(57)【要約】【課題】制御信号によって機能を設定および再設定可能なマイクロ波デバイスを提供し、さらには動的に機能変更することの可能な可変機能マイクロ波デバイスを提供する。【解決手段】マイクロ波信号を入出力するための複数の入出力ポート１０１〜１０３と、複数の双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃと、複数の前記入出力ポートおよび複数の前記双方向透過回路を互いに接続する接続回路と、それぞれの前記双方向透過回路に制御信号を伝達するための制御回路１０４とを有し、前記双方向透過回路は、マイクロ波信号を入出力するための第１ポートおよび第２ポートを備え、前記第１ポートおよび前記第２ポート間の信号透過特性を前記制御信号によって制御可能なものであり、前記制御回路を介して伝達される前記制御信号によって前記双方向透過回路を通過するマイクロ波信号の伝送経路を直接的に切り換えてデバイスの機能を変更することが可能なものである。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波信号を入出力するための複数の入出力ポート（１０１〜１０３）と、
複数の双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）と、
複数の前記入出力ポート（１０１〜１０３）および複数の前記双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）を互いに接続する接続回路と、
それぞれの前記双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）に制御信号を伝達するための制御回路（１０４）とを有し、
前記双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）は、マイクロ波信号を入出力するための第１ポート（２）および第２ポート（３）を備え、前記第１ポート（２）および前記第２ポート（３）間の信号透過特性を前記制御信号によって制御可能なものであり、
前記制御回路（１０４）を介して伝達される前記制御信号によって前記双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）を通過するマイクロ波信号の伝送経路を直接的に切り換えてデバイスの機能を変更することが可能な可変機能マイクロ波デバイス。
【請求項２】
請求項１に記載した可変機能マイクロ波デバイスであって、
マイクロ波信号を入出力するための３個の入出力ポート（１０１〜１０３）と、
３個の前記双方向透過回路（１ａ，１ｂ，１ｃ）とを有する可変機能マイクロ波デバイス。
【請求項３】
請求項１，２のいずれか１項に記載した可変機能マイクロ波デバイスであって、
前記制御信号によって時間とともにデバイスの機能を変更することが可能な可変機能マイクロ波デバイス。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載した可変機能マイクロ波デバイスであって、
前記双方向透過回路（１）は、電界効果トランジスタ（６，７）を含むものである可変機能マイクロ波デバイス。
【請求項５】
請求項４に記載した可変機能マイクロ波デバイスであって、
前記双方向透過回路（１）は、第１の電界効果トランジスタ（６）および第２の電界効果トランジスタ（７）を含むものであり、
前記第１の電界効果トランジスタ（６）および前記第２の電界効果トランジスタ（７）は、前記第１の電界効果トランジスタ（６）のソース端子と前記第２の電界効果トランジスタ（７）のドレイン端子とが互いに接続され、前記第１の電界効果トランジスタ（６）のドレイン端子と前記第２の電界効果トランジスタ（７）のソース端子とが互いに接続されたものである可変機能マイクロ波デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はマイクロ波信号の伝送制御や処理を行うためのマイクロ波デバイスに関し、さらに詳しくは、デバイスの機能を定義および再定義可能であり、さらには機能を動的に変更することの可能な可変機能マイクロ波デバイスに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、地上デジタルテレビジョン放送、衛星放送、携帯電話、無線ＬＡＮ、衛星通信等のようなマイクロ波を利用した放送・通信技術がますます増加しつつある。このようなマイクロ波を取り扱う機器においてはマイクロ波信号の伝送制御や処理を行うためのマイクロ波デバイスが必要である。マイクロ波デバイスの例としては、減衰器、アイソレータ、サーキュレータ、方向性結合器、分配器などやこれらを組み合わせたものがある。
【０００３】
従来のマイクロ波デバイスは、必要な機能を実現するように設計されたものであり、その機能は固定されたものであった。なお、極めて限定された範囲ではあるが、機能を変更可能なマイクロ波デバイスも本発明の発明者らによって提案されている。本発明者は、下記の特許文献１において、フェライトのジャイロ磁気特性とほぼ等価な特性を発生することのできるジャイロ共振器を利用した人工磁性体を提案した。このジャイロ共振器とは、間隙を設けたリング状の導体パターンの間隙部に信号を一方向にのみ伝達する一方向伝達素子を設けたものである。
【０００４】
また、本発明者によって開示された下記の非特許文献１には、前述のジャイロ共振器を利用した人工磁性体において、ジャイロ共振器における一方向伝達素子を透過方向を制御可能な双方向透過回路として、ジャイロ共振器の共振特性を変更できることが記載されている。すなわち、ジャイロ共振器の双方向透過回路の透過方向の切り換えにより進行波共振の進行方向を切り換えることができる。これはフェライトのジャイロ磁気特性においては、外部磁界の方向を反転させることに相当する。
【０００５】
上記のように、ジャイロ共振器の進行波共振の進行方向を切り換えることにより、マイクロ波デバイスの特性を切り換えることが本発明の発明者らによって提案されているが、このようなマイクロ波デバイスにおいても、機能の変更範囲は極めて限定された範囲となっている。ジャイロ共振器を利用したマイクロ波デバイスにおいては、例えば、アイソレータの透過方向やサーキュレータの出力ポートの回転方向を切り換える等のような機能の変更である。マイクロ波デバイスの基本的な機能自体を自在に変更するものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−１４６９４５号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】T. Kodera, D. L. Sounas, C. Caloz,“Switchable Magnet-less Non-Reciprocal Metamaterial (MNM) and its Application to a Switchable Faraday Rotation Metasurface”, IEEE Antennas and Wireless Propagation Letters, Vol. 10, pp. 1551-1554, Dec. 2012
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
前述のように、従来のマイクロ波デバイスは、必要な機能を実現するように設計されたものであり、その機能は固定されたものであった。また、極めて限定された範囲において機能を変更可能なマイクロ波デバイスも提案されているが、マイクロ波デバイスの基本的な機能自体を自在に変更できるものではなかった。
【０００９】
デジタル信号処理の技術分野では、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）さらにはＣＰＵ（Central Processing Unit）というような回路構成を再構成可能なデバイスや信号処理の内容をプログラム可能なデバイスが普及している。しかし、マイクロ波デバイスにおいてはそのような再構成可能またはプログラム可能なデバイスは存在しなかった。マイクロ波デバイスの分野でも機能を定義および再定義可能なデバイスが実現できれば、その用途や応用技術においても極めて有用なものとなることが期待される。
【００１０】
そこで、本発明は、デバイスの機能を制御信号によって設定および再設定可能なマイクロ波デバイスを提供し、さらには機能を動的に変更することの可能な可変機能マイクロ波デバイスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明の可変機能マイクロ波デバイスは、マイクロ波信号を入出力するための複数の入出力ポートと、複数の双方向透過回路と、複数の前記入出力ポートおよび複数の前記双方向透過回路を互いに接続する接続回路と、それぞれの前記双方向透過回路に制御信号を伝達するための制御回路とを有し、前記双方向透過回路は、マイクロ波信号を入出力するための第１ポートおよび第２ポートを備え、前記第１ポートおよび前記第２ポート間の信号透過特性を前記制御信号によって制御可能なものであり、前記制御回路を介して伝達される前記制御信号によって前記双方向透過回路を通過するマイクロ波信号の伝送経路を直接的に切り換えてデバイスの機能を変更することが可能なものである。
【００１２】
また、上記の可変機能マイクロ波デバイスにおいて、マイクロ波信号を入出力するための３個の入出力ポートと、３個の前記双方向透過回路とを有するものとすることができる。
【００１３】
また、上記の可変機能マイクロ波デバイスにおいて、前記制御信号によって時間とともにデバイスの機能を変更することが可能なことが好ましい。
【００１４】
また、上記の可変機能マイクロ波デバイスにおいて、前記双方向透過回路は、電界効果トランジスタを含むものであることが好ましい。
【００１５】
また、上記の可変機能マイクロ波デバイスにおいて、前記双方向透過回路は、第１の電界効果トランジスタおよび第２の電界効果トランジスタを含むものとし、前記第１の電界効果トランジスタおよび前記第２の電界効果トランジスタは、前記第１の電界効果トランジスタのソース端子と前記第２の電界効果トランジスタのドレイン端子とが互いに接続され、前記第１の電界効果トランジスタのドレイン端子と前記第２の電界効果トランジスタのソース端子とが互いに接続されたものとすることができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は、以上のように構成されているので、以下のような効果を奏する。
【００１７】
本発明の可変機能マイクロ波デバイスは、制御端子に印加する制御信号によって、種々の機能を設定することができ、任意の時点でその機能を再設定することができる。すなわち、本発明の可変機能マイクロ波デバイスは、その機能を動的に変化させることができる。この可変機能マイクロ波デバイスを利用すれば、マイクロ波信号に対する信号処理を任意の時間や種々の条件によって指定したり変化させたりすることができ、またそのような処理内容や条件による処理変更を予めプログラムしておくことも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明の可変機能マイクロ波デバイスの基本的な構成要素となる双方向透過回路１の構成を示す回路図である。
【図２】図２は、試作した双方向透過回路１の構成を示す平面図である。
【図３】図３は、双方向透過回路１の制御端子に供給する電圧と動作の関係を示す図表である。
【図４】図４は、制御条件（ａ）における双方向透過回路１の透過特性を示す測定グラフである。
【図５】図５は、制御条件（ｂ）における双方向透過回路１の透過特性を示す測定グラフである。
【図６】図６は、制御条件（ｃ）および制御条件（ｄ）における双方向透過回路１の透過特性を示す測定グラフである。
【図７】図７は、双方向透過回路を複数個組み合わせた可変機能マイクロ波デバイスの実例を示す図である。
【図８】図８は、可変機能マイクロ波デバイス１００の代表的な動作と各制御端子に供給する電圧との関係を示す図表である。
【図９】図９は、可変機能マイクロ波デバイスを集積回路として実装した場合の全体外観図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図１は、本発明の可変機能マイクロ波デバイスの基本的な構成要素となる双方向透過回路１の構成を示す回路図である。双方向透過回路１にはマイクロ波信号を入出力するための入出力ポートとして、第１ポート２および第２ポート３を備えている。入出力ポートの一方から入力されたマイクロ波信号はコンデンサＣを介して電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）に入力される。電界効果トランジスタを通過したマイクロ波信号はコンデンサＣを介して他方の入出力ポートへ出力される。
【００２０】
第１ポート２と第２ポート３の間に配置された電界効果トランジスタは、増幅方向を設定可能なゲート接地型増幅回路となる。第１ポート２と第２ポート３に対して電界効果トランジスタが対称の特性を有することが望ましい。すなわち、接地されたゲート端子に対してドレイン端子とソース端子が対象の構造となることが望ましい。そこで、図１の双方向透過回路１では、電界効果トランジスタとしては第１電界効果トランジスタ６と第２電界効果トランジスタ７とを相互に接続したものを使用している。
【００２１】
電界効果トランジスタは半導体素子自体の構造に関しゲートに対してドレインとソースが対称となっている。ただし、ここで使用している単体部品としての電界効果トランジスタでは、パッケージおよび端子の構造によりゲートに対してドレインとソースが対称構造とはなっていない。そこで、第１電界効果トランジスタ６のドレイン端子と第２電界効果トランジスタ７のソース端子とを接続し、また、第１電界効果トランジスタ６のソース端子と第２電界効果トランジスタ７のドレイン端子とを接続して、２個の電界効果トランジスタによって対称構造を実現している。
【００２２】
なお、双方向透過回路１を集積回路として製造する場合など、電界効果トランジスタが対称構造であるならば２個の電界効果トランジスタを使用する必要はない。対称構造の１個の電界効果トランジスタによって双方向透過回路１を製作することができる。
【００２３】
図１の双方向透過回路１においては、マイクロ波信号の透過特性を制御するための第１制御端子４および第２制御端子５が設けられている。第１制御端子４および第２制御端子５に印加する直流電圧の組み合わせによって、双方向透過回路１のマイクロ波信号の透過特性を制御できる。この点については後に詳しく説明する。
【００２４】
双方向透過回路１において、抵抗Ｒはインピーダンス整合用の抵抗である。また、インダクタンスＬはマイクロ波信号が第１制御端子４および第２制御端子５側に伝送されるのを阻止するためのものである。コンデンサＣb は、第１制御端子４および第２制御端子５から供給される直流電圧を安定化するためのバイパス・コンデンサである。
【００２５】
図２は、双方向透過回路１を実際に試作したものの構成を示す平面図である。絶縁体からなる基板１０の表側に双方向透過回路１を構成する各回路素子や導体からなる回路パターンが配置されている。抵抗Ｒ、コンデンサＣ、インダクタンスＬなどはチップ型の素子が使用されている。また、バイパス・コンデンサＣb は、２つのチップ型のコンデンサＣb1，Ｃb2として実装されている。
【００２６】
基板１０の裏面側は全面が導体で覆われ、この裏面導体が接地のための接地導体となっている。チップ型の素子や電界効果トランジスタの接地されている端子はスルーホールやビア等を介して裏面導体に接続されている。また、基板１０の表側には、導体からなる伝送線路パターン２１，３１が設けられている。これらの伝送線路パターン２１，３１は、入出力ポート（第１ポート２，第２ポート３）と電界効果トランジスタの間でマイクロ波信号を伝送するための伝送線路として機能する。
【００２７】
第１制御端子４および第２制御端子５と電界効果トランジスタとの間には、導体からなる制御線パターン４１，５１が設けられている。制御線パターン４１の電界効果トランジスタ側は蛇行形状の蛇行パターン４２として設けられている。制御線パターン５１の電界効果トランジスタ側も同様に蛇行パターン５２として設けられている。このような蛇行パターン４２，５２は、マイクロ波信号が第１制御端子４および第２制御端子５側に伝送されるのを防止するためのものである。
【００２８】
図３は、この双方向透過回路１の各制御端子に供給する電圧と動作の関係を示す図表である。双方向透過回路１は、第１制御端子４に印加する電圧Ｖ1 とおよび第２制御端子５に印加する電圧Ｖ2 によって双方向透過回路１の動作を変更することができる。電圧Ｖ1 ，Ｖ2 として０またはＶx のいずれかの電圧を設定する。ここで、電圧Ｖx は双方向透過回路１が安定して動作し、また透過特性が望ましい特性となるように調整されるものであり、具体的には０．３〜０．４Ｖ程度の電圧である。
【００２９】
図３の制御条件（ａ）は電圧Ｖ1 ＝０，Ｖ2 ＝Ｖx とした場合であり、双方向透過回路１は第１ポート２から第２ポート３へマイクロ波信号が一方向に透過する動作（アイソレータの動作）となる。制御条件（ｂ）は電圧Ｖ1 ＝Ｖx ，Ｖ2 ＝０とした場合であり、双方向透過回路１は第２ポート３から第１ポート２へマイクロ波信号が一方向に透過する動作となる。制御条件（ａ）と制御条件（ｂ）は透過方向が逆になる。制御条件（ｃ）は電圧Ｖ1 ＝０，Ｖ2 ＝０とした場合であり、双方向透過回路１はマイクロ波信号が両方向に透過する動作となる。制御条件（ｄ）は電圧Ｖ1 ＝Ｖx ，Ｖ2 ＝Ｖx とした場合であり、双方向透過回路１はマイクロ波信号を遮断する動作となる。
【００３０】
次に、双方向透過回路１のマイクロ波信号の透過特性を測定した。双方向透過回路１の素子や寸法の実際の数値例は以下の通りである。第１電界効果トランジスタ６および第２電界効果トランジスタ７としては型番：ＮＥ３２１０Ｓ０１（ルネサスエレクトロニクス株式会社の製品名）の電界効果トランジスタを使用した。抵抗Ｒは８２Ω、コンデンサＣは１ｐＦ、インダクタンスＬは２０ｎＨである。また、バイパス・コンデンサのコンデンサＣb1は１μＦ、コンデンサＣb2は１ｐＦである。伝送線路パターン２１，３１のパターン線幅は２．１ｍｍ、制御線パターン４１，５１および蛇行パターン４２，５２のパターン線幅は０．２ｍｍである。また、電圧Ｖx は０．３５Ｖとした。
【００３１】
図４および図５は、双方向透過回路１の透過特性を示す測定グラフである。測定グラフの縦軸は透過係数Ｓ21，Ｓ12［ｄＢ］であり、横軸は周波数［ＧＨｚ］である。透過係数Ｓ21は第１ポート２から第２ポート３への透過量を表し、透過係数Ｓ12は第２ポート３から第１ポート２への透過量を表している。透過係数Ｓ21の測定値が太線グラフであり、透過係数Ｓ12の測定値が細線グラフである。
【００３２】
図４は、制御条件（ａ）における双方向透過回路１の透過特性を示す。このように周波数：３．０〜８．０ＧＨｚの範囲で、伝送方向によってマイクロ波信号の透過量が異なっており、アイソレータの透過特性を示している。図５は、制御条件（ｂ）における双方向透過回路１の透過特性を示す。制御条件（ｂ）でも、アイソレータの透過特性を示しているが、透過方向が制御条件（ａ）とは逆になっているのが分かる。このように、制御電圧によって、アイソレータの透過方向を切り換えることができる。
【００３３】
図６は、制御条件（ｃ）および制御条件（ｄ）における双方向透過回路１の透過特性を示す測定グラフである。測定グラフの縦軸は透過係数Ｓ21，Ｓ12［ｄＢ］であり、横軸は周波数［ＧＨｚ］である。ここでは透過係数Ｓ21と透過係数Ｓ12はほぼ同じ測定結果であったので、両透過係数が同一の測定曲線で表示されている。制御条件（ｃ）の測定値が実線で表示されており、制御条件（ｄ）の測定値は破線で表示されている。制御条件（ｃ）では入出力ポートのどちらからどちらへの方向でも同様にマイクロ波信号が透過している。制御条件（ｄ）では入出力ポートのどちらからどちらへの方向でもマイクロ波信号は遮断されている。信号遮断の減衰量は約２０［ｄＢ］となっている。
【００３４】
以上のように、本発明の基本的構成要素である双方向透過回路１は、第１制御端子４および第２制御端子５に印加する制御電圧により双方向透過回路１の動作を４通りに変更できることが確認された。このような双方向透過回路１を複数個組み合わせることにより、様々な機能を設定することができ、またその機能を再設定することが可能であり、さらには機能を動的に変更することの可能な可変機能マイクロ波デバイスを実現できる。
【００３５】
図７は、双方向透過回路を複数個組み合わせた可変機能マイクロ波デバイスの実例を示す図である。この可変機能マイクロ波デバイス１００は３個の双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃを使用している。それぞれの双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃは、図１の双方向透過回路１と同様の構成である。双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃは、それぞれ２個の入出力ポートを備えているが、それらを図示のように接続して、可変機能マイクロ波デバイス１００の３個の入出力ポート１０１〜１０３（ｐｏｒｔ＃１〜＃３）としている。
【００３６】
また、双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃは、それぞれ２個の制御端子を備えている。図示のように、双方向透過回路１ａの制御端子に印加する電圧をＶ1 ，Ｖ2 とし、双方向透過回路１ｂの制御端子に印加する電圧をＶ3 ，Ｖ4 とし、双方向透過回路１ｃの制御端子に印加する電圧をＶ5 ，Ｖ6 とする。それぞれの制御端子に印加する電圧Ｖ1 〜Ｖ6 により可変機能マイクロ波デバイス１００の機能を種々の態様に設定することができる。
【００３７】
制御回路１０４は双方向透過回路１ａ，１ｂ，１ｃの各制御端子に制御信号としての電圧Ｖ1 〜Ｖ6 を伝達して印加する。なお、この制御回路１０４は、外部から与えられた制御情報に従って各制御端子への電圧パターンＶ1 〜Ｖ6 を作成し、その電圧パターンを各制御端子に印加することもできる。さらに、制御回路１０４は、時間や各種条件に基づいたプログラムに従って各制御端子への電圧パターンを作成し各制御端子に印加するようなこともできる。
【００３８】
図８は、可変機能マイクロ波デバイス１００の代表的な動作と各制御端子に供給する電圧との関係を示す図表である。制御条件（１）は電圧Ｖ1 〜Ｖ6 を全て０とした場合であり、入出力ポート１０１〜１０３を全て単純に接続しＹ分岐線路と同様の機能としたものである。制御条件（２）は電圧Ｖ1 〜Ｖ6 を全てＶx とした場合であり、入出力ポート１０１〜１０３を全て未接続状態としたものである。マイクロ波信号はどの経路も遮断される。
【００３９】
制御条件（３）では入出力ポート１０１→１０２の方向にマイクロ波信号が一方向透過となる。その他の経路ではマイクロ波信号は遮断される。制御条件（４）では入出力ポート１０１→１０３の方向にマイクロ波信号が一方向透過となる。その他の経路ではマイクロ波信号は遮断される。制御条件（３），（４）では、入出力ポート１０１に入力されたマイクロ波信号を２つの入出力ポート１０２，１０３のいずれか一方に出力するスイッチとしての機能も実現している。
【００４０】
制御条件（５）では入出力ポート１０１，１０２に入力されたマイクロ波信号が合成されて入出力ポート１０３に出力される。すなわち可変機能マイクロ波デバイス１００は電力合成器として機能する。制御条件（６）では入出力ポート１０３に入力されたマイクロ波信号が入出力ポート１０１，１０２に分配される。すなわち可変機能マイクロ波デバイス１００は電力分配器として機能する。
【００４１】
これ以外にも可変機能マイクロ波デバイス１００は、サーキュレータと同様の機能としたり、その他の特殊な信号経路を設定することが可能である。この可変機能マイクロ波デバイス１００のいずれの機能においても、双方向透過回路を通過するマイクロ波信号の伝送経路は、双方向透過回路によって直接的に変更され切り換えられている。
【００４２】
このように、可変機能マイクロ波デバイス１００は、各制御端子に印加する電圧のパターンによって、種々の機能および動作を設定することができる。また、いつでもその機能を再設定することができる。すなわち、可変機能マイクロ波デバイス１００は、機能および動作を動的に変化させることができる。可変機能マイクロ波デバイス１００は、動作中においても制御信号によって任意の時点でデバイスの機能を変更することが可能である。
【００４３】
図９は、可変機能マイクロ波デバイスを集積回路として実装した場合の全体外観図である。この可変機能マイクロ波デバイスは入出力ポートを３個（ｐｏｒｔ＃１〜＃３）備えており、電源端子Ｖddと接地端子ＧＮＤを備えている。また、制御端子ＣＴＬ１〜ＣＴＬ３に印加される２値電圧によってデバイスの機能が設定される。制御端子ＣＴＬ１〜ＣＴＬ３に入力された制御情報は、集積回路内部の制御回路によって各双方向透過回路の各制御端子への電圧パターンに変換され各制御端子に印加される。
【００４４】
以上のように、本発明の可変機能マイクロ波デバイスは、制御端子に印加する制御信号によって、種々の機能を設定することができ、任意の時点でその機能を再設定することができる。すなわち、本発明の可変機能マイクロ波デバイスは、その機能を動的に変化させることができる。この可変機能マイクロ波デバイスを利用すれば、マイクロ波信号に対する信号処理を任意の時間や種々の条件によって指定したり変化させたりすることができ、またそのような処理内容や条件による処理変更を予めプログラムしておくことも可能となる。
【００４５】
したがって本発明は、あたかもデジタル信号処理におけるＰＬＤ、ＤＳＰまたはＣＰＵのような自由度や汎用性を、マイクロ波信号に対する信号処理にもたらすことができる。既にＤＳＰを使用し再構成可能なデジタル信号送受信機（ソフトウェア無線とも呼ばれる）が実用化されているが、本発明をＤＳＰと組み合わせることにより、ソフトウェア無線の機能も含め全機能を完全に再構成可能な送受信系を実現することが可能となる。
【００４６】
なお、以上に示した可変機能マイクロ波デバイスは、主たる構成要素として双方向透過回路を含むものであるが、双方向透過回路以外にもフィルタ回路等の任意の回路を含むものとすることができる。また、可変機能マイクロ波デバイスは、３個の入出力ポートと３個の双方向透過回路を備えたものを示したが、入出力ポートの数は２以上の任意の数とすることができ、双方向透過回路の数も２以上の任意の数とすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本発明により、デバイスの機能を制御信号によって設定および再設定可能なマイクロ波デバイスを提供でき、さらには機能を動的に変更することの可能な可変機能マイクロ波デバイスを提供できる。
【符号の説明】
【００４８】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ  双方向透過回路
２  第１ポート
３  第２ポート
４  第１制御端子
５  第２制御端子
６  第１電界効果トランジスタ
７  第２電界効果トランジスタ
１０  基板
２１  伝送線路パターン
４１，５１  制御線パターン
４２，５２  蛇行パターン
１００  可変機能マイクロ波デバイス
１０１，１０２，１０３  入出力ポート
１０４  制御回路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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