(57)【要約】【課題】発熱を低減し、かつ、漏洩磁界および不要輻射を低減できる非接触充電装置を提供すること。【解決手段】電磁力を利用した充電に用いられる非接触充電装置であって、電磁波を発生するコイル３１１ａと、電磁波を遮蔽するシールド部３１０と、シールド部３１０の内側に配置され、電磁波を電気エネルギとして回収するサブコイル３３１と、を有する。コイル３１１ａは、ソレノイドコイルである。また、サブコイル３３１は、ソレノイドコイルを囲む４つの面Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄのうちソレノイドコイルの巻き線の中心軸Ｘ上にある２つの面Ａ、Ｂの付近に配置されている。【選択図】図６
2014193031.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁力を利用した充電に用いられる非接触充電装置であって、
電磁波を発生するコイルと、
前記電磁波を電気エネルギとして回収するサブコイルと、を有する、
非接触充電装置。
【請求項２】
前記サブコイルが回収した電気エネルギを消費する負荷をさらに備えた、
請求項１記載の非接触充電装置。
【請求項３】
前記負荷は、放熱抵抗または電子機器である、
請求項２記載の非接触充電装置。
【請求項４】
前記サブコイルが回収した電気エネルギを直流の電気エネルギに変換して前記負荷へ出力する整流器を備えたサブ受電部を有する、
請求項２または３記載の非接触充電装置。
【請求項５】
前記コイルは、スパイラルコイルであり、
前記サブコイルは、
前記スパイラルコイルを囲む４つの面のそれぞれの付近に配置されている、
請求項１から４のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【請求項６】
前記コイルは、ソレノイドコイルであり、
前記サブコイルは、
前記ソレノイドコイルを囲む４つの面のうち前記ソレノイドコイルの巻き線の中心軸上にある２つの面のそれぞれの付近に配置されている、
請求項１から４のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【請求項７】
電磁波を遮蔽するシールド部をさらに備え、
前記サブコイルは、前記シールド部の前記コイルのある側に配置される、
請求項１から６のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【請求項８】
電磁波を遮蔽するシールド部をさらに備え、
前記サブコイルと、前記シールド部の前記コイルのある側の面との間に、フェライトを備えた、
請求項１から６のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【請求項９】
強化プラスチックで形成されたシールド部をさらに備え、
前記サブコイルは、前記シールド部に埋め込まれる、
請求項１から６のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【請求項１０】
前記コイルが給電コイルとして機能する給電装置、または、前記コイルが受電コイルとして機能する受電装置、のいずれかである、
請求項１から９のいずれか１項に記載の非接触充電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁力を利用した非接触充電に用いられる非接触充電装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、プラグインＨＥＶ（Hybrid Electric Vehicle：ハイブリッド自動車）またはＥＶ（Electric Vehicle：電気自動車）が普及している。そして、外部電源からＥＶまたはプラグインＨＥＶに搭載された蓄電池へ充電を行う技術として、電磁力（例えば、電磁誘導方式、または磁気共鳴方式（磁界共鳴方式））を利用した非接触充電が知られている。
【０００３】
電磁力を利用した非接触充電では、給電コイルおよび受電コイルを用いるが、給電中にそれらのコイルにて発生する漏洩磁界および不要輻射が問題となる。そこで、例えば特許文献１の技術は、電磁波遮蔽効果のある素材で構成された直方体状のシールド（シールドボックス）によりコイルを囲むことで、漏洩磁界および不要輻射を低減している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−９１９９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術は、コイルからの電磁波がコイル付近に存在するシールドに当たることにより、シールドにおいて渦電流が発生する。このため、シールドの電気抵抗によって電力（電気エネルギ）を損失し、損失した電力（電気エネルギ）が熱に変わってシールドが発熱する、という課題がある。
【０００６】
本発明の目的は、発熱を低減し、かつ、漏洩磁界および不要輻射を低減できる非接触充電装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係る非接触充電装置は、電磁力を利用した充電に用いられる非接触充電装置であって、電磁波を発生するコイルと、前記電磁波を電気エネルギとして回収するサブコイルと、を有する構成を採る。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、発熱を低減し、かつ、漏洩磁界および不要輻射を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態に係る充電システムの構成例を示すブロック図
【図２】本発明の実施の形態に係る給電部および受電部の構成例を示すブロック図
【図３Ａ】本発明の実施の形態に係る給電コイルおよび受電コイルにスパイラルコイルを適用した一例を示す斜視図
【図３Ｂ】本発明の実施の形態に係る給電コイルおよび受電コイルにソレノイドコイルを適用した一例を示す斜視図
【図４】本発明の実施の形態に係るサブ受電部の構成例を示すブロック図
【図５】本発明の実施の形態に係るサブコイルおよびシールドの配置例を説明する図
【図６】本発明の実施の形態に係るソレノイドコイルおよびサブコイルの配置例をそれぞれ示す上面図
【図７】本発明の実施の形態に係るスパイラルコイルおよびサブコイルの配置例をそれぞれ示す上面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（実施の形態）
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。
【００１１】
＜充電システム１００の構成＞
図１は、本発明の実施の形態に係る充電システム１００の構成を示すブロック図である。
【００１２】
充電システム１００は、車両１、給電装置２、受電装置３、および蓄電池４を有する。
【００１３】
車両１は、受電装置３および蓄電池４を有し、蓄電池４を動力源として走行する。車両１は、例えば、ＰＥＶ（Plug-in Electric Vehicle）またはＥＶ（Electric Vehicle）といった蓄電池４の電力で走行する自動車である。
【００１４】
給電装置２は、例えば駐車スペースに設けられ、車両１の駐車中に、受電装置３に対して給電する。給電装置２の詳細は後述する。
【００１５】
受電装置３は、給電装置２から給電される電力を蓄電池４に供給する。受電装置３の詳細は後述する。なお、図１の例では、負荷３４を受電装置３に備える例としているが、負荷３４は、受電装置３外またはサブ受電部３３内に備えるようにしてもよい。
【００１６】
蓄電池４は、受電装置３により供給される電力を蓄える。
【００１７】
このように、給電装置２および受電装置３は、電磁力を利用した非接触充電に用いられるので、「非接触充電装置」ということができる。電磁力を利用した非接触充電としては、電磁誘導方式だけでなく、磁気共鳴方式（磁界共鳴方式）であっても、本発明は適用可能である。
【００１８】
＜給電装置２の構成＞
給電装置２は、給電側制御部２０、給電部２１、および給電側通信部２２を有する。
【００１９】
給電側通信部２２は、車両側通信部３２からの給電開始信号または給電停止信号を受信する。給電側通信部２２は、受信した給電開始信号または給電停止信号を給電側制御部２０に出力する。
【００２０】
給電側制御部２０は、給電側通信部２２から入力した給電開始信号に従って、給電部２１に対して給電を開始するように制御する。給電側制御部２０は、給電側通信部２２から入力した給電停止信号に従って、給電部２１に対して給電を停止するように制御する。なお、給電側制御部２０は、車両１からの指示に応じて給電の開始／停止を制御するのみならず、自己の判断で給電の開始／停止を制御してもよい。すなわち、給電側制御部２０は、給電コイルと対向する位置に受電コイルが存在することを確認したうえで、給電を開始するように制御し、給電側通信部２２に給電開始信号を出力する。また、給電側制御部２０は、正常に給電できていないことを判断すれば、給電を停止するように制御し、給電側通信部２２に給電停止信号を出力する。
【００２１】
給電部２１は、地表ｇから露出するように地面上に設置もしくは埋設される。給電部２１は、給電コイル（図示略）を有する。給電部２１は、給電側制御部２０の制御に従って、給電コイルに所定の周波数の電流を供給することにより、電磁力を利用して受電部３１に給電する。この給電は、例えば、電磁誘導方式、もしくは磁気共鳴方式（磁界共鳴方式）にて行われる。給電部２１および給電コイルの詳細は後述する。
【００２２】
＜受電装置３の構成＞
受電装置３は、車両側制御部３０、受電部３１、車両側通信部３２、サブ受電部３３、および負荷３４を有する。
【００２３】
車両側通信部３２は、車両側制御部３０の制御に従って、給電開始信号または給電停止信号を生成し、生成した給電開始信号または給電停止信号を給電側通信部２２に送信する。また、車両側通信部３２は、給電側制御部２０が自己の判断で給電の開始／停止を制御した場合には、給電側通信部２２から、給電開始信号または給電停止信号を受信することもある。
【００２４】
車両側制御部３０は、受電部３１、車両側通信部３２、およびサブ受電部３３に対して、給電に伴う各種処理または給電停止に伴う各種処理を行うように制御する。
【００２５】
受電部３１は、車両１の底部に設けられ、受電コイル（図示略）を有するとともに、蓄電池４に給電する際に、給電部２１の給電コイルと非接触状態で対向する。受電部３１は、車両側制御部３０の制御に従って、給電部２１から受電コイルに給電された電力を蓄電池４に供給する。
【００２６】
サブ受電部３３は、受電部３１と同様に車両１の底部に設けられ、サブコイル（図示略）を有する。サブコイルは、受電部３１の受電コイル付近に設けられる。サブ受電部３３は、サブコイルを用いて、給電部２１からの電力（電気エネルギ）を数Ｗ（ワット）程度回収する。回収した電力は、従来、コイルを囲うシールドで熱損失していた電力、または、漏洩磁界および不要輻射として周囲に影響を及ぼしていた電力である。サブ受電部３３は、車両側制御部３０の制御に従って、回収した電力を負荷３４に供給する。サブ受電部３３は、受電部３１と同様に、車両側制御部３０の制御に従って動作する。
【００２７】
なお、図１の例では、サブ受電部３３は、１つ設けられる例としたが、２つ以上設けられてもよい。また、図１の例では、サブ受電部３３は、受電装置３に設けられ、受電部３１における電力を回収する例としたが、給電装置２に設けられ、給電部２１における電力を回収するようにしてもよい。この場合、サブコイルは、給電部３１の給電コイル付近に設けられる。そして、サブ受電部３３は、サブコイルを用いて、給電部２１からの電力を数Ｗ（ワット）程度回収する。サブ受電部３３は、給電側制御部２０の制御に従って動作し、例えば、回収した電力を負荷（図示略）に供給する。
【００２８】
負荷３４は、サブ受電部３３にて回収した電力を消費する所定のデバイスである。負荷３４は、例えば、車両側制御部３０または給電側制御部２０のデバイス（例えば、制御基板内にあるマイコン）などが挙げられる。または、負荷３４は、例えば、放熱抵抗であってもよい。ただし、この場合、負荷３４の設置場所は、受電装置３外で車両１内、または、給電装置２外に備えられている冷却装置付近とする。このように、サブ受電部３３で回収した電力は、人体の触れる可能性が低い別の場所へ移され、そこで放熱させられる。なお、受電装置３に設けられたサブ受電部３３で回収した電力は、車両側に設けられた負荷３４（例えば、車両側制御部３０のデバイスまたは放熱抵抗）で消費される。また、給電装置２に設けられたサブ受電部３３で回収した電力は、給電装置側に設けられた負荷３４（例えば、給電側制御部２０のデバイスまたは放熱抵抗）で消費される。
【００２９】
＜給電部２１および受電部３１の構成＞
図２は、本発明の実施の形態に係る給電部２１および受電部３１の構成を示すブロック図である。
【００３０】
給電部２１は、シールド２１０、給電コイル２１１、給電側インバータ２１２、および電源回路２１３を有する。
【００３１】
電源回路２１３は、家庭用電源から直流を発生させる電源である。電源回路２１３は、例えば１００〜２４０Ｖ程度の交流の電気エネルギから直流電源を生成し、給電側インバータ２１２へ出力する。
【００３２】
給電側インバータ２１２は、電源回路２１３から出力された直流の電気エネルギを、図１の給電側制御部２０の制御に従って、さらに高周波交流の電気エネルギを生成して、給電コイル２１１に供給する。
【００３３】
給電コイル２１１は、給電側インバータ２１２から供給された電気エネルギによって電磁波が生じ、受電部３１の受電コイル３１１に電力を供給する。
【００３４】
シールド２１０（シールド部材の一例）は、給電コイル２１１を収容する直方体状の筐体であり、電磁波遮蔽効果のある素材で構成される。これにより、シールド２１０は、給電コイル２１１から発生する電磁波を遮蔽する。
【００３５】
受電部３１は、シールド３１０、受電コイル３１１、整流器３１２、およびフィルタ回路３１３を有する。
【００３６】
シールド３１０（シールド部の一例）は、シールド２１０と同じく、受電コイル３１１を収容する直方体状の筐体であり、電磁波遮蔽効果のある素材で構成される。これにより、シールド３１０は、受電コイル３１１から発生する電磁波を遮蔽する。
【００３７】
受電コイル３１１は、給電部２１の給電コイル２１１から供給された電力を整流器３１２に供給する。
【００３８】
整流器３１２は、受電コイル３１１からの電力を直流の電力に変換し、フィルタ回路３１３へ出力する。
【００３９】
フィルタ回路３１３は、整流器３１２からの電力をフィルタ処理し、蓄電池４に出力する。これにより、蓄電池４には、フィルタ回路３１３から出力された電流が供給される。
【００４０】
本実施の形態において、給電コイル２１１および受電コイル３１１は、巻線を有するソレノイドコイル、またはスパイラルコイルのいずれかを適用する。以下、図３Ａおよび図３Ｂを参照して、それぞれの適用例について説明する。
【００４１】
図３Ａは、給電コイル２１１および受電コイル３１１にソレノイドコイルを適用した場合を示す斜視図である。以下、ソレノイドコイルである給電コイル２１１を「給電コイル２１１ａ」、ソレノイドコイルである受電コイル３１１を「受電コイル３１１ａ」という。
【００４２】
図３Ａにおいて、給電コイル２１１ａはシールド２１０に、受電コイル３１１ａはシールド３１０にそれぞれ収容されている。シールド２１０およびシールド３１０は、直方体型であり、最大面積を有する２つの底面と、４つの側面とを有する。シールド２１０の２つの底面のうち、受電コイル３１１ａと向き合う面は、開口している。同様に、シールド３１０の２つの底面のうち、給電コイル２１１ａと向き合う面は、開口している。また、シールド３１０において、４つの側面のうちの２つを側面Ａ、側面Ｃとして示しているが、側面Ａと相対して平行な位置関係にある面は側面Ｂといい、側面Ｃと相対して平行な位置関係にある面は側面Ｄという（シールド２１０も同様）。
【００４３】
図３Ａにおいて、給電コイル２１１ａと受電コイル３１１ａの間で電磁力を利用した給電が行われると、磁力線ｆ１（電磁波の一例）が発生する。なお、図３Ａでは、磁力線ｆ１を１つのみ示しているが、磁力線ｆ１は、多数存在している。シールド２１０およびシールド３１０において、磁力線ｆ１は、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄを通る。そして、特に、側面Ａおよび側面Ｂ方向の電磁波が強い。したがって、図６Ａを用いて後述するが、側面Ａおよび側面Ｂにサブコイルを配置するのが最適である。
【００４４】
図３Ｂは、給電コイル２１１および受電コイル３１１にスパイラルコイルを適用した場合を示す斜視図である。以下、スパイラルコイルである給電コイル２１１を「給電コイル２１１ｂ」、スパイラルコイルである受電コイル３１１を「受電コイル３１１ｂ」という。
【００４５】
図３Ｂにおいて、給電コイル２１１ｂはシールド２１０に、受電コイル３１１ｂはシールド３１０にそれぞれ収容されている。シールド２１０およびシールド３１０の各面については、図３Ａで説明済みであるので、ここでの説明は省略する。
【００４６】
図３Ｂにおいて、給電コイル２１１ｂと受電コイル３１１ｂの間で電磁力を利用した給電が行われると、磁力線ｆ２（電磁波の一例）が発生する。なお、図３Ｂでは、磁力線ｆ２を２つのみ示しているが、磁力線ｆ２は、多数存在している。シールド２１０およびシールド３１０において、磁力線ｆ２は、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄを通る。ただし、上述したソレノイドコイルの場合と比較して、スパイラルコイルの場合、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄ方向の電磁波の強弱の差は小さい。したがって、図７Ａを用いて後述するが、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄにサブコイルを配置するのが最適である。
【００４７】
＜サブ受電部３３の構成＞
図４は、サブ受電部３３の構成を示すブロック図である。
【００４８】
サブ受電部３３は、サブコイル３３１、整流器３３２、およびフィルタ回路３３３を有する。
【００４９】
サブコイル３３１は、給電部２１の給電コイル２１１から供給された電力を回収し、整流器３３２に供給する。
【００５０】
整流器３３２は、サブコイル３３１からの電力を直流の電力に変換し、フィルタ回路３３３へ出力する。
【００５１】
フィルタ回路３３３は、整流器３３２からの電力をフィルタ処理し、負荷３４に出力する。これにより、負荷３４は、フィルタ回路３１３から出力された電流を用いて動作する。
【００５２】
＜サブコイル３３１の配置＞
図５は、サブコイル３３１およびシールド３１０の配置例を説明する図である。なお、図５では、図３Ａにおける受電コイル３１１ａおよび磁力線ｆ１の図示を省略している。すなわち、図５は、受電コイルがソレノイドコイルである場合におけるサブコイル３３１の配置例を示す。
【００５３】
図５に示すように、シールド３１０の内側において、２つのサブコイル３３１の開口面が、それぞれ、受電コイル３１１ａのコイル巻き線の中心軸Ｘ上にある側面Ａおよび側面Ｂに対して平行になるように配置されている。なお、コイル巻き線の中心軸Ｘは、図６Ａに図示している。側面Ａおよび側面Ｂは、上述したとおり、給電コイル２１１ａと受電コイル３１１ａの間の磁力線ｆ１が通る面である。このように、受電コイルがソレノイドコイルである場合、サブコイル３３１は、磁力線ｆ１が通る側面Ａおよび側面Ｂにそれぞれ配置されることで、最適な受電が可能となる。その理由は、上述したとおり、側面Ａおよび側面Ｂ方向の電磁波が強いからである。
【００５４】
上述したように配置されたサブコイル３３１は、受電コイル３１１ａと同様に、給電部２１からの電力を受電する。これにより、従来、コイルを囲うシールドで熱損失していた電力、または、漏洩磁界および不要輻射として損失していた電力（受電コイルが受電できなかった電力）をサブコイル３３１で回収することができる。
【００５５】
なお、図５において、サブコイル３３１と側面Ａとの間、および、サブコイル３３１と側面Ｂとの間に、フェライトを設置するようにしてもよい。これにより、フェライトを設置しない場合と比べ、側面Ａ、Ｂを通る電磁波を完全に遮蔽することができる。
【００５６】
または、図５において、シールド３１０を強化プラスチックで形成し、その中にサブコイル３３１を埋め込んでもよい。これにより、給電中における漏洩磁界および不要輻射を低減できる。
【００５７】
図６Ａは、図５に示す配置をシールド３１０の上面から示した図である。図６Ａでは、受電コイル３１１ａの配置を図示している。図６Ａに示すように、２つのサブコイル３３１は、それぞれ、シールド３１０の内側において、受電コイル３１１ａの磁力線ｆ１が通る側面Ａおよび側面Ｂに対して平行に配置されている。
【００５８】
なお、シールド３１０におけるサブコイル３３１の配置は、図６Ａに限られない。その他の例を、図６Ｂおよび図６Ｃに示す。
【００５９】
例えば、図６Ｂに示すように、シールド３１０の内側において、サブコイル３３１よりもサイズが大きい４つのサブコイル３３１ａが、それぞれ、中央の受電コイル３１１ａを囲むように配置されてもよい。各サブコイル３３１ａは、近傍の側面に対して平行に配置されている。
【００６０】
または、図６Ｃに示すように、シールド３１０の内側において、４つのサブコイル３３１と、サブコイル３３１よりもサイズが小さい４つのサブコイル３３１ｂが、それぞれ、中央の受電コイル３１１ａを囲むように配置されてもよい。各サブコイル３３１は、近傍の側面に対して平行に配置されており、また、各サブコイル３３１ｂは、シールド３１０の四隅に配置されている。このように、側面Ａおよび側面Ｂ方向に比べて電磁波が弱い側面Ｃおよび側面Ｄにもサブコイルを配置することによって、従来損失していた電力をさらに回収することができる。
【００６１】
次に、受電コイルがスパイラルコイルである場合のサブコイルの配置例について、図７を用いて説明する。図７Ａは、図６Ａと同様、サブコイル３３１の配置をシールド３１０の上面から示した図である。図７Ａにおいて、シールド３１０の中央には、スパイラルコイルである受電コイル３１１ｂが配置されている。
【００６２】
図７Ａに示すように、シールド３１０の内側において、４つのサブコイル３３１は、それぞれ、中央の受電コイル３１１ｂを囲むように配置されている。このとき、各サブコイル３３１は、側面Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄに対して平行に配置されている。側面Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄは、上述したとおり、給電コイル２１１ａと受電コイル３１１ｂの間の磁力線ｆ２が通る面である。このように、受電コイルがスパイラルコイルである場合、サブコイル３３１は、磁力線ｆ２が通る側面Ａ〜Ｄにそれぞれ配置されることで、最適な受電が可能となる。その理由は、上述したとおり、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄ方向の電磁波の強弱の差が小さいからである。
【００６３】
なお、サブコイル３３１の配置は、図７Ａに限られず、図７Ｂまたは図７Ｃに示す配置であってもよい。図７Ｂおよび図７Ｃに示す配置は、それぞれ、図６Ｂおよび図６Ｃに示す配置と同じであるので、ここでの説明は省略する。図７Ｂおよび図７Ｃに示す配置によれば、受電コイル３１１ａの周囲をサブコイルで囲むことで、従来損失していた電力をさらに回収することができる。
【００６４】
以上説明したように、本実施の形態に係る受電装置は、シールドの内側において、コイルの磁力線が通る面に、給電装置からの電力を受電するサブコイルを配置することを特徴とする。これにより、本実施の形態の受電装置は、発熱を低減し、かつ、漏洩磁界および不要輻射を遮蔽することができる。
【００６５】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、上記説明は一例であり、種々の変形が可能である。
【００６６】
例えば、上記実施の形態では、サブコイル３３１を、受電装置３に適用した場合を説明したが、給電装置２に適用してもよい。すなわち、本発明は、サブコイル３３１を、シールド２１０に収容して給電コイル２１１の周囲において、図６Ａ〜Ｃおよび図７Ａ〜Ｃのいずれかに示すように配置してもよい。
【００６７】
また、例えば、上記実施の形態では、サブコイル３３１の開口面をシールドの側面に対して平行に配置する例としたが、サブコイル３３１が受電コイル３１１ａのコイル巻き線の中心軸Ｘ（図６Ａ参照）上にあれば、側面に平行な配置でなくてもよい。例えば、受電コイルまたは給電コイルがソレノイドコイルの場合、サブコイルは、側面Ａと側面Ｂの付近に配置されれば、側面に平行な位置でなくてもよい。また、例えば、受電コイルまたは給電コイルがスパイラルコイルの場合、サブコイルは、側面Ａ、側面Ｂ、側面Ｃ、および側面Ｄの付近に配置されれば、側面に平行な位置でなくてもよい。さらには、サブコイルは、受電コイルまたは給電コイルの周囲を囲むように配置されれば、側面に平行な位置でなくてもよい。
【００６８】
また、例えば、上記実施の形態では、シールド２１０およびシールド３１０を直方体型としたが、形状がこれに限定されない。例えば、その他の角柱型または円柱型、あるいは、それらに類似する形状であってもよい。
【００６９】
また、例えば、シールド３１０は、受電コイル３１１だけでなく、整流器３１２、フィルタ回路３１３、車両側制御部３０、車両側通信部３２、サブ受電部３３の整流器３３２、サブ受電部３３のフィルタ回路３３３、および負荷３４のうち任意のものを囲むようにしてもよい。同様に、例えば、シールド２１０は、給電コイル２１１だけでなく、給電側インバータ２１２、電源回路２１３、給電側制御部２０、給電側通信部２２、サブ受電部３３の整流器３３２、サブ受電部３３のフィルタ回路３３３、および負荷３４のうち任意のものを囲むようにしてもよい。
【００７０】
また、上記実施の形態において、配置の順番は、「受電コイル」→「サブコイル」→「シールド」となっていればよい。また、その他デバイス（整流器３１２、フィルタ回路３１３、車両側制御部３０、車両側通信部３２、サブ受電部３３の整流器３３２、サブ受電部３３のフィルタ回路３３３、および負荷３４など）は、「受電コイル」と「サブコイル」との間に配置しても、「サブコイル」と「シールド」との間に配置してもよい。なお、給電装置側にサブコイルを備える場合も、これと同様である。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、例えば、電磁力を利用した非接触充電に用いられる非接触充電装置として、受電装置または給電装置に適用することができる。
【符号の説明】
【００７２】
１  車両
２  給電装置
３  受電装置
４  蓄電池
２０  給電側制御部
２１  給電部
２２  給電側通信部
３０  車両側制御部
３１  受電部
３２  車両側通信部
３３  サブ受電部
３４  負荷
１００  充電システム
２１０  シールド
２１１  給電コイル
２１２  給電側インバータ
２１３  電源回路
３１０  シールド
３１１  受電コイル
３１２  整流器
３１３  フィルタ回路
３３１、３３１ａ、３３１ｂ  サブコイル
３３２  整流器
３３３  フィルタ回路
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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