして鋼管杭Ｐを好適に圧入することができる。
また、チャック装置１５に建て込んだ新たな鋼管杭Ｐの上端の杭頭部には、連続掘削排土装置１を設置している。
なお、回転圧入に際しては、鋼管杭Ｐの下端の先端部には切削刃を取り付けておくことが好ましい。
【００１８】
次いで、杭圧入装置１０による鋼管杭Ｐの圧入に合わせて、その鋼管杭Ｐ内を連続掘削排土装置１で掘削排土する。
連続掘削排土装置１は、図１０に示すように、鋼管杭Ｐの杭頭部を把持する把持部２１を有するベース部２と、ベース部２に回転自在に取り付けられた台座３と、台座３に立設された筒状体４と、筒状体４に固設された昇降機構６と、昇降機構６に垂下されて筒状体４及び鋼管杭Ｐの内部を上下に移動自在な掘削装置７等を備えている。
掘削装置７はスクリューオーガ７１を備え、そのスクリューオーガ７１により掘削された排土を排出するための開口部４１が筒状体４に形成されている。
また、台座３には、回転圧入される鋼管杭Ｐの回転に同期して、鋼管杭Ｐとは逆方向に筒状体４を等速に回転させる回転駆動機構５が備えられている。
なお、連続掘削排土装置１の構成や動作は従来公知のものと同様であるので、ここでは詳述しない。
本実施形態では、連続掘削排土装置１を用いて、鋼管杭Ｐ内を掘削し、掘削した排土を排出するとしたが、オーガやハンマーグラブなど他の装置を用いた掘削排土を行うようにしてもよい。
【００１９】
そして、鋼管杭Ｐが所定の深度に達し、鋼管杭Ｐ内が掘削排土されて空洞になり、その鋼管杭Ｐの圧入が完了した後、図２に示すように、新たな鋼管杭Ｐをチャック装置１５に建て込み、圧入後の鋼管杭Ｐから取り外した連続掘削排土装置１を鋼管杭Ｐの杭頭部に設置して、杭の圧入作業を継続する。
この後、圧入および掘削排土を終えた鋼管杭Ｐ内に、補強芯材の投入と硬化性材料の注入が行われるが、その前に鋼管杭Ｐ内を観察して、連続壁の構築の妨げになるような異物の有無や連続壁支持地盤の様子を確認することが好ましい。
【００２０】
空洞になった鋼管杭Ｐ内を観察する場合、例えば図１１に示すような、施工補助装置１００を用いることができる。施工補助装置１００は、図示しないクレーンなどで吊り下げられた状態で、鋼管杭Ｐの内側に配置されて使用される。
施工補助装置１００は、上部に設けられた押圧部１０１と、押圧部１０１の下側に設けられた隔壁部１０２と、空気の給気及び排気を行う給排気部１０３と、鋼管杭Ｐの内側を観察するための観察部１０４等を備えている。
押圧部１０１は、シリンダの駆動によって進退し、鋼管杭Ｐの対面に当接して施工補助装置１００の姿勢を安定させる当接部１０１ａを備えている。
隔壁部１０２は、空気圧により鋼管杭Ｐの径方向に膨張して鋼管杭Ｐの内面に接触可能な環状弾性体（チューブ）１０２ａを備えている。
給排気部１０３は、隔壁部１０２の上板に設けられた給気口１０３ａと、隔壁部１０２の下板に設けられた排気口１０３ｂを備えており、図示しないコンプレッサーによって、給気口１０３ａから吸引した空気を排気口１０３ｂから送気する。例えば、環状弾性体１０２ａを膨らませて鋼管杭Ｐの内面に密着させた状態で、施工補助装置１００の下方の鋼管杭Ｐ内に圧縮空気を供給することで、鋼管杭Ｐ内に存する地下水を押し下げて、地下水の水位を低下させることができる。
観察部１０４は、照明１０４ａと、カメラ１０４ｂと、洗浄ノズル１０４ｃを備えている。この観察部１０４を遠隔操作することによって、鋼管杭Ｐ内を照明１０４ａで照らしカメラ１０４ｂで撮像した映像を地上のモニターで観察することを可能にしている。洗浄ノズル１０４ｃは洗浄液を噴射して、照明１０４ａやカメラ１０４ｂを洗浄する。
なお、施工補助装置１００の構成や動作は従来公知のものと同様であるので、ここでは詳述しない。
【００２１】
次いで、鋼管杭Ｐ内に異常がなければ、図３に示すように、その観察を終えた鋼管杭Ｐ内に、補強芯材の投入と硬化性材料Ｇの注入を行う。ここで、補強芯材の投入と硬化性材料Ｇの注入が行われる鋼管杭Ｐは、杭圧入装置１０の進行方向後方における、杭圧入装置１０が反力を得ていない鋼管杭Ｐである。なお、補強芯材を投入した後に硬化性材料Ｇを注入してもよく、硬化性材料Ｇを注入した後に補強芯材を投入してもよい。
補強芯材としては、鉄筋籠や鋼材を用いることができる。この補強芯材は、鋼管杭Ｐとほぼ同じ長さを有しており、その補強芯材の上端を作業の足場として使用することが可能になっている。
硬化性材料Ｇとしては、コンクリートやモルタルなどを用いることができる。なお、分離低減剤を併用することで地下水の混入を抑えるなどして、硬化性材料Ｇが硬化してなる杭体（Ｇｐ）の品質を安定させることができる。
【００２２】
次いで、図４に示すように、杭圧入装置１０のリーダマスト１４を反転させて、硬化性材料Ｇが注入された鋼管杭Ｐをチャック装置１５で掴み、硬化性材料Ｇが硬化する前に、その硬化性材料Ｇが注入された鋼管杭Ｐを引き抜く。
ここで、硬化性材料Ｇが硬化する前とは、硬化性材料Ｇが流動性を有している状態をいう。
また、鋼管杭Ｐを回転させながら引き抜くようにすると、補強芯材の芯出しが矯正されるとともに硬化性材料Ｇの流動を促進でき、補強芯材の被りと地山への密着が確保されるので好ましい。さらに硬化性材料Ｇが地盤に密着するとともに、圧入によって圧密された孔壁のリバウンドにより密実な、よって高品質な杭体（Ｇｐ）を構築できる。
なお、図３に基づいた上記説明では、鋼管杭Ｐ内に補強芯材と硬化性材料Ｇを入れた後に鋼管杭Ｐを引き抜くとしたが、これに限らない。例えば、補強芯材が投入されている鋼管杭Ｐを引き抜きながら、硬化性材料Ｇを注入し充填するようにしてもよい。また、硬化性材料Ｇが注入されている鋼管杭Ｐを引き抜いた後に、補強芯材を投入するようにしてもよい。また、鋼管杭Ｐを引き抜きながら硬化性材料Ｇを注入し、硬化性材料Ｇが充填された杭穴に補強芯材を投入するようにしてもよい。
【００２３】
次いで、図５に示すように、杭圧入装置１０で引き抜いた鋼管杭Ｐは、鋼管杭列の前方に圧入するようにして繰り返し使用する。
そして、杭圧入装置１０は杭列上を自走し、杭の圧入作業を繰り返す。
また、杭圧入装置１０の進行方向後方の鋼管杭Ｐ内の異常の有無を観察確認した後に、その鋼管杭Ｐ内に補強芯材の投入と硬化性材料Ｇの注入を行う作業を繰り返す。
こうした作業を繰り返す過程で、杭穴に充填した硬化性材料Ｇは硬化して杭体Ｇｐとなる。
【００２４】
次いで、杭穴に充填した硬化性材料Ｇが硬化してなる杭体Ｇｐが複数形成された後、それら杭体Ｇｐ間を跨ぐように削孔を施す。削孔する孔の深さは、地盤の透水性から求まる所要深さである。
なお、硬化性材料Ｇが硬化する強度発現を待って杭体Ｇｐ間を跨ぐ削孔を施す際、硬化性材料Ｇからなる杭体Ｇｐの若材齢時に削孔を施すことが好ましい。若材齢時であれば削孔を施しやすく、硬化した杭体Ｇｐ間で夫々の杭体Ｇｐの一部を好適に削り取ることができる。
また、杭体Ｇｐの頭部に突出あるいは露出した補強芯材に掴まり、その補強芯材から反力を得ながら削孔を施すようにすれば、削孔作業用の足場を別途組む必要がなく、好適に作業を進めることができる。
そして、その削孔した孔内に間詰部材である袋状弾性体（Ｓ１）を挿入し、その袋状弾性体内に充填材（Ｓ２）を充填して、図６〜図８に示すように、杭体Ｇｐ間に止水体Ｓを形成する。止水体Ｓは削孔した孔の深さを有する。
袋状弾性体Ｓ１は、例えば、ゴムやウレタン等の弾性材料からなる長尺な中空部材であり、削孔した孔と略同じ長さを有している。充填材Ｓ２には、例えば、モルタル等の硬化性材料や高分子樹脂材料などを用いることができる。
具体的には、図８（ａ）に示すように、削孔した孔内に挿入した円筒状の袋状弾性体Ｓ１内に充填材Ｓ２を加圧充填し、弾性的に袋状弾性体Ｓ１を拡径変形させて、加圧保持しながら充填材Ｓ２を硬化させることで、杭体Ｇｐ間に密接させた止水体Ｓを形成することができ、高い止水性を確保できる。
また、図８（ｂ）に示すように、外周面に複数の突起が形成された袋状弾性体Ｓ１を用いれば、その袋状弾性体Ｓ１内に充填材Ｓ２が加圧充填された際に、無数の突起が杭体Ｇｐや地盤に押し付けられ接触面積が増大するので、止水体Ｓによる杭体Ｇｐ間の止水性をさらに向上させることができる。
なお、ここでも杭体Ｇｐの頭部に突出あるいは露出した補強芯材に掴まり、その補強芯材から反力を得ながら止水体Ｓを形成することで、別途に作業用の足場を組む必要がない。
【００２５】
こうして、所望する範囲に複数の杭体Ｇｐを形成するとともに、杭体Ｇｐ間に止水体Ｓを形成することによって、杭体Ｇｐと止水体Ｓとが交互に連なる連続壁を構築することができる。
【００２６】
このように、杭圧入装置１０を用いて複数の杭体Ｇｐを形成した後、隣り合う杭体Ｇｐ間を跨ぐように削孔した孔内に袋状弾性体Ｓ１を挿入し、さらに袋状弾性体Ｓ１内に充填材Ｓ２を加圧充填して、両側の杭体Ｇｐに密着する止水体Ｓを形成することによって連続壁を構築することができる。
そして、杭体Ｇｐと止水体Ｓが密着した構造の連続壁は、杭体Ｇｐと止水体Ｓの間から水が漏れ難くなっており、高い止水性を有している。
【００２７】
以上のように、本発明に係る圧入連続壁の造成方法によれば、止水性の高い連続壁を、従来よりも効率よく安価に構築できる。
特に、本発明によれば、崩壊性地盤や硬質地盤、また狭隘な場所でも、地盤に圧入した鋼管杭列を転用しながら地盤に密着した止水性の高い高品質な連続壁を短期にかつ安価に構築できるので、上述した造成方法によって構築した連続壁を、土留壁、ダムやドッグなどの遮水壁、地下鉄やビルの地下室、地下街、共同溝などの外壁等、広い範囲の用途に適用できる。
【００２８】
なお、本発明は上記実施形態に限られるものではない。
本発明は、地すべり抑止壁や防波堤・防潮堤として利用する連続壁の造成にも適用可能である。
地すべり抑止壁では、壁背面に作用する水圧の軽減機能が要求され、また防波堤・防潮堤では消波機能が要求されるが、これらの場合、例えば、図９（ａ）に示すように、隣り合う杭体Ｇｐ間を跨ぐように削孔した孔内に、ポーラスコンクリートからなる柱状（あるいは杭状）の間詰部材を挿入して止水体Ｓを設けるようにしてもよい。
また、図９（ｂ）に示すように、隣り合う杭体Ｇｐ間を跨ぐように削孔した孔内に、間詰部材としての外枠部材Ｓ３（例えば、円筒状の籠部材や袋部材）を挿入した後、その外枠部材Ｓ３の内側に砕石Ｓ４を充填して止水体Ｓを設けるようにしてもよい。なお、外枠部材Ｓ３を使用せずに袋詰めした砕石Ｓ４を間詰部材として用い、その砕石Ｓ４を削孔した孔内に投入するようにして止水体Ｓを設けるようにしてもよい。
このようなポーラスコンクリートからなる止水体Ｓや、砕石Ｓ４や砂利を盛り立ててなる止水体Ｓは透水性を有しており、ゴムやウレタン等の弾性材料を用いた止水体Ｓが完全な止水性を有する強止水体に対し、ここでは弱止水体（半止水体）として区別する。
このような弱止水体Ｓと杭体Ｇｐとが交互に並んだ連続壁（図９参照）は、完全な止水性を要求されない用途や、水がある程度染み出ることが望まれる用途に好ましく用いられる。そして、地すべり抑止壁や防波堤・防潮堤として好ましく利用される。
特に、ポーラスコンクリートからなる止水体Ｓや、砕石Ｓ４や砂利を盛り立ててなる止水体Ｓは比較的安価であり、そのような弱止水体Ｓであれば杭体Ｇｐに密着させる施工精度は要求されないので、比較的簡便に構築することができる。
つまり、弱止水体Ｓと杭体Ｇｐとが交互に並んだ連続壁であれば、従来よりも簡便に低コストで構築できるメリットがある。
【００２９】
以上のように、連続壁の用途に応じて間詰部材を適宜選択することで、高い止水性を有することが望まれる土留壁、ダムやドッグなどの遮水壁、地下鉄やビルの地下室、地下街、共同溝などの外壁等を構築すること、あるいは高い止水性が要求されない地すべり抑止壁や防波堤・防潮堤などを構築することができる。
従って、本発明に係る圧入連続壁の造成方法によれば、様々な用途に利用できる連続壁を、従来よりも効率よく安価に構築できる。
【００３０】
なお、以上の実施の形態においては、鋼管杭列上に１台の杭圧入装置１０を載置して、連続壁を造成する場合を例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、杭圧入用と杭引抜用の２台の杭圧入装置１０を用いて、連続壁を構築するようにしてもよい。
また、鋼管杭Ｐを吊るためのクレーン装置が、鋼管杭列上や杭体Ｇｐの頭部に突出あるいは露出した補強芯材上を自走可能に展開すれば、さらに好適な施工を行うことが可能になる。
【００３１】
また、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００３２】
１      連続掘削排土装置
１０    杭圧入装置
１００  施工補助装置
Ｐ      鋼管杭
Ｇ      硬化性材料
Ｇｐ    杭体
Ｓ      止水体
Ｓ１    袋状弾性体（間詰部材）
Ｓ２    充填材
Ｓ３    外枠部材（間詰部材）
Ｓ４    砕石（間詰部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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