(57)【要約】【課題】熱媒体管を基材の配管用凹溝へ収容させる際の作業性を向上し得る床暖房パネルを提供する。【解決手段】熱媒体の流路となる熱媒体管１５と、該熱媒体管が収容される配管用凹溝１１を上面側に設けた略矩形平板状の発泡樹脂系基材１０と、を備えた床暖房パネル１であって、前記配管用凹溝の溝内側壁１１ａに、前記熱媒体管の外径よりも前記配管用凹溝の溝幅を幅狭とするように溝幅方向中心に向けて突出する保持突起部１３を溝底１４ａから溝開口縁に延びるように設け、この保持突起部が形成された部位を含み、該保持突起部の熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位１４をそれ以外の部位よりも深くしている。【選択図】図１
2014020610.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱媒体の流路となる熱媒体管と、該熱媒体管が収容される配管用凹溝を上面側に設けた略矩形平板状の発泡樹脂系基材と、を備えた床暖房パネルであって、
前記配管用凹溝の溝内側壁に、前記熱媒体管の外径よりも前記配管用凹溝の溝幅を幅狭とするように溝幅方向中心に向けて突出する保持突起部を溝底から溝開口縁に延びるように設け、この保持突起部が形成された部位を含み、該保持突起部の熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位をそれ以外の部位よりも深くしたことを特徴とする床暖房パネル。
【請求項２】
請求項１において、
前記保持突起部を、互いに対向する位置となるように、前記配管用凹溝の溝幅方向両側に形成したことを特徴とする床暖房パネル。
【請求項３】
請求項１において、
前記保持突起部を、互いに非対向かつ近傍位置となるように、前記配管用凹溝の溝幅方向両側に形成したことを特徴とする床暖房パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、基材に設けられた凹溝に熱媒体管を収容した床暖房パネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、熱媒体の流路となる熱媒体管用の溝を基材に蛇行するように設け、該溝に熱媒体管を収容させた構造とされた床暖房パネルが知られている。このような床暖房パネルにおいては、熱媒体管の外径や溝幅の加工誤差等を吸収する観点や、熱媒体管を溝に収容させ易くする観点等から、熱媒体管の外径よりも僅かに溝幅が大きくなるように溝を設けている。そのため、熱媒体管を溝に容易に収容させることは可能ではあるが、例えば、溝の曲線部等においては、熱媒体管が溝から浮き上がる場合があり、この場合には、仮止めテープ等で熱媒体管を固定する必要が生じる場合があり、更なる改善が望まれていた。
例えば、下記特許文献１では、発泡樹脂成形体の表面に形成された溝に対して、通水管の外径よりも小さな特定の絞り部を設けた床暖房用温水マットにおける通水管配置用の溝構造が提案されている。この通水管配置用の溝構造では、絞り部を、溝の溝幅方向両側から溝中心に向けて突出するように形成し、また、絞り部を形成した部位とそれ以外の部位の溝深さを略同深さとし、溝底面を絞り部が形成された部位を含んで同一平面状に形成している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−４７３３２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載された通水管配置用の溝構造では、絞り部を形成した部位とそれ以外の部位の溝深さを略同深さとし、溝底面を絞り部が形成された部位を含んで同一平面状に形成している。そのため、絞り部の突出部の溝底面との境界部位が、通水管によって押し潰され難くなったり、該境界部位において通水管を押し戻す方向に突出部の復元力が作用し易くなることが考えられ、更なる改善が望まれていた。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、熱媒体管を基材の配管用凹溝へ収容させる際の作業性を向上し得る床暖房パネルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る床暖房パネルは、熱媒体の流路となる熱媒体管と、該熱媒体管が収容される配管用凹溝を上面側に設けた略矩形平板状の発泡樹脂系基材と、を備えた床暖房パネルであって、前記配管用凹溝の溝内側壁に、前記熱媒体管の外径よりも前記配管用凹溝の溝幅を幅狭とするように溝幅方向中心に向けて突出する保持突起部を溝底から溝開口縁に延びるように設け、この保持突起部が形成された部位を含み、該保持突起部の前記熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位をそれ以外の部位よりも深くしたことを特徴とする。
【０００７】
本発明においては、前記保持突起部を、互いに対向する位置となるように、前記配管用凹溝の溝幅方向両側に形成してもよい。
また、本発明においては、前記保持突起部を、互いに非対向かつ近傍位置となるように、前記配管用凹溝の溝幅方向両側に形成してもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る床暖房パネルによれば、熱媒体管を基材の配管用凹溝へ収容させる際の作業性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】（ａ）〜（ｄ）は、いずれも本発明の一実施形態に係る床暖房パネルの一例を模式的に示し、（ａ）は、図２のＸ部に対応させた一部を省略した一部破断概略平面図、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｃ）は、（ａ）のＢ−Ｂ線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｄ）は、（ｃ）に対応させた一部を省略した一部破断概略縦断面図である。
【図２】同床暖房パネルの一例を模式的に示す一部破断概略分解斜視図である。
【図３】本発明の他の実施形態に係る床暖房パネルの一例を模式的に示す図１（ａ）に対応させた一部を省略した一部破断概略平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。
なお、一部の図では、他図に付している詳細な符号の一部を省略している。また、図１（ａ）、（ｄ）及び図３では、均熱シートの図示を省略している。
【００１１】
図１及び図２は、第１実施形態に係る床暖房パネルの一例を模式的に示す図である。
本実施形態に係る床暖房パネル１は、図１及び図２に示すように、熱媒体の流路となる熱媒体管１５と、熱媒体管１５が収容される配管用凹溝１１を上面側に設けた略矩形平板状の発泡樹脂系基材１０と、を備えている。また、本実施形態では、床暖房パネル１は、発泡樹脂系基材１０の上面側に配設された均熱シート１６を備えている。
【００１２】
熱媒体管１５は、中空の管状体とされている。図例では、縦断面形状が円管状の熱媒体管１５を示している（図１（ｃ）及び（ｄ）参照）。
熱媒体管１５は、発泡樹脂系基材１０の上面側に形成された配管用凹溝１１の経路パターンに合わせて配管用凹溝１１内に配設され易いように可撓性のある材料から形成されている。また、熱媒体管１５は、耐腐食性及び耐熱性を有した材料で形成するようにしてもよく、例えば、架橋ポリエチレン等の樹脂系材料等で形成されたパイプやチューブ等を採用してもよい。
熱媒体管１５の内径寸法は、例えば３ｍｍ〜８ｍｍ程度としてもよく、また、熱媒体管１５の外径寸法は、例えば５ｍｍ〜１０ｍｍ程度としてもよい。
この熱媒体管１５を流通させる熱媒体としては、例えば、液体、気体、蒸気等を用いるようにしてもよい。
【００１３】
発泡樹脂系基材１０は、断熱性を有する材料で形成されており、例えば、発泡ポリスチレン等の発泡樹脂系材料から形成されたものとしてもよい。このように発泡樹脂系基材１０を、断熱性を有する材料で形成することで、当該床暖房パネル１と当該床暖房パネル１が設置される床下地材等との間における熱移動を抑制することができる。
なお、発泡樹脂系基材１０の厚さ寸法は、例えば、１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度としてもよい。また、床暖房パネル１は、複数部分に分割された発泡樹脂系基材１０が連結されて一枚の床暖房パネル１として構成されたものとしてもよい。
【００１４】
配管用凹溝１１は、発泡樹脂系基材１０に、厚さ方向に沿って形成され、上方側に向けて開口するように発泡樹脂系基材１０に設けられている。
この配管用凹溝１１を発泡樹脂系基材１０の上面側に設ける経路パターンとしては、均熱性を向上させるために、配管用凹溝１１を発泡樹脂系基材１０の上面の概ね全域に亘って蛇行するように設けるようにしてもよい。本実施形態では、配管用凹溝１１の経路パターンを、直線部と曲線部とを組み合わせて蛇行状とした例を示している。
【００１５】
また、配管用凹溝１１は、図１（ｃ）及び（ｄ）に示すように、縦断面視略Ｕ字状とされている。配管用凹溝１１の底側部位の曲率半径は、熱媒体管１５の外径の曲率半径に応じた径とされ、図例では、配管用凹溝１１の底側部位の曲率半径を、熱媒体管１５の外径の曲率半径よりも僅かに大きくした例を示している。また、配管用凹溝１１の溝幅寸法（両内側壁１１ａ，１１ａ間の間隔）は、熱媒体管１５の外径寸法よりも若干大きく設定するようにしてもよく、例えば、配管用凹溝１１の溝幅寸法を、熱媒体管１５の外径寸法よりも０．２ｍｍ〜１．０ｍｍ程度大きく設定してもよい。また、配管用凹溝１１の溝深さ寸法は、後記する深溝部１４が形成された部位を除いて、熱媒体管１５の外径寸法に応じた寸法とされている。
このような構成により、図１（ｂ）及び（ｃ）に示すように、配管用凹溝１１に、その溝底１１ｂに熱媒体管１５を当接または近接させるように収容させた状態では、熱媒体管１５とその上方側に配設される均熱シート１６とが当接または近接した状態となる。
【００１６】
また、床暖房パネル１の発泡樹脂系基材１０の上面側には、床暖房に対応した床仕上材が配設される。図例では、発泡樹脂系基材１０の適所に上面側に露出するように、床暖房パネル１の幅方向に沿って所定の間隔を空けて床仕上材を固定するための小根太１８を複数設けた例を示している（図２参照）。小根太１８としては、木質系材料や樹脂系材料等から構成されたものを採用するようにしてもよい。これらの小根太１８に、床仕上材を釘やねじ等の止具や接着剤等により固定するようにしてもよい。その際、後記する均熱シート１６のマーキング部位に釘やねじ等の止具を打ち込んで（捩じ込んで）、床仕上材を固定するようにしてもよい。
【００１７】
均熱シート１６は、薄いシート状（フィルム状）とされ、熱伝導率の高い材料で形成されており、例えば、アルミニウム等の金属材料で形成されたものを用いてもよい。この均熱シート１６は、発泡樹脂系基材１０の上面の全面に亘って、接着剤等によって貼着されている。
この均熱シート１６に熱媒体管１５が当接または近接配置されることで、均熱性が向上される。
また、図例のように、均熱シート１６における発泡樹脂系基材１０に設けられた小根太１８の設置位置に対応した箇所に、釘打ち可能範囲を表示するマーキング（二点鎖線参照）を施すようにしてもよい。
また、発泡樹脂系基材１０の隅部には、図２に示すように、隣接する床暖房パネル１の熱媒体管１５同士を接続する接続部１７が設けられている。図例では、一隅部（図示右下）に、二本の配管用凹溝１１，１１にそれぞれ配設された送媒側及び返媒側の熱媒体管１５を、隣接する床暖房パネルの送媒側及び返媒側の熱媒体管に接続する接続部１７を設けた例を示している。なお、図示は省略しているが、一隅部（図示右下）の対向位置となる他の隅部（図示左上）にも概ね同様の接続部１７を設けるようにしてもよい。
【００１８】
床暖房パネル１は、複数枚が床下地上に縦横方向に隣接するように敷設される。隣接する床暖房パネル１の熱媒体管１５同士を接続する接続部１７としては、ワンタッチカプラー等のカプラー（管継手部材）を採用するようにしてもよい。このような接続部１７によって隣接する床暖房パネル１の送媒側の熱媒体管１５同士、返媒側の熱媒体管１５同士が接続され、隣接する床暖房パネル１の各熱媒体管１５内を熱媒体が循環、流通する構造とされている。
熱媒体は、室外等に設けられた熱源機（不図示）によって加熱される。加熱された熱媒体は、熱媒体の循環装置によって、床暖房パネル１の熱媒体管１５内に送り込まれ、接続された複数の床暖房パネル１内に配設された熱媒体管１５内を流通し、これらの床暖房パネル１内を循環する構造とされている。なお、熱媒体を液体とする場合には、熱媒体の循環装置としてポンプ等を採用するようにしてもよい。
【００１９】
また、本実施形態では、図１に示すように、配管用凹溝１１の溝内側壁１１ａに、熱媒体管１５の外径よりも配管用凹溝１１の溝幅を幅狭とするように溝幅方向中心に向けて突出する保持突起部１３を設けている。
本実施形態では、保持突起部１３，１３を、互いに対向する位置となるように、配管用凹溝１１の溝幅方向両側に形成した構造とされている。
また、保持突起部１３，１３が形成された部位を含み、保持突起部１３，１３の熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位を、それ以外の部位よりも深くした深溝部１４としている。
【００２０】
これら保持突起部１３，１３と深溝部１４とによって熱媒体管保持部１２を構成する。この熱媒体管保持部１２によって、後記するように、熱媒体管１５を配管用凹溝１１へ収容した状態において、熱媒体管１５が配管用凹溝１１から浮き上がることが防止される。
これら保持突起部１３，１３と深溝部１４とによって構成される熱媒体管保持部１２は、熱媒体流通方向に間隔を空けて、配管用凹溝１１に複数設けられている。これら熱媒体管保持部１２は、熱媒体流通方向に略等間隔を空けて配管用凹溝１１に設けるようにしてもよい。または、これら複数の熱媒体管保持部１２を、隣接する熱媒体管保持部１２同士の間隔を異ならせて配管用凹溝１１に設けるようにしてもよい。例えば、複数の熱媒体管保持部１２を、配管用凹溝１１の曲線部においては密に、直線部においては疎に設けるようにしてもよい。
【００２１】
保持突起部１３は、深溝部１４の溝底１４ａから溝開口縁に延びるように上下に設けられている。保持突起部１３は、その下端縁が、深溝部１４の溝底１４ａに連なるように設けられている。
また、保持突起部１３は、配管用凹溝１１の溝内側壁１１ａから溝幅方向中心に向かうに従い先細り状とされた扁平な平面視略等脚台形状とされている。図例では、保持突起部１３の突出先端面１３ａを、配管用凹溝１１の溝内側壁１１ａと略平行とし、配管用凹溝１１の溝幅方向両側に形成した保持突起部１３，１３の突出先端面１３ａ，１３ａ同士を互いに略平行としている。
【００２２】
この保持突起部１３の配管用凹溝１１の溝内側壁１１ａからの溝幅方向中心への突出寸法（配管用凹溝１１の溝幅方向に沿う寸法）は、熱媒体管１５の配管用凹溝１１への収容によって当該保持突起部１３が押し潰されて熱媒体管１５を当該部位において保持可能となるように、適宜、設定するようにしてもよい。例えば、この保持突起部１３の突出寸法を、保持突起部１３が設けられた部位における配管用凹溝１１の溝幅が、熱媒体管１５の外径よりも幅狭で、かつ、保持突起部１３が設けられていない部位における配管用凹溝１１の溝幅の０．６倍〜０．９５倍程度となるように設定してもよい。本実施形態のように配管用凹溝１１の溝幅方向両側に保持突起部１３，１３を形成した場合には、これら保持突起部１３，１３の突出先端面１３ａ，１３ａ同士の間隔を、これら保持突起部１３，１３が設けられていない部位における配管用凹溝１１の溝幅の０．６倍〜０．９５倍程度となるような間隔としてもよい。
また、保持突起部１３の熱媒体流通方向に沿う寸法は、熱媒体管１５の保持性の観点等から、適宜、設定するようにしてもよい。例えば、本実施形態のように、突出先端面１３ａを平坦な保持突起部１３とした場合には、この突出先端面１３ａの熱媒体流通方向に沿う寸法を、保持突起部１３が設けられていない部位における配管用凹溝１１の溝幅の０．５倍〜３倍程度の寸法としてもよい。
【００２３】
深溝部１４は、図１（ｃ）及び（ｄ）に示すように、当該深溝部１４の溝底１４ａとその両側の溝内側壁１１ａ，１１ａとの境界部位（溝底両側縁）が、当該深溝部１４が形成されていない部位の配管用凹溝１１の溝底１１ｂとその両側の溝内側壁１１ａ，１１ａとの境界部位（溝底両側縁）よりも深くなるように形成されている。つまり、保持突起部１３の下端部１３ｂが、当該深溝部１４が形成されていない部位の配管用凹溝１１の溝底両側縁よりも下側に位置するように、深溝部１４を設けている。本実施形態では、深溝部１４を、その溝底１４ａが、縦断面視略Ｕ字状とされた当該深溝部１４が形成されていない部位の配管用凹溝１１の溝底１１ｂの凹湾曲形状と略平行となるように凹湾曲形状としている。また、当該深溝部１４が形成されていない部位の配管用凹溝１１の最深部の深さ寸法よりも、当該深溝部１４の最深部の深さ寸法が大きくなるように形成されている。なお、深溝部１４は、その溝底両側縁が、当該深溝部１４が形成されていない部位の配管用凹溝１１の溝底両側縁よりも深く形成され、かつ、その溝底１４ａに配管用凹溝１１に収容された熱媒体管１５の外周が接触しないような形状とされたものであればよい。例えば、深溝部１４の溝底１４ａの溝幅方向中心側部位の形状は、図例のような凹湾曲形状に限られず、略平坦な形状とされたものとしてもよい。
また、本実施形態では、図１（ａ）に示すように、溝幅方向両側に対向形成された保持突起部１３，１３が当該深溝部１４の熱媒体流通方向略中間に位置するように深溝部１４を設けている。
【００２４】
この深溝部１４の深さ寸法や、深溝部１４の熱媒体流通方向に沿う寸法は、熱媒体管保持部１２による熱媒体管１５の保持性や熱媒体管１５を配管用凹溝１１に収容させる際の作業性等の観点や、発泡樹脂系基材１０の強度や断熱性等の観点等から、適宜設定するようにしてもよい。例えば、少なくとも深溝部１４の溝底両側縁における深さ寸法を、深溝部１４以外の部位の配管用凹溝１１の溝底両側縁における深さ寸法の約１．０５倍〜１．４倍程度の寸法としてもよい。また、深溝部１４の熱媒体流通方向に沿う寸法は、保持突起部１３の基端部の熱媒体流通方向に沿う寸法よりも大きい寸法であればよい。例えば、本実施形態のように、溝幅方向両側の保持突起部１３，１３が当該深溝部１４の熱媒体流通方向略中間に位置するように深溝部１４を設けた場合には、深溝部１４の熱媒体流通方向に沿う寸法を、保持突起部１３の基端部の熱媒体流通方向に沿う寸法の１．１倍〜５倍程度としてもよい。
また、図例では、深溝部１４の溝底１４ａと配管用凹溝１１の溝底１１ｂとの熱媒体流通方向における境界部に、傾斜部を設けた例を示している。
【００２５】
上記構成とされた熱媒体管保持部１２においては、図１（ｃ）、（ｄ）に示すように、熱媒体管１５を、その下側周面を深溝部１４以外の溝底１１ｂに当接させ、配管用凹溝１１に収容させた状態では、保持突起部１３の深溝部１４の溝底１４ａから離間した上下方向途中部位が熱媒体管１５によって押し潰される。当該部位は、配管用凹溝１１の保持突起部１３が設けられた部位を含んでその上流及び下流近傍に深溝部１４を設けているので、熱媒体管１５により押し潰され易く、熱媒体管１５を押し戻す方向への保持突起部１３の復元力が熱媒体管１５に対して作用し難い部位となる。
【００２６】
なお、熱媒体が流通する熱媒体管１５と均熱シート１６との伝熱性を向上させるために、配管用凹溝１１に、熱媒体管１５を収容する伝熱部材を収容させるように設けてもよい。
伝熱部材を、熱伝導率の高い材料で形成し、例えば、アルミニウム等の金属材料で形成されたものを用いてもよい。伝熱部材としては、シート状やフィルム状とされたものを用いてもよい。
また、伝熱部材を、配管用凹溝１１内に配設された状態において、熱媒体管１５の外周面を下方側から覆う形状とし、熱媒体管１５の下側周面が伝熱部材に接する形状としてもよい。また、伝熱部材は、発泡樹脂系基材１０の上面と均熱シート１６との間に挟まれるように保持される鍔部を有したものとしてもよく、この鍔部の上面側に、鍔部の上面と密着するようにして均熱シート１６が配設される態様としてもよい。
また、伝熱部材を、配管用凹溝１１の全長に亘って設けるようにしてもよく、また、伝熱部材を配管用凹溝１１の直線部のみに所定の間隔を空けて設けるようにしてもよい。また、伝熱部材を、熱媒体管保持部１２の形成されていない部位のみに設けるようにしてもよい。または、伝熱部材を、熱媒体管保持部１２の形成された部位を含んだ部位に設けるようにしてもよい。この場合、伝熱部材を、保持突起部１３及び深溝部１４に沿うように変形させ、この伝熱部材を含んだ保持突起部１３及び深溝部１４を熱媒体管保持部１２として把握するようにしてもよい。
【００２７】
上記構成とされた本実施形態に係る床暖房パネル１によれば、熱媒体管１５を発泡樹脂系基材１０の配管用凹溝１１へ収容させる際の作業性を向上させることができる。
つまり、保持突起部１３が形成された部位を含みその保持突起部１３の熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位（深溝部）１４をそれ以外の部位より深くしているので、熱媒体管１５を配管用凹溝１１に収容させる際に、熱媒体管１５を配管用凹溝１１から浮き上がり難くさせることができる。つまり、上記のように、熱媒体管１５を、その下側周面を深溝部１４以外の溝底１１ｂに当接させ、配管用凹溝１１に収容させた状態では、保持突起部１３の深溝部１４の溝底１４ａから離間した上下方向（パネル厚さ方向）途中部位が熱媒体管１５によって押し潰されることとなる。このように、熱媒体管１５によって押し潰される部位が深溝部１４の溝底１４ｂから離れているので、上記のように、絞り部を形成した部位とそれ以外の部位の溝深さを略同深さとし、溝底面を絞り部が形成された部位を含んで同一平面状に形成したものと比べて、当該部位が押し潰され易くなり、また、熱媒体管１５を押し戻す方向への保持突起部１３の復元力が熱媒体管１５に対して作用し難くなるため、熱媒体管１５を配管用凹溝１１から浮き上がり難くさせることができる。
【００２８】
また、本実施形態では、保持突起部１３を、配管用凹溝１１の溝幅方向両側に形成しているので、例えば、保持突起部１３を配管用凹溝１１の溝幅方向一方側に形成した場合と比べて、熱媒体管１５を配管用凹溝１１からより浮き上がり難くさせることができる。
また、本実施形態ではこれら両側の保持突起部１３，１３を互いに対向する位置となるように形成している。従って、熱媒体管１５を配管用凹溝１１に収容させた状態では、熱媒体管１５の両側から熱媒体管１５を圧縮するような方向に保持突起部１３の復元力が作用し、これら両側の保持突起部１３，１３によって熱媒体管１５を強固に保持することができる。
【００２９】
次に、本発明に係る他の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図３は、第２実施形態に係る床暖房パネルの一例を模式的に示す図である。
なお、上記第１実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。
【００３０】
本実施形態に係る床暖房パネル１Ａは、図３に示すように、保持突起部１３Ａ，１３Ａを、互いに非対向かつ近傍位置となるように、配管用凹溝１１Ａの溝幅方向両側に形成している。つまり、保持突起部１３Ａ，１３Ａを、熱媒体流通方向に対してずれた位置となるように、かつ近傍位置となるように、配管用凹溝１１Ａの溝幅方向両側に形成している。
また、本実施形態では、これら両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａを、配管用凹溝１１Ａの溝幅方向に見て互いに重なり合わないように配管用凹溝１１Ａの溝幅方向両側に形成している。また、本実施形態では、一方の保持突起部１３Ａの基端部の他方の保持突起部１３Ａ側の縁部と、他方の保持突起部１３Ａの基端部の一方の保持突起部１３Ａ側の縁部と、が熱媒体流通方向において略一致した位置となるように、これら保持突起部１３Ａ，１３Ａを設けている。
なお、保持突起部１３Ａ，１３Ａを、それぞれが配管用凹溝１１Ａの溝幅方向に見て僅かに重なり合うように形成するようにしてもよい。また、一方の保持突起部１３Ａの基端部の他方の保持突起部１３Ａ側の縁部と、他方の保持突起部１３Ａの基端部の一方の保持突起部１３Ａ側の縁部と、が熱媒体流通方向に僅かに離間するように、保持突起部１３Ａ，１３Ａを形成するようにしてもよい。
【００３１】
また、これら保持突起部１３Ａ，１３Ａが形成された部位を含んで、熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位に一連に深溝部１４を設けている。
この深溝部１４は、上記第１実施形態と概ね同様、溝幅方向両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａが形成された部位が当該深溝部１４の熱媒体流通方向略中間に位置するように設けられている。この深溝部１４の熱媒体流通方向に沿う寸法は、上記第１実施形態と概ね同様、溝幅方向両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａが形成された部位の熱媒体流通方向に沿う寸法よりも大きい寸法であればよい。
これら保持突起部１３Ａ，１３Ａと深溝部１４とによって、上記第１実施形態と同様、熱媒体管保持部１２Ａを構成する。
このような構成とされた熱媒体管保持部１２Ａにおいても、上記第１実施形態と同様に、熱媒体管１５を、その下側周面を深溝部１４以外の溝底１１ｂに当接させ、配管用凹溝１１Ａに収容させた状態では、保持突起部１３Ａの深溝部１４の溝底１４ａから離間した上下方向途中部位が熱媒体管１５によって押し潰される。
【００３２】
上記構成とされた本実施形態に係る床暖房パネル１Ａによっても、上記した第１実施形態と概ね同様の効果を奏する。
また、本実施形態では、両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａを、互いに非対向かつ近傍位置となるように配管用凹溝１１Ａに形成している。従って、熱媒体管１５を配管用凹溝１１Ａに収容させた状態では、熱媒体管１５の両側から熱媒体管１５の軸方向に対して熱媒体管１５をせん断するような方向に両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａの復元力が作用し、これら両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａによって熱媒体管１５をより強固に保持することができる。また、これら両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａによって熱媒体管１５を僅かに湾曲させるようなことも可能となる。この場合には、湾曲した熱媒体管１５が直線状に復帰しようとする復元力が作用することも相俟って、これら両側の保持突起部１３Ａ，１３Ａによって熱媒体管１５をより強固に保持することもできる。
【００３３】
なお、上記第１実施形態において説明した熱媒体管保持部１２と、上記第２実施形態において説明した熱媒体管保持部１２Ａとを組み合わせて、発泡樹脂系基材１０の配管用凹溝１１，１１Ａに設けるようにしてもよい。
また、上記各実施形態では、溝幅方向両側の保持突起部１３，１３，１３Ａ，１３Ａを、互いに対向位置となるように、または、互いに非対向かつ近傍位置となるように設けた例を示しているが、このような態様に限定されない。溝幅方向両側の保持突起部１３，１３，１３Ａ，１３Ａ同士を、互いに熱媒体流通方向に沿って離間させて設けるようにしてもよい。また、このように溝幅方向両側に保持突起部１３，１３，１３Ａ，１３Ａを設けた態様に代えて、保持突起部１３，１３，１３Ａ，１３Ａを、配管用凹溝１１，１１Ａの溝幅方向一方側のみに設けた態様としてもよい。
また、上記各実施形態では、保持突起部１３，１３Ａを、平面視略等脚台形状とした例を示しているが、このような態様に限定されない。例えば、保持突起部１３，１３Ａを、平面視略山形形状や平面視略矩形状、平面視略半円形状、平面視略三角形状等としてもよい。これらの場合には、その形状に応じて、保持突起部の突出寸法や熱媒体流通方向に沿う寸法等を適宜、設定するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００３４】
１，１Ａ                  床暖房パネル
１０                      発泡樹脂系基材
１１，１１Ａ              配管用凹溝
１１ａ                    溝内側壁
１３，１３Ａ              保持突起部
１４                      深溝部（保持突起部が形成された部位を含み、該保持突起部の熱媒体流通方向上流及び下流近傍部位）
１４ａ                    溝底
１５                      熱媒体管
【図１】
2014020610.tif 000003
【図２】
2014020610.tif 000004
【図３】
2014020610.tif 000005