(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた抗癌活性を有するレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を効率よく製造する方法、及び前記レスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を含有する食品を提供する。【解決手段】レスベラトロールとプレノールを酸性条件下で加熱処理することにより式（１）2014028771.tif 000028で代表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を製造する。【選択図】図１
2014028771.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
レスベラトロールとプレノールを酸性条件下で加熱処理することにより式（１）
【化１】
2014028771.tif 000020
、式（２）
【化２】
2014028771.tif 000021
、式（３）
【化３】
2014028771.tif 000022
又は式（４）
【化４】
2014028771.tif 000023
で表されるレスベラトロール誘導体を生成させることを特徴とする式（１）、式（２）、式（３）又は（４）で表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩の製造方法。
【請求項２】
式（１）
【化５】
2014028771.tif 000024
、式（２）
【化６】
2014028771.tif 000025
、式（３）
【化７】
2014028771.tif 000026
又は式（４）
【化８】
2014028771.tif 000027
で表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を含有することを特徴とする食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩の製造方法に関する。また、該レスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を含む食品に関する。
【背景技術】
【０００２】
ブドウ果皮に含有されるスチルベン誘導体であるレスベラトロールについて、画期的な研究成果が明らかにされつつある。レスベラトロールは本来ブドウが病原菌から自己を守るファイトアレキシンとして存在する抗菌作用を有する化合物であり、赤系、白系を問わずブドウ果皮に含まれることが知られているが、最近の研究で、レスベラトロールは哺乳動物に対しても有用な効果を有していることが明らかになりつつある。いわゆる「フレンチパラドックス」と言われる赤ワインの有用な生理効果は、レスベラトロールの抗酸化能を始めとして各種の生理活性機能が一因であるとされている。さらに、レスベラトロールは多くの疾病に効果があることが明らかにされつつあり（非特許文献１）、その一つにレスベラトロールは強い抗癌作用を有することが報告されている（非特許文献２）。
【０００３】
また、前記レスベラトロールの誘導体として、天然にはレスベラトロールの重合体、例えばε−ビニフェリン（二量体）、α−ビニフェリン（三量体）、バチカノールＣ（四量体）等が報告されている。非天然型のレスベラトロール誘導体についての報告もある（特許文献１）。レスベラトロール誘導体を利用した抗酸化剤、リパーゼ阻害剤（特許文献２）、哺乳類における健康状態を促進するためのレスベラトロール及びその誘導体の使用（特許文献３）、レスベラトロール又はレスベラトロール誘導体を利用した皮膚を修復するための化粧的方法及び化粧用組成物（特許文献４）等の報告もなされており、レスベラトロール及びその誘導体が有用であることが知られている。
【０００４】
一方、プレノールは、精油等に含まれるＬ−メントール等のテルペン類の生合成原材料として植物に含まれている。また、かんきつ類やナッツ類、コーヒー等の香り成分としても知られている。プレノールを含有する香料に関する報告（特許文献５、６）もなされており、多くの香料に含まれている。
前記プレノールの誘導体として、例えばゲラニオール（二量体）、ファルネソール（三量体）、ゲラニルゲラニオール（四量体）等が報告されている。ファルネソールやゲラニルゲラニオール等については、香料として用いられる精油中の芳香物質として知られているが、薬理作用物質として有用なビタミン類をはじめとする化合物の合成出発物質としてもまた重要な物質である。
また、前記プレノールの誘導体として、（Ｓ）−２，３−ジヒドロポリプレノール化合物を有効成分とする癌増殖抑制及び／又は癌転移抑制剤（特許文献７）、ポリプレノール又はポリプレノールリン酸化合物を有効成分とする癌転移抑制剤（特許文献８）、ポリプレニルアルコールを含有する養毛・育毛料（特許文献９）等が報告されている。
【０００５】
このように、レスベラトロールやプレノールは食経験の豊かな天然物質であり、生体調節機能に優れた安全な化合物である。
【０００６】
レスベラトロール、プレノール、それらの誘導体は、優れた有用性を示すものが多いことから、原料やリード化合物としてのこれらを効率的に製造する技術開示もなされている。レスベラトロールについては、食品中のレスベラトロール濃度を高める取り組みがされており、紫外線照射によりレスベラトロール濃度を高めた後にレスベラトロール含有抽出物を得て、その抽出物を添加した食品が提案されている（特許文献１０）。
【０００７】
また、前記レスベラトロールと前記プレノールから合成可能な構造を有するレスベラトロール誘導体の合成や抗炎症作用等の報告もなされている（特許文献１１）。しかし、これらは化学合成されているため食品に用いることが困難である。また、トルコ産甘草から単離されている（非特許文献３）が、含有量はごく微量であり、効果を期待して食品に混ぜることは味や香りの面で難しい。
【０００８】
このような状況から、有用な作用効果を持ち、食品に利用することが可能なレスベラトロール誘導体を効率的に生成させる方法の確立が望まれていた。  
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開第２００８／１３６１７３号
【特許文献２】特開２００８−２５３２５６号公報
【特許文献３】特表２００９−５２８０２８号公報
【特許文献４】特表２０１０−５３６７６４号公報
【特許文献５】特開２００６−２５７０６号公報
【特許文献６】特開２００６−２０５２６号公報
【特許文献７】特許第３１６６９９１号公報
【特許文献８】特許第２７１４４０２号公報
【特許文献９】特開平１０−２５２２６号公報
【特許文献１０】特許第４４７１６３１号公報
【特許文献１１】国際公開第２００９／０１２９１０号
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ，５，４９３−５０６（２００６）
【非特許文献２】Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７５（１０），２１８−２２０（１９９７）
【非特許文献３】Ｎａｔｕｒａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅｓ，５６（４），１２９−１３５（２００２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明者らは、レスベラトロール、プレノール及びこれらの誘導体に関する前記の状況を鑑みて、有用な生理活性を有するレスベラトロール誘導体の製造方法を確立すべく鋭意検討した結果、驚くべきことにレスベラトロールとプレノールとを酸性条件下で加熱処理することで、レスベラトロール誘導体を生成できることを初めて見出し、さらに該レスベラトロール誘導体が原料であるレスベラトロールやプレノールには認められない優れた抗癌活性等の生理活性を有することを明らかにし、本発明を完成するに至った。
【００１２】
したがって、本発明は、優れた抗癌活性を有するレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を効率よく製造する方法を提供することを目的とする。
また、本発明は、前記レスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を含有する食品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
即ち、本発明の要旨は、
〔１〕レスベラトロール及びプレノールを酸性条件下で加熱処理することにより式（１）
【００１４】
【化１】
2014028771.tif 000003
【００１５】
、式（２）
【００１６】
【化２】
2014028771.tif 000004
【００１７】
、式（３）
【００１８】
【化３】
2014028771.tif 000005
【００１９】
又は式（４）
【００２０】
【化４】
2014028771.tif 000006
【００２１】
で表されるレスベラトロール誘導体を生成させることを特徴とする前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩の製造方法、
〔２〕前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩を含有することを特徴とする食品、
に関する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明により、前記のように生理活性に優れた前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体及びその薬学的に許容可能な塩を効率よく安全に製造することができる。
また、本発明で得られる前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体及びその薬学的に許容可能な塩は、いずれもレスベラトロールと比べて抗癌活性が高いことから、前記レスベラトロール誘導体及びその薬学的に許容可能な塩を用いることで抗癌活性に優れた食品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１は、実施例１で得られたクロマトグラムを示している。上から、反応前のクロマトグラム、（１）ｐＨ調整剤としてクエン酸を用いたクロマトグラム、（２）リン酸三マグネシウム八水和物を用いたクロマトグラム、（３）炭酸水を用いたクロマトグラムをそれぞれ示している。図中、Ａ〜Ｄのピークはレスベラトロール誘導体を含むピークを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００２５】
本発明に係るレスベラトロール誘導体は、式（１）：
【００２６】
【化５】
2014028771.tif 000007
【００２７】
、式（２）：
【００２８】
【化６】
2014028771.tif 000008
【００２９】
、式（３）：
【００３０】
【化７】
2014028771.tif 000009
【００３１】
又は式（４）：
【００３２】
【化８】
2014028771.tif 000010
【００３３】
で表される構造を有する化合物である。
【００３４】
本発明では、前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体は、薬学的に許容可能な塩でもよい。薬学的に許容可能な塩としては、例えば、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩； マグネシウム塩、カルシウム塩、バリウム塩等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム塩；アルミニウムヒドロキシド塩等の金属ヒドロキシド塩；アルキルアミン塩、ジアルキルアミン塩、トリアルキルアミン塩、アルキレンジアミン塩、シクロアルキルアミン塩、アリールアミン塩、アラルキルアミン塩、複素環式アミン塩等のアミン塩；α−アミノ酸塩、ω−アミノ酸塩等のアミノ酸塩；ペプチド塩又はそれらから誘導される第１級、第２級、第３級若しくは第４級アミン塩等が挙げられる。これらの薬理的に許容し得る塩は、単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００３５】
前記式（１）、式（２）、式（３）又は式（４）で表されるレスベラトロール誘導体又はその薬学的に許容可能な塩（以下、式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体と略す。）は、後述の実施例に記載されるように、前駆体であるレスベラトロールよりも強く、プレノールには認められない抗癌活性を有する。
【００３６】
前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体は、レスベラトロール及びプレノールを酸性条件下で加熱処理することで、生成させることができる。
【００３７】
式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体は、前記特許文献１１で示されているように、化学合成できる。しかし、化学合成で製造する場合には、人体に有害な試薬、触媒、溶媒、反応副産物等を除去するために徹底した精製工程が必要となり、産業化するにはコスト面において大きな障害がある。これに対して、本発明の製造方法は、比較的安価に入手できるレスベラトロール及びプレノールを酸性条件下で加熱処理する方法であるため、前記の化学合成方法のような有害な試薬等やこれらを除去するための精製工程を必要としない点で、効率的で安全な製造方法である。
【００３８】
本発明の製造方法では、式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体の前駆体としてレスベラトロールが必要である。レスベラトロールは、天然由来のものであっても、化学合成された純度の高い化成品であっても良い。天然由来のレスベラトロールを用いる場合は、完全に精製されたものである必要はなく、その後の所望の反応が進み最終的に本発明品中の有効成分であるレスベラトロール誘導体が得られるから、混合物であっても問題ない。ただし、回収量の観点からは、レスベラトロールが１重量％以上含有された混合物が原料として望ましい。
前記レスベラトロールとしては、ブドウ果皮や種子、ピーナッツ等の原料からの抽出物、凍結乾燥品等を使用してもよい。
【００３９】
また、本発明の製造方法では、式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体の前駆体としてプレノールが必要である。プレノールは、天然由来のものであっても、化学合成された純度の高い化成品であっても良い。天然由来のプレノールを用いる場合は、完全に精製されたものである必要はなく、その後の所望の反応が進み最終的に式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体が得られるから、混合物であっても問題ない。ただし、回収量の観点からは、プレノールが１重量％以上含有された混合物が原料として望ましい。
前記プレノールとしては、コーヒーやナッツの香料等が挙げられる。
【００４０】
本発明の製造方法では、前記レスベラトロールやプレノールの純品又はレスベラトロール含有混合物やプレノール含有混合物を、適切な溶媒に溶解させる。この際、溶媒が水のみであればレスベラトロールの水への溶解度が著しく低いために、水と有機溶媒の混合液や、有機溶媒のみに溶解させればよい。水と有機溶媒の配合比や、有機溶媒の種類には特に制限はなく、レスベラトロールが十分に溶解する溶媒であれば良いが、メタノールやエタノールのみか、水とメタノール、水とエタノールの混合液を使用することが、安全性やコスト面から望ましい。特に、最終的な精製を十分に適用せずに得られた生成物を後述のように食品に使用する場合には、安全性や法規面からエタノールや含水エタノールの使用が望ましい。
【００４１】
次に、前記レスベラトロール及びプレノールを含有する溶液（以下、「レスベラトロール、プレノール含有溶液」という）を酸性となるように調整する。具体的には、前記レスベラトロール、プレノール含有溶液のｐＨを６．０以下に調整する。このｐＨの調整方法として、例えば、レスベラトロール、プレノール含有溶液を調製した後にｐＨ調整剤を添加してｐＨを調整しても良いし、前記溶液の調製時に前もって溶媒のｐＨを調整しておいても良い。前記レスベラトロール、プレノール含有溶液の加熱処理による反応開始時のｐＨが６．０を超えると、他の反応や目的化合物の分解も一方で生じるために最終的なレスベラトロール誘導体の回収量が低下する。
【００４２】
また、レスベラトロール、プレノール含有溶液中のレスベラトロールやプレノールの濃度に制限はないが、レスベラトロールやプレノールの濃度が高いほど溶媒使用量が少ない等のメリットがあるため、前記レスベラトロールやプレノールの濃度は各々の溶媒に対しレスベラトロールやプレノールが飽和する濃度近辺が好ましい。また、レスベラトロールやプレノールを飽和する濃度以上で含有させてもよい。この場合、生成反応前の時点では、レスベラトロールやプレノールは前記溶媒中に完全に溶解していなくともよい。この場合、溶解していないレスベラトロールやプレノールは生成反応が進むにつれて徐々に溶解することになる。
【００４３】
前記ｐＨ調整剤としては、前記レスベラトロール、プレノール含有溶液のｐＨを６．０以下に調整できる酸性物質であれば特に制限はないが、安全性、効率及びコスト面からは、クエン酸が望ましい。
なお、反応時のｐＨ変化を極力抑える場合が生じた際には、緩衝溶液を用いても良いが、必ずしも必要な手法ではない。
【００４４】
次に、酸性に調整されたレスベラトロール、プレノール含有溶液を加熱処理する。この加熱処理により、レスベラトロールとプレノールとが反応して式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体が生成される。この生成反応を効率的に進ませるために、レスベラトロール、プレノール含有溶液の加熱温度は９０℃以上に調整することが好ましい。また、使用する溶媒の沸点から考え、加圧加熱が望ましい。例えば、開放容器にレスベラトロール、プレノール含有溶液を入れ、溶媒の沸点を超える高温で前記容器を加熱する、密閉容器にレスベラトロール、プレノール含有溶液を入れ前記容器を加熱する、レトルト装置やオートクレーブを用いて加圧加熱する等、少なくとも部分的にレスベラトロール、プレノール含有溶液の温度が９０℃以上に達するように加熱することが好ましい。回収効率面から、前記溶液の温度が均一に９０℃〜１８０℃になることが、さらに好ましい。加熱時間も加熱温度と同様に限られたものではなく、効率的に目的の反応が進行する時間条件とすればよい。特に、加熱時間は加熱温度との兼ね合いによるものであり、加熱温度に応じた加熱時間にすることが望ましい。例えば、１２０℃付近で加熱する場合は、５分〜１８０分の加熱時間が望ましい。また、加熱は、一度でも良いし、複数回に分けて繰り返し加熱しても良い。複数回に分けて加熱する場合、溶媒が揮発しているために、効率よく反応を行うために溶媒を新たに追加して行うことが好ましい。また、加熱時には攪拌を行うことで反応を効率よく行うことができる。
【００４５】
前記加熱処理によるレスベラトロール誘導体の生成反応の終了は、例えば、後述の実施例に記載のようなＨＰＬＣによる成分分析によりレスベラトロール誘導体の生成量を確認して判断すればよい。
【００４６】
前記のようにしてレスベラトロール、プレノール含有溶液を酸性条件下で加熱処理することで、式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体を含有した混合物が得られる。特に、安全な原料のみを用いて式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体が得られた場合には、前記混合物の状態で使用することが可能である。例えば、天然由来のレスベラトロールとプレノール含有香料をエタノール溶媒に溶解しクエン酸を加え、加熱反応させた場合には、得られる混合物をそのまま食品原料の一つとして使用することができる。
【００４７】
また、風味面での改良やさらなる高機能化を望む場合は、前記混合物を濃縮して式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体の濃度を高める、あるいは分離、精製し純品を得ることができる。前記濃縮、分離、精製は、公知の方法で実施可能である。例えば、クロロホルム、酢酸エチル、エタノール、メタノール等の溶媒抽出法や炭酸ガスによる超臨界抽出法等で前記混合物から式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体を抽出して濃縮できる。また、カラムクロマトグラフィーを利用して濃縮や分離、精製を施すことも可能である。精製には再結晶法や限外ろ過膜等の膜処理法も適用可能である。濃縮物や分離精製物から最後に減圧乾燥や凍結乾燥により溶媒除去すると、粉末状の式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体の純品を得ることができる。
【００４８】
前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体が持つさらなる効果効能は、得られた生理活性データより類推できる範囲で使用できる。
【００４９】
また、前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体は、後述のように、レスベラトロールよりも抗癌活性に優れることに加えて、原料であるレスベラトロールとプレノールとがいずれも食物由来であり安全性にも優れるといえるため、食品に配合することができる。
【００５０】
前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体を一般食品、保健機能食品等の食品に配合することで様々な抗癌食品を作製することができる。特に、抗癌作用が知られていない食材のみからなる抗癌作用のない食品でも、前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体を配合することで、簡単に抗癌食品とすることができる。
【００５１】
前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体は、液状、ペースト状、ゲル状、及び固形状の食品等に配合することができる。
【００５２】
具体的には、水、アルコール、澱粉質、蛋白質、繊維質、糖質、脂質、ビタミン、ミネラル、着香料、着色料、甘味料、調味料、安定剤、防腐剤等のような食品に通常配合される原料又は素材と組み合わせて、前記式（１）等で表されるレスベラトロール誘導体を使用することができる。
【００５３】
本発明の食品の形態としては、例えば、飲料、アルコール飲料、ゼリー、菓子等、どのような形態でもよく、例えば、菓子類の中でも、その容量等から保存や携帯に優れた、ハードキャンディ、ソフトキャンディ、グミキャンディ、タブレット等が挙げられるが、特に限定はない。
【００５４】
前記食品には、ヒトが食べる食品だけでなく、例えば、非ヒト動物、例えば、ラット、マウス、モルモット、ウサギ、ヒツジ、ブタ、ウシ、ウマ、ネコ、イヌ、サル、チンパンジー等の哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類等の飼料も含まれる。
【００５５】
次に、本発明を実施例に基づいて詳細に説明するが、本発明はかかる実施例にのみ限定されるものではない。
【実施例】
【００５６】
（実施例１：レスベラトロール誘導体の生成方法検討）
レスベラトロール（東京化成工業（株）製）１００ｍｇ、プレノール（シグマアルドリッチ（株）製）４００ｍｇをエタノール２ｍＬに溶解し、（１）クエン酸（和光純薬工業（株）製）４０ｍｇ、水２ｍＬ（２）リン酸三マグネシウム八水和物（和光純薬工業（株）製、ミネラルプレミックスの主成分）１００ｍｇ、水２ｍＬ（３）炭酸水（商品名「ゲロルシュタイナー」、サッポロ飲料（株）製）２ｍＬ、をそれぞれ加えて、ｐＨの異なる３種類のレスベラトロール、プレノール含有溶液（ｐＨ：（１）２．６、（２）６．８、（３）６．５）を調製した。この３種類のレスベラトロール、プレノール含有溶液をオートクレーブ（三洋電機（株）製、「ＳＡＮＹＯ  ＬＡＢＯ  ＡＵＴＯＣＬＡＶＥ」）にて１２０℃、２０分間加熱した。得られた３種類の反応溶液からそれぞれ１ｍＬを取り出して、メタノールにて５０ｍＬにメスアップし、このうちの１０μＬをＨＰＬＣにより分析した。
【００５７】
前記ＨＰＬＣ分析は以下条件にて行った。
カラム：逆相用カラム「Ｄｅｖｅｌｏｓｉｌ（登録商標）Ｃ−３０−ＵＧ−５」（４．６ｍｍｉ．ｄ．×２５０ｍｍ）
移動相：Ａ・・・Ｈ2Ｏ（０．１％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）），  Ｂ・・・アセトニトリル（０．１％ＴＦＡ）
流速：１ｍＬ／ｍｉｎ
注入：１０μＬ
検出：２５４ｎｍ
勾配（容量％）：１００％Ａ／０％Ｂから０％Ａ／１００％Ｂまで３３分間、１００％Ｂで７分間（全て直線）
【００５８】
得られたクロマトグラムを図１に示す。上から、反応前、（１）ｐＨ調整剤としてクエン酸（反応前溶液ｐＨ２．６）、（２）リン酸三マグネシウム八水和物（反応前溶液ｐＨ６．８）、（３）炭酸水（反応前溶液ｐＨ６．２）を用いた反応溶液のクロマトグラムをそれぞれ示している。反応前のクロマトグラフには、レスベラトロール（図中右側の大きいピーク）とプレノール（図中左側の小さいピーク）とが見られるが、反応後の前記（１）の反応溶液中からは、原料であるレスベラトロールやプレノール以外のピークが検出され、複数の化合物が生成されていることが確認された。中でも、反応前後で生成量に顕著な差があったのが、後述するレスベラトロール誘導体であるＡ〜Ｄのピークである。
これに対して、前記（２）、（３）の反応溶液中には、前記（１）の反応溶液に見られる反応物が確認できなかった。
【００５９】
（実施例２：レスベラトロール誘導体の大量生成）
レスベラトロール１ｇ、プレノール４ｇをエタノール２０ｍＬに溶解し、２％ｗ／ｖクエン酸水溶液２０ｍＬを加えて、レスベラトロール、プレノール含有溶液（ｐＨ＝２．６）を得た。このレスベラトロール、プレノール含有溶液をオートクレーブにて１２０℃、６０分間加熱した。得られた反応溶液のうち１ｍＬを取り出してメタノールにて５０ｍＬにメスアップし、実施例１と同様にＨＰＬＣにより分析したところ、実施例１と同様のクロマトグラムが確認できた。
【００６０】
（実施例３：レスベラトロール誘導体の単離・構造決定）
実施例２で得られた反応物のうち、図１のＡ〜Ｄで示したピークに含まれる化合物を分取ＨＰＬＣにより単離し、常法により乾燥したところ、Ａのピークから粉末状の化合物（以下、ＵＨＡ３０４１）を１０７ｍｇ、Ｂのピークから粉末状の化合物（以下、ＵＨＡ４０４２）を３３ｍｇ、Ｃのピークから粉末状の化合物（以下、ＵＨＡ４０４３）を２１ｍｇ、Ｄのピークから粉末状の化合物（以下ＵＨＡ５０４４）を２１ｍｇ得た。なお、単離精製したＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３、ＵＨＡ５０４４は、いずれも褐色粉末状の物質であった。
【００６１】
次いで、前記ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４の分子量を高分解能電子イオン化質量分析法（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ−Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ）にて測定したところ、ＵＨＡ３０４１は３６４．４７７９、ＵＨＡ４０４２は３６４．４７６８、ＵＨＡ４０４３は３６４．４７７５、ＵＨＡ５０４４は２９６．３５９９であり、理論値との比較から、以下の分子式を得た。
ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３
理論値Ｃ２４Ｈ２８Ｏ３（Ｍ+）：３６４．４７７３
分子式Ｃ24Ｈ28Ｏ3
ＵＨＡ５０４４
理論値Ｃ１９Ｈ２０Ｏ３（Ｍ+）：２９６．３６０３
分子式Ｃ19Ｈ20Ｏ3
【００６２】
次に、前記ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４を核磁気共鳴（ＮＭＲ）測定に供し、１Ｈ−ＮＭＲ、１３Ｃ−ＮＭＲ及び各種２次元ＮＭＲデータの解析から、前記ＵＨＡ３０４１が前記式（１）、ＵＨＡ４０４２が前記式（２）、ＵＨＡ４０４３が前記式（３）、ＵＨＡ５０４４が前記式（４）で表される構造を有することを確認した。したがって、本発明の方法により前記式（１）〜（４）で表されるレスベラトール誘導体が効率的に生成できることが示された。
【００６３】
なお、ＮＭＲ測定値について、式（１）〜（４）で表されるＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４の炭素原子の各部位を
【００６４】
【化９】
2014028771.tif 000011
【００６５】
【化１０】
2014028771.tif 000012
【００６６】
【化１１】
2014028771.tif 000013
【００６７】
【化１２】
2014028771.tif 000014
【００６８】
とした場合の、ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４の１Ｈ核磁気共鳴スペクトル、１３Ｃ核磁気共鳴スペクトルをそれぞれ表１、２、３、４で示す。
なお、表中の値はδ、ｐｐｍで、メタノール−ｄ３で測定した値である。
【００６９】
【表１】
2014028771.tif 000015
【００７０】
【表２】
2014028771.tif 000016
【００７１】
【表３】
2014028771.tif 000017
【００７２】
【表４】
2014028771.tif 000018
【００７３】
また、ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４の物理化学的性状は、同一で共に以下のようになった。
（性状）
褐色粉末
（溶解性）
水：難溶
メタノール：溶解
エタノール：溶解
ＤＭＳＯ：溶解
クロロホルム：溶解
酢酸エチル：溶解
【００７４】
（実施例４：ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３、ＵＨＡ５０４４のヒト骨髄球性白血病細胞に対する抗癌作用）
次に癌細胞に対する実施例３で得られたレスベラトロール誘導体の効果を見るため、ＨＬ−６０細胞（Ｈｕｍａｎ  ｐｒｏｍｙｅｌｏｃｙｔｉｃ  ｌｅｏｋｅｍｉａ  ｃｅｌｌｓ：ヒト骨髄球性白血病細胞）を用いた癌細胞増殖抑制作用について試験した。
【００７５】
ＨＬ−６０細胞の培養には、４ｍＭグルタミン（Ｌ−Ｇｌｕｔａｍｉｎｅ  シグマアルドリッチジャパン社製）、１％アンチバイオティック−アンチマイコティック（Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ−Ａｎｔｉｍｙｃｏｔｉｃ、ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製）、１０％ウシ胎児血清（Ｆｏｅｔａｌ  Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ：ＦＢＳ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社製）を含む高栄養培地「ＲＰＭＩ−１６４０」（シグマアルドリッチジャパン社製）を使用した。試験には細胞培養用９６ウェルプレート（コーニングジャパン（株）製）を用い、５×１０5ｃｅｌｌｓ／ｍＬとなるように細胞数を調整したＨＬ−６０細胞を１ウェルあたり１００μＬずつ播種して試験に使用した。
【００７６】
試料は、実施例３で得られたＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３、ＵＨＡ５０４４に、原料のレスベラトロール、プレノール加えた６種類を用いた。試料調製は、各々の化合物をジメチルスルホキシド（Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ：ＤＭＳＯ、和光純薬工業（株）製）に溶解し、ＨＬ−６０細胞培養液中の最終濃度がそれぞれ６．３μＭ、１２．５μＭ、２５μＭ、５０μＭ及び1００μＭとなるように添加して、３７℃、５％ＣＯ2の培養条件下で試験を開始した。なお、溶媒であるＤＭＳＯのみを同量添加したものをネガティブコントロールとした。
【００７７】
生存細胞数の定量は「Ｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８」（（株）同人化学研究所製）を用いたＭＴＴ法にて行った。つまり、試験開始より２４時間後、各ウェルにＣｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８溶液を１０μＬ添加し、よく攪拌した。３７℃、５％ＣＯ2条件下で１時間の遮光反応を行った。その後にプレートリーダー（「ＭＵＬＴＩＳＫＡＮ ＦＣ」、サーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社製）を用いて測定波長４５０ｎｍの吸光度測定を行い、得られたデータをもとに細胞生存率を算出した。細胞生存率とは、溶媒であるＤＭＳＯのみを添加した培養液の生存細胞数を１００％とし、各化合物の濃度下における細胞の生存細胞数を相対値として算出した値である。各化合物濃度と細胞生存率の関係から、細胞増殖を５０％抑制する濃度ＩＣ50（５０％阻害濃度）を算出した。結果を表５に示す。
表５に示す結果から、ＵＨＡ３０４１、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３及びＵＨＡ５０４４に優れた癌細胞増殖抑制能が認められた。この抗癌作用は、プレノールには認められず、さらにレスベラトロールよりも高い抗癌活性を示した。したがってレスベラトロールとプレノールを該レスベラトロール誘導体に変換する高い有意性が示された。
【００７８】
【表５】
2014028771.tif 000019
【００７９】
（実施例５：加熱温度によるＵＨＡ３０４１の生成量の違い）
レスベラトロール１００ｍｇ、プレノール４００ｍｇ、エタノール２ｍＬ、２％ｗ／ｖクエン酸水溶液２ｍＬの混合溶液（ｐＨ＝２．６）を、オートクレーブにて７０℃、９０℃、１１０℃、１３０℃の各温度条件で２０分間加熱した。それぞれの温度条件で得られた反応溶液から１ｍＬを取り出してメタノールにて５０ｍＬにメスアップし、実施例１と同様にＨＰＬＣにより分析した。
【００８０】
その結果、９０℃以上でＵＨＡ３０４１の生成が確認できた。レスベラトロールからの生成比率（重量％）を計算したところ、７０℃が非生成、９０℃が１．３％、１１０℃が２．２％、１３０℃が２．５％となり、１３０℃での加熱がもっとも多くＵＨＡ３０４１が生成していた。
ただし、１３０℃の加熱で得られた反応溶液では、ＵＨＡ５０４４の生成量が減少していたので、目的化合物に応じて温度の調整が必要であることがわかった。
【００８１】
（実施例６：ＵＨＡ３０４１含有エキスの調製）
ブドウ果皮抽出エキスパウダー（レスベラトロール含有素材）１０ｇ、ナッツ香料（プレノール含有素材）３０ｇ、エタノール１０ｍＬ、２％ｗ／ｗクエン酸水溶液１０ｍＬを加えて調製した混合溶液（ｐＨ＝２．５）を、オートクレーブにて１２０℃、６０分間加熱した。得られた反応溶液を減圧加熱させて乾固し、ＵＨＡ３０４１含有エキスを１３ｇ得た。得られたＵＨＡ３０４１含有エキス１３ｇ中には、実施例３と同様の手法で確認したところＵＨＡ３０４１が０．０６８ｇ含有されていた。必要に応じてこの作業を繰り返してＵＨＡ３０４１含有エキスの量を増やした。なお、ＵＨＡ３０４１含有エキスは、ＵＨＡ４０４２、ＵＨＡ４０４３、ＵＨＡ５０４４も含有されているエキスである。
【００８２】
（実施例７：ＵＨＡ３０４１を含有する食品）
実施例６で得たＵＨＡ３０４１含有エキス１ｇをあらかじめ１００ｍＬのエタノールに溶解させ、これに砂糖５００ｇ、水飴４００ｇを混合溶解し、生クリーム１００ｇ、バター２０ｇ、練乳７０ｇ、乳化剤１．０ｇを混合した後、真空釜にて−５５０ｍｍＨｇ減圧させ、１１５℃の条件下で濃縮し、水分値３．０重量％のミルクハードキャンディを得た。このミルクハードキャンディは、菓子として食べ易いものであることはもちろん、癌患者における癌の拡散のリスクを低減したり、健常者でも癌の発症のリスクを低減したり、癌の予防を期待した機能性食品としても利用できる。
【図１】
2014028771.tif 000029