(57)【要約】【課題】投射用レンズとして求められる諸属性を有し、５０度を超える半画角をもつ投射用ズームレンズの実現を課題とする。【解決手段】投射用ズームレンズは、拡大側から縮小側へ向かって順次、負の第１レンズ群Ｇ１、正の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、正の第４レンズ群Ｇ４、正の第５レンズ群Ｇ５を配してなり、変倍に際しては第１レンズ群と第５レンズ群とが固定され、第１レンズ群に非球面レンズが１枚以上配されており、縮小側がテレセントリックで、広角端における全系の焦点距離：ｆw、空気換算時のバックフォーカス：Bf、第１レンズ群の焦点距離：f1が、条件：  （１）  4.5  ≧  Bf/fw  ≧  2.5    （２）  2.0  ≧  │ｆ1/ｆw│  ≧  0.9  を満足することを特徴とする。【選択図】図１
2014153369.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡大側から縮小側へ向かって順次、負の第１レンズ群、正の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、正の第５レンズ群を配してなり、  
変倍に際しては第１レンズ群と第５レンズ群とが固定され、  
第１レンズ群に、非球面レンズが１枚以上配されており、
縮小側がテレセントリックであり、  
広角端における全系の焦点距離：ｆw、空気換算時のバックフォーカス：Bf、第１レンズ群の焦点距離：f1が、条件：
（１）  4.5  ≧  Bf/fw  ≧  2.5  
（２）  2.0  ≧  │ｆ1/ｆw│  ≧  0.9  
を満足することを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項２】
請求項１記載の投射用ズームレンズにおいて、
第５レンズ群が、１枚の正レンズで構成されることを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項３】
請求項１または２記載の投射用ズームレンズにおいて、
第４レンズ群を構成するレンズ枚数が、全レンズ群中で最多であることを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項４】
請求項１〜３の任意の１に記載の投射用ズームレンズにおいて、
開口絞りを、第４レンズ群中に配したことを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項５】
請求項４記載の投射用ズームレンズにおいて、
第１レンズ群の最も拡大側のレンズ面の頂点から開口絞りまでの距離：STO、前記頂点から射出瞳までの距離：Enpが、条件：
（３）    2.5  ≦  STO/Enp  ≦  4.5
を満足することを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項６】
請求項１〜５の任意の１に記載の投射用ズームレンズにおいて、
第４レンズ群が１枚以上の正レンズを含んで構成され、前記正レンズの１枚以上が、ｄ線に対するアッベ数が６０以上の硝材で形成されていることを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項７】
請求項１〜６の任意の１に記載の投射用ズームレンズにおいて、
第１レンズ群中に配された非球面レンズの１枚が、最も拡大側に配されていることを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項８】
請求項１〜５の任意の１に記載の投射用ズームレンズにおいて、  
第１レンズ群は、球面レンズを１枚以上含んでおり、該球面レンズの硝材のｄ線に対する屈折率の平均値：ndlが、条件：
（４）    nd1  ＞  1.7  
を満足することを特徴とする投射用ズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、投射用ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
会議等におけるプレゼンテーション用や教育用、コンピュータのデータ表示用にプロジェクタ装置が広く用いられるようになった。
【０００３】
プロジェクタ装置や、プロジェクタ装置用の投射用レンズも種々のものが知られている（特許文献１、２等）。
【０００４】
プロジェクタ装置では、液晶表示素子（液晶パネル）やデジタルミラーデバイス（以下「ＤＭＤ」と略記する。）等の「ライトバルブ」に表示された源画像が拡大投射される。  
プロジェクタ装置は、カラー画像を拡大投射できるものが一般的である。
【０００５】
液晶パネルでカラー画像を表示する場合、３原色の画像成分を３枚の液晶パネルに分けて表示し、各画像成分を「色合成プリズム」で合成して投射用レンズに入射させる。
【０００６】
このため、投射用レンズは、色合成プリズムを配置できるように「長いバックフォーカス」を必要とする。
【０００７】
ＤＭＤによる画像表示の場合にも、ＤＭＤを照明する照明光学系と投射用レンズとの位置関係を満足させるため「長いバックフォーカス」が必要となる。
【０００８】
投射用レンズには、上記のほか、一般に、以下の如き属性が求められる。  
明るい投射画像を実現できるように、Ｆナンバの小さい明るいレンズであること。  
最適なスクリーンサイズを容易に実現できるように変倍（ズーム）機能を有すること。
【０００９】
投射画像の像質を維持するため、歪曲収差が許容できる範囲に抑えられ、特に、周辺及び中間域での急激な歪曲収差の変動が小さく抑えられていること。
【００１０】
また、上記の３枚の液晶パネルをライトバルブとして用いる場合、縮小側にテレセントリックな性質を持つことが好ましい。
【００１１】
また、近来、スクリーンにプロジェクタ装置を近接させ、短い距離で大画面を映せる広角な投射用レンズが求められている。  
広角な投射用レンズは、ライトバルブと投射用レンズ光軸のオフセット量が大きくとることで「プロジェクタ装置が投射画像を見るときの妨げにならない」利点がある。
【００１２】
広角という点で、特許文献１、２記載の投射用レンズを見ると、特許文献１記載の投射用レンズでは半画角：５５度以上が実現されている。
【００１３】
特許文献２記載の投射用レンズでは、半画角：４５度以上が実現されているが、最大のものでも５０度を超えない。
【００１４】
特許文献１記載の投射用レンズは半画角：５５度以上の広画角であるが、この投射用レンズはズーム機能を持たない。
【００１５】
特許文献２記載の投射用レンズはズーム機能を有するが、画角の面でなお改善の余地なしとしない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
この発明は、投射用レンズとして求められる上記諸属性を有し、５０度を超える半画角をもつ投射用ズームレンズの実現を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
この発明の投射用ズームレンズは、拡大側から縮小側へ向かって順次、負の第１レンズ群、正の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、正の第５レンズ群を配してなり、変倍に際しては第１レンズ群と第５レンズ群とが固定され、第１レンズ群に、非球面レンズが１枚以上配されており、縮小側がテレセントリックであり、広角端における全系の焦点距離：ｆw、空気換算時のバックフォーカス：Bf、第１レンズ群の焦点距離：f1が、条件：
（１）  4.5  ≧  Bf/fw  ≧  2.5  
（２）  2.0  ≧  │ｆ1/ｆw│  ≧  0.9  
を満足することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
この発明によれば、５０度を超える半画角を持つ新規な投射用ズームレンズを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例１の投射用ズームレンズの断面図である。
【図２】実施例１の投射用ズームレンズの広角端における縦収差図である。
【図３】実施例１の投射用ズームレンズの広角端における横収差図である。
【図４】実施例１の投射用ズームレンズの中間位置における縦収差図である。
【図５】実施例１の投射用ズームレンズの中間位置における横収差図である。
【図６】実施例１の投射用ズームレンズの望遠端における縦収差図である。
【図７】実施例１の投射用ズームレンズの望遠端における横収差図である。
【図８】実施例２の投射用ズームレンズの断面図である。
【図９】実施例２の投射用ズームレンズの広角端における縦収差図である。
【図１０】実施例２の投射用ズームレンズの広角端における横収差図である。
【図１１】実施例２の投射用ズームレンズの中間位置における縦収差図である。
【図１２】実施例２の投射用ズームレンズの中間位置における横収差図である。
【図１３】実施例２の投射用ズームレンズの望遠端における縦収差図である。
【図１４】実施例２の投射用ズームレンズの望遠端における横収差図である。
【図１５】実施例３の投射用ズームレンズの断面図である。
【図１６】実施例３の投射用ズームレンズの広角端における縦収差図である。
【図１７】実施例３の投射用ズームレンズの広角端における横収差図である。
【図１８】実施例３の投射用ズームレンズの中間位置における縦収差図である。
【図１９】実施例３の投射用ズームレンズの中間位置における横収差図である。
【図２０】実施例３の投射用ズームレンズの望遠端における縦収差図である。
【図２１】実施例３の投射用ズームレンズの望遠端における横収差図である。
【図２２】実施例４の投射用ズームレンズの断面図である。
【図２３】実施例４の投射用ズームレンズの広角端における縦収差図である。
【図２４】実施例４の投射用ズームレンズの広角端における横収差図である。
【図２５】実施例４の投射用ズームレンズの中間位置における縦収差図である。
【図２６】実施例４の投射用ズームレンズの中間位置における横収差図である。
【図２７】実施例４の投射用ズームレンズの望遠端における縦収差図である。
【図２８】実施例４の投射用ズームレンズの望遠端における横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１、図８、図１５、図２２に、投射用ズームレンズの実施の形態を４例示す。これ等の図は、実施の各形態の投射用ズームレンズの断面図である。  
これらの実施の形態は、この順序で後述の実施例１〜４に相当する。
【００２１】
これらの図において、図の左方が「拡大側」、右方が「縮小側」である。    
繁雑を避けるため、これ等の図において符号を共通化する。  
即ち、符号Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３、Ｇ４でそれぞれ、第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群、第４レンズ群を表す。
【００２２】
これらの実施形態の投射用ズームレンズは、ライトバルブとして液晶パネルを３枚用いてカラー画像を拡大投射する投射型画像表示装置に用いるものである。
【００２３】
上記各図において、符号ＭＤはライトバルブである液晶パネル（３枚のうちの１枚）を示し、符号Ｐは色合成プリズムを示す。符号Ｓは開口絞りを示す。
【００２４】
また、上側の図は広角端（「Ｗｉｄｅ」と表示）のレンズ配置を示し、下側の図は望遠端（「Ｔｅｌｅ」と表示）のレンズ配置を示している。
【００２５】
上下の図の間に描かれた矢印は、広角端から望遠端への変倍に伴う各移動群の移動の様子を示している。
【００２６】
これ等実施の各形態の投射用ズームレンズは、縮小側にテレセントリック性が高いレンズである。
【００２７】
第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５の屈折力は、第１レンズ群Ｇ１の側から順に「負・正・正・正・正」である。
【００２８】
即ち、拡大側から見ると「負の屈折力が先行」する所謂「ネガティブリード型」で、この型の採用により、広角化および「長いバックフォーカス」の実現を容易にしている。
【００２９】
また、上記各図に明らかなように、第１〜第５レンズ群のうち、第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５は変倍に際して移動しない「固定群」である。
【００３０】
第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４は変倍に際して移動する「移動群」である。
【００３１】
実施の各形態の投射用ズームレンズとも、これら移動群Ｇ２〜Ｇ４は独立に移動する。
【００３２】
第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５を固定群とすることは、変倍時の全長を不変に保つことができる利点があり、また、投射用ズームレンズの堅牢性の面からも好ましい。  
また、レンズ径の大きいレンズを含む第１レンズ群Ｇ１を固定とするので、変倍時の重量バランスが大きく崩れることがない。
【００３３】
広角化に伴い、第１レンズ群Ｇ１において「負の歪曲収差」が発生し易いが、第１レンズ群Ｇ１に非球面レンズを配して、この「負の歪曲収差の増大」を相殺する。
【００３４】
投射用ズームレンズの縮小側はテレセントリックであり、実施の各形態に示すように、特に「３枚の液晶パネルをライトバルブとする場合」に好適に用いることができる。
【００３５】
勿論、ＤＭＤを用いるような場合にも、縮小側をテレセントリックとしたこの発明の投射用ズームレンズを用いることができる。
【００３６】
なお、縮小側がテレセントリックといっても、厳密なテレセントリックを意味するわけではなく、実用レベルでテレセントリックであれば良い。
【００３７】
条件（１）は、大きな画角を確保しつつ、長いバックフォーカスを確保するための条件である。
【００３８】
大きな画角を保持しつつ、条件（１）の下限を超えると、ライトバルブ側のレイアウトに必要なバックフォーカス：Ｂｆの確保が困難である。
【００３９】
条件（１）の上限を超えると、広角端における全系の焦点距離：ｆｗが小さくなり、全系の正の屈折力が過剰に強くなり、広角端での諸収差の補正が困難になる。
【００４０】
条件（２）は、条件（１）を満足されることを前提として「大きな画角と、良好な光学性能を両立」させる条件である。  
パラメータ：|ｆ１/ｆｗ|が、条件（２）の上限を超えると、条件（１）を満足する「ｆｗ」に対して|ｆ１|が過大になり、第１レンズ群の負の屈折力が小さくなる。  
このため、５０度を超える大きな画角(投射光束の画角)を得ることが困難になる。  
条件（２）の下限を超えると、大きな画角は確保できるが、条件（１）を満足する「ｆｗ」に対して|ｆ１|が過小になり、第１レンズ群の負の屈折力が過大となる。  
このため、コマ収差、像面湾曲等の補正が困難となる。
【００４１】
即ち、上記群構成・屈折力配分と、条件（１）、（２）の充足により「大きな画角と、必要にして十分なバックフォーカス」の確保と「良好な光学性能」が実現される。
【００４２】
第５レンズ群Ｇ５は１枚の正レンズで構成でき、１枚の正レンズで構成することにより、投射用ズームレンズの低価格化・コンパクト化に資することができる。
【００４３】
移動群である第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４のうちで、最も縮小側の第４レンズ群を全レンズ群中で最多枚数のレンズで構成することが好ましい。
【００４４】
各実施例において、移動群中、拡大側の第２レンズ群Ｇ２は「変倍時のピント変動を抑える機能」を課されている。  
第３レンズ群Ｇ３は「主たる変倍群（バリエータ）」としての役割を与えられており、変倍の際の移動量が大きい。
【００４５】
従って、第３レンズ群Ｇ３は「なるべく少ないレンズ枚数で軽量に構成」するのが構造的にも好ましい。
【００４６】
最も縮小側の移動群である第４レンズ群を「最多枚数のレンズで構成」すると、第４レンズ群に「種々の収差を補正する機能」を持たせることができる。
【００４７】
即ち、変倍時にバリエータである第３レンズ群で発生する諸収差を補正する機能や、球面収差、ペッツバール和を補正する機能を持たせることができる。
【００４８】
さらに「軸上光線高さが高いことにより発生する軸上色収差」、「軸外光線高さが高いことにより発生する倍率色収差」を補正する機能をもたせることができる。
【００４９】
このように、第４レンズ群Ｇ４を「最多レンズ枚数」で構成し、上記収差補正機能を持たせ、他の移動群である第２、第３レンズ群Ｇ２、Ｇ３の構成を簡単化できる。
【００５０】
即ち、投射用ズームレンズのコンパクト化・低価格化に資することができる。
【００５１】
投射用ズームレンズは、開口絞りを用いることができる。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４中に配するのが好ましい。
【００５２】
第４レンズ群Ｇ４中に開口絞りＳを用いることにより「縮小側におけるテレセントリック性」の実現が容易となる。
【００５３】
上記各図の実施の形態においては、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の拡大側の、第３レンズ群Ｇ３に近い位置に、第４レンズ群Ｇ４と一体に設けられている。
【００５４】
また、このように開口絞りＳを設ける場合は、以下の条件（３）を満足するのが良い。
【００５５】
（３）      2.5  ≦  STO/Enp  ≦  4.5          
条件（３）において、「Enp」は最も拡大側のレンズ面の頂点から射出瞳までの距離であり、「STO」は、上記頂点から開口絞りまでの距離である。
【００５６】
なお、「射出瞳」は、拡大側から第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を介して開口絞りＳを見たときの開口絞りＳの像である。
【００５７】
５０度を超える画角を確保しつつパラメータ：STO/Enpが下限を超えると、上記距離：Enpが大きくなって投射用ズームレンズのコンパクト性が失われ易い。  
またコストの増大も招来し易い。
【００５８】
条件（３）の上限を超えると、上記距離：Enpが過小となり、歪曲収差、コマ収差の補正が困難になる。
【００５９】
第４レンズ群Ｇ４は「１枚以上の正レンズを含む構成とし、前記正レンズの１枚以上を、ｄ線に対するアッベ数：６０以上の硝材で形成する」のが好ましい。
【００６０】
投射用ズームレンズは、広角になるほど倍率色収差が増大して補正が難しくなる。
【００６１】
第４レンズ群に含まれる１以上の正レンズを「ｄ線に対するアッベ数：６０以上」の硝材で形成することにより、倍率色収差の発生を抑制することが可能となる。
【００６２】
投射用ズームレンズはまた、Ｆナンバが小さくなるにつれ軸上光線の光線高さが高くなり、軸上色収差の補正も困難となってくる。
【００６３】
開口絞りＳの近傍では「光線高さが特に高くなる」ので、開口絞りＳに近い第４レンズ群中にアッベ数：６０以上の硝材による正レンズを１枚以上用いることが好ましい。
【００６４】
また、第１レンズ群中に配された非球面レンズの１枚を、最も拡大側に配することが好ましい。
【００６５】
第１レンズ群の最も拡大側のレンズは、ライトバルブ側からの光束が被投射面（スクリーン）に向かって射出するレンズである。
【００６６】
従って、このレンズを非球面レンズとすることにより、諸収差を効率良く補正できる。
【００６７】
一般に、非球面レンズは「各像高の光線が分かれた位置」即ち「開口絞りからできるだけ離れた位置」で使用される。
【００６８】
投射用ズームレンズにおいて、最も拡大側に非球面レンズを用いることにより、歪曲収差、像面湾曲等の広角レンズで問題となる諸収差を効率良く補正することができる。
【００６９】
また、第１レンズ群には１枚以上の球面レンズを配するのが良く、その場合、球面レンズの硝材のｄ線に対する屈折率の平均値：ndlは以下の条件（４）を満足するのが良い。
【００７０】
（４）    nd1  ＞  1.7  
この条件を満足させることにより、広角レンズで問題となる歪曲収差、コマ収差を抑えることができ、レンズ枚数の少ない低価格の投射用ズームレンズとすることができる。
【００７１】
なお、第１レンズ群に含まれる球面レンズは１枚でもよく、その場合には上記平均値：ndlは勿論、当該１枚の球面レンズの硝材のｄ線に対する屈折率である。
【実施例】
【００７２】
以下、投射用ズームレンズの具体的な実施例を４例挙げる。
【００７３】
実施例のデータを表す表中において、「面番号」は、拡大側(スクリーン側)から縮小側(ライトバルブ側)に向かって数えたレンズ面と絞りの面の番号である。
【００７４】
「＊印」を付した面番号のレンズ面は「非球面」である。  
「屈折率：ｎｄおよびアッベ数：νｄ」は、ｄ線基準である。
【００７５】
「物面」は、表示されるべき画像を投射される面(スクリーン面)であり、第１レンズ群の最も拡大側のレンズ面から７４０ｍｍの距離を基準として示している。
【００７６】
「Ｒ」により各面の曲率半径（非球面にあっては近軸曲率半径）を表し、「Ｄ」により光軸上の面間隔を表す。
【００７７】
「有効径」は、光軸からの「光線の通る最大高さ」である。  
「ＦＮｏ」はＦナンバである。
【００７８】
なお、特に断らない限り、長さの元を持つ量の単位は「ｍｍ」である。
【００７９】
非球面は、光軸との交点を原点とする周知の次式により表示する。
【００８０】
Ｚ＝（１／Ｒ）・ｈ２／［１＋√｛１−（１＋Ｋ）・（１／Ｒ）２・ｈ２｝］    
＋Ａ３・ｈ３＋Ａ４・ｈ４＋Ａ５・ｈ５＋Ａ６・ｈ６＋・・・＋Ａｎ・ｈｎ  。
【００８１】
この式において、「Ｚ」は光軸方向の変移、「ｈ」は光軸からの高さ、「Ｒ」は近軸曲率半径、「Ｋ」は円錐定数、「Ａｎ（≧３）」はｎ次の非球面係数である。
【００８２】
従って、上記Ｒ、Ｋ、Ａnを与えて形状を特定する。
【００８３】
「実施例１」
実施例１の投射用ズームレンズは、図１に示したものである。
【００８４】
実施例１のデータを表１に示す。
【００８５】
【表１】
2014153369.tif 000003
【００８６】
「非球面データ」
非球面のデータを表２に示す。
【００８７】
【表２】
2014153369.tif 000004
【００８８】
なお、上記表記において、例えば「2.340547E-21」は「2.340547×10-21」を意味する。以下においても同様である。
【００８９】
「可変間隔」
可変間隔のデータを表３に示す。表中の「Wide」は広角端、「Mean」は中間焦点距離、「Tele」は「望遠端」をそれぞれ表す。
【００９０】
【表３】
2014153369.tif 000005
【００９１】
「各種データ」
各種データ（焦点距離、半画角、Ｆナンバ（ＦＮｏ））を表４に示す。
【００９２】
【表４】
2014153369.tif 000006
【００９３】
また、像高、バックフォーカス：Ｂｆ、レンズ全長を表５に示す。
【００９４】
「像高」は、光軸からのライトバルブ(液晶パネル)の最大高さである。
【００９５】
Ｂｆは、拡大側の共役点が無限遠の時の「最も縮小側のレンズ面からライトバルブ面までの距離」である。
【００９６】
この距離は「空気換算時」即ち、色合成プリズムの無い状態の値である。
【００９７】
「レンズ全長」は最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの距離である。
【００９８】
【表５】
2014153369.tif 000007
【００９９】
「条件式のパラメータの数値」
条件式（１）〜（４）のパラメータの値は以下のとおりである。
【０１００】
（１）  Bf/fｗ＝3.495  
（２）  |ｆ1/ｆw|＝1.237  
（３）  STO/ENP＝3.666  
（４）  nd1＝1.78930                                      。
【０１０１】
実施例１の投射用ズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図２に、コマ収差を図３に示す。
【０１０２】
また、中間位置における球面収差、非点収差、歪曲収差を図４に、コマ収差を図５に、望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図６に、コマ収差を図７に示す。
【０１０３】
各収差図は、５５０ｎｍの波長を持つ緑色光の収差を示すが、球面収差図、コマ収差図には赤、青の光を代表して波長：６２０ｎｍと４７０ｎｍの収差も表示している。  
非点収差図における「Ｓ」はサジタル像、「Ｍ」はメリディオナル像の収差を示す。
【０１０４】
以下の他の収差図に於いても上記と同様である。
【０１０５】
実施例１の投射用ズームレンズは変倍機能を有し、広角端における画角が５５．２度と広角で、広角端におけるＦＮｏは２．０と明るい。
【０１０６】
また、レンズ全長は１２４．５９３ｍｍでコンパクトである。
【０１０７】
「実施例２」
実施例２の投射用ズームレンズは、図８に示したものである。
【０１０８】
実施例２のデータを表６に示す。
【０１０９】
【表６】
2014153369.tif 000008
【０１１０】
「非球面データ」
非球面のデータを表７に示す。
【０１１１】
【表７】
2014153369.tif 000009
【０１１２】
「可変間隔」
可変間隔のデータを表８に示す。
【０１１３】
【表８】
2014153369.tif 000010
【０１１４】
「各種データ」
各種データを表９に示す。
【０１１５】
【表９】
2014153369.tif 000011
【０１１６】
像高、バックフォーカス：Ｂｆ、レンズ全長を表１０に示す。
【０１１７】
【表１０】
2014153369.tif 000012
【０１１８】
「条件式のパラメータの数値」
条件式（１）〜（４）のパラメータの値は以下のとおりである。
【０１１９】
（１）  Bf/fｗ＝2.992  
（２）  |ｆ1/ｆw|＝1.087  
（３）  STO/ENP＝3.898  
（４）  nd1  = 1.81910                  。
【０１２０】
実施例２の投射用ズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図９に、コマ収差を図１０に示す。
【０１２１】
また、中間位置における球面収差、非点収差、歪曲収差を図１１に、コマ収差を図１２にしめす。
【０１２２】
さらに、望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図１３に、コマ収差を図１４に示す。
【０１２３】
実施例２の投射用ズームレンズは変倍機能を有し、広角端における画角が５１．１度と広角で、広角端におけるＦＮｏは２．１５と明るい。
【０１２４】
また、レンズ全長は１１７．３８６ｍｍでコンパクトである。
【０１２５】
「実施例３」
実施例３の投射用ズームレンズは、図１５に示したものである。
【０１２６】
実施例２のデータを表１１に示す。
【０１２７】
【表１１】
2014153369.tif 000013
【０１２８】
「非球面データ」
非球面のデータを表１２に示す。
【０１２９】
【表１２】
2014153369.tif 000014
【０１３０】
「可変間隔」
可変間隔のデータを表１３に示す。
【０１３１】
【表１３】
2014153369.tif 000015
【０１３２】
「各種データ」
各種データを表１４に示す。
【０１３３】
【表１４】
2014153369.tif 000016
【０１３４】
像高、バックフォーカス：Ｂｆ、レンズ全長を表１５に示す。
【０１３５】
【表１５】
2014153369.tif 000017
【０１３６】
「条件式のパラメータの数値」
条件式（１）〜（４）のパラメータの値は以下のとおりである。
【０１３７】
（１）  Bf/fｗ＝3.957  
（２）  |ｆ1/ｆw|＝1.020  
（３）  STO/ENP＝3.626  
（４）  nd1  =  1.85790                  。
【０１３８】
実施例３の投射用ズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図１６に、コマ収差を図１７に示す。
【０１３９】
また、中間位置における球面収差、非点収差、歪曲収差を図１８に、コマ収差を図１９にしめす。
【０１４０】
さらに、望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図２０に、コマ収差を図２１に示す。
【０１４１】
実施例３の投射用ズームレンズは変倍機能を有し、広角端における画角が５８．４度と極めて広角で、ＦＮｏは２．００と明るい。
【０１４２】
また、レンズ全長は１２９．７９７ｍｍでコンパクトである。
【０１４３】
「実施例４」
実施例４の投射用ズームレンズは、図２２に示したものである。
【０１４４】
実施例４のデータを表１６に示す。
【０１４５】
【表１６】
2014153369.tif 000018
【０１４６】
「非球面データ」
非球面のデータを表１７に示す。
【０１４７】
【表１７】
2014153369.tif 000019
【０１４８】
「可変間隔」
可変間隔のデータを表１８に示す。
【０１４９】
【表１８】
2014153369.tif 000020
【０１５０】
「各種データ」
各種データを表１９に示す。
【０１５１】
【表１９】
2014153369.tif 000021
【０１５２】
像高、バックフォーカス：Ｂｆ、レンズ全長を表２０に示す。
【０１５３】
【表２０】
2014153369.tif 000022
【０１５４】
「条件式のパラメータの数値」
条件式（１）〜（４）のパラメータの値は以下のとおりである。
【０１５５】
（１）  Bf/fｗ＝2.925  
（２）  |ｆ1/ｆw|＝0.989  
（３）  STO/ENP＝3.746  
（４）  nd1  ＝1.81910                  。
【０１５６】
実施例４の投射用ズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図２３に、コマ収差を図２４に示す。
【０１５７】
また、中間位置における球面収差、非点収差、歪曲収差を図２６に、コマ収差を図２６に示す。
【０１５８】
さらに、望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差を図２７に、コマ収差を図２８に示す。
【０１５９】
実施例４の投射用ズームレンズは変倍機能を有し、広角端における画角が５０．４度と広角で、広角端におけるＦＮｏは１．８０と極めて明るい。
【０１６０】
また、レンズ全長は１２７．９０１ｍｍでコンパクトである。
【０１６１】
また、実施例１〜４の投射用ズームレンズは何れも、各変倍位置において、各収差が良好に補正され、性能良好である。  
また、縮小側は、実用レベルでテレセントリックである。
【符号の説明】
【０１６２】
Ｇ１      第１レンズ群  
Ｇ２      第２レンズ群  
Ｇ３      第３レンズ群  
Ｇ４      第４レンズ群  
Ｇ５      第５レンズ群  
Ｓ        開口絞り  
Ｐ        色合成プリズム  
ＭＤ      液晶パネル  
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１６３】
【特許文献１】特開２００９−１１６１０６号公報
【特許文献２】特開２０１０−２３７６０５号公報
【図１】
2014153369.tif 000023
【図２】
2014153369.tif 000024
【図３】
2014153369.tif 000025
【図４】
2014153369.tif 000026
【図５】
2014153369.tif 000027
【図６】
2014153369.tif 000028
【図７】
2014153369.tif 000029
【図８】
2014153369.tif 000030
【図９】
2014153369.tif 000031
【図１０】
2014153369.tif 000032
【図１１】
2014153369.tif 000033
【図１２】
2014153369.tif 000034
【図１３】
2014153369.tif 000035
【図１４】
2014153369.tif 000036
【図１５】
2014153369.tif 000037
【図１６】
2014153369.tif 000038
【図１７】
2014153369.tif 000039
【図１８】
2014153369.tif 000040
【図１９】
2014153369.tif 000041
【図２０】
2014153369.tif 000042
【図２１】
2014153369.tif 000043
【図２２】
2014153369.tif 000044
【図２３】
2014153369.tif 000045
【図２４】
2014153369.tif 000046
【図２５】
2014153369.tif 000047
【図２６】
2014153369.tif 000048
【図２７】
2014153369.tif 000049
【図２８】
2014153369.tif 000050