(57)【要約】【課題】栽培用土中に含まれる界面活性剤の保水性などの機能を確保しながら、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分などの植物成長阻害因子による成長阻害作用を効果的に軽減若しくは解消できる植物栽培用資材を提供する。【解決手段】植物成長阻害因子による成長阻害を軽減するための植物栽培用資材であって、シクロデキストリンを担持した担体を含む植物栽培用資材。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
植物成長阻害因子による成長阻害を軽減するための植物栽培用資材であって、シクロデキストリンを担持した担体を含む植物栽培用資材。
【請求項２】
前記担体が木質繊維を主要構成要素とする木質基体である請求項１に記載の植物栽培用資材。
【請求項３】
木質繊維を主要構成要素とする前記木質基体が、木質繊維板または木質繊維からなるシートであり、該木質基体１ｇに対し前記シクロデキストリンを０．０２〜１ｇ担持したものである請求項２に記載の植物栽培用資材。
【請求項４】
前記シクロデキストリンが、α−シクロデキストリンおよびβ−シクロデキストリンの少なくともいずれかである請求項１〜３のいずれか１項に記載の植物栽培用資材。
【請求項５】
前記植物成長阻害因子が界面活性剤である請求項１〜４のいずれか１項に記載の植物栽培用資材。
【請求項６】
前記植物成長阻害因子が木質材料中の可溶性成分である請求項１〜５のいずれか１項に記載の植物栽培用資材。
【請求項７】
植物成長阻害因子とシクロデキストリンとを接触させることにより、前記植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法。
【請求項８】
前記シクロデキストリンが担体に担持されたものである請求項７に記載の植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法。
【請求項９】
前記担体が木質繊維を主要構成要素とする木質基体である請求項８に記載の植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法。
【請求項１０】
木質繊維を主要構成要素とする前記木質基体が、木質繊維板または木質繊維からなるシートである請求項９に記載の植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法。
【請求項１１】
前記植物成長阻害因子を含む栽培用土１００質量部あたり、前記シクロデキストリンを０．１〜２質量部用いる請求項７〜１０のいずれか１項に記載の植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物成長阻害因子による植物の成長阻害を軽減することができる植物栽培用資材、および、植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、野菜、果実などの農産物や花卉などの園芸産物の生産過程においては、生産効率を上げたり、病害を防止する目的で、天然の土壌の代わりとして木材繊維や木材チップなどの木質材料を主成分とする人工的な植物栽培用土が用いられている。最近では、環境緑化を促進する観点から、建築物の屋上緑化や壁面緑化が進められているが、屋上緑化や壁面緑化においては、保水性が高く軽量な栽培用土が用いられている（非特許文献１参照）。
【０００３】
これらの栽培用土には、保水性向上（特許文献１参照）や浸透性向上（特許文献２参照）、防黴などの目的で界面活性剤が添加されることが多い。しかし、界面活性剤は、その特性上、濃度によっては有毒なものや、使い方によっては環境に対して悪影響を及ぼすものも少なくない。例えば、界面活性剤による細胞膜の破壊作用（特許文献３参照）や、河川、湖沼、海域などの水系環境における有機性汚濁や環境毒性（非特許文献２参照）が懸念されている。
【０００４】
また、栽培用土の原料として用いられる木材チップなどの木質材料は、しばしば植物の生育障害を引き起こすことが知られている。この原因としては、微生物の作用により資材中の窒素が不足すること、木質材料中に存在する可溶性成分および微生物分解により生ずるフェノール成分などが植物の生育に悪影響を及ぼすことが原因と考えられている。（特許文献４、非特許文献３参照）。
このため、栽培用土を用いて環境緑化植物や農園芸用植物を栽培する場合、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分など植物の成長にとって有害な植物成長阻害因子による植物への悪影響を少なくする必要がある。
【０００５】
栽培用土中に存在する界面活性剤などの植物成長阻害因子を、簡便にしかも低コストで排除するには、活性炭などの吸着剤を用いる物理的吸着手段による除去方法が最も一般的である。しかし、活性炭などの吸着剤は被吸着質に対する選択性が低く（非特許文献４参照）、植物の成長に必要な成分までも吸着除去してしまう可能性があり、効率性、実用性の面で問題がある。
【０００６】
界面活性剤を選択的に除去する方法として、不溶化されたシクロデキストリンを使用する除去方法が提案されている（特許文献５参照）。しかし、この方法では、界面活性剤を除去することに伴い、界面活性剤の持つ有用な保水機能や防黴機能も失われるという問題がある。
【０００７】
したがって、木質材料を原料とする栽培用土を使用する植物栽培においては、界面活性剤による保水性などの機能を確保しながら、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分による植物成長阻害作用を軽減若しくは解消する技術の確立が喫緊の課題となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００９−１８３１７７号公報
【特許文献２】特開２００８−０９２９５５号公報
【特許文献３】特開平１１−０１８５６６号公報
【特許文献４】特開２０００−２０４５５８号公報
【特許文献５】特開２００８−２４６２８７号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】高麗秀昭、他７名、「インシュレーションボードおよびマット植物を用いた軽量屋上緑化技術の開発（第１報）」、木材工業、２００９年、第６４巻、第４号、ｐ．１６６〜１７１
【非特許文献２】宇都宮暁子、「直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩(LAS)、アルキルフェノールポリエトキシエーテル、それらの分解生成物及びLASコンプレックス(LAS-C)の環境毒性評価」、衛生化学、１９９９年、第４５巻、第２号、ｐ．７０〜８６
【非特許文献３】千秋由里、大内公安、「木質系チップを利用した緑化基盤材の配合検討」、日本緑化工学会誌、２００１年、第２７巻、第１号、ｐ．１７８〜１８０
【非特許文献４】今村主税、伊原靖二、「水溶性シクロデキストリンポリマーと界面活性剤の相互作用」、山口県立大学生活科学部研究報告、２００４年、第３０巻、ｐ．２１〜２８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、本発明の目的は、上記の問題を解決し、環境緑化植物や農園芸植物の栽培において、栽培用土中に含まれる界面活性剤の保水性などの機能を確保しながら、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分などの植物成長阻害因子による成長阻害作用を効果的に軽減若しくは解消できる植物栽培用資材、および、上記植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、上記の目的を達成すべく鋭意研究の結果、シクロデキストリンを担持した担体を植物栽培用資材中に含ませるか、または、この担体を栽培用土に配置することにより、栽培用土中の界面活性剤による保水性等の機能を損なうことなく、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分などの植物成長阻害因子による成長阻害を軽減できることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は植物成長阻害因子による成長阻害を軽減するための植物栽培用資材であって、シクロデキストリンを担持した担体を含む植物栽培用資材を提供する。
【００１２】
上記本発明の植物栽培用資材においては、前記担体が木質繊維を主要構成要素とする木質基体であること；木質繊維を主要構成要素とする前記木質基体が、木質繊維板または木質繊維からなるシートであり、該木質基体１ｇに対し前記シクロデキストリンを０．０２〜１ｇ担持したものであること；前記シクロデキストリンが、α−シクロデキストリンおよびβ−シクロデキストリンの少なくともいずれかであること；前記植物成長阻害因子が界面活性剤であること；前記植物成長阻害因子が木質材料中の可溶性成分であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明は植物成長阻害因子とシクロデキストリンとを接触させることにより、前記植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法を提供する。この方法においては、前記シクロデキストリンが担体に担持されたものであること；前記担体が木質繊維を主要構成要素とする木質基体であること；木質繊維を主要構成要素とする前記木質基体が、木質繊維板または木質繊維からなるシート；前記植物成長阻害因子を含む栽培用土１００質量部あたり、前記シクロデキストリンを０．１〜２質量部用いることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
木質材料を主成分とする栽培用土に本発明の植物栽培用資材を配置することにより、栽培用土に含まれる界面活性剤の保水効果を損なうことなく、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分による植物成長阻害作用を軽減または解消し、栽培植物の発芽障害や成長抑制を減らし、品質の向上が達成される。また、本発明の植物成長阻害作用を軽減する方法によれば、植物栽培用土中に植物成長阻害因子である界面活性剤や木質材料中の可溶性成分が存在する場合であっても、植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減し、栽培植物の発芽障害や成長抑制を減らし、栽培植物の品質を向上することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
次に発明を実施するための最良の形態を挙げて本発明を更に詳細に説明する。本発明の植物栽培用資材は、シクロデキストリンを担持した担体を含む。シクロデキストリンは、Ｄ−グルコースがα１，４−結合で環状構造を形成した化合物であり、重合度６のα−シクロデキストリン、重合度７のβ−シクロデキストリン、重合度８のγ−シクロデキストリン、重合度が９のδ−シクロデキストリンおよび重合度が１０のε−シクロデキストリン、これらをマルトシル化したマルトシル化シクロデキストリン等が知られている。シクロデキストリンは植物由来の環状オリゴ糖で天然に存在する化合物であり、食品添加物として認可されており、変異原性や環境ホルモンとしての疑いは認められておらず、安全性が極めて高い。
シクロデキストリンは市場から入手してそのまま本発明の植物栽培用資材に使用できる。
【００１６】
本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害因子による成長阻害を軽減できる理由は明らかではないが、発明者らは以下のような機構によるものと考えている。
シクロデキストリンはＤ−グルコースがα−１，４−グルコシド結合して環状構造を形成しており、その分子は筒状になっている。シクロデキストリンの内腔は疎水性の環境になっており、水溶液中ではエネルギー的に不安定な状態にあるが、植物成長阻害因子が接近すると植物成長阻害因子の疎水性部分がこの内腔部分に取り込まれ、エネルギー的に安定すると考えられる。このシクロデキストリンの包接作用により、植物成長阻害因子が植物体に移行するのが抑止され、植物成長阻害作用が軽減される。植物成長阻害因子が界面活性剤の場合、界面活性剤の親水性部分はシクロデキストリンの内腔からはみ出た形で存在し、このはみ出した親水性部分が、界面活性剤の保水性や防黴性等の機能維持に効果を発揮するものと考えている。
【００１７】
本発明の植物栽培用資材が、成長阻害作用を軽減できる植物成長阻害因子としては、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分が挙げられる。
本発明の植物栽培用資材は、アニオン系、非イオン系、カチオン系、両性系、天然系などのいずれの界面活性剤に対しても、その植物成長阻害作用を軽減することができる。本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害作用を軽減できるアニオン系界面活性剤の例としては、ラウリル硫酸ナトリウム、アルキル硫酸ナトリウム、アルキルエーテル硫酸エステルナトリウム（ＡＥＳ）、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（ＡＢＳ）、直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（ＬＡＳ）、ドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）、αオレフィンスルホン酸塩（ＡＯＳ）などが挙げられる。
【００１８】
本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害作用を軽減できる非イオン系（ノニオン系）界面活性剤の例としては、アルキルグルコシド、アルキルポリグルコシド、アルキルアミンオキシド、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル（ＰＯＰＥ）、ポリオキシエチレンアルキルエーテル（ＰＯＡＥ）、脂肪酸アルカノールアミド、アルキルグリセリルエーテル、ソルビタンアルキルエーテル、ツイーン（Ｔｗｅｅｎ）、ポリ（オキシエチレン）硬化ヒマシ油などが挙げられる。
【００１９】
本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害作用を軽減できるカチオン系界面活性剤の例としては、アルキルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアルキルジメチルアンモニウムクロリドなどが挙げられ、両性系界面活性剤の例としては、アルキルベタイン、スルホベタイン、アルキルスルホベタイン、アルキルヒドロキシスルホベタイン、カルボキシベタイン、ホスホベタイン、アルキルアミノカルボン酸塩などが挙げられる。
【００２０】
また、本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害作用を軽減できる天然系界面活性剤の例としては、胆汁酸塩、アルギン酸塩、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、モノグリセリド、サポニン、レシチン、エタノールアミン、高級アルコール、高級脂肪酸、アミノ酸型界面活性剤などが挙げられる。
【００２１】
次に、植物成長阻害因子としての木質材料中の可溶性成分について説明する。本発明における木質材料中の可溶性成分とは、木質材料を冷水、温水、アルコール、アルコール・ベンゾール、ヘキサン、アセトン、エーテルなどの溶媒と接触させて、溶解または抽出することにより得られる成分である。木材の細胞内に含まれ、細胞壁から遊離した低分子化合物を主成分とする。この木質材料中の可溶性成分は、一般的には木部全体に対して０．２〜５質量％程度含まれるが、その含有量は樹種により様々であり、２５質量％を超える樹種もある。木質材料中の可溶性成分の具体的な成分としては、単糖類、少糖類、デンプン、脂質、炭化水素、高級アルコール、糖アルコール、アルデヒド、脂肪酸、フェノール類、スチルベン類、クマリン類、クロモン類、フラボン類、タンニン類、キノン類、ヒノキチオールなどのトロポロン類、リグナン類、テルペン類、アルカロイドなどが挙げられる。
【００２２】
本発明の植物栽培用資材が植物成長阻害作用を軽減できる木質材料中の可溶性成分の例としては、高級アルコール、脂肪酸、グリセリド、糖、サポニンなどの配糖体、フェノール類、タンニン類、テルペン類が挙げられる。本発明の植物栽培用資材は、これらの中でも、冷水または温水で抽出される、タンニン類やフラボン類、スチルベン類、リグナン類などの低分子フェノール性成分による植物成長阻害作用を効果的に軽減することができる。また、上記の木質材料中の可溶性成分のなかでも、サポニンのようにその分子中に疎水性を示す部位と親水性を示す部位を持つものに対して、植物成長阻害作用を顕著に軽減することができる。
木質材料の原料としては、建築廃材、廃木、廃根、剪定枝、木片等が挙げられる。
【００２３】
本発明の植物栽培用資材を使用して栽培し得る植物は、特に制限されず、農産植物、園芸植物、緑化植物など、広範な植物の栽培に本発明の植物栽培用資材を用いることができる。植物成長阻害作用の軽減効果としては、アブラナ科ダイコン属（Raphanus属）、アブラナ科アブラナ属（Brassica属）、キク科アキノノゲシ属（Lactuca属）、マメ科ウマゴヤシ属（Medicago属）などに対して大きな効果を得ることができる。
【００２４】
アブラナ科ダイコン属の植物の具体例としては、かいわれ大根（Rhaphanus sativus）、はつか大根（Rhaphanus sativus var. sativus）、青首大根（Rhaphanus sativus L. var. longipinnatus）などが挙げられ、本発明の植物栽培用資材はこれらの植物に対して植物成長阻害因子による成長阻害作用の抑制効果が大きい。
また、アブラナ科アブラナ属の植物の具体例としては、こまつな（Brassica rapa var.perviridis）、チンゲンサイ（Brassica rapa var.chinensis）、タアサイ（Brassica rapa var.narinosa）、かぶ（Brassica rapa var.rapa或いはBrassica rapa var.glabra）、ブロッコリー（Brassica oleracea var. italica）、カリフラワー（Brassica oleracea var.botrytis）、キャベツ（Brassica oleracea var.capitata）などが挙げられ、本発明の植物栽培用資材はこれらの植物に対して植物成長阻害因子による成長阻害作用の抑制効果が大きい。
また、キク科アキノノゲシ属の植物としては、レタス（Lactuca sativa）、マメ科ウマゴヤシ属の植物としてはアルファルファ（Medicago sativa）に対して植物成長阻害因子による成長阻害作用の抑制効果が大きい。
【００２５】
本発明に用いるシクロデキストリンの種類は特に制限されないが、コストの点からはα、βおよびγ−シクロデキストリン並びにこれらをマルトシル化したα、βおよびγ−マルトシルシクロデキストリンが好ましい。また、一般に用いられている界面活性剤の植物成長阻害作用を軽減する効果からは、αおよびβ−シクロデキストリンが適しており、特にα−シクロデキストリンが優れている。また、α−シクロデキストリンは、β−シクロデキストリンと比較して水溶性が高く、担体への担持が容易であるという利点がある。これらのシクロデキストリンは単独で使用してもよいし、複数種を混合して使用してもよい。
【００２６】
本発明の植物栽培用資材において、シクロデキストリンを担持する担体は、シクロデキストリンを担持できるものであれば特に制限はない。担体の形状は、シート状、フィルム状、粒状、顆粒状、粉末状、板状、懸濁液等、特に制限されない。これらの形状の担体をそのまま植物栽培用資材として用いてもよいし、使用に適する形状や大きさに切断、成型して使用してもよい。
担体の素材はシクロデキストリンの担持能力を有するものであれば特に制限なく使用できる。シクロデキストリンの担持能力に優れた素材の例としては、木質繊維を主要構成要素とする木質基体が挙げられ、より具体的には、後述する濾紙や木質繊維板が挙げられる。
【００２７】
粉末状の担体の素材としては、プラスチック製の多孔材料や無機の多孔性化合物が挙げられる。無機の多孔性化合物の具体例としては、ケイ酸カルシウム、アルミナ、ベントナイト、硅藻土、モンモリロナイト、ゼオライト等が挙げられる。これらの粒子径は特に制限されないが、通常、３０〜４００メッシュの内から使用態様に適したものを用いればよい。
【００２８】
シート状およびフィルム状の担体の素材としては、木質繊維からなるシート、特に濾紙等の紙類；プラスチック；セルロース繊維；織布または不織布等の布類が挙げられるが、環境に対する負荷を少なくする観点から、生分解性を有するものが好ましい。
シート状の担体に担持するシクロデキストリンの量は、長期間その効果を発揮させる観点から、シクロデキストリンを担持していない担体１ｇあたり２０ｍｇ〜１ｇとすることが好ましく、５０ｍｇ〜５００ｍｇとすることがより好ましい。
【００２９】
板状の担体の素材としては、木質ボードが挙げられる。好適に用いられる木質ボードの例としては、木材繊維を主原料とし、これをパルプ化してバインダーを添加または無添加で成型して造られる木質繊維板（ファイバーボード）、木材の小片（パーティクル）に合成樹脂などのバインダーを添加し、熱圧成型したパーティクルボード、およびこれらの複合材料が挙げられる。上記木質繊維板は、インシュレーションボード（軟質繊維板）、ＭＤＦ（中密度繊維板）、ハードボード（硬質繊維板）などのいずれの繊維板も用いられるが、特に密度の小さなインシュレーションボードが好適に用いられる。上記の木質ボードは、ポリスチレンフォーム、ウレタンフォーム等の樹脂、グラスウール、ロックウール等の無機繊維、金属、木質以外の植物繊維、等を添加して複合材料としたものであってもよい。
木材繊維を主原料とする木質繊維板は、担持できるシクロデキストリン量が多く、かつ、シクロデキストリンを徐放し、その効果が長持ちするため担体として好ましい。
【００３０】
なお、木質繊維を担体の構成要素とする場合、木質繊維に対しあらかじめ可溶性成分の除去処理を施すことが好ましい。可溶性成分の除去処理は、木質繊維やその原料を冷水、温水、アルコール、アルコール・ベンゾール、ヘキサン、アセトンまたはエーテルなどの溶媒に浸漬することによって得ることができる。浸漬時間、温度は木質繊維の種類、溶媒の種類等によって異なり一概には言えないが、溶媒として２５℃の水を用いる場合、１日〜１週間程度浸漬すればよい。
上記木質ボードに担持させるシクロデキストリンの量は、長期間その効果を発揮させる観点から、担体１ｇあたり１０ｍｇ〜２ｇとすることが好ましく、２０ｍｇ〜１ｇとすることがより好ましく、１００ｍｇ〜１ｇとすることがさらに好ましい。
【００３１】
本発明の植物栽培用資材の形態は特に制限されず、上記した粉末状、シート状、フィルム状、粒状、顆粒状、板状等の、シクロデキストリンを担持した担体のみから構成されてもよく、担体の他に種々の添加剤を含んでもよい。また、微細な担体を含む分散液や乳化液であってもよい。添加剤としては、水、水溶性高分子、ゲル化剤、保湿剤、緩衝液、防腐剤、増粘剤、抗菌剤、防黴剤などが挙げられるが、これらに限定されない。これらの添加剤は２種以上を混合して用いてもよい。
【００３２】
本発明の植物栽培用資材の使用量は特に制限されないが、成長阻害の軽減効果を発揮するためには、栽培用土中の植物成長阻害因子１００質量部あたり、シクロデキストリンが５０〜２０００質量部となる量を用いることが好ましい。栽培用土に対する好ましい使用量は、栽培用土１００質量部あたりシクロデキストリンが０．１〜２．０質量部となる量である。栽培用土中の界面活性剤の量が分かる場合には、界面活性剤１００質量部に対して、シクロデキストリンが５０〜２０００質量部となるように使用すればよい。
【００３３】
本発明の植物栽培用資材が固体状の場合、水やり時に植物栽培用資材中のシクロデキストリンが溶けて、栽培用土中の植物成長阻害因子と接触できるように、栽培用土の上や中、または栽培用土の底部に配置すればよい。水やり時に担体中のシクロデキストリンが栽培用土中に拡散することにより、界面活性剤による保水機能等を損なうことなく、植物成長阻害因子による成長阻害を軽減することができる。また、シクロデキストリンの持つ包接作用により悪臭の発生も抑制される。
【００３４】
本発明の植物栽培用資材を液体状とする場合、ゼオライトやシリカなどの粒子状の担体にシクロデキストリンを担持し、これに水等の液体媒体を加えて乳化液、分散液、懸濁液等を調製すればよい。液体媒体としては水を用いることが好ましい。この液体状の植物栽培用資材にも、必要に応じて添加剤、抗菌剤、防黴剤を加えることができる。液体状の植物栽培用資材は、栽培用土に散布または滴下してもよく、あるいは栽培用土を液体状の植物栽培用資材に浸すことによって浸透させてもよい。
【００３５】
液体状の植物栽培用資材中のシクロデキストリン濃度は特に限定されないが、シクロデキストリン濃度の一例として０．０５〜１５．０質量％が挙げられる。シクロデキストリン濃度は散布に適した濃度に調整したものでも、濃厚液として調製し、使用時に希釈して使用してもよい。また、液体状の植物栽培用資材に栄養剤や農薬を添加して、栽培用土への散布剤や土壌潅注剤として用いてもよい。
【００３６】
液体状の植物栽培用資材は、栽培用土１ｍ2あたりシクロデキストリンの量が１０〜１００ｇになるように１回でまたは数回に分けて施用することが好ましい。使用量が多すぎると植物の成育に悪い影響を与える場合があり、少なすぎると十分な効果が発揮されない場合がある。
【００３７】
本発明の植物栽培用資材を粉末状とする場合、シクロデキストリンを担持した上記した粉末状の担体をそのまま用いてもよく、この担体に粉末状の抗菌剤や防黴剤を添加してもよい。
また、栽培用土の製造工程で粉末状の植物栽培用資材を添加し均一に分散させることにより、植物成長阻害因子による成長阻害が軽減された栽培用土を製造することができる。この栽培用土の形状を植栽ポットや鉢の形状に合わせておくことにより、植物栽培用資材を量りとったり、散布する手間を省くことができる。
【００３８】
本発明の植物栽培用資材をシート状とする場合、その製造にあたっては、シクロデキストリンを担体シート上または担体シート内に均一に含有させることが好ましい。そのための方法としては、
（１）セルロース系繊維の水性分散体にシクロデキストリンを混合して抄紙する方法（内添式）、
（２）シクロデキストリンを水中に溶解または分散させ、この溶液または分散液を担体シートに塗布、滴下、浸漬などの方法により含浸させてから、この担体シートを乾燥させる方法などがある。上記内添式では、セルロース系繊維の水性分散体に添加するシクロデキストリンは、水溶液または水性分散体でもよく、粉末またはペースト状であってもよい。
【００３９】
本発明の植物栽培用資材がシート状の場合、水やり時に資材中のシクロデキストリンが溶けて、栽培用土中の植物成長阻害因子と接触できるように、このシートを栽培用土の上に置くか、栽培用土中に挿入するなどして配置すればよい。
【００４０】
シート状の植物栽培用資材に均一にシクロデキストリンを担持することにより、担体の面積または質量によってシクロデキストリン量を調節できるので、施用の際に施用量を量り取る手間が省け、粉末状態あるいは液体状態の植物栽培用資材に比べて格段に便利である。また、取扱いが容易であり、輸送しやすい。コンパクトに圧縮されているので嵩が小さく、スペース効率が高く、場所をとらない。これらの利点から、シート状の植物栽培用資材は実用性に優れている。
【００４１】
次に、本発明の植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法について説明する。
本発明では、植物成長阻害因子とシクロデキストリンとを接触させることにより、植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する。本発明により植物成長阻害因子による成長阻害を軽減できる理由は明らかではないが、発明者らは、植物成長阻害因子の疎水性部分が疎水的なシクロデキストリンの内腔部分に取り込まれ、植物成長阻害因子の植物体への移行が妨げられているためであると考えている。また、植物成長阻害因子が界面活性剤の場合、界面活性剤の親水性部分はシクロデキストリンの内腔からはみ出た形で存在し、このはみ出した親水性部分が、界面活性剤の保水性や防黴性等の機能を損なわずに効果を発揮するものと考えている。
【００４２】
上記植物成長阻害因子は前述した植物栽培用資材の発明で記載したものと同様であり、界面活性剤や木質材料中の可溶性成分が挙げられる。また、シクロデキストリンも前述した植物栽培用資材の発明で記載したものと同様であり、α−シクロデキストリンまたはβ−シクロデキストリンを用いることが好ましい。
【００４３】
シクロデキストリンは担体に担持されたものであることが好ましく、担体は木質繊維を主要構成要素とする木質基体であることが好ましい。木質繊維を主要構成要素とする木質基体は、木質繊維板または木質繊維からなるシートであることが好ましい。
本発明の実施にあたっては、植物成長阻害因子を含む栽培用土１００質量部あたり、シクロデキストリンの量を０．１〜２質量部用いることが好ましい。
【実施例】
【００４４】
次に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。なお、文中の「％」は質量基準である。また、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００４５】
１）  界面活性剤
本実施例で使用した植物成長阻害因子としての界面活性剤を表１に示す。これらの界面活性剤は１％水溶液として使用した。なお、界面活性剤Ａ〜Ｅは表１の中央欄に記載した各成分を等濃度含む。
【００４６】
2014083001.tif 000002
【００４７】
２）  植物
本実施例で用いた植物を表２に示す。
【００４８】
2014083001.tif 000003
【００４９】
３）  界面活性剤に起因する植物成長阻害作用の抑制
３−１）    β−ＣＤと界面活性剤の両方を担持した植物栽培用資材の効果
［実施例１］
＜植物栽培用資材の調製＞
蒸留水を用いて上記界面活性剤Ｃの１％水溶液を調製した。この界面活性剤Ｃ水溶液１．２ｍＬを濾紙（定性濾紙Ｎｏ２、直径７０ｍｍ；質量０．４９ｇ）１枚に滴下し、十分浸透させた。その後、この濾紙を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、濾紙中の水分を蒸発させて界面活性剤含有濾紙基材を調製した。
【００５０】
β−シクロデキストリン（β−ＣＤ；日本食品化工製セルデックスＢ−１００）７．２ｇを加熱した蒸留水に添加して１００ｍＬのβ−ＣＤ水溶液を調製した。このβ−ＣＤ水溶液の０．７ｍＬを上記界面活性剤含有濾紙基材に滴下し、その後、この濾紙基材を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、水分を蒸発させて、界面活性剤とβ−ＣＤを含む植物栽培用資材を得た。
【００５１】
＜支持台の作製＞
市販のワイピングクロス（キムタオルホワイト、日本製紙クレシア製）から５５ｍｍ×４５ｍｍの切片を切り出し、この切片６枚を重ねて、ワイピングクロス製の支持台を作製した。
【００５２】
＜種子の播種＞
直径９０ｍｍのガラスシャーレの底に上記支持台を置き、上から蒸留水１５ｍＬを加え、しばらく放置した。水が支持台に十分浸透した後、この支持台の上に上記植物栽培用資材を載せ、その上に通常の定性濾紙（Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）１枚を載せた。ガラスシャーレの縁と支持台の間の部分に蒸留水１０ｍＬを加えた後、上記定性濾紙上にカイワレの種２０粒を播種し、２５℃で７日間、暗黒下で静置し、発芽率や成長状況を観察した。結果を表３−１に示す。なお、表中の下胚軸長は、発芽した個体における根から子葉までの長さの平均値である。
【００５３】
［実施例２〜６］
界面活性剤の種類とβ−ＣＤの添加量を、表３−１に記載したものとしたこと以外は、実施例１と同様にして実施例２〜６の実験を行った。結果を表３−１に示す。
【００５４】
［比較例１〜１２］
植物栽培用資材へのβ−ＣＤの担持処理を行わなかったこと以外は実施例１〜６と同様にして、比較例１〜６の実験を行い、発芽率等を観察した。また、無処理対照実験として、植物栽培用資材への界面活性剤の担持処理とβ−ＣＤの担持処理のどちらも行わなかったこと以外は実施例１〜６と同様にして、比較例７〜１２の実験を行い、発芽率等を観察した。結果を表３−１に示す。
【００５５】
表３−１に示す結果から、植物成長に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例１〜６では、植物栽培用資材に界面活性剤のみを添加した比較例１〜６と比べて下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例４〜６では、植物栽培用資材に界面活性剤もβ−ＣＤも添加していない無処理対照と同程度の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表３−１の結果より、β−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は界面活性剤による成長抑制効果を解消もしくは軽減することに有効であることが明らかになった。
【００５６】
2014083001.tif 000004
【００５７】
［実施例７〜１４、比較例１３〜２８］
栽培植物をカイワレに代えてコマツナとし、界面活性剤の種類とβ−ＣＤの添加量を表３−２に記載したものとしたこと以外は、実施例１と同様にして実施例７〜１４を、比較例１と同様にして比較例１３〜２０を、比較例７と同様にして無処理対照である比較例２１〜２８の実験を行った。結果を表３−２に示す。
表３−２に示す結果から、植物成長に関して言えば、β−ＣＤを含む本発明の植物栽培用資材を用いた実施例７〜１４では、植物栽培用資材に界面活性剤のみを添加した比較例１３〜２０に比べて下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例１０〜１４では、植物栽培用資材に界面活性剤もβ−ＣＤも添加していない無処理対照と同等かそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。また、発芽率に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例７〜１４では、界面活性剤のみを添加した比較例１３〜２０に比べて発芽率が改善しており、無処理対照である比較例２１〜２８と同じく１００％であった。以上の表３−２の結果より、β−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は、界面活性剤がコマツナの発芽や成長に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化するのに有効であることが明らかになった。
【００５８】
2014083001.tif 000005
【００５９】
［実施例１５〜１７、比較例２９〜３４］
栽培植物ならびに植物栽培用資材に添加する界面活性剤の種類およびβ−ＣＤの量を表３−３に記載のものとしたこと以外は、実施例１と同様にして実施例１５〜１７を、比較例１と同様にして比較例２９〜３１を、比較例７と同様にして無処理対照である比較例３２〜３４の実験を行った。結果を表３−３に示す。
表３−３に示す結果から、植物成長に関して言えば、β−ＣＤを含む本発明の植物栽培用資材を用いた実施例１５〜１７では、植物栽培用資材に界面活性剤のみを添加した比較例２９〜３１に比べて下胚軸の長さが長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。また、発芽率に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例１５〜１７では、植物栽培用資材に界面活性剤のみを添加した比較例２９〜３１と比べて発芽率が改善しており、無処理対照である比較例３２〜３４と同等なものとなっている。以上の表３−３に示す結果より、β−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は、界面活性剤が赤丸ハツカやターサイの成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
2014083001.tif 000006
【００６０】
３−２）    α−ＣＤと界面活性剤の両方を担持した植物栽培用資材の効果
［実施例１８〜２４］
β−ＣＤに代えてα−シクロデキストリン（α−ＣＤ；試薬１級、和光純薬工業株式会社製）を使用し、栽培植物ならびに植物栽培用資材へのα−ＣＤの添加量を表４に記載されたものとしたこと以外は、実施例１と同様にして実施例１８〜２４の実験を行った。
【００６１】
［比較例３５〜４７］
植物栽培用資材へのα−ＣＤの担持処理を行わないこと以外は実施例１８〜２４と同様にして、比較例３５〜４１の実験を行い、無処理対照実験として植物栽培用資材への界面活性剤の担持処理とα−ＣＤの担持処理のどちらも行わなかったこと以外は実施例１８〜２４と同様にして、比較例４２〜４８の実験を行い、発芽率等を観察した。これらの結果を表４に示す。
【００６２】
表４に示す結果から、植物成長に関して言えば、植物栽培用資材にα−ＣＤを担持しなかった比較例３５〜４１では、栽培植物が成長していないか、成長がわずかであるのに対して、α−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材を用いた実施例１８〜２４では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例１８と２１では、無処理対照である比較例４２、４５と同等、またはそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。また、発芽率に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例１８〜２４では、植物栽培用資材にα−ＣＤを担持しなかった比較例３５〜４１に比べて発芽率が改善しており、特に、比較例３６〜４１では発芽率が０％であるに対し、実施例１９〜２４では発芽率が６２．５〜１００％に改善している。以上の表４の結果より、α−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は界面活性剤が植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００６３】
2014083001.tif 000007
【００６４】
３−３）  α−ＣＤのみを担持した植物栽培用資材の効果
［実施例２５］
＜界面活性剤含有濾紙基材の調製＞
蒸留水を用いて界面活性剤Ｃの１％水溶液を調製し、この界面活性剤Ｃ水溶液１．２ｍＬを濾紙（定性濾紙Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）１枚に滴下し、十分浸透させた。その後、この濾紙を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、濾紙中の水分を蒸発させて界面活性剤含有濾紙基材を調製した。
【００６５】
＜α−ＣＤのみを担持した植物栽培用資材の調製＞
次に、α−ＣＤ（試薬１級、和光純薬工業製）１４．５ｇを蒸留水に溶解し、１００ｍＬのα−ＣＤ水溶液を調製した。このα−ＣＤ水溶液の１．５ｍＬを濾紙（定性濾紙Ｎｏ２、直径７０ｍｍ；質量０．４９ｇ）１枚に滴下し、その後、このα−ＣＤ含有濾紙基材を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、濾紙中の水分を蒸発させて、α−ＣＤのみを担持した植物栽培用資材を調製した。
【００６６】
実施例１の＜支持台の作製＞に記載の手順で支持台を作製し、この支持台をガラスシャーレ（直径９０ｍｍ）の底に置き、上から蒸留水１５ｍＬを加え、しばらく放置した。水が十分支持台に浸透した後、支持台の上に、上記の界面活性剤含有濾紙基材１枚を載せ、その上に上記の植物栽培用資材を１枚載せ、さらにその上に通常の定性濾紙（Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）１枚を載せた。ガラスシャーレの縁と支持台の間の部分に蒸留水１０ｍＬを加えた後、上記定性濾紙上にカイワレの種２０粒を播種し、２５℃で７日間、暗黒下で静置し、播種植物の発芽率や成長状況を観察した。
【００６７】
［比較例４９、５０］
比較のため、上記植物栽培用資材の代わりに、定性濾紙（Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）を用いたこと以外は実施例２５と同様にして、比較例４９の実験を行い、無処理対照試験として界面活性剤含有濾紙基材の代わりに定性濾紙（Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）を使用し、さらに植物栽培用資材の代わりにも、定性濾紙（Ｎｏ２、直径７０ｍｍ）を用いたこと以外は実施例２５と同様にして比較例５０の実験を行った。実施例２５および比較例４８、４９の結果を表５−１に示す。
【００６８】
2014083001.tif 000008
【００６９】
また、表５−２に記載の栽培植物を用いたこと以外は実施例２５と同様にして実施例２６〜３６を、比較例４９と同様にして比較例５１〜６１を、比較例５０と同様にして無処理対照試験である比較例６２〜７２の実験を行った。結果を表５−２に示す。
【００７０】
2014083001.tif 000009
【００７１】
表５−１、５−２を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例４９、５１〜６１では発芽率が０％であるに対し、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例２５〜３６の発芽率は７５％〜１００％であり、本発明の植物栽培用資材は発芽率を著しく改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを含有する植物栽培用資材を使用しなかった比較例４９、５１〜６１では全く成長していないのに対して、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例２５〜３６では下胚軸が成長しており、植物成長が改善されているのが分かる。特に、実施例２６、２９、３２〜３５においては、無処理対照（比較例６２、６５、６８〜７１）と同等かそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−１、５−２の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｃが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００７２】
＜界面活性剤Ｂに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例３７〜４８、比較例７３〜９６］
界面活性剤Ｃに代えて界面活性剤Ｂを用いたことの他は、実施例２５〜３６と同様にして、それぞれ実施例３７〜４８の実験を行った。また、界面活性剤Ｃに代えて界面活性剤Ｂを用いたことの他は、比較例４９、５０、５１〜６１、６２〜７２と同様にして、それぞれ比較例７３、８５、７４〜８４、８６〜９６の実験を行った。これらの結果を表５−３に示す。
【００７３】
2014083001.tif 000010
【００７４】
表５−３を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤを含有しない植物栽培用資材を用いた比較例のうち、比較例７４、７６、７７、７９および８１〜８４では発芽率が０％であるのに対し、本発明の植物栽培用資材を使用した場合、比較例で発芽率が０％だった植物実施例３８、４０、４１、４３および４５〜４８でも発芽率が１００％であり、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材が発芽率を著しく改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを含有しない植物栽培用資材を用いた比較例７３〜８４では栽培植物が成長していないか、成長がわずかであるのに対し、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例３７〜４８では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例３７、３８、４０〜４４、４７および４８では、無処理対照（比較例８５、８６、８８〜９２、９５、９６）と同等かそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−３の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｂが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００７５】
＜界面活性剤Ｈに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例４９〜６０、比較例９７〜１２０］
界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｈを用いたことの他は、実施例３７〜４８と同様にして、それぞれ実施例４９〜６０の実験を行った。また、界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｈを用いたことの他は、比較例７２〜８３と同様にして、それぞれ比較例９７〜１０８の実験を行い、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを担持した植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例８５〜９６と同様に比較例１０９〜１２０の実験を行った。これらの結果を表５−４に示す。
【００７６】
2014083001.tif 000011
【００７７】
表５−４を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤを含有しない植物栽培用資材を用いた比較例のうち、比較例９８、１００、１０１、１０３、１０５、１０７、１０８では発芽率が０％であるのに対し、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例５０、５２、５３、５５、５７、５９および６０では発芽率が１００％であり、本発明の植物栽培用資材が発芽率を著しく改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを含有する植物栽培用資材を使用しなかった比較例９７〜１０８では栽培植物が成長していないか、成長がわずかであるのに対し、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例４９〜６０では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例５０〜５３および５５〜５９では、無処理対照である比較例１１０〜１１３および１１５〜１１９と比べて、同等かそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−４の結果より、α−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｈが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００７８】
＜界面活性剤Ｄに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例６１〜７０、比較例１２１〜１４０］
界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｄを用いたことの他は、実施例３７〜４６と同様にして、それぞれ実施例６１〜７０の試験を実施した。また、界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｄを用いたことの他は、比較例７３〜８２と同様にして、それぞれ比較例１２１〜１３０の試験を実施し、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを含有する植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例８５〜９４と同様に比較例１３１〜１４０の実験を行った。これらの結果を表５−５に示す。
【００７９】
2014083001.tif 000012
【００８０】
表５−５を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤのみを担持する本発明の植物栽培用資材を使用した実施例６２、６４、６９および７０では発芽率が１００％であるのに対し、同じ植物で本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１２２、１２４、１２９、１３０では発芽率が０〜９０％であり、本発明の植物栽培用資材は発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１２１〜１３０では、栽培植物が成長していないか、成長してもわずかであるのに対し、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例６１〜７０では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に実施例６１〜６７、６９および７０では、界面活性剤含有濾紙基材も本発明の植物栽培用資材も使用しなかった無処理対照（比較例１３１〜１３７、１３９および１４０）と同等かそれ以上の下胚軸長になっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−５の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の阻害因子抑制基材は界面活性剤Ｄが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００８１】
＜界面活性剤Ａに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例７１〜７６、比較例１４１〜１５２］
界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ａを用いたことの他は、実施例３７〜３９、４１〜４３と同様にして、それぞれ実施例７１〜７６の実験を行った。また、界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ａを用いたことの他は、比較例７３〜７５、７７〜７９と同様にして、それぞれ比較例１４１〜１４６の実験を行い、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを担持した植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例８５〜８７、８９〜９１と同様に比較例１４７〜１５２の実験を行った。これらの結果を表５−６に示す。
【００８２】
2014083001.tif 000013
【００８３】
表５−６を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例のうち、比較例１４２、１４５では発芽率が７０％であるのに対し、α−ＣＤのみを担持する本発明の植物栽培用資材を使用した実施例７２、７５では発芽率が１００％であり、本発明の植物栽培用資材は発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１４１〜１４６では栽培植物の下胚軸長の伸びがわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例７１〜７６では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に下胚軸長は全ての実施例において、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを担持した植物栽培用資材も使用しなかった比較例１４７〜１５２の無処理対照以上の長さになっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−６の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ａが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００８４】
＜界面活性剤Ｇに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例７７〜８２、比較例１５３〜１６４］
界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｇを用いたことの他は、実施例３７〜３９、４１〜４３と同様にして、それぞれ実施例７７〜８２の実験を行った。また、界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｇを用いたことの他は、比較例７３〜７５、７７〜７９と同様にして、それぞれ比較例１５３〜１５８の実験を行い、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを担持した植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例８５〜８７、８９〜９１と同様に比較例１５９〜１６４の実験を行った。これらの結果を表５−７に示す。
【００８５】
2014083001.tif 000014
【００８６】
表５−７を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材を用いた実施例７７〜８２では発芽率が１００％であるのに対し、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１５３〜１５８では発芽率が０〜７０％であり、本発明の植物栽培用資材が発芽率を著しく改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１５３〜１５８では栽培植物が成長していないか、成長しても下胚軸長の伸びがわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例７７〜８２では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。特に下胚軸長は全ての実施例において、界面活性剤含有濾紙基材も本発明の植物栽培用資材も使用しなかった比較例１５９〜１６４の無処理対照以上の長さになっており、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−７の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｇが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００８７】
＜界面活性剤Ｅに対する植物栽培用資材の効果＞
［実施例８３〜８８、比較例１６５〜１７６］
界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｅを用いたことの他は、実施例３７〜３９、４１〜４３と同様にして、それぞれ実施例８３〜８８の試験を実施した。また、界面活性剤Ｂに代えて界面活性剤Ｅを用いたことの他は、比較例７３〜７５、７７〜７９と同様にして、それぞれ比較例１６５〜１７０の試験を実施し、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを含有する植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例８５〜８７、８９〜９１と同様に比較例１７１〜１７６の実験を行った。これらの結果を表５−８に示す。
【００８８】
2014083001.tif 000015
【００８９】
表５−８を見ると、発芽率に関して言えば、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材を用いた実施例８３〜８８では発芽率が１００％であるのに対し、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１６５〜１７０では発芽率が０％〜７５％であり、本発明の植物栽培用資材は発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１６５〜１７０では栽培植物が成長していないか、成長しても下胚軸長の伸びがわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例８３〜８８では下胚軸長の伸びが大きく、植物成長が著しく改善されていることが分かる。以上の表５−８の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｅが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【００９０】
［実施例８９、比較例１７７、１７８］
界面活性剤Ｃに代えて界面活性剤Ｆを用いたことの他は、実施例２５、比較例４９と同様にして、それぞれ実施例８９、比較例１７７の実験を行った。また、界面活性剤含有濾紙基材もα−ＣＤを担持した植物栽培用資材も使用しない無処理対照試験として比較例５０と同様に比較例１７８の実験を行った。これらの結果を表５−９に示す。
【００９１】
2014083001.tif 000016
【００９２】
表５−９を見ると、植物成長に関して言えば、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１７７では下胚軸長の成長がわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例８９では下胚軸長が長くなっており、植物成長が改善されているのが分かる。以上の表５−９の結果より、α−ＣＤのみを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤Ｆが植物成長に及ぼす悪影響を低減化することに有効であることが明らかになった。
【００９３】
３−４）  β−ＣＤを担持した植物栽培用資材の界面活性剤含有木片基材に対する効果
＜水溶性成分溶出処理を施した木片基材１の調製＞
５００ｍＬ容ビーカーに３００ｍＬの蒸留水を入れ、この中にサクラ材からなる直径４０ｍｍ、厚さ１０ｍｍの円盤型木片を投入し、このビーカーを２５℃のインキュベータ中に３日間置いて、木片中の水溶性成分を溶出させた。この後、木片を水中より取り出し、８０℃で２時間乾燥させて、水溶性成分溶出処理を施した木片基材１を得た。
【００９４】
＜界面活性剤含有木片基材２の調製＞
蒸留水を用いて、界面活性剤Ｃの１％水溶液を調製した。この界面活性剤Ｃ水溶液の４．５ｍＬを上記木片基材１に滴下し、十分浸透させた。この後、この木片基材を８０℃の乾燥機中に４時間放置し、木片基材中の水分を蒸発させて界面活性剤含有木片基材２を得た。
【００９５】
［実施例９０］
＜植物栽培用資材の調製＞
β−ＣＤ（セルデックスＢ−１００、日本食品化工製）７．２ｇを加熱した蒸留水に添加して１００ｍＬのβ−ＣＤ水溶液を調製した。このβ−ＣＤ水溶液の１．２ｍＬ（β−ＣＤ量：０．０９ｇ）を濾紙（定性濾紙Ｎｏ２、直径５５ｍｍ；０．３１ｇ）１枚に滴下し、上記水溶液を濾紙に十分浸透させた。その後、この濾紙を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、濾紙中の水分を蒸発させてβ−ＣＤを担持した植物栽培用資材を調製した。
【００９６】
＜播種試験＞
ガラスシャーレ（直径７０ｍｍ）の底に１枚の定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を敷き、その上に上記木片基材２を包み込んだワイピングクロス（キムワイプＳ−２００、日本クレシア製、１２０×２１５ｍｍ）を置き、上から蒸留水４ｍＬを加え、さらにワイピングクロスとガラスシャーレの縁の間に蒸留水１５ｍＬを注ぎ込んだ。この後、ワイピングクロスの上に上記植物栽培用資材１枚を載せ、さらにその上に通常の定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）１枚を載せた。この定性濾紙上にターサイの種２０粒を播種し、木片基材２が乾燥しないように適宜、蒸留水を添加（１回あたり約２０ｍＬ）しながら、２５℃で７日間、暗黒下で静置し、播種植物の発芽率や成長状況を観察した。
【００９７】
［実施例９１、比較例１７９〜１８２］
比較のため、β−ＣＤを担持した植物栽培用資材の代わりに、定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９０と同様にした試験（比較例１７９）、および無処理対照試験として界面活性剤含有木片基材２の代わりに水溶性成分溶出処理を施した木片基材１を使用し、さらに上記β−ＣＤを含有する植物栽培用資材に代えて定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９０と同様にして比較例１８０の実験を行った。
また、栽培植物としてターサイの代わりにチンゲンサイを用い、植物栽培用資材のβ−ＣＤ量を０．１８ｇとしたこと以外は実施例９０、比較例１７９、１８０と同様にして、それぞれ実施例９１、比較例１８１、１８２の実験を行った。結果を表６に示す。
【００９８】
2014083001.tif 000017
【００９９】
表６を見ると、発芽率に関して言えば、β−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１７９、１８１の発芽率がそれぞれ５０％、９０％であるのに対し、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例９０、９１ではともに発芽率は１００％であり、本発明の植物栽培用資材は発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、β−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用しなかった比較例１７９、１８１では下胚軸長の成長がわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例９０、９１では下胚軸長の伸びが大きく、植物成長が改善されているのが分かる。以上の表６の結果より、β−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材は、木片基材２に含まれる界面活性剤Ｃが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を低減化することに有効であることが明らかになった。
【０１００】
３−５）  α−ＣＤを担持した植物栽培用資材の界面活性剤含有木片基材に対する効果
＜界面活性剤含有木片基材３の調製＞
蒸留水を用いて、界面活性剤Ｃの１％水溶液を調製した。この界面活性剤Ｃ水溶液の３ｍＬを、３−４）に記載の手順で調製した水溶性成分溶出処理を施した木片基材１に滴下し、十分浸透させた。次いで、この木片基材を８０℃の乾燥機中に４時間放置し、木片基材中の水分を蒸発させて界面活性剤含有木片基材３を得た。
【０１０１】
［実施例９２］
＜植物栽培用資材の調製＞
α−ＣＤ（試薬１級、和光純薬工業製）１４．５ｇを蒸留水に溶解し、１００ｍＬのα−ＣＤ水溶液を調製した。このα−ＣＤ水溶液の０．８３ｍＬ（α−ＣＤ量：０．１２ｇ）を濾紙（定性濾紙Ｎｏ２、直径５５ｍｍ；０．３１ｇ）１枚に滴下し、上記水溶液を濾紙に十分浸透させた。その後、この濾紙を８０℃の乾燥機中に２時間放置し、濾紙中の水分を蒸発させてα−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材を調製した。
【０１０２】
木片基材２の代わりに上記界面活性剤含有木片基材３を用い、β−ＣＤを担持した植物栽培用資材の代わりに上記α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を用い、栽培植物をカイワレとしたこと以外は、実施例９０と同様にして実験を行った。
【０１０３】
［比較例１８３、１８４］
上記植物栽培用資材の代わりに定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９２と同様にして比較例１８３を、無処理対照試験として上記木片基材３の代わりに３−４）に記載の手順で調製した水溶性成分溶出処理を施した木片基材１を使用し、さらに上記植物栽培用資材に代えて定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９２と同様にして比較例１８４の実験を行った。
【０１０４】
［実施例９３、比較例１８５、１８６］
栽培植物としてカイワレの代わりにコマツナを用いたこと以外は実施例９２、比較例１８３、１８４と同様にして、それぞれ実施例９３、比較例１８５、１８６の実験を行った。結果を表７に示す。
【０１０５】
2014083001.tif 000018
【０１０６】
表７を見ると、発芽率に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１８３の発芽率が９０％、比較例１８５では７０％であるのに対し、α−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材を用いた実施例９２、９３ではともに発芽率は１００％であり、α−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材が発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１８３、１８５では下胚軸長の成長がわずかであるのに比べて、本発明の植物栽培用資材を使用した実施例９２、９３では下胚軸長の伸びが大きく、植物成長が改善されているのが分かる。特に、栽培植物としてコマツナを用いた実施例９３では、界面活性剤含有木片基材３も本発明の植物栽培用資材も使用しなかった無処理対照の比較例１８６と同程度の下胚軸長になっており、植物成長が効果的に改善されていることが分かる。以上の表７の結果より、α−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材は木片基材に含まれる界面活性剤Ｃが植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を解消若しくは低減化することに有効であることが明らかになった。
【０１０７】
４）  木材抽出物に起因する植物成長阻害作用の抑制
［実施例９４］
実施例９２の＜植物栽培用資材の調製＞に記載した手順にて、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を調製した。
次いで、ガラスシャーレ（直径７０ｍｍ）の底に１枚の定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を敷き、その上に未処理の円盤型木片基材４（サクラ材、直径４０ｍｍ、厚さ１０ｍｍ）を包み込んだワイピングクロス（キムワイプＳ−２００、日本クレシア製、１２０×２１５ｍｍ）を置き、上から蒸留水４ｍＬを加え、さらに上記ワイピングクロスとガラスシャーレの縁の間に蒸留水１５ｍＬを注ぎ込んだ。この後、ワイピングクロスの上に上記植物栽培用資材１枚を載せ、さらにその上に通常の定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）１枚を載せた。この定性濾紙上にカイワレの種２０粒を播種し、木片基材４が乾燥しないように適宜、蒸留水を添加（約２０ｍＬ）しながら、２５℃で７日間、暗黒下で静置し、播種植物の発芽率や下胚軸の伸長状況を観察した。
【０１０８】
［比較例１８７、１８８］
比較のため、上記植物栽培用資材の代わりに、定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９４と同様にして比較例１８７の実験を行った。また、上記未処理の木片基材４の代わりに上記３−４）に記載の水溶性成分溶出処理を施した木片基材１を使用し、かつ、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材の代わりに定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）を用いたこと以外は実施例９４と同様にして比較例１８８の実験を行った。
【０１０９】
［実施例９５、比較例１８９、１９０］
栽培植物としてカイワレの代わりにコマツナを用いたこと以外は実施例９４、比較例１８７、１８８と同様にして、それぞれ、実施例９５、比較例１８９、１９０の実験を行った。結果を表８に示す。
【０１１０】
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【０１１１】
表８を見ると、発芽率に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１８７、１８９では、発芽率がともに９０％であるのに対し、α−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材を用いた実施例９４、９５ではともに発芽率が１００％であり、本発明の植物栽培用資材が発芽率を改善することが分かる。また、植物成長に関して言えば、本発明の植物栽培用資材を用いた実施例９４、９５では、本発明の植物栽培用資材を使用しなかった比較例１８７、１８９と比べて下胚軸長の伸びが大きく、植物成長が改善されているのが分かる。特に、栽培植物としてコマツナを用いた実施例９５では、木片基材４の代わりに水抽出処理した木片基材１を用いた比較例１９０と同程度の下胚軸長となっており、植物成長が効果的に改善されていることが分かる。以上の表８の結果より、α−ＣＤを含有する本発明の植物栽培用資材は、木片基材に含まれる可溶性成分が植物成長および発芽率に及ぼす悪影響を低減化することに有効であることが明らかになった。
【０１１２】
５）  保水性試験
一定時間内に蒸発した基材中の水分量を測定することにより、基材の保水性を判断した。すなわち、２種の基材の保水性を比較する場合には、蒸発する水の量が少ない方が、保水性が優れていると評価し、蒸発する水の量が２種の基材で同等の場合には、保水性も同等と評価した。
【０１１３】
［実施例９６］
＜木片基材セットの作製＞
上記３−４）に記載の手順で調製した界面活性剤含有木片基材２をワイピングクロス１枚（キムワイプＳ−２００、日本クレシア製、１２０×２１５ｍｍ）に包み込み、これをプラスチック製計量皿（５０ｍｍ×５０ｍｍ）の上に置き、その上に実施例９２に記載の手順で調製したα−ＣＤを担持した植物栽培用資材を１枚載せ、さらにその上に通常の定性濾紙（Ｎｏ２、直径５５ｍｍ）１枚を載せて木片基材セットを作製した。
【０１１４】
＜蒸発した水分量の測定＞
上記の木片基材セットの上から蒸留水１４ｍＬを加え、直後に木片基材セットの重量を測定し、この値を放置前重量（Ａ）とした。次に、この木片基材セットを１６．５℃のインキュベーター内に９時間放置し、その後重量を測定して、この値を放置後重量（Ｂ）とし、下記式１により、放置中に蒸発した水分量（Ｃ）を求めた。
［式１］  Ｃ＝Ａ−Ｂ  （単位：ｇ）
この測定を木片基材セット１０セットについて行い、その平均値を求めた。
【０１１５】
［実施例９７］
インキュベーターの温度を２５℃としたこと以外は実施例９６と同様にして蒸発した水分量を測定した。
【０１１６】
［比較例１９１、１９２］
木片基材セット中の植物栽培用資材の代わりに処理をしていない定性濾紙を用いたこと以外は実施例９６、９７と同様にしてそれぞれ蒸発量の水分を測定した。
実施例９６、９７、比較例１９１、１９２の結果を表９に示す。
【０１１７】
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【０１１８】
表９を見ると、放置温度が１６．５℃である場合、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用した実施例９６では水の蒸発量が３．５０ｇであるのに対し、α−ＣＤを担持した植物栽培用基材に代えて無処理の濾紙を用いた比較例１９１では水の蒸発量が３．５１ｇであり、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材の使用の有無による水の蒸発量には大差なく、両者の保水性が同等であることが分かる。一方、放置温度が２５℃の場合は、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を用いた実施例９７では水の蒸発量が１０．６９ｇであるのに対し、無処理の濾紙を用いた比較例１９２では水の蒸発量が１１．０２ｇであり、α−ＣＤを担持した植物栽培用資材を使用した場合、使用しない場合に比べて水の蒸発量は少なくなり、若干ではあるが保水性が優れる結果となった。
これらの結果から、本発明の植物栽培用資材を使用した場合に木片基材セットの保水性が損なわれることはないことが分かった。すなわち、α−ＣＤを担持した本発明の植物栽培用資材は界面活性剤含有木片基材の保水性に悪影響を及ぼさないことが明らかになった。
【産業上の利用可能性】
【０１１９】
本発明によれば、栽培用土中に存在する界面活性剤や木質材料中の可溶性成分などの植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減できる植物栽培用資材および植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減できる方法が提供される。本発明の植物栽培用資材および植物成長阻害因子による植物成長阻害作用を軽減する方法は、安全性が高いことに加えて、界面活性剤の有する保水性機能や防黴性を損なうことがないので、植物の健康的な成長に寄与し、良質な植物を育成することができる。