(57)【要約】【課題】  多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイにおける、普及を阻害している要因の一つとなっている、適応する専用の立体映像ソースの不足を解消するため、二視点・一視差・立体映像ソースを流用して表示する場合に、生じる逆視（不可視）表示領域を減じて、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイに表示を行う、画像表示方法の確立。【解決手段】  一定条件を持つ多視差・多視点・裸眼立体視ディスプレイに、元来は適応しない二視点・一視差・立体映像ソースを、特定の法則にて複数回、繰り返して配置表示することで、立体視域と逆視域の間に平面視となる視域を意図的に設け、異なる機能を持つ立体視映像表示機種間での、逆視域を減じた立体映像ソースの表示を実現する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記を満たす、多視差・多視点・裸眼立体視ディスプレイ（視点数＝V：設計上の1視点視域幅＝VD：瞳間距離＝PD≒61mm〜65mm）において、二視点・一視差・立体映像の各視差映像を、視差映像毎交互に、下記より導き出されたα回数、連続かつ重複させ、当該の多視差・多視点・裸眼立体視ディスプレイの各視域映像の表示領域に対応させて表示する。
PD÷VD×２＝α  （α≒整数）
α×２×ｎ＝V  （ｎ＝１以上の整数）
ただし、ディスプレイの左右端部においては、α回数である事は必須では無く、α回数以下を含む。
【請求項２】
下記を満たす、多視差・多視点・裸眼立体視ディスプレイ（視点数＝V：設計上の1視点視域幅＝VD：瞳間距離＝PD≒61mm〜65mm）において、二視点・一視差・立体映像の各視差映像を、視差映像毎交互に、下記より導き出されたα回数、連続かつ重複させ、さらに視点数と等しいV回につき1度、任意の表示映像をα＋１回の重複とさせて、当該の多視差・多視点・裸眼立体視ディスプレイの各視域映像の表示領域に対応させて表示する。
PD÷VD×２＝α  （α≒整数）
（α×２×ｎ）＋１＝V  （ｎ＝１以上の整数）
ただし、ディスプレイの左右端部においては、α回数である事は必須では無く、α回数以下を含む。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
映画館や家庭において特定の人々に、特殊な眼鏡を利用して、二視点・一視差の立体映像を提供する技術が確立している。  また、専用の映像ソースも数多く制作されている。
【０００２】
街頭広告やアミューズメント機器等においても、不特定多数の人々へ、特殊な眼鏡を用いずに裸眼にて二視点・一視差および多視点・多視差の立体映像を、提供する技術も確立している。  しかし、多視点・多視差の立体映像ソースは、機器毎のフォーマットが異なり、流用が利かない場合が多く、立体映像ソースの制限・数量不足から、機器の普及が進みにくい現状がある。
【０００３】
二視点・一視差の立体映像表示能力を持つ裸眼立体視ディスプレイにおいては、眼鏡を用いる二視点・一視差の立体映像ソースを流用する事が可能である。
【０００４】
しかし、視認者が視認する位置を、一定量以上左右に移動すると構造上、立体視（視差が異なる二つの映像を、左右の眼にて映像制作意図の通り、左右を違えずに視認し、視認者の脳内で立体視が再現される状態）と、逆視（異常な視差となる異なる二つの映像を、左右の眼にて映像制作意図と異なり、左右を違えて視認し、視認者へ生理的な違和感を生じさせる状態（不可視））となる視認領域が繰り返されるため、表示視域の５０％において要求される立体視が可能となるが、反面では逆視（不可視）の状態となる視域が５０％となる問題を有している。
【０００５】
対して、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイは、上記に記載した逆視（不可視）領域といった問題点を軽減するために、多視点・多視差としており、逆視（不可視）となる視認領域は、「１（＝逆視領域）：視差数（＝視点数−１）」の割合となる。（＊各視点の映像表示視認領域幅が、眼間距離と設計上等しい場合）
【０００６】
多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイの多くは、ディスプレイの表面に光学レンズもしくは視差バリヤといった視認者の視域を制限する構造物を有している。  これらの構造物は、視認者が設計上で定めた観察距離（位置）からディスプレイを視認すると、ディスプレイ本体に表示される全画素に対して、設計上で特定された一部分の画素しか視認できないように、かつ左右の眼でそれぞれ異なる画素が視認されるように誘導するように設計・製造されている。
【０００７】
上記の特性を用いて、各視点の映像を混合してディスプレイに一括して表示し、上記の視域を規制する構造物にて、各視点の映像を設計上で設定された視域幅に分離し、視認者に特定の映像を左右の眼それぞれに視認させる事が出来ている。
【０００８】
各視点の映像を視認できる設計上の視域幅（以下VDと記す）は通常、人間の左右に二つある瞳の中心間距離（一般的に61mm〜65mmと定義されている：以下PDと記す）に比例し、等幅もしくは整数で除法された値にほぼ等しく設計されている場合が多い。
【０００９】
ディスプレイ上の構造物により分離された映像は通常、設計に基づいたVDの値を持ち、表示される各視点の映像は、隣り合い連続的に表示されている。
【００１０】
設計上のVDの値がPDの値と等しい場合は、隣り合い表示される映像を、視認者は左右の眼でそれぞれを視認する事となる。  VDの値がPDの値を２で除法した値の場合では、一つ間をおいた映像を視認し、３で除法した値の場合は二つ間をおく事となる。  そして、左右の眼で視認するそれぞれの映像が、異なる視差情報を持つ場合において、視認者の脳内で立体視が実現される事となる。
【００１１】
上記の特性から、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイにおいて、VDの値がPDの値と等しい場合は、設計上の視点数それぞれの映像は、各々視差情報を持たなければ立体視が提供できない。  そのため、視点数と同数の視差情報を持つ映像を準備し表示する事で、立体視を実現する事を前提としている。
【００１２】
VDの値を、PDの値から整数で除法した値とする場合には、視点間の滑らかさを表現する・光学特性の弱点を補う・等々設計上の目的から、各視点の映像がそれぞれ視差情報を持つ場合と、PDの値を除法した整数と同数回を上限として、視差情報を持たない、すなわち同一の映像を、連続した視点に表示し、前出の数の視点を超えて隣接する映像より視差情報を持たせる事で、立体視を実現する場合がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１３】
【非特許文献１】「３D映像のすべて」、日経BP社、2010年、１４８−１６５頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
街頭広告や、アミューズメント機器等において、立体映像を活用する場合、不特定多数が視認者となるため、特殊な眼鏡等を用いる事は不適当である。
【００１５】
二視点・一視差の裸眼立体映像表示能力を持つディスプレイを利用する場合には、流用利用できる立体映像ソースを数多く見込めるが、視認者が映像を正しく視認できない、逆視（不可視）の出現頻度と、その視域領域の全体における割合の多さが問題となる。
【００１６】
多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイは、構造的に上記の問題点を解消できるため、機能的には上記の目的に則す。  しかし前出の通りに、専用の立体映像ソースが既存に少ないため、新規に立体映像を制作しない限り、表示する映像が不足してしまう。
【００１７】
付随する課題として、事業化においては新規の立体映像制作コストが問題となってしまう。  この問題を解決し多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイの普及を実現するためには、総合的な立体映像の制作コストの軽減が課題となる。
【００１８】
そこで、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイに、元来の設計とは異なるため、本来は適応しない二視点・一視差・立体映像ソースを、表示する事が可能となれば、表示する立体映像ソースの不足を補うことが出来る。
【００１９】
しかし、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイに、二視点・一視差の立体映像ソースを表示する事は可能であるが、単純に立体視を可能とする、PD値に対応して視差のある映像を交互に配置し表示した場合には、二視点・一視差の裸眼立体視ディスプレイと同等の問題が生じるため、課題解決の意味はなさない。
【００２０】
多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイに、二視点・一視差・立体映像を表示する場合に、逆視（不可視）となる視認領域を軽減する、映像の表示方法が課題となる。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明で定義する一定条件を備えた、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイに、元来の設計とは異なるために本来は適応しない二視点・一視差・立体映像ソースを、本発明の法則で配列して表示する。
【００２２】
立体視となる領域と、逆視（不可視）となる視域領域の間に、視差のない同一の映像を左右の眼で等しく視認し、平面視となる視域領域を意図的に設ける。
【発明の効果】
【００２３】
立体視となる視域領域に平面視となる視域領域を加えることで、視認者が生理的に違和感を持つ事の無い映像の、視認領域を拡大して確保する事が出来る。
【００２４】
その結果、逆視（不可視）となる視域領域が減ぜられる事となる。
【００２５】
なお、利用する多視点・多視差・裸眼立体ディスプレイの設計上観察距離から視認した場合、各視域の領域は、特許請求の範囲・請求項１を満たす場合において、で下記の通りの配分となる。
１．視差を持つ異なる二つの映像を、左右の眼にて正しく視認し、立体視出来る視域領域２５％
２．視差のない同一の映像を、左右の眼で等しく視認し、平面視となる視域領域５０％
３．異常な視差となる異なる二つの映像を、左右の眼にて映像制作意図と異なり、左右を違えて視認し、逆視（不可視）となる視域領域２５％
【産業上の利用可能性】
【００２６】
本発明の効果により、既存の二視点・一視差・立体映像ソースを、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイにて逆視域（不可視）領域を減じて表示することが可能となるため、表示する立体映像不足が解消されることで、屋外広告やアミューズメント機器等において、多視点・多視差・裸眼立体視ディスプレイを効果的に運用する事が可能となる。