(57)【要約】【課題】電磁誘導加熱装置に加熱されるＩＨ用調理器において、その断熱性能を向上させる。【解決手段】ＩＨ用加熱器（１０）は、電磁誘導加熱装置のトッププレート（Ｐ）に載置される支持部材（１１）と、電磁誘導によって発熱する材質を含み、上面および下面を有する中央領域（２４）と、中央領域の外縁に設けられて下方へ突出する縁部（２５）とを有し、縁部は支持部材に支持される発熱部材（２１）と、発熱部材よりも小さな形状であって、隙間（Ｇ２）を介して発熱部材の下面（２３）と対面するとともに、上方から発熱部材に覆われる断熱部材（３１）とを備える。【選択図】図５
2014175263.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁誘導加熱装置のトッププレートに載置される支持部材と、
電磁誘導によって発熱する材質を含み、上面および下面を有する中央領域と、前記中央領域の外縁に設けられて下方へ突出する縁部とを有し、前記縁部は前記支持部材に支持される発熱部材と、
前記発熱部材よりも小さな形状であって、隙間を介して前記発熱部材の下面と対面するとともに、上方から前記発熱部材に覆われる断熱部材とを備える、ＩＨ用加熱器。
【請求項２】
前記断熱部材の外縁は、前記支持部材に支持される、請求項１に記載のＩＨ用加熱器。
【請求項３】
前記発熱部材の中央領域には、縞状のリブが設けられる、請求項１または２に記載のＩＨ用加熱器。
【請求項４】
前記支持部材には前記発熱部材の縁部と係合する位置決め手段が設けられる、請求項１〜３のいずれかに記載のＩＨ用加熱器。
【請求項５】
前記支持部材の上面には、前記発熱部材の縁部よりも低い溝と、前記溝の中に配置されて前記発熱部材の縁部を支持する凸部とが形成される、請求項１〜４のいずれかに記載のＩＨ用加熱器。
【請求項６】
前記支持部材と連結し、前記発熱部材の全周を包囲する枠体をさらに備える、請求項１〜５のいずれかに記載のＩＨ用加熱器。
【請求項７】
前記支持部材は、前記枠体の下側に取付固定され、
前記発熱部材の縁部は、前記中央領域から離れるようさらに突出して、前記枠体と前記支持部材との間に差し込まれる突出部を含む、請求項６に記載のＩＨ用加熱器。
【請求項８】
前記枠体は、前記支持部材との連結位置とは周方向に異なる位置に、把持部を有する、請求項６または７に記載のＩＨ用加熱器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁誘導加熱（induction heating、IH）装置とともに使用され、電磁誘導加熱できない容器を保温または加熱する器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＩＨ調理器は、鉄鍋や鉄製フライパンといった鉄系の調理容器を加熱することができるが、他の金属系の調理容器や、陶器や、土鍋等の非鉄系容器を加熱することはできない。そこで、ＩＨ調理器のトッププレートに鉄板等の発熱プレートを敷き、この発熱プレートの上に耐熱陶器の非鉄系容器を載置して、非鉄系容器を熱伝導により加熱することが考えられる。しかしトッププレート上に発熱プレートを直接敷く場合には、発熱プレートが高温になるため、ＩＨ調理器の保護回路が作動してＩＨ調理器が停止と通電を繰り返すという所謂スイッチングの問題が懸念される。
【０００３】
そこで、発熱プレートとトッププレートとの間に断熱板を介在させる技術としては従来、例えば、特開平９−７３９７９号公報（特許文献１）および特開２０１２−７０９０８号公報（特許文献２）に記載のごとき技術が知られている。特許文献１に記載の技術は、発熱板を上側に、断熱層を下側に備え、発熱板の上に耐熱陶器や電磁誘導加熱できない容器を載置し、発熱板の熱を耐熱陶器等に伝導させて加熱するものである。特許文献２に記載の技術は、浅めの皿状のカーボン板支持体と、カーボン板支持体の内側上面にセットされるカーボン板と、カーボン板の上面に載置される容器本体を備える。そしてカーボン板の熱を容器本体に伝導させて加熱するものである。またカーボン板の下面とカーボン板支持体の上面との間には通気用通路が形成される。通気用通路は断熱層の役割を果たす。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−７３９７９号公報
【特許文献２】特開２０１２−７０９０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記従来のような電磁調理用容器にあっては、なおも改善すべき点がある。つまり耐熱陶器内の調理汁が吹きこぼれて、特許文献１の断熱層を汚染してしまう。また特許文献２の皿状のカーボン板支持体が吹きこぼれた調理汁で満たされてしまうと、通気用通路が断熱層の役割を果たさなくなる虞がある。またカーボン板支持体の皿内の上面には、複数の突条が形成されて、これら突条がカーボン板に接触するため、カーボン板の熱が突条に伝導する。
【０００６】
本発明は、上述の実情に鑑み、簡易な構成により断熱性能を向上させた技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的のため本発明によるＩＨ用加熱器は、電磁誘導加熱装置のトッププレートに載置される支持部材と、電磁誘導によって発熱する材質を含み、上面および下面を有する中央領域と、当該中央領域の外縁に設けられて下方へ突出する縁部とを有し、該縁部は支持部材に支持される発熱部材と、発熱部材よりも小さな形状であって、隙間を介して発熱部材の下面と対面するとともに、上方から発熱部材に覆われる断熱部材とを備える。
【０００８】
かかる本発明によれば、発熱部材の中央領域とトッププレートとの間に、隙間および断熱部材が介在することから、発熱部材が高温になっても、発熱部材からトッププレートへの熱伝導を抑制することができる。しかも断熱部材は上方から中央領域で覆われ、中央領域の外縁には縁部が設けられていることから、中央領域に載せられた非鉄系容器から高温の液体が吹きこぼれて発熱部材の中央領域に降りかかっても、液体は縁部の上面を伝って発熱部材からトッププレートの上面へ流出する。これにより、吹きこぼれた液体は環状隙間にも断熱部材にも達することはなく、上述した隙間および断熱部材の断熱効果は損なわれない。
【０００９】
発熱部材は断熱部材よりも大きな形状であればよく、形状自体は円形であってもよいし正方形や他の形状であってもよい。断熱効果を高めるために、断熱部材の形状は発熱部材の形状と同じであることが好ましい。例えば発熱部材および断熱部材はともに円形であり、互いに重なる円板同士の関係になる。そして断熱部材の外縁と発熱部材の縁部との間には全周に亘り隙間が画成される。支持部材の大きさおよび個数は特に限定されない。
【００１０】
本発明の一実施形態として、断熱部材の外縁は、支持部材に支持される。かかる実施形態によれば、断熱部材とトッププレートとの間に隙間をさらに画成することができる。したがってトッププレートを発熱部材の熱から確実に保護することが可能となり、ＩＨ用加熱器の断熱効果が益々向上する。さらにトッププレートの上面に液体が広がっても、断熱部材が汚染されることがない。他の実施形態として断熱部材は、トッププレートと接触してもよいが、トッププレートから離れていることが好ましい。
【００１１】
本発明の好ましい実施形態として、発熱部材の中央領域には、縞状のリブが設けられる。かかる実施形態によれば、縁部によって中央領域の周囲を面一に形成することができるとともに、リブの凹凸のうち上側の最も高い部分あるいは下側の最も低い部分を、共通な平坦面に一致させることができる。そしてリブは中央領域の曲げ強度を向上させる。したがって発熱部材が薄い板であっても、当該発熱部材の中央領域が熱膨張によって上方へ膨らんだり下方へ窪んだりして変形することを抑制することができる。この結果ＩＨ用加熱器の使用中、発熱部材の中心部が縁部に対して上下方向に膨らんだり窪んだりすることがない。他の実施形態として、発熱部材の中央領域は平坦な円板であってもよい。あるいは他の実施形態として、発熱部材の中央領域は、熱膨張によって上方へ膨らんだり下方へ窪んだりしないよう十分に厚く形成される。
【００１２】
本発明の一実施形態として、支持部材には発熱部材の縁部と係合する位置決め手段が設けられる。かかる実施形態によれば、発熱部材が支持部材からずれないように位置決めすることができる。位置決め手段の構造は特に限定されない。例えば位置決め手段は、支持部材の上面に形成されて、発熱部材の縁部と対応する形状・配置にされた凸部である。他の実施形態として、ネジや他の連結手段を用いて発熱部材と支持部材を連結してもよい。
【００１３】
本発明は一実施形態に限定されるものではないが、支持部材の上面には、発熱部材の縁部よりも低い溝と、かかる溝の中に配置されて発熱部材の縁部を支持する凸部とが形成されてもよい。かかる実施形態によれば、縁部上の液体が溝を伝って支持部材の外へ速やかに排出される。
【００１４】
本発明は一実施形態に限定されるものではないが、支持部材と連結し、発熱部材の全周を包囲する枠体をさらに備えてもよい。かかる実施形態によれば、複数の支持部材を互いに連結することができる。そして組み立てられたＩＨ用加熱器を構造上強くすることができる。枠体の形状は特に限定されない。好ましい形状として、枠体は、発熱部材の縁部に対応する中央開口を有し、枠体の内縁と発熱部材の縁部との間は、全周に亘って隙間が画成される。
【００１５】
本発明の好ましい実施形態として、支持部材は枠体の下側に取付固定され、発熱部材の縁部は、中央領域から離れるようさらに突出して、枠体と支持部材との間に差し込まれる突出部を含む。かかる実施形態によれば、発熱部材の突出部は上下移動を規制され、発熱部材が外れない。したがって発熱部材を支持部材および枠体に確りと取り付けることができる。
【００１６】
本発明の好ましい実施形態として、枠体は、支持部材との連結位置とは周方向に異なる位置に、把持部を有する。かかる実施形態によれば、発熱部材の熱が支持部材まで伝導し支持部材が高温になっても、把持部は支持部材から離れているため熱くなることはない。したがって使用者は安全に把持部を掴むことができる。
【発明の効果】
【００１７】
このように本発明は、発熱部材上の土鍋や徳利から液体が吹きこぼれて、発熱部材に降りかかっても、断熱効果が損なわれない。また吹きこぼれた液体は全てトッププレートへ排出され、断熱部材が液体で汚染されない。このため本発明は吹きこぼれた後も連続して使用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態になるＩＨ用加熱器を示す平面図である。
【図２】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す正面図である。
【図３】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す底面図である。
【図４】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す側面図である。
【図５】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す断面図である。
【図６】図５の右側部分を拡大して示す断面図である。
【図７】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す断面図である。
【図８】発熱部材を取り出して示す平面図である。
【図９】発熱部材を取り出して示す断面図である。
【図１０】変形例になる発熱部材を取り出して示す断面図である。
【図１１】枠体を取り外した実施形態になるＩＨ用加熱器を示す平面図である。
【図１２】同実施形態のＩＨ用加熱器を示す底面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき詳細に説明する。図１は、本発明の一実施形態になるＩＨ用加熱器を示す平面図である。図２は同実施形態のＩＨ用加熱器を示す正面図であり、図１紙面上の上下方向からみた状態を表す。図３は同実施形態のＩＨ用加熱器を示す底面図である。図４は同実施形態のＩＨ用加熱器を示す側面図であり、図３紙面上の左右方向からみた状態を表す。図５は同実施形態のＩＨ用加熱器を示す断面図であり、図１のＶ−ＶでＩＨ用加熱器を切断して切断面を矢の方向からみた状態を表す。図６は、図５紙面上の右側部分を拡大して示す断面図である。図７は同実施形態のＩＨ用加熱器を示す断面図であり、図１のＶＩＩ−ＶＩＩでＩＨ用加熱器を切断して切断面を矢の方向からみた状態を表す。ＩＨ用加熱器１０は、組立式であって、２個１対の支持部材１１と、１枚の発熱部材２１と、１枚の断熱部材３１と、１個の枠体４１を備える。
【００２０】
支持部材１１は、耐熱性の高い材質、例えばセラミックス製や耐熱陶器製や耐熱樹脂製である。１個のＩＨ用加熱器１０につき２個の支持部材１１が取り付けられる。各支持部材１１は、略平坦な板状部材であり、その下面に複数個の脚部１２，１２を有する。脚部１２の高さは０．２〜３．０ｍｍの範囲であり、脚部１２は電磁誘導加熱装置（ＩＨ調理器）のトッププレートＰに接触する。本実施形態の支持部材１１は、ＩＨ用加熱器１０の周方向に１８０°隔てて２個設けられ、電磁誘導加熱装置（ＩＨ調理器）のトッププレートＰ上に載置される。そして２個の支持部材１１が、発熱部材２１の外縁に配置されて、発熱部材２１と、断熱部材３１と、枠体４１を支持する。なお図に示さなかったが、支持部材１１は３個以上の複数であってもよい。
【００２１】
図８は発熱部材を取り出して示す平面図である。図９は、図８のＩＸ−ＩＸで発熱部材を切断して切断面を矢の方向からみた状態を示す断面図である。発熱部材２１は、好ましくは厚み一定の鉄製円板であり、トッププレートＰ直下に配置された図示しない電磁誘導加熱装置のコイルによって電磁誘導加熱される。発熱部材２１は上面２２および下面２３を有する円盤状の中央領域２４と、中央領域２４の外縁に設けられて下方へ突出する環状の縁部２５とを有する。中央領域２４の上面２２には、非鉄系の容器Ｎが載置される。本実施形態の縁部２５は、中央領域２４の全周に亘って形成されている。一般的な家庭用ＩＨ調理器のトッププレートＰの大きさに対応するよう、中央領域２４は数ｃｍ〜数十ｃｍ四方の円形であるとよい。あるいは図示はしなかったが発熱部材は多角形であってもよい。
【００２２】
発熱部材２１の外径方向に向かうにつれて下がるように曲げ形成された縁部２５は、周方向２箇所で２個の支持部材１１の上面と接触する。これにより発熱部材２１は下方から２個の支持部材１１に支持される。発熱部材２１の中央領域２４には、上下方向に凹凸にされた直線状のリブ２６が複数設けられる、複数のリブ２６は互いに平行に延びる。このため、中央領域２４の上面２２および下面２３は縞状に形成される。
【００２３】
なおリブ２６は図９に示すように、縁部２５と中央領域２４との境界２７からみて下方へ突出する形状である。あるいはリブ２６は、図１０の変形例に示すように境界２７からみて上方へ突出する形状であってもよい。リブ２６の凹凸高さは、１．０〜４．０ｍｍが好ましい。
【００２４】
断熱部材３１は、発熱部材２１よりも小さな円形であり、発熱部材２１と同心円に配置される。断熱部材３１は、上方から発熱部材２１に覆われて、ＩＨ用加熱器１０の上方から視認することができないが、図３に示すようにＩＨ用加熱器１０の下方から視認することができる。
【００２５】
断熱部材３１は、非結晶質シリカ等の材料を使用した繊維系断熱材料からなり、円形に成形されている。断熱部材３１の外縁は、図３および図５に示すように、周方向に１８０°異なる２箇所で、支持部材１１に支持される。これにより断熱部材３１の下面は、隙間Ｇ１を介してトッププレートＰから離隔される。なお断熱部材３１は変形しにくい腰のある材料からなり、自然状態で断熱部材３１の中央部が外縁から垂れ下がることはない。
【００２６】
断熱部材３１の外縁は、全周に亘って発熱部材２１の縁部２５に包囲される。断熱部材３１は発熱部材２１よりも小径であり、断熱部材３１の外縁と発熱部材２１の縁部２５との間には環状隙間Ｒ２が画成される。断熱部材３１の上面は、隙間Ｇ２を介して発熱部材２１の下面２３と対面する。したがって発熱部材２１と断熱部材３１は完全に離れており、両者が接触する箇所は無い。断熱部材３１の厚みは１．０〜５．０ｍｍが好ましい。隙間Ｇ２の幅は、０．５〜２．５ｍｍが好ましいが、隙間がないように下面２３と断熱部材３１を接触させてもよい。縁部２５の下方への突出長は、下面２３の最も低い部分（つまりリブ２６の谷）から計測して３．０〜６．０ｍｍが好ましい。トッププレートＰから下面２３の最も低い部分までの距離は、発熱部材２１の電磁誘導加熱が可能な範囲内であって、隙間Ｇ２および断熱部材３１を確保できるようにされなければならない。具体的には６．０〜１１．０ｍｍが好ましい。
【００２７】
枠体４１は、中央開口を有する環状の円板であり、略平坦な上面４２を有する。枠体４１の中央開口には、発熱部材２１および断熱部材３１が互いに重なるように設置される。発熱部材２１の全周を包囲する枠体４１の内縁と、発熱部材２１の縁部２５との間には環状隙間Ｒ１が画成される。これら発熱部材２１、断熱部材３１、および枠体４１は、１対の支持部材１１に支持されて、略同じ高さにされるが、中央領域２４の上面２２は、枠体４１の上面４２よりも僅かに突出するとよい。これにより加熱対象物になる容器Ｎが中央領域２４よりも大きい場合であっても、容器Ｎを上面２２に載置することができる。上面４２から上面２２の最も高い部分（つまりリブ２６の山）までの突出高さは０〜１．０ｍｍである。枠体４１を構成する材料は、比較的に熱に強く、比較的に強度が大きく、比較的に熱伝導率が低いものが好ましい。例えば枠体４１は、金属酸化物の紛体を焼き固めたセラミックスや、耐熱プラスチックまたは耐熱陶器製である。
【００２８】
枠体４１の下面には、周方向に１８０°離れた２箇所に凹部４５がそれぞれ形成され、この凹部４５に支持部材１１が嵌め込まれている。そして支持部材１１は上下方向に延びるビス４８を介して枠体４１の下側に連結固定される。上側に位置する枠体４１と下側に位置する支持部材１１との間には隙間Ｇ３が画成される。この隙間Ｇ３には、発熱部材２１の縁部２５から突出する板状の突出部２８が差し込まれる。突出部２８は、縁部２５の一部であり、縁部２５のうち周方向に１８０°異なる位置で、中央領域２４から離れるようにそれぞれ突出して対をなす。突出部２８は、縁部２５と同じく一定の厚みを有する。隙間Ｇ３の幅寸法は突出部２８の厚み寸法よりも大きい。このため発熱部材２１の突出部２８は、隙間Ｇ３に差し込まれた状態で、枠体４１から離れている。したがって発熱部材２１と枠体４１は完全に離れており、両者が接触する箇所は無い。
【００２９】
枠体４１には１対の把持部４４が形成される。把持部４４は互いに周方向に１８０°離れており、枠体４１の外縁から突出する。また把持部４４は支持部材１１から周方向に９０°離れている。使用者は両手で把持部４４を掴んでＩＨ用調理器１０を容易に持ち上げることができる。
【００３０】
次にＩＨ用加熱器１０の作用について説明する。
【００３１】
発熱部材２１の上面２２には、耐熱陶器鍋、土鍋、徳利、耐熱ガラス容器といった非鉄系の容器Ｎが載置され、発熱部材２１が電磁誘導加熱されることによりこれらの容器Ｎを保温する。
【００３２】
これらの容器Ｎ内の調理物、例えば鍋内の煮汁や徳利内の酒、が吹きこぼれると、吹きこぼれた液体はまず発熱部材２１の上面に降りかかり、次に環状隙間Ｒ１を経て外方へ流出する。したがって、吹きこぼれた液体が断熱部材３１に達することはない。
【００３３】
本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、ＩＨ調理器のトッププレートＰに載置される支持部材１１と、電磁誘導によって発熱する鉄製であって上面２２および下面２３を有する中央領域２４と、中央領域２４の外縁に設けられて下方へ突出する縁部２５とを有し、縁部２５は支持部材１１に支持される発熱部材２１と、発熱部材２１よりも小さな形状であって、隙間Ｇ２を介して発熱部材２１の下面２３と対面するともに、上方から発熱部材２１に覆われる断熱部材３１とを備える。
【００３４】
かかるＩＨ用加熱器１０によれば、発熱部材２１の中央領域２４とＩＨ調理器のトッププレートＰとの間に、隙間Ｇ２および断熱部材３１が介在することから、発熱部材２１が高温になっても、発熱部材２１からトッププレートＰへの熱伝導を抑制することができる。しかも断熱部材３１は中央領域２４および縁部２５で覆われていることから、吹きこぼれた液体が発熱部材２１の中央領域２４に降りかかっても、液体は縁部２５の上面を伝って発熱部材２１からトッププレートＰの上面へ流出する。これにより、吹きこぼれた液体は環状隙間Ｇ２にも断熱部材３１にも達することはなく、上述した隙間Ｇ２および断熱部材３１の断熱効果は損なわれない。また支持部材１１は、発熱部材２１の縁部２５を支持することから、発熱部材２１の中央領域２４が高温になっても支持部材１１が高温になり難い。
【００３５】
また本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、断熱部材３１の外縁が支持部材１１に支持されることから、断熱部材３１とトッププレートＰとの間に隙間Ｇ１を画成することができる。したがってトッププレートＰを発熱部材２１の熱から確実に保護することが可能となり、ＩＨ用加熱器１０の断熱効果が益々向上する。さらにトッププレートＰの上面に液体が広がっても、断熱部材３１が汚染されることがない。
【００３６】
また本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、発熱部材２１が下方へ突出する縁部２５を有することから、発熱部材２１の境界２７部分が、図９あるいは図１０の断面図に示すように、折れ曲がった断面を有する。そうすると、縁部２５を含む発熱部材２１の外周領域の剛性が全周に亘って大きくなる。さらに発熱部材２１の中央領域２４に縞状のリブ２６が設けられることから、発熱部材２１の中央領域２４の剛性が高くなる。この結果、発熱部材２１全体の剛性が高くなり、発熱部材２１が熱膨張によって自己変形することを抑制することができる。したがってＩＨ用加熱器１０の使用中、発熱部材２１の中心部が縁部２５に対して上下方向に膨らんだり窪んだりすることがない。
【００３７】
また本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、２個の支持部材１１と連結し、発熱部材２１の全周を包囲する枠体４１をさらに備えることから、組み立てられたＩＨ用加熱器１０を構造上強くすることができる。
【００３８】
また本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、支持部材１１は枠体４１の下側に取付固定される。さらに、発熱部材２１の縁部２５は、中央領域２４から離れるようさらに突出して枠体４１と支持部材１１との間に差し込まれる突出部２８を含む。これにより発熱部材２１の突出部２８は上下移動を規制され、発熱部材２１を支持部材１１および枠体４１に確りと取り付けることができる。
【００３９】
また本実施形態のＩＨ用加熱器１０によれば、枠体４１は、支持部材１１との連結位置とは周方向に異なる位置に、把持部４４を有する、したがって発熱部材２１の熱が支持部材１１まで及び、仮に支持部材１１が高温になっても、把持部４４は支持部材１１から離れているため熱くなることはない。したがって使用者は安全に把持部４４を掴むことができる。
【００４０】
本実施形態のＩＨ用加熱器１０は、枠体を取り外して使用することも可能である。図１１は枠体を有しない実施形態を示す平面図であり、発熱部材および断熱部材の紙面左側部分を省略している。図１２は同実施形態から発熱部材を取り外して示す平面図である。この実施形態につき、上述した実施形態と共通する構成については同一の符号を付して説明を省略し、これまでに説明していない構成について以下に説明する。
【００４１】
各支持部材１１の上面は溝および凸部からなる凹凸形状にされており、具体的には縁部２５に沿って延びる円弧溝１４ａと、円弧溝１４ａよりも内側に配置されて断熱部材３１を支持する平坦な支持凸部１３と、支持部材１１の中央に配置されて発熱部材２１の径方向に延びる幅広の中央溝１４ｂと、中央溝１４ｂの両側かつ円弧溝１４ａよりも外側に配置された平坦な１対の大凸部１５と、中央溝１４ｂの中に間隔を空けて配置された平坦な小凸部１７と、小凸部１７の一部からさらに突出する位置決め凸部１９とが形成される。これらの高さ関係は、図６に示すように、円弧溝１４ａおよび中央溝１４ｂが相対的に最も低く、支持凸部１３および小凸部１７が相対的に低く、位置決め凸部１９が相対的に高く、大凸部１５が相対的に最も高い。なお中央溝１４ｂと大凸部１５の段差は、前述した隙間Ｇ３に相当する。
【００４２】
支持凸部１３は中央溝１４ｂに隔てられて、各支持部材１１に２箇所設けられて対をなす。支持凸部１３は断熱部材３１の外縁と接触してこれを支持する。小凸部１７は突出部２８の下面と接触してこれを支持する。円弧溝１４ａおよび中央溝１４ｂは同じ高さで互いに連通し、支持凸部１３および小凸部１７よりも低いことから、吹きこぼれた液体が縁部２５の上面を流下して突出部２８の上面に達しても、円弧溝１４ａおよび中央溝１４ｂを流れて支持部材１１の外方に排出される。したがって断熱部材３１が吹きこぼれた液体で汚染されることはない。
【００４３】
小凸部１７は縁部２５の周方向に間隔を空けて複数配置される。これにより縁部２５の上面を流下して突出部２８の上面に達した液体は、速やかに中央溝１４ｂへ移動する。また中央溝１４ｂは、空気の通り道になるため、断熱効果を発揮することができる。
【００４４】
一方の支持部材に形成された位置決め凸部１９と他方の支持部材に形成された位置決め凸部１９は対をなし、一方の突出部２８から他方の突出部２８までの距離に対応する位置関係にされる。これにより、１対の突出部２８の位置を１対の位置決め凸部１９間に規制する。
【００４５】
中央溝１４ｂの溝幅は突出部２８の幅寸法と略等しく、１対の大凸部１５の間隔は突出部２８の幅寸法に対応する。したがって、突出部２８の位置は１対の大凸部１５間に規制される。したがってこれら位置決め凸部１９および大凸部１５により、突出部２８は支持部材１１からずれないように位置決めされる。
【００４６】
大凸部１５には前述したビス４８を螺合するためのネジ孔１６が形成される。ここで前述した図２に示す実施形態につき付言すると、ネジ孔１６とビス４８は、枠体４１と支持部材１１を互いに固定する固定手段を構成する。具体的には、ネジ孔１６の上側に重なるようにして、枠体４１に形成された貫通孔が一致し、枠体４１の上面４２からビス４８が差し込まれ、ビス４８がネジ孔１６に螺合すると、枠体４１の下側に支持部材１１が取付固定される。
【００４７】
あるいは、これとは逆に構成された固定手段として、枠体４１にネジ孔を設け、支持部材１１の大凸部１５に貫通孔を設け、支持部材１１の下側からビスを差し込み、このビスを枠体４１のネジ孔に螺合させてもよい。あるいはこれ以外の他の固定手段を用いて支持部材１１を枠体４１に取付固定してもよい。なお１対の大凸部１５は図４に示すように凹部４５に嵌め込まれ、枠体４１の下面と接触し、これを支持する。
【００４８】
説明を図１１および図１２に戻すと、支持部材１１の上面に、上方に突出して発熱部材２１の突出部２８と係合する位置決め凸部１９および大凸部１５が設けられる。これにより発熱部材２１は支持部材１１からずれないように位置決めされる。
【００４９】
また支持部材１１の上面に、発熱部材２１の突出部２８よりも低い中央溝１４ｂと、中央溝１４ｂの中に配置されて突出部２８を支持する小凸部１７が形成されることから、突出部２８上の液体が中央溝１４ｂを伝って支持部材１１の外へ速やかに排出される。
【００５０】
以上、図面を参照してこの発明の実施の形態を説明したが、この発明は、図示した実施の形態のものに限定されない。図示した実施の形態に対して、この発明と同一の範囲内において、あるいは均等の範囲内において、種々の修正や変形を加えることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
この発明になるＩＨ用加熱器は、食料を調理する分野や、材料を加熱する分野において有利に利用される。
【符号の説明】
【００５２】
１０  ＩＨ用加熱器、      １１  支持部材、      １２  脚部、      １３  支持凸部、      １４ａ  円弧溝、      １４ｂ  中央溝、      １５  大凸部、      １７  小凸部、      １９  位置決め凸部、      ２１  発熱部材、      ２４  位置決め凸部、      ２５  縁部、      ２６  リブ、      ２８  突出部、      ３１  断熱部材、      ４１  枠体、      ４４  把持部、      ４８  ビス、      Ｐ  トッププレート（ＩＨ調理器）、      Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３  隙間、      Ｒ１，Ｒ２  環状隙間。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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