(57)【要約】【課題】不連続部１２ａを挟んで設けられた円周方向一端面３４と、円周方向他端面３６とが、運転時に強く当接した場合にも、特に大きな応力を生じさせずに、耐久性の向上を図れる構造を実現する。【解決手段】前記不連続部１２ａを挟んで設けられた円周方向一端面３４のうちの、中間側リム部２５と軸方向に関して整合する部分を、一端側支承面３５とする。又、円周方向他端面３６のうちの、前記中間側リム部２５と軸方向に関して整合する部分を、他端側支承面３７とする。そして、前記円周方向一端面３４と前記円周方向他端面３６との間に存在する円周方向に関する隙間のうち、前記一端側支承面３５と、前記他端側支承面３７との間に存在する円周方向に関する隙間を、他の部分の隙間よりも小さくする。【選択図】図１
2014020448.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも円周方向１箇所に不連続部を有するものであり、
３個以上のリム部と、複数本の柱部と、複数個のポケットと、係合部とを備え、
これら各リム部は、それぞれが欠円環状で、軸方向に間隔をあけて互いに同心に設けられた、一端側リム部と、他端側リム部と、軸方向に関してこれら一端側、他端側両リム部同士の間部分に配置された少なくとも１個の中間側リム部とであり、
前記各柱部は、円周方向に亙って間欠的に、軸方向に隣り合う前記各リム部同士の間に掛け渡される状態で設けられており、
前記各ポケットは、軸方向に隣り合う前記各リム部と円周方向に隣り合う柱部とにより四周を囲まれる部分に設けられており、
前記係合部は、前記不連続部を挟んで設けられた円周方向一端部と、円周方向他端部との軸方向に関する相対変位を阻止する状態で係合するものであるラジアルころ軸受用保持器に於いて、
前記不連続部を挟んで設けられた円周方向一端面のうちの、前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を一端側支承面とし、
円周方向他端面のうちの、前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を他端側支承面とし、
前記円周方向一端面と前記円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間のうち、前記一端側支承面と、前記他端側支承面との間に存在する隙間が、他の部分の隙間よりも小さい事を特徴とするラジアルころ軸受用保持器。
【請求項２】
前記円周方向一端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分が、前記一端側支承面よりも周方向に凹んでいるか、又は前記円周方向他端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部をと軸方向に関して整合する部分が、前記他端側支承面よりも周方向に凹んでいる、請求項１に記載したラジアルころ軸受用保持器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ラジアルころ（ニードルを含む）軸受用保持器の改良に関する。具体的には、円周方向の少なくとも１箇所に不連続部を有し、軸方向に複列乃至多列に配置されたころを転動自在に保持する為のラジアルころ軸受用保持器に関して、前記不連続部を挟んで設けられた円周方向両端面同士の構造を工夫する事により、前記ラジアルころ軸受用保持器の耐久性の向上を図るものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１〜３に記載される等により、保持器を備えたラジアルニードル軸受が、各種知られている。この様な従来構造のうち、特許文献１に記載された、自動車用手動変速機内の回転支持部分の構造に就いて、図６により説明する。自動車用手動変速機を構成する歯車１ａ、１ｂは動力伝達軸２の周囲に、ラジアルころ軸受３ａ、３ｂ及びシンクロ機構４ａ、４ｂを介し、この動力伝達軸２と同心に設置している。選択された変速段に対応する歯車１ａ（又は１ｂ）は、前記シンクロ機構４ａ（又は４ｂ）により前記動力伝達軸２と結合されて、この動力伝達軸２と同期して回転する様になる。これに対して、当該変速段に対応しない別の歯車１ａ（又は１ｂ）は、前記動力伝達軸２に対し相対回転自在となる。前記各ラジアルニードル軸受３ａ、３ｂは、この様に選択された変速段に対応しない歯車１ａ（又は１ｂ）と動力伝達軸２との相対回転を許容する為に設けている。
【０００３】
従って、選択された変速段に対応する歯車１ａ（又は１ｂ）と動力伝達軸２との間に設けたラジアルニードル軸受３ａ（又は３ｂ）を構成し、それぞれが複列に配置された各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）は、前記歯車１ａ（又は１ｂ）の内周面である外輪軌道６ａ（又は６ｂ）と、前記動力伝達軸２の外周面である内輪軌道７ａ（又は７ｂ）との間で、自転も公転（歯車１ａ、１ｂ及び動力伝達軸２に対する相対回転）もしない状態となる。
【０００４】
又、前記ラジアルころ軸受３ａ、３ｂの場合、複列に配置された前記各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）を、各列毎に設けた所謂単列型の保持器８ａ、８ｂ（又は８ｃ、８ｄ）により転動自在に保持している。一方、この様な単列型の保持器８ａ、８ｂ（又は８ｃ、８ｄ）に対して、複列（又は、多列）に配置された前記各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）を、転動自在に保持する為に、前記単列型の保持器８ａ、８ｂ（又は８ｃ、８ｄ）を軸方向に連結した如き形状を有した、複列型（多列型）の保持器を用いる事もできる。
【０００５】
図７（ａ）は、ラジアルころ軸受を構成する複列型の保持器の１例として、特許文献４に記載された、保持器９の構造を示している。この保持器９は、複列に配置された各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）（図６参照）のうちの一方の列の各ころ５ａ（又は５ｂ）を、転動自在に保持する為の複数の一方側ポケット１０、１０と、同じく他方の列の各ころ５ａ（又は５ｂ）を保持する為の複数の他方側ポケット１１、１１とを有している。又、前記保持器９は、円周方向の１箇所に不連続部１２を有しており、この不連続部１２を挟んだ円周方向一端部１３と、円周方向他端部１４とを、係合部１５により係合してこれら両端部１３、１４同士の軸方向の相対変位を実質的に阻止している。
【０００６】
この様な従来の保持器９の場合、この保持器９を弾性変形させる事に基づいて、前記不連続部１２の幅を円周方向に拡げる事ができる。この為、この不連続部１２の幅を、前記保持器９を組み付ける前記動力伝達軸２｛動力伝達軸２に外嵌固定された円筒状部材１６（図６参照）等を含む｝等の軸部材の外径寸法よりも大きく拡げる事で、前記不連続部１２の間に前記動力伝達軸２を通過させる様にして、前記保持器９をこの動力伝達軸２の周囲に組み付ける事も可能になるし、或いは、前記保持器９の内径寸法を、前記動力伝達軸２に設けられた段部又は外向フランジ状の鍔部等の障害物を乗り越えられる程度に弾性的に拡げる事で、前記保持器９を前記動力伝達軸２の周囲に軸方向に移動させて組み付ける事も可能になる。
【０００７】
但し、前記保持器９は、前記円周方向一端部１３と円周方向他端部１４との円周方向に関する相対変位を規制していない。この為、運転時に、前記保持器９が弾性変形すると、前記両端部１３、１４同士の円周方向に関する間隔（隙間）が変化して、この間隔が小さくなった場合には、これら両端部１３、１４の先端面同士が強く当接する場合がある。
【０００８】
図７（ｂ）は、上述の様な保持器９の構造に於いて、前記両端部１３、１４同士の円周方向に関する間隔が最も小さくなった状態を示している。この状態では、前記両端部１３、１４同士が、前記係合部１５を構成する、第一の係合凸部１７ａ、１７ｂの先端面と第二の係合凹部２０ａ、２０ｂの奥端面とが、第二の係合凸部１９ａ、１９ｂの先端面と第一の係合凹部１８ａ、１８ｂの奥端面とが、それぞれ当接（円周方向に関する荷重を支承）する。
【０００９】
この様な当接部分は、前記不連続部１２を挟んで設けられた円周方向一端の一方側、他方側柱部２１、２２、及び円周方向他端の一方側、他方側柱部２１、２２の軸方向中間部に相当する部分であり、円周方向に関する剛性が低い部分である。この様に剛性が低い部分で、前記当接に基づく円周方向の荷重を繰り返し支承し続けると、この部分に繰り返し大きな応力が生じて、この部分が損傷し、前記ラジアルころ軸受用保持器９の耐久性が低下してしまう可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平４−７８３２２号公報
【特許文献２】実開平５−８９９５２号公報
【特許文献３】特開２００９−８５４０１号公報
【特許文献４】国際公開第２０１２／０３６１５４号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、円周方向の少なくとも一部に不連続部を有し、軸方向に複列乃至多列に配置されたころを転動自在に保持する為のラジアルころ軸受用保持器に関して、運転時にこの保持器が弾性変形し、前記不連続部を挟んだ円周方向一端面と、円周方向他端面とが当接した際、円周方向に関する剛性が高い部分でこの当接に基づく荷重を支承する事により、前記保持器の耐久性の向上を図れる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明のラジアルころ軸受用保持器は、少なくとも円周方向１箇所に不連続部を有するものであり、３個以上のリム部と、複数本の柱部と、複数個のポケットと、係合部とを備える。
これら各リム部は、それぞれが欠円環状で、軸方向に間隔をあけて互いに同心に設けられた、一端側リム部と、他端側リム部と、軸方向に関してこれら一端側、他端側リム部同市の間部分に配置された少なくとも１個の中間側リム部とである。
又、前記各柱部は、円周方向に亙って間欠的に、軸方向に隣り合う前記一端側、他端側、中間側各リム部同士の間に掛け渡される状態で設けられている。
又、前記各ポケットは、軸方向に隣り合う前記各リム部と円周方向に隣り合う前記各柱部とにより四周を囲まれる部分に設けられている。
更に、前記係合部は、前記不連続部を挟んで設けられた円周方向一端部と、円周方向他端部との軸方向に関する相対変位を阻止する状態で係合するものである。
【００１３】
特に本発明のラジアルころ軸受用保持器に於いては、前記不連続部を挟んで設けられた円周方向一端面のうちの、前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を、一端側支承面としている。
又、円周方向他端面のうちの、前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を、他端側支承面としている。
又、前記円周方向一端面と前記円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間のうち、前記一端側支承面と前記他端側支承面との間に存在する円周方向に関する隙間を、他の部分の隙間よりも小さくしている。
【００１４】
又、上述の様な本発明のラジアルころ軸受用保持器を実施する場合に好ましくは、請求項２に記載した発明の様に、前記円周方向一端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記一端側支承面よりも周方向に凹ませるか、又は、前記円周方向他端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記他端側支承面よりも周方向に凹ませる。
【発明の効果】
【００１５】
上述の様に本発明のラジアルころ軸受用保持器の場合、前記不連続部を挟んで設けられた円周方向一端面のうちの前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を一端側支承面とすると共に、円周方向他端面のうちの前記中間側リム部と軸方向に関して整合する部分を他端側支承面としている。そして、前記円周方向一端面と前記円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間のうち、前記一端側支承面と前記他端側支承面との間に存在する隙間を、他の部分の隙間よりも小さくしている。従って、前記一端側支承面と他端側支承面とが当接した（隙間が消滅した）状態で、その他の部分には隙間が残る（当接しない）。この為、運転時のラジアルころ軸受用保持器の弾性変形等に基づいて、前記円周方向両端面同士が強く当接した場合にも、この当接に基づく荷重を、前記中間側リム部の存在に基づき、円周方向に関する剛性が高い部分で支承する事ができる。その結果、前記ラジアルころ軸受用保持器の円周方向両端部の一部に過大な応力が生じる事がなく、このラジアルころ軸受用保持器の耐久性向上を図れる。
【００１６】
又、請求項２に記載した発明の場合、前記円周方向一端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記一端側支承面よりも周方向に凹ませるか、又は、前記円周方向他端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記他端側支承面よりも周方向に凹ませている。従って、前記一端側支承面と前記他端側支承面とが当接した状態で、前記円周方向両端面のうち、前記各柱部の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分同士の間に、円周方向に関する隙間が存在する（当接しない）。この為、前記各柱部の様に、円周方向に関する剛性が低い部分に、前記当接に基づく荷重が加わる事をより確実に防止して、前記ラジアルころ軸受用保持器の耐久性の向上をより確実に図れる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施の形態の第１例を示す斜視図。
【図２】同じく、保持器の不連続部を、この不連続部の間隔が拡がった状態（ａ）と、狭まった状態（ｂ）とで示す、径方向外方から見た正投影図。
【図３】本発明の実施の形態の第２例を示す、図２と同様の図。
【図４】同第３例を示す、図２と同様の図。
【図５】同第４例を示す、図２と同様の図。
【図６】ラジアルころ軸受の使用部の１例である、自動車用手動変速機の部分断面図。
【図７】従来の複列のラジアルころ軸受用保持器の１例を示す、図２の上下方向中間部に相当する部分を示す正投影図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
［実施の形態の第１例］
図１〜２は、総ての請求項に対応する、本発明の実施の形態の第１例を示している。
本発明のラジアルころ軸受用保持器９ａは、前述した先発明のラジアルころ軸受用保持器９と同様に、複列に配置された各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）（図６参照）を、転動自在に保持する為のものであり、円周方向の少なくとも一部に不連続部１２ａを設けている。
【００１９】
この様な本例のラジアルころ軸受用保持器９ａは、それぞれが欠円環状で軸方向に間隔をあけて互いに同心に設けられた、一端側リム部２３と、他端側リム部２４と、特許請求の範囲の中間側リム部に相当する中央側リム部２５とを有する。この中央側リム部２５は、前記一端側、他端側両リム部２４、２５の軸方向中央位置に設けている。
【００２０】
又、軸方向に隣り合う前記一端側リム部２３と前記中央側リム部２５との間に掛け渡される状態で、円周方向に亙って間欠的に、複数本の一方側柱部２１ａ、２１ａを設けている。
一方、軸方向に隣り合う前記中央側リム部２５と前記他端側リム部２４との間に掛け渡される状態で、円周方向に亙って間欠的に、複数本の他方側柱部２２ａ、２２ａを設けている。
【００２１】
又、前記一端側、中央側両リム部２３、２５と、円周方向に隣り合う前記各一方側柱部２１ａ、２１ａとにより四周を囲まれる部分を、前記各ころ５ａ（又は５ｂ）を転動自在に保持する為の一方側ポケット２６、２６としている。
一方、前記中央側、他端側両リム部２５、２４と、円周方向に隣り合う前記各他方側柱部２２ａ、２２ａとにより四周を囲まれる部分を、前記各ころ５ａ（又は５ｂ）を転動自在に保持する為の他方側ポケット２７、２７としている。
本例の場合、前記各一方側ポケット２６、２６と他方側ポケット２７、２７との円周方向に関する位相を、互いに一致させている。
【００２２】
又、この様なラジアルころ軸受用保持器９ａは、前記不連続部１２ａを挟んで設けられた、円周方向一端部１３ｂと円周方向他端部１４ｂとを、係合部１５ａにより、これら両端部１３ｂ、１４ｂ同士の軸方向の相対変位を実質的に阻止した状態で係合している。
又、前記係合部１５ａは、前記円周方向一端部１３ｂの軸方向に離隔した位置に形成された１対の第一の凹凸部２８ａ、２８ｂと、前記円周方向他端部１４ｂの軸方向に離隔した位置に形成された第二の凹凸部２９ａ、２９ｂとから成る。このうちの両第一の凹凸部２８ａ、２８ｂは、前記各一方側ポケット２６、２６の軸方向中間部に整合する位置と、前記各他方側ポケット２７、２７の軸方向中間部に整合する位置とに形成している。又、前記両第二の凹凸部２９ａ、２９ｂは、前記一方側ポケット２６、２６の軸方向中間部に整合する位置と、前記各他方側ポケット２７、２７の軸方向中間部に整合する位置とに形成している。
【００２３】
このうちの両第一の凹凸部２８ａ、２８ｂは、それぞれが第一の係合凸部３０ａ、３０ｂと、第一の係合凹部３１ａ、３１ｂとから成る。
このうち、一方（図２の左側）の第一の凹凸部２８ａを構成する第一の係合凸部３０ａは、前記各一方側ポケット２６、２６の軸方向中央部よりも少し軸方向一方寄り部分と整合する位置に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｂ側）に延出した状態で形成している。同じく、第一の係合凹部３１ａは、前記第一の係合凸部３０ａの軸方向他方側（前記各一方側ポケット２６、２６のほぼ軸方向中央部と整合する位置）に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｂと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００２４】
又、他方（図１の右側）の第一の凹凸部２８ｂを構成する第一の係合凸部３０ｂは、前記各他方側ポケット２７、２７の軸方向中央部よりも少し軸方向他方寄り部分と整合する位置に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｂ側）に延出した状態で形成している。同じく、第一の係合凹部３１ｂは、前記第一の係合凸部３０ｂの軸方向一方側（前記各他方側ポケット２７、２７のほぼ軸方向中央部と整合する位置）に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｂと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００２５】
又、前記第二の凹凸部２９ａ、２９ｂは、それぞれが第二の係合凸部３２ａ、３２ｂと、第二の係合凹部３３ａ、３３ｂとから成る。
このうち、一方（図２の左側）の第二の凹凸部２９ａを構成する第二の係合凸部３２ａは、軸方向に関して前記一方の第一の係合凹部３１ａと整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｂ側）に延出した状態で形成している。同じく、一方（図２の左側）の第二の凹凸部２９ａを構成する第二の係合凹部３３ａは、軸方向に関して前記一方の第一の係合凸部３０ａと整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｂと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００２６】
又、前記第二の凹凸部２９ａ、２９ｂのうちの、他方（図２の右側）の第二の凹凸部２９ｂを構成する第二の係合凸部３２ｂは、軸方向に関して前記他方の第一の係合凹部３１ｂと整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｂ側）に延出した状態で形成している。同じく、第二の係合凹部３３ｂは、前記他方の第一の係合凸部３０ｂと軸方向に関して整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｂと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００２７】
本例の場合、前記一方の第一の凹凸部２８ａを構成する第一の係合凸部３０ａの軸方向他方側に前記一方の第二の凹凸部２９ａを構成する第二の係合凸部３２ａを配置する共に、前記他方の第一の凹凸部２８ｂを構成する第一の係合凸部３０ｂの軸方向一方側に前記他方の第二の凹凸部２９ｂを構成する第二の係合凸部３２ｂを配置した状態で、前記両第一の凹凸部２８ａ、２８ｂと、前記両第二の凹凸部２９ａ、２９ｂとを凹凸係合させている。この様に凹凸係合した状態で、前記一方の第一の係合凸部３０ａと前記一方の第二の係合凸部３２ａ、及び前記他方の第一の係合凸部３０ｂと前記他方の第二の係合凸部３２ｂとを軸方向に関して係合させ、前記円周方向一端部１３ｂと、前記円周方向他端部１４ｂとの軸方向に関する相対変位を規制（実質的に阻止）している。
【００２８】
特に本例のラジアルころ軸受用保持器９ａの場合、前記不連続部１２ａを挟んで設けられた円周方向一端面３４のうちの、前記中央側リム部２５と軸方向に関して整合する部分を、一端側支承面３５としている。
又、円周方向他端面３６のうちの、前記中央側リム部２５と軸方向に関して整合する部分を、他端側支承面３７としている。
そして、前記円周方向一端面３４と前記円周方向他端面３６との間に存在する円周方向に関する隙間３８のうち、前記一端側支承面３５と、前記他端側支承面３７との間に存在する隙間を、他の隙間よりも小さくしている。
【００２９】
即ち、図２（ａ）に示す様に、前記一端側支承面３５と前記他端側支承面３７との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ１を、前記両第一の係合凹部３１ａ、３１ｂの奥端面と前記両第二の係合凸部３２ａ、３２ｂの先端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ２、Ｈ２、及び前記両第一の係合凸部３０ａ、３０ｂの先端面と前記両第二の係合凹部３３ａ、３３ｂの奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ３、Ｈ３、及び前記一端側、他端側リム部２３、２４の円周方向一端面と円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ４、Ｈ４よりも小さくしている（Ｈ１＜Ｈ２、Ｈ１＜Ｈ３、Ｈ１＜Ｈ４）。
【００３０】
この様な構成を有する本例のラジアルころ軸受用保持器９ａが、図２（ｂ）に示す様に、前記円周方向一端面３４と、前記円周方向他端面３６とが円周方向に最も近付いた状態では、前記一端側支承面３５と前記他端側支承面３７との間に存在した円周方向に関する隙間Ｈ１のみが０になり（Ｈ１＝０、隙間が消滅し）、前記他の隙間Ｈ２、隙間Ｈ３、隙間Ｈ４は０より大きいままとなる（Ｈ２＞０、Ｈ３＞０、Ｈ４＞０、隙間が残る）。
【００３１】
この様な本例のラジアルころ軸受用保持器９ａによれば、前記一端側支承面３５と前記他端側支承面３７とが当接した（隙間が消滅した）状態でも、その他の部分には円周方向に関する隙間が残る（当接しない）。この為、運転時のラジアルころ軸受用保持器９ａの弾性変形に基づいて、前記円周方向一端面３４と円周方向他端面３６とが強く当接した場合でも、この当接に基づく荷重を、前記中間側リム部２５を設けた、円周方向に関する剛性が高い部分で支承する事ができる。その結果、前記ラジアルころ軸受用保持器９ａの一部に過大な応力が生じる事を防止して、このラジアルころ軸受用保持器９ａの耐久性の向上を図れる。
【００３２】
特に本例のラジアルころ軸受用保持器９ａの場合、前記円周方向一端面３４のうち、前記一方側、他方側各柱部２１ａ、２２ａの軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記一端側支承面３５よりも周方向に凹ませている。更に、前記円周方向他端面３６のうち、前記一方側、他方側各柱部２１ａ、２２ａの軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、前記他端側支承面３７よりも周方向に凹ませている。従って、前記円周方向一端面３４と前記円周方向他端面３６とが円周方向に最も近付き、前記一端側支承面３５と前記他端側支承面３７とが当接した状態でも、前記円周方向一端面３４のうち、前記一方側、他方側各柱部２１ａ、２２ａの軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分と、前記円周方向他端面３６のうち、前記一方側、他方側各柱部２１ａ、２２ａの軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分との間には、円周方向に関する隙間が残る（当接しない）。この為、前記一方側、他方側各柱部２１ａ、２２ａの様に、円周方向に関する剛性が低い部分に、前記当接に基づく荷重が加わる事をより確実に防止して、前記ラジアルころ軸受用保持器９ａの耐久性の向上をより確実に図れる。
【００３３】
［実施の形態の第２例］
図３は、本発明の実施の形態の第２例を示している。本例のラジアルころ軸受用保持器９ｂは、上述した実施の形態の第１例のラジアルころ軸受用保持器９ａの構造と同様に、複列に配置された各ころ５ａ、５ａ（又は５ｂ、５ｂ）（図６参照）を、転動自在に保持する為のものである。
本例のラジアルころ軸受用保持器９ｂの場合、不連続部１２ｂを挟んで設けられた円周方向一端部１３ａに設けた第一の係合凹部３１ｃ、３１ｄの軸方向に関する寸法を、前述した実施の形態の第１例の構造よりも大きくしている。具体的には、軸方向一方（図３の左側）の第一の係合凹部３１ｃを上述した実施の形態の第１例の構造よりも軸方向中央寄りにまで延長している。一方、軸方向他方（図３に右側）の第一の係合凹部３１ｄを上述した実施の形態の第１例の構造よりも軸方向中央寄りにまで延長している。そして、一端側支承面３５ａの軸方向に関する寸法を、上述した実施の形態の第１例の構造よりも小さくしている。
【００３４】
又、前記不連続部１２ｂを挟んで設けられた円周方向他端部１４ａに設けた第二の係合凸部３２ａ、３２ｂのうちの、軸方向一方の第二の係合凸部３２ａの軸方向他方側に、円周方向（前記円周方向一端部１３ａと反対方向）に凹入した状態で、他端側凹部３９ａを形成している。一方、軸方向他方の第二の係合凸部３２ｂの軸方向一方側に、円周方向（前記円周方向一端部１３ａと反対方向）に凹入した状態で、他端側凹部３９ｂを形成している。そして、他端側支承面３７ａの軸方向に関する寸法を、上述した実施の形態の第１例の構造よりも小さくしている。
【００３５】
この様に本例のラジアルころ軸受用保持器９ｂの場合、上述した実施の形態の第１例の構造よりも、一端側、他端側両支承面３５ａ、３７ａの軸方向に関する寸法を小さくしている。従って、前記ラジアルころ軸受用保持器９ｂの一部、特に円周方向両端の各柱部２１ａ、２２ａに過大な応力が生じる事を、より確実に防止できる。又、実施の形態の第１例の構造よりも、ラジアルころ軸受用保持器９ｂを成形する為の材料が少なくて済む。その結果、ラジアルころ軸受用保持器９ｂの材料コストの低減、及び軽量化を図れる。その他の構成及び作用・効果に就いては、上述した実施の形態の第１例の場合とほぼ同様である。
【００３６】
［実施の形態の第３例］
図４は、本発明の実施の形態の第３例を示している。本例のラジアルころ軸受用保持器９ｃは、３列に配置されたころ（図示省略）を転動自在に保持する為のものである。この様なラジアルころ軸受用保持器９ｃは、一端側リム部２３ａと、他端側リム部２４ａと、これら一端側、他端側両リム部２３ａ、２４ａ同士の軸方向に関する間部分に設けられた、それぞれが特許請求の範囲の中間側リム部に相当する、一端寄り中間側リム部４０及び他端寄り中間側リム部４１とを、軸方向に間隔をあけて互いに同心に配置している。
【００３７】
又、円周方向に亙って間欠的に、前記一端側リム部２３ａと一端寄り中間側リム部４０との間に掛け渡される状態で、複数本の一方側柱部２１ｂ、２１ｂを設けている。そして、円周方向に隣り合う一方側柱部２１ｂ、２１ｂと前記一端側、一端寄り中間側両リム部２３ａ、４０とにより四周を囲まれた部分を、それぞれころを転動自在に保持する為の一方側ポケット２６ａ、２６ａとしている。
【００３８】
又、円周方向に亙って間欠的に、前記一端寄り中間側リム部４０と前記他端寄り中間側リム部４１との間に掛け渡される状態で、複数本の中央側柱部４２、４２を設けている。そして、円周方向に隣り合う中間側柱部４２、４２と前記一端寄り、他端寄り両中間側リム部４０、４１とにより四周を囲まれた部分を、それぞれころを転動自在に保持する為の中間側ポケット４３、４３としている。
【００３９】
又、円周方向に亙って間欠的に、前記他端寄り中間側リム部４１と、前記他端側リム部２４ａとの間に掛け渡される状態で複数本の他方側柱部２２ｂ、２２ｂを設けている。そして、円周方向に隣り合う他方側柱部２２ｂ、２２ｂと前記他端寄り中間側、他端側両リム部４０、２４ａとにより四周を囲まれた部分を、それぞれころを転動自在に保持する為の他方側ポケット２７ａ、２７ａとしている。又、本例の場合、前記各一方側、中間側、他方側各ポケット２６ａ、４３、２７ａ同士の、円周方向に関する位相を、互いに一致させている。
【００４０】
又、本例のラジアルころ軸受用保持器９ｃも、前述した実施の形態の第１例と同様に、円周方向の１箇所に不連続部１２ｂを有している。又、この不連続部１２ｂを挟んで設けられた円周方向一端部１３ｃと、円周方向他端部１４ｃとを、係合部１５ｂにより、これら両端部１３ｃ、１４ｃ同士の軸方向に関する相対変位を阻止する状態で係合している。
【００４１】
この様な係合部１５ｂは、前記円周方向一端部１３ｃの軸方向に離隔した位置（前記各一方側ポケット２６ａ、２６ａの軸方向中間部と整合する位置、前記各他方側ポケット２７ａ、２７ａの軸方向中間部と整合する位置）に形成された１対の第一の凹凸部２８ｃ、２８ｄと、前記円周方向他端部１４ｃの軸方向に離隔した位置（前記一方側ポケット２６ａ、２６ａの軸方向中間部と整合する位置、前記各他方側ポケット２７ａ、２７ａの軸方向中間部と整合する位置）に形成された第二の凹凸部２９ｃ、２９ｄとから成る。
【００４２】
このうちの両第一の凹凸部２８ｃ、２８ｄは、それぞれが第一の係合凸部３０ｃ、３０ｄと、第一の係合凹部３１ｅ、３１ｆとから成る。
この様な両第一の凹凸部２８ｃ、２８ｄのうちの、一方（図２の左側）の第一の凹凸部２８ｃを構成する第一の係合凸部３０ｃは、前記各一方側ポケット２６ａ、２６ａのほぼ軸方向中央部と整合する位置に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｃ側）に延出した状態で形成している。同じく、第一の係合凹部３１ｅは、前記第一の係合凸部３０ｃの軸方向一方側（前記各一方側ポケット２６ａ、２６ａの軸方向中央部よりもやや軸方向一方寄り部分）に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｃと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００４３】
又、前記両第一の凹凸部２８ｃ、２８ｄのうちの、他方（図１の右側）の第一の凹凸部２８ｄを構成する第一の係合凸部３０ｄは、前記各他方側ポケット２７ａ、２７ａのほぼ軸方向中央部と整合する位置に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｃ側）に延出した状態で形成している。同じく、第一の係合凹部３１ｆは、前記第一の係合凸部３０ｄの軸方向他方側（前記各他方側ポケット２７ａ、２７ａの軸方向中央部よりもやや軸方向他方寄り部分）に、円周方向（前記円周方向他端部１４ｃと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００４４】
又、前記両第二の凹凸部２９ｃ、２９ｄは、それぞれが第二の係合凸部３２ｃ、３２ｄと、第二の係合凹部３３ｃ、３３ｄとから成る。
前記第二の凹凸部２９ｃ、２９ｄのうちの、一方（図２の左側）の第二の凹凸部２９ｃを構成する第二の係合凸部３２ｃは、前記一方の第一の係合凹部３１ｅと軸方向に関して整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｃ側）に延出した状態で形成している。同じく、第二の係合凹部３３ｃは、前記一方の第一の係合凸部３０ｃと軸方向に関して整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｃと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００４５】
又、前記第二の凹凸部２９ｃ、２９ｄのうちの、他方（図２の右側）の第二の凹凸部２９ｄを構成する第二の係合凸部３２ｄは、前記他方の第一の係合凹部３１ｆと軸方向に関して整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｃ側）に延出した状態で形成している。同じく、第二の係合凹部３１ｆは、前記他方の第一の係合凸部３０ｄと軸方向に関して整合する部分に、円周方向（前記円周方向一端部１３ｃと反対方向）に凹入した状態で形成している。
【００４６】
本例の場合、前記一方の第一の凹凸部２８ｃを構成する第一の係合凸部３０ｃの軸方向一方側に前記一方の第二の凹凸部２９ｃを構成する第二の係合凸部３２ｃを配置する共に、前記他方の第一の凹凸部２８ｄを構成する第一の係合凸部３０ｄの軸方向他方側に前記他方の第二の凹凸部２９ｄを構成する第二の係合凸部３２ｄを配置した状態で、前記両第一の凹凸部２８ｃ、２８ｄと、前記両第二の凹凸部２９ｃ、２９ｄとを凹凸係合させている。
【００４７】
この様に凹凸係合した状態で、前記一方の第一の係合凸部３０ｃと前記一方の第二の係合凸部３２ｃ、及び前記他方の第一の係合凸部３０ｄと前記他方の第二の係合凸部３２ｄとを軸方向に関して係合させ、前記円周方向一端部１３ｃと、前記円周方向他端部１４ｃとの軸方向に関する相対変位を規制している。
【００４８】
又、本例の場合も、前述した実施の形態の第１例と同様に、前記不連続部１２ｂを挟んで設けられた前記円周方向一端面３４ａのうちの、前記一端寄り中間側リム部４０の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分、及び前記他端寄り中間側リム部４１の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、一端側支承面３５ｂとしている。尚、本例の場合、前記円周方向一端面３４ａのうちの、前記一端寄り中間側リム部４０と軸方向に関して整合する部分と、前記他端寄り中間側リム部４１と軸方向に関して整合する部分と、これら両部分に隣り合う部分とが、互いに同一面上に存在している。即ち、本例の場合、前記円周方向一端面３４ａのうちの、前記一方の第一の凹凸部２８ｃを構成する第一の係合凸部３０ｃの軸方向他方側から、前記他方の第一の凹凸部２８ｄを構成する第一の係合凸部３０ｄの軸方向一方側に掛けての部分を、前記一端側支承面３５ｂとしている。
【００４９】
又、前記ラジアルころ軸受用保持器９ｃの円周方向他端面３６ａのうちの、前記一端寄り中間側リム部４０と軸方向に関して整合する部分、及び前記他端寄り中間側リム部４１と軸方向に関して整合する部分とを他端側支承面３７ｂとしている。尚、本例の場合、前記円周方向一端面３６ａのうちの、前記一端寄り中間側リム部４０と軸方向に関して整合する部分と、前記他端寄り中間側リム部４１と軸方向に関して整合する部分と、これら両部分に隣り合う部分とが、互いに同一面上に存在している。即ち、本例の場合、前記円周方向他端面３６ａのうちの、前記一方の第二の凹凸部２９ｃを構成する第二の係合凹部３３ｃの軸方向他方側から、前記他方の第二の凹凸部２９ｄを構成する第二の係合凹部３３ｄの軸方向一方側に掛けての部分を、前記他端側支承面３７ｂとしている。
【００５０】
又、本例の場合、前記円周方向一端面３４ａと前記円周方向他端面３６ａとの間に存在する円周方向に関する隙間３８ａのうち、前記一端側支承面３５ｂと前記他端側支承面３７ｂとの間に存在する円周方向に関する隙間を、他の部分の隙間よりも小さくしている。
即ち、図４（ａ）に示す様に、前記一端側支承面３５ｂと前記他端側支承面３７ｂとの間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ１を、前記両第一の係合凸部３０ｃ、３０ｄの先端面と、前記両第二の係合凹部３３ｃ、３３ｄの奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ２、Ｈ２、及び前記両第一の係合凹部３１ｅ、３１ｆの奥端面と前記両第二の係合凸部３２ｃ、３２ｄの先端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ３、Ｈ３、及び前記一端側、他端側リム部２３ａ、２４ａの円周方向一端面と円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ４、Ｈ４よりも小さくしている。
【００５１】
この様な構成を有する本例のラジアルころ軸受用保持器９ａが、図４（ｂ）に示す様に、前記円周方向一端面３４ａと、前記円周方向他端面３６ａとが円周方向に最も近付いた状態では、前記一端側支承面３５ｂと前記他端側支承面３７ｂとの間に存在した円周方向に関する隙間Ｈ１が０になり（Ｈ１＝０）、前記両第一の係合凸部３０ｃ、３０ｄの先端面と、前記両第二の係合凹部３３ｃ、３３ｄの奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ２、Ｈ２、及び前記両第一の係合凹部３１ｅ、３１ｆの奥端面と前記両第二の係合凸部３２ｃ、３２ｄの先端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ３、Ｈ３、及び前記一端側、他端側リム部２３ａ、２４ａの円周方向一端面と円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ４、Ｈ４は０より大きい（Ｈ２＞０、Ｈ３＞０、Ｈ４＞０）。その他の構成及び作用・効果に就いては、前述した実施の形態の第１例の場合とほぼ同様である。
【００５２】
［実施の形態の第４例］
図５は、本発明の実施の形態の第４例を示している。本例のラジアルころ軸受用保持器９ｄは、前述した実施の形態の第３例のラジアルころ軸受用保持器９ｃと同様に、３列に配置されたころ（図示省略）を転動自在に保持する為のものである。
【００５３】
特に本例のラジアルころ軸受用保持器９ｄの場合、不連続部１２ｃに片側で対向する円周方向一端面３４ｂのうちの軸方向中央部分（各中間側ポケット４３、４３の軸方向中央部分と整合する位置）に、円周方向（円周方向他端面３６ｂと反対方向）に凹入した状態で、一端側凹部４４を形成している。
一方、前記不連続部１２ｃに他側で対向する円周方向他端面３６ｂのうちの軸方向中央部分（前記各中間側ポケット４３、４３の軸方向中央部分と整合する位置）に、円周方向（前記円周方向一端面３４ｂと反対方向）に凹入した状態で、他端側凹部４５を形成している。
【００５４】
即ち、本例のラジアルころ軸受用保持器９ｄの場合、前記円周方向一端面３４ｂのうちの、一端寄り中間側リム部４０の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、第一の一端側支承面４６としている。又、前記円周方向一端面３４ｂのうちの、他端寄り中間側リム部４１の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、第二の一端側支承面４７としている。
【００５５】
一方、前記円周方向他端面３６ｂのうちの、一端寄り中間側リム部４０の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、第一の他端側支承面４８としている。又、前記円周方向他端面３６ｂのうちの、他端寄り中間側リム部４１の軸方向中央部と軸方向に関して整合する部分を、第二の他端側支承面４９としている。
そして、前記円周方向一端面３４ｂと前記円周方向他端面３６ｂとの間に存在する円周方向に関する隙間３８ｂのうち、前記第一、第二の各一端側支承面４６、４７と、前記第一、第二の各他端側支承面４８、４９との間に存在する円周方向に関する隙間を、他の部分の隙間よりも小さくしている。
【００５６】
即ち、図５（ａ）に示す様に、前記第一、第二の各一端側支承面４６、４７と前記第一、第二の各他端側支承面４８、４９との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ１、Ｈ１を、両第一の係合凸部３０ｃ、３０ｄの先端面と、両第二の係合凹部３３ｃ、３３ｄの奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ２、Ｈ２、及び両第一の係合凹部３１ｅ、３１ｆの奥端面と両第二の係合凸部３２ｃ、３２ｄの先端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ３、Ｈ３、及び一端側、他端側両リム部２３ａ、２４ａの円周方向一端面と円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ４、Ｈ４、及び前記一端側凹部４４の奥端面と、前記他端側凹部４５の奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ５よりも小さくしている（Ｈ１＜Ｈ２、Ｈ１＜Ｈ３、Ｈ１＜Ｈ４、Ｈ１＜Ｈ５）。
【００５７】
この様な構成を有する本例のラジアルころ軸受用保持器９ｄが、図５（ｂ）に示す様に、前記円周方向一端面３４ｂと、前記円周方向他端面３６ｂとが円周方向に最も近付いた状態では、前記第一、第二の各一端側支承面４６、４７と前記第一、第二の各他端側支承面４８、４９との間に存在した円周方向に関する隙間Ｈ１が０になる（Ｈ１＝０）。一方、前記両第一の係合凸部３０ｃ、３０ｄの先端面と、前記両第二の係合凹部３３ｃ、３３ｄの奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ２、Ｈ２、及び前記両第一の係合凹部３１ｅ、３１ｆの奥端面と前記両第二の係合凸部３２ｃ、３２ｄの先端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ３、Ｈ３、及び前記一端側、他端側両リム部２３ａ、２４ａの円周方向一端面と円周方向他端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ４、Ｈ４、前記一端側凹部４４の奥端面と、前記他端側凹部４５の奥端面との間に存在する円周方向に関する隙間Ｈ５は０より大きい（Ｈ２＞０、Ｈ３＞０、Ｈ４＞０、Ｈ５＞０）。
【００５８】
本例の場合、前記円周方向一端面３４ｂと、前記円周方向他端面３６ｂとが円周方向に最も近付いた状態で、これら両端面３４ｂ、３６ｂ同士の、各中間側ポケット４３、４３の軸方向中央部と整合する部分に、円周方向に関する隙間を設けている。この為、運転時の前記ラジアルころ軸受用保持器９ｄの弾性変形に基づいて、前記円周方向一端面３４ｂと円周方向他端面３６ｂとの円周方向に関する間隔（隙間）が小さくなって、これら両端面３４ｂ、３６ｂ同士が強く当接した場合にも、この当接に基づく荷重を、円周方向に関する剛性が低い、前記両端面３４ｂ、３６ｂ同士の前記各中間側ポケット４３、４３の軸方向中央部と整合する部分で支承する事がない。その結果、前記ラジアルころ軸受用保持器９ｄの耐久性の向上をより一層確実に図れる。
【００５９】
又、本例の場合、前記一端側凹部４４と、前記他端側凹部４５とを設けている分だけ、前記ラジアルころ軸受用保持器９ｄの成形に使用する材料が少なくて済む。この為、材料コストの低減と、軽量化とを図れる。その他の構成及び作用・効果に就いては、前述した実施の形態の第３例の場合とほぼ同様である。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
前述した実施の形態の各例では、円周方向１箇所に不連続部を有する保持器の構造を対象としているが、円周方向複数個所に不連続部を有する（部分円筒形である複数の保持器のそれぞれの円周方向両端縁同士を係合させて成る所謂分割型）保持器の構造も、本発明の対象となる。
又、本発明は、前述した実施の形態の各例の様に、複列型、３列型の構造以外にも、４列以上の多列型のラジアルころ軸受用保持器の構造に適応する事もできる。
【符号の説明】
【００６１】
１ａ、１ｂ  歯車
２  動力伝達軸
３ａ、３ｂ  ラジアルころ軸受
４ａ、４ｂ  シンクロ機構
５ａ、５ｂ  ニードル
６ａ、６ｂ  外輪軌道
７ａ、７ｂ  内輪軌道
８ａ、８ｂ、８ｃ、８ｄ  保持器
９、９ａ、９ｂ、９ｃ、９ｄ  保持器
１０  一方側ポケット
１１  他方側ポケット
１２、１２ａ、１２ｂ、１２ｃ  不連続部
１３、１３ａ、１３ｂ、１３ｃ  円周方向一端部
１４、１４ａ、１４ｂ、１４ｃ  円周方向他端部
１５、１５ａ、１５ｂ  係合部
１６  円筒状部材
１７ａ、１７ｂ  第一の係合凸部
１８ａ、１８ｂ  第一の係合凹部
１９ａ、１９ｂ  第二の係合凸部
２０ａ、２０ｂ  第二の係合凹部
２１、２１ａ、２１ｂ  一方側柱部
２２、２２ａ、２２ｂ  他方側柱部
２３、２３ａ  一端側リム部
２４、２４ａ  他端側リム部
２５  中央側リム部
２６、２６ａ  一方側ポケット
２７、２７ａ  他方側ポケット
２８ａ、２８ｂ、２８ｃ、２８ｄ  第一の凹凸部
２９ａ、２９ｂ、２９ｃ、２９ｄ  第二の凹凸部
３０ａ、３０ｂ、３０ｃ、３０ｄ  第一の係合凸部
３１ａ、３１ｂ、３１ｃ、３１ｄ、３１ｅ、３１ｆ  第一の係合凹部
３２ａ、３２ｂ、３２ｃ、３２ｄ  第二の係合凸部
３３ａ、３３ｂ、３３ｃ、３３ｄ  第二の係合凹部
３４、３４ａ、３４ｂ  円周方向一端面
３５、３５ａ、３５ｂ  一端側支承面
３６、３６ａ、３６ｂ  円周方向他端面
３７、３７ａ、３７ｂ  他端側支承面
３８、３８ａ、３８ｂ  隙間
３９ａ、３９ｂ  他端側凹部
４０  一端寄り中間側リム部
４１  他端寄り中間側リム部
４２  中間側柱部
４３  中間側ポケット
４４  一端側凹部
４５  他端側凹部
４６  第一の一端側支承面
４７  第二の一端側支承面
４８  第一の他端側支承面
４９  第二の他端側支承面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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