(57)【要約】【課題】用紙サイズ不一致の原因として可能性の高い原因とその対処方法をユーザに適切に通知し、同様の不具合が再発する可能性を低減する。【解決手段】マシンに設定されるセット用紙の給紙方向長さをＡ、画像形成のためにマシン内で実際に搬送される用紙の搬送方向長さを検知する用紙長さ検知手段で検知される長さをＢとする。マシンの制御部１０２が両長さを比較する。｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき、セット用紙のサイズが適正であると判定し画像形成を実行する。｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、セット用紙のサイズが不適正であると判定して当該不適正をユーザに通知する。その際、不適正を解消する対処方法をユーザに通知する。対処方法は、ＡとＢの大小関係、セット用紙の給紙形態又は長さＡの入力が手動であるか自動であるかによって複数の選択肢の中から可能性の高いものから選択する。【選択図】図８
2014056043.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像形成装置に手動又は自動で入力されるセット用紙の長さに基づいて画像形成の際に当該画像形成装置に設定される当該セット用紙の給紙方向の長さをＡとし、画像形成のために前記画像形成装置内で実際に搬送される用紙の搬送方向の長さを検知する用紙長さ検知手段で検知される長さをＢとしたとき、前記画像形成装置の制御手段が両長さを比較し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき、前記セット用紙のサイズが適正であると判定して所定の画像形成工程を実行し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、前記セット用紙のサイズが不適正であると判定して当該不適正をユーザに通知すると共に、当該不適正を解消するための対処方法を、ＡとＢの大小関係、前記セット用紙の給紙形態又は前記長さＡの入力が手動であるか自動であるかによって、複数の選択肢の中から選択して、ユーザに通知するようにしたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記給紙形態が、延長トレイ部を選択的に使用可能な、給紙カセット、給紙トレイ又は手差しトレイを使用した給紙形態を含むことを特徴とする請求項１の画像形成装置。
【請求項３】
用紙の幅方向の長さＣが手動で画像形成装置に入力されるとき、前記制御手段が長さＢとＣを比較し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きく、かつ、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき、画像形成装置の縦横の用紙設定の正否確認を求める旨通知し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きく、かつ、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、画像形成装置に設定された長さＡをセット用紙に合わせて正しく設定することを求める旨通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項４】
用紙の幅方向の長さＣが手動で画像形成装置に入力されるとき、前記制御手段が長さＢとＣを比較し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きく、かつ、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき、セット用紙の縦横のセット方向の正否確認を求める旨通知し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きく、かつ、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、セット用紙を画像形成装置に設定された長さＡに適合する用紙にセットしなおすことを求める旨通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項５】
画像形成装置のセット用紙の幅方向の長さがサイド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該種類の用紙が縦送りセットであるとして前記判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きくＡ＞Ｂであり、かつ、判定した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいとき、前記制御手段が、画像形成装置に設定された長さＡを含む用紙設定を、セット用紙に合わせて手動で正しく再設定することを求める旨、当該再設定の候補を示して通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項６】
画像形成装置のセット用紙の幅方向の長さがサイド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該種類の用紙が横送りセットであるとして前記判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きくＡ＜Ｂであり、かつ、判定した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいとき、前記制御手段が、画像形成装置に設定された長さＡを含む用紙設定を、セット用紙に合わせて手動で正しく再設定することを求める旨、当該再設定の候補を示して通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項７】
画像形成装置のセット用紙の幅方向の長さがサイド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該種類の用紙が縦送り又は横送りセットであるとして前記判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きく、かつ、判定した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さと、判定した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さが、いずれも長さＢにほぼ等しい長さではないとき、前記制御手段が、ユーザにサイド検知手段のセット位置の正否の確認を求める旨通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項８】
画像形成装置のセット用紙の長さ方向の長さがエンド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、エンド検知手段のセット位置の適否を確認することを求める旨通知することを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項９】
画像形成装置のセット用紙の幅方向の長さがサイド検知手段で検知され、長さ方向の長さがエンド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該種類の用紙が横送りセットであるとして前記判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きくＡ＜Ｂであり、かつ、判定した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいとき、セット用紙のセット状態の適否を確認することを求める旨通知することを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項１０】
画像形成装置のセット用紙の幅方向の長さがサイド検知手段で検知され、長さ方向の長さがエンド検知手段で検知されるとき、前記制御手段が当該検知結果に基づいて用紙の種類を判定し、当該種類の用紙が縦送りセットであるとして前記判定に基づいて画像形成装置に長さＡを設定した場合、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きくＡ＞Ｂであり、かつ、判定した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいとき、セット用紙のセット状態の適否を確認することを求める旨通知し、それ以外の｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、画像形成装置に設定された長さＡをセット用紙に合わせて正しく設定することを求める旨通知するようにしたことを特徴とする請求項１又は２の画像形成装置。
【請求項１１】
ユーザに対する前記通知を、画像形成装置の操作パネル上で行うようにしたことを特徴とする請求項１から１０のいずれか１の画像形成装置。
【請求項１２】
ユーザに対する前記通知を、画像形成装置に画像形成を命令するパソコンのモニタ画面上で行うようにしたことを特徴とする請求項１から１０のいずれか１の画像形成装置。
【請求項１３】
前記操作パネル上又はモニタ画面上にユーザに対する前記通知を表示する際に用紙サイズ設定画面を開くようにしたことを特徴とする請求項１１又は１２の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、プロッタ、ファクシミリ、あるいはこれらの複合機等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の画像形成装置（以下、単に「マシン」と呼称することがある）における用紙の給紙形態として、給紙カセット、給紙トレイ又は手差しトレイを使用した形態がある。これら給紙形態では、長手用紙をセットするために、延長トレイ部を選択的に使用可能にしたものもある。マシンに用紙をセットする際、用紙を「横送り」または「縦送り」されるようにセットする。「横送り」とは、用紙の長辺が用紙搬送方向に対して垂直に位置するセット状態であり、「ＬＥＦ（Ｌｏｎｇ  Ｅｄｇｅ  Ｆｅｅｄの略）」とも表記される。「縦送り」とは用紙の短辺が、用紙搬送方向に対して垂直に位置しているセット状態で、「ＳＥＦ（Ｓｈｏｒｔ  Ｅｄｇｅ  Ｆｅｅｄ）」とも表記される。
【０００３】
通常、マシンは、複数の用紙サイズ又は用紙種類に対応した、給紙カセットや給紙トレイを有する。単一種類の給紙カセットや給紙トレイで全ての用紙サイズ、又は用紙種類に対応することは困難である。そのため、ある範囲毎に専用の給紙カセットや給紙トレイを複数用意し、用途に応じてカセットやトレイを交換して使用する方式がある。
【０００４】
この方式では、各々の専用給紙カセット、給紙トレイによく使用される定形サイズの用紙（Ａ３、Ａ４、Ｂ４、Ｂ５等）をセットしたり、それら用紙以外の、Ａ、Ｂ系列で時々しか使用しない定形サイズの用紙（Ａ５、Ｂ６等）や、北米向けのインチ系の用紙（ＤＬＴ、ＬＴ、ＨＬＴ等）、さらに上記以外の不定形サイズの用紙をセットしたりしている。
【０００５】
給紙カセットや給紙トレイには、さまざまな用紙をセットする際の目安となるラベルが貼られている。このラベルには、用紙サイズやマークが記載されていて、セットする用紙に合わせて前記延長トレイ部を延長したり、用紙の縦／横ガイドクリップを移動したりする際に、目印として使用するようにしている。
【０００６】
ところで、マシンの給紙開始タイミングは、生産性を高めるために、搬送方向の用紙長さに応じて無駄なく設定されている。また、感光体や２次転写ベルト等がある画像形成部では、画像を形成する用紙長さに応じて定着装置の温度制御等を行っている。このように用紙の長さはマシンにとって重要なパラメータであるが、マシンにセットされた用紙のサイズは、従来、ユーザの手動設定に依存してマシン側に認識させるものが多かった。
【０００７】
また、給紙カセットや給紙トレイに配設されたサイドフェンスやエンドフェンスで用紙の幅方向や長さ方向の長さを自動検知するようにしたものもあるが、用紙サイズを大まかにしか検出することができず、結局、検出サイズが限定されていた。また、フェンスを用紙に合わせて正しくセットしないと用紙サイズの誤検知となることがあった。
【０００８】
また、用紙の検出サイズを増やすために用紙サイズ検知センサの数を増やすとコストが嵩む。また、手差しトレイのサイドフェンスで用紙の幅方向の長さを検知するものもあるが、当該サイドフェンスは幅方向のみの検知であるため、同系列で同じ長さの辺を有する異なるサイズの定型用紙の方向違い（Ａ３縦とＡ４横など）は区別できないという問題がある。
【０００９】
このため、ユーザのサイズ設定ミス、フェンス操作ミス、或いはマシン側の誤検知等により、マシン側で認識されている用紙サイズと、実際に送られる用紙サイズが異なると（以下、「用紙サイズ不一致」と呼称する）、給紙タイミングがずれて用紙を正しく送れなくなる。そうすると、マシン内の用紙搬送経路に設けられた複数のセンサが用紙の搬送タイミングの異常と判断してジャムとなる可能性が高まる。また、作像条件がずれるので正常な画像が得られなくなる。この場合、異常画像のためにトナー（又はインク）や処理時間を無駄に費消しないために、作像条件がずれたことがマシン側で検知されると、以後の給紙をジャムとして認識し、コピー／プリントを停止することがある。また、サイズが異なると認識された用紙をマシン外に排出後にエラー表示を行い、その後のコピー／プリントを停止することもある。
【００１０】
このように用紙サイズ不一致が発生すると、ジャムになるか、ジャムにならない場合でも、用紙面積より大きい面積を画像形成部で形成することになる。この結果、未転写トナーのクリーニングなどが必要となって、プロセスユニットの交換が頻繁になり、プロセスユニットの寿命が短くなる。
【００１１】
従来、用紙サイズ不一致の問題を解消するため、色々な対策が提案されている。例えば、特許文献１（特開平１１−２９２３４９号公報）は、画像形成動作の開始後、用紙の給紙時の給紙滞留ジャムが検知されると、ディスプレイ上のメッセージでユーザにその旨を知らしめ、ジャム回復措置を取らせるようにしている。この際、用紙サイズを変更するか否かの問い合わせを表示するようにしているが（００２３段）、手差しトレイに限定したものであり、かつ、指定用紙サイズに比べて大きいサイズの用紙が給紙された場合に起きる「給紙滞留ジャム」にのみ対応している。
【００１２】
特許文献２（特開２００３−０９５４８２号公報）は、通紙前にサイズ検知された用紙サイズと、プリント命令の用紙サイズが不一致のとき、サイズエラーを通知し、ユーザにそのままの用紙でプリントするか否か判断させるようにしている。しかし、当該不一致を解消するための対処方法は何も通知しない。
【００１３】
特許文献３（特開平１０−１９４５２９号公報）は、タイミングセンサで用紙長さを検知し、用紙サイズ不一致の場合にマシンを止めるようにしている。しかし、当該不一致を解消するための対処方法は何も通知しない。
【００１４】
特許文献４（特開平０７−０９２８５９号公報）は、用紙サイズ不一致の場合、その旨をユーザに知らせるようにしているが、当該不一致を解消するための対処方法は何も通知しない。また、手差しトレイに限定したものである。
【００１５】
特許文献５（特許第４０６５４９７号公報）は、通紙前に検知した用紙サイズ（用紙幅）が、指定用紙サイズと不一致の場合、その旨をユーザに通知し、その上で当該サイズのまま印刷するかどうかをユーザに選択させるようにしている。しかし、当該不一致を解消するための対処方法は何も通知しない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
前述のように、従来の技術はいずれも用紙不一致の原因が特定のものに限られていて、用紙サイズ不一致を解消するための対処方法を通知する特許文献１でも、その通知内容が、セット用紙を異なるサイズのものに変更するかどうかを問い合わせる画一的なものであった。これを具体的にフローチャートで示すと、図１７のように、用紙サイズ不一致であると判定されると（Ｓ１０６）、ジャム又はエラー表示をした後（Ｓ１０８）、用紙サイズが異なる旨通知をする（Ｓ１０９）。この通知の例は、図示するように「エラーが発生しています  用紙サイズが設定と異なります  用紙サイズ設定の修正または設定に合った用紙をセットしてください」というものである。なお、図１７のＡは自動又は手動で入力された用紙サイズに基づいてマシンに設定される給紙方向の長さであり、Ｂはタイミングローラ対に付設されたタイミングセンサで検知された用紙の搬送方向の長さである。
【００１７】
このように、従来の技術は、用紙不一致の原因に応じて当該不一致を解消するためのより有効な対処方法をユーザに通知するものではなかった。このため、ユーザが適切で効果的な対処方法を取ることが困難であり、用紙サイズ不一致の解消が遅れることでジャム等の不具合が再発する可能性が高かった。
【００１８】
本発明の目的は、用紙サイズ不一致の原因として可能性の高い原因とその対処方法をユーザに適切に通知することで、同様の不具合が再発する可能性を低減することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
前記課題を解決するため、本発明は、画像形成装置に手動又は自動で入力されるセット用紙の長さに基づいて画像形成の際に当該画像形成装置に設定される当該セット用紙の給紙方向の長さをＡとし、画像形成のために前記画像形成装置内で実際に搬送される用紙の搬送方向の長さを検知する用紙長さ検知手段で検知される長さをＢとしたとき、前記画像形成装置の制御手段が両長さを比較し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき、前記セット用紙のサイズが適正であると判定して所定の画像形成工程を実行し、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、前記セット用紙のサイズが不適正であると判定して当該不適正をユーザに通知すると共に、当該不適正を解消するための対処方法を、ＡとＢの大小関係、前記セット用紙の給紙形態又は前記長さＡの入力が手動であるか自動であるかによって、複数の選択肢の中から選択して、ユーザに通知するようにしたことを特徴とする画像形成装置である。前記「所定値」は、用紙の公差等により、例えば２０ｍｍ、１５ｍｍ、１０ｍｍ又は５ｍｍのいずれかに設定することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、セット用紙のサイズが不適正な場合の対処方法を、長さＡとＢの大小関係、セット用紙の給紙形態又は長さＡの入力が手動であるか自動であるかによって、複数の選択肢の中から選択して、ユーザに通知するので、当該不適正を速やかに解消する可能性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る画像形成装置の構成を示す概略断面図である。
【図２】操作パネルの概略図である。
【図３】給紙カセットの斜視図である。
【図４】手差しトレイの斜視図である。
【図５】画像形成装置の制御手段としての制御部の概略図である。
【図６】操作パネルに示される給紙トレイの選択画面の表示内容を示す図である。
【図７】第２トレイの用紙設定メニューを示す図である。
【図８】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図９】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１０】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１１】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１２】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１３】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１４】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１５】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１６】制御部の制御例を示すフローチャートである。
【図１７】従来の制御部の制御例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、添付の図面に基づいて本発明の実施形態を説明する。なお、本発明を説明するための各図面において、同一の機能もしくは形状を有する部材や構成部品等の構成要素については、判別が可能な限り同一符号を付すことにより一度説明した後ではその説明を省略する。
【００２３】
（画像形成装置）
図１は本発明を適用する画像形成装置の実施形態の概略を示したものである。この画像形成装置は、複写機、プリンタ、プロッタ、ファクシミリの２以上の機能を複合した複合機（ＭＦＰ）であり、図２の操作パネルＰや、有線又は無線ＬＡＮ等のネットワークで接続した図示しないパソコンを通じて操作可能である。
【００２４】
操作パネルＰは、画像形成装置の状態を示すためのＬＣＤ等による表示装置３と、画像形成装置のモード、フォントなどを切り替える各種スイッチ部を配した操作入力装置４とで構成されている。操作入力装置４は、表示装置３の表面に積層された超音波弾性波方式等のタッチパネル４ａと、複数のキーを有するキーボード４ｂとで構成されている。キーボード４ｂには、画像読み取りの開始を宣言するためのスタートキー、数値入力を行なうためのテンキー、読み取った画像データの送信先を設定する読取条件設定キー、クリアキー等が設けられている。
【００２５】
画像形成装置本体１０内には、画像形成部１００が設けられている。画像形成部１００には、ドラム上の像担持体（感光体）１１が設けられ、その周りに帯電装置１２、現像装置１３、転写・搬送装置１４、クリーニング装置１５などが配置されている。
【００２６】
画像形成部１００の上には、レーザ書き込み装置１６が設けられている。図示省略するが、レーザ書き込み装置１６にはレーザダイオード等の光源、ポリゴンミラーである走査用の回転多面鏡、ポリゴンモータ、ｆθレンズやミラー等の走査光学系などを備えてなる。
【００２７】
クリーニング装置１５の図中左側には定着装置１７が設けられている。定着装置１７には、ヒータを内蔵する定着ローラ１８とその定着ローラ１８に下方から押し当てられる加圧ローラ１９が設けられている。
【００２８】
装置本体１０内の下部には、両面ユニット２２と４段の給紙カセット２３が上下に備えられている。また、装置本体１０に外付けして、大量給紙装置３０が配置されており、その中に大量の用紙を積載して昇降自在に収納するようにしている。
【００２９】
両面ユニット２２からは再給紙路Ａを通して、給紙カセット２３からは供給路Ｂを通して、それぞれ像担持体１１の下方へと延びる共通の給紙路Ｃへと通ずるようにする。両面ユニット２２は定着装置１７の出口から延びる排紙路Ｄ途中から分岐して反転路Ｅを形成している。
【００３０】
図３に給紙カセット２３を示す。この給紙カセット２３の底に、画像形成用の用紙を積載した状態で任意の位置まで上昇させる底板が配設されている。積載された用紙束５３はその送り方向と直交する幅方向をスライド可能な一対のサイドフェンス５４、５４で規制され、送り方向をスライド可能なエンドフェンス５２で規制されている。
【００３１】
サイドフェンス５４によって用紙の横方向のサイズを検知するサイド検知手段が構成され、エンドフェンス５２によって用紙の長さ方向の長さを検知するエンド検知手段が構成される。各フェンス５２、５４の位置が図示しないセンサで検知されることで、セットされた用紙の幅方向と長さ方向の各長さが検知されるようになっている。
【００３２】
また、画像形成装置本体１０側には、複数のプッシュスイッチを備えた検知センサ５１が、給紙カセット２３とは独立して設けられている。なお、前記エンドフェンス５２を所定の移動範囲を超えてさらに後側に移動可能に配設することで、延長トレイ部を形成することも可能である。このような延長トレイ部は長手用紙をセットする場合に好都合である。
【００３３】
装置本体１０の上面には、画像読取部２４にコンタクトガラス２６が設置されている。コンタクトガラス２６を被うように装置本体１０上には、自動原稿搬送装置２７が開閉自在に設けられている。自動原稿搬送装置２７と光学読取装置２０により画像読取装置２００が構成されている。
【００３４】
装置本体１０の右側面には手差し用紙を給紙路Ｃに案内する手差しトレイ２８が開閉自在に設けられている。手差しトレイ２８は、図４に示すように、画像形成装置に固定されている手差し給紙サブユニット２８ａと、画像形成装置に支軸２９で回動自在に支持されて外装カバーを兼ね、転写用紙が積載されるメイントレイ部２８ｂと、延長トレイ部２８ｃと、サイドフェンス２８ｄとを備える。サイドフェンス２８ｄは、用紙の幅方向の長さを検知するサイド検知手段を兼ねることができる。ここで用紙の「幅方向」は、搬送方向と直交する方向である。また、用紙の「長さ方向」は、搬送方向と同じ方向である。
【００３５】
延長トレイ部２８ｃは、長手用紙の積載時にメイントレイ部２８ｂから引き出して使用する。延長トレイ部２８ｃは不使用時や、手差しカバー５を閉じるときには、メイントレイ部２８ｂ内にスライドして格納できるようになっている。
【００３６】
装置本体１０の左側面には、装置本体１０に外付けして用紙後処理装置３１が設置され、排紙路Ｄを通して排出する用紙を受け入れて上段のトレイ３２上にそのまま排出し、またはステイプル・孔明け等の後処理を行った後、上段のトレイ３２または下段のトレイ３３上に排出する。
【００３７】
この画像形成装置を用いてコピーをとるときは、自動原稿搬送装置２７に原稿をセットし、または自動原稿搬送装置２７を開いてコンタクトガラス２６上に直接原稿をセットする。そして、操作パネルＰにあるスタートキーを押すと、光学読取装置２０により原稿の読み取りが開始される。
【００３８】
給紙カセット２３を画像形成装置本体１０に装着すると、カセット側の凹凸パターンと、画像形成装置本体１０の用紙サイズ検知センサ５１とが対向して圧接する。同時に、適宜の給紙ローラ３４が回転し、装置本体１０内に多段に備える複数の給紙カセット２３中の対応する給紙カセット２３内から用紙が送り出される。送り出された用紙は供給路Ｂを通って給紙路Ｃに入り、搬送ローラ３５で搬送され、タイミングローラ対３６に突き当てて止められる。
【００３９】
給紙ローラ３４またはタイミングローラ対３６の付近には、用紙が１枚通過するのに要するタイミングローラ対３６の回転時間と、当該ローラ対の外周長さから、用紙の長さを検知する用紙長さ検知手段が配設されている。さらに、後述するマシンの図５の制御部１０２には、図示しないが、用紙サイズ推定手段と用紙サイズ確定手段が設けられている。用紙サイズ推定手段は、サイドフェンス２８ｄで検知された用紙の幅と、制御部１０２に格納された用紙サイズテーブルとから、手差しトレイ２８にセットされた用紙のサイズを、たとえばＡ４またはＡ３というように推定するものである。用紙サイズ確定手段は、当該推定結果と、前記用紙長さ検知手段で検知した用紙の長さから、セットされた用紙サイズを確定するものである。
【００４０】
像担持体１１の回転にタイミングを合わせてタイミングローラ対３６が回転し、用紙は画像形成部１００の像担持体１１の下方へと送り込まれる。もしくは、給紙ローラ３７が回転して大量給紙装置３０内から用紙が繰り出され、搬送路Ｆを通って給紙路Ｃに入り、搬送ローラ３５で搬送され、タイミングローラ対３６に突き当てて止められる。
【００４１】
または、手差し給紙部にある給紙ローラ３８が回転し、開いた手差しトレイ２８上にセットした手差し用紙が給紙路Ｃへと入り、同じくタイミングローラ対３６に突き当てて止められる。像担持体１１の回転にタイミングを合わせてタイミングローラ対３６が回転し、画像形成部１００の像担持体１１の下方へと送り込まれる。
【００４２】
操作パネルＰのスタートキーを押したとき、同時に画像形成部１００の像に担持体１１が図中時計回り方向に回転する。像担持体１１の回転とともに、まず帯電装置１２で表面が一様に帯電され、次いで光学読取装置２０で読み取った読取内容に応じてレーザ光を照射してレーザ書き込み装置１６で書き込みが行われる。像担持体１１の表面に静電潜像が形成され、その後現像装置１３でトナー付着がなされてその静電潜像が可視像化される。
【００４３】
上述したごとく像担持体１１の下方へと送り込んだ用紙に、転写・搬送装置１４でその可視像が転写される。画像転写後の像担持体１１はクリーニング装置１５で残留トナーを除去されて表面を清掃され、次の同様な画像形成に備えられる。像担持体１１、転写・搬送装置１４、クリーニング装置１５は１つのユニット（プロセスユニット）を形成している。
【００４４】
画像転写後の用紙は、転写・搬送装置１４で搬送されて定着装置１７に入り、定着ローラ１８と加圧ローラ１９とで熱と圧力を加えられて転写画像が定着される。その後、排紙路Ｄを通して用紙後処理装置３１へと排出される。
【００４５】
用紙の両面に画像を形成するときには、排紙路Ｄの途中から反転路Ｅに入れ、両面ユニット２２で反転して再給紙して転写・搬送装置１４で用紙の裏面にも別途形成した像担持体１１上の画像を転写して後、その転写画像を定着装置１７で定着して、用紙後処理装置３１に排出する。
【００４６】
画像形成装置本体１０は、図５に示すように制御手段としての制御部１０２を有する。この制御部１０２は、それに設定されている制御モード、及び、ホスト１０３若しくはネットワーク１１５からの制御コードに従って、ホスト１０３からの印字データを、ビデオデータに変換してプリンタエンジン１１３へ出力するもので、以下のモジュールで構成される。
【００４７】
パネルＩ／Ｆ１０８は、制御部１０２と操作パネルＰとのインターフェースである。ホストＩ／Ｆ１０５は、ホスト１０３から画像形成装置への制御信号及びデータ、及び画像形成装置本体１０からホスト１０３へのステータス信号のインターフェースである。ネットワークＩ／Ｆ１１６は、ネットワーク１１５から画像形成装置への制御信号及びデータ、及び画像形成装置本体１０からネットワーク１１５へのステータス信号のインターフェースである。
【００４８】
ＣＰＵ１０９は、プログラムＲＯＭ１０６に従ってホスト１０３からのデータ（印字データ、制御データなど）を処理する。ＲＡＭ１１０、及びオプションＲＡＭ１１４は、ＣＰＵ１０９が処理するときのワークメモリ、ホスト１０３からのデータをページ単位に管理して一次記憶するバッファ、及びバッファに記憶されたデータを実際の印字パターンに変換し、ビデオデータを記憶するビットマップメモリなどに使われる。
ＨＤＤ（大量記憶装置）１１７は、大容量のデータを記憶する。ホスト１０３から受信した印刷文書を蓄積して後で印刷する蓄積文書印刷機能の文書を蓄積する場所としても使われる。
【００４９】
ＮＶ−ＲＡＭ１１１（Ｎｏｎｖｏｌａｔｉｌｅ  ＲＡＭ）は、電源を切っても保持したいデータを格納しておくための不揮発性ＲＡＭである。フォントＲＯＭ１０７は、印字に使用されるさまざまな種類のフォントを有する。エンジンＩ／Ｆ１１２は、制御部１０２からプリンタエンジン１１３への制御信号やビデオデータ、及び画像形成装置本体１０から制御部１０２へのステータス信号のインターフェースである。プリンタエンジン１１３は、制御部１０２からのビデオ信号及び制御信号により感光体上に静電潜像を作り、現像し、また給紙部より転写紙を給紙し、転写及び定着し、画像を形成する。
【００５０】
以上が制御部１０２の概要である。次に、ホスト１０３若しくはネットワーク１１５から送られてきたデータがどのように処理されるかの一連の流れを、ホスト１０３から印刷データが送られてきた場合に例を取って説明する。
【００５１】
（受信処理）
ホストＩ／Ｆ１０５を通してホスト１０３から送られてきた印刷データは、ＣＰＵ１０９がプログラムＲＯＭ１０６上のデータ解析プログラムに従って解析し、印字データ及び印字制御データ（ＳＰ、ＣＲ、ＬＦ、ＨＴ、ＶＴ、など）及びその他に分けられる。印字データ及び印字制御データはＲＡＭ１１０上の受信バッファに一旦記憶される。
【００５２】
（描画処理）
一旦記憶された受信データは、プログラムＲＯＭ１０６上の制御プログラムが一つずつ取り出して、その処理を行う。例えば、取り出したデータが、文字コードであれば、印字位置、印字サイズ、文字コード、フォント情報などを備えた中間コードを作成し、ＲＡＭ１１０上に設けられた中間バッファに収納する。取り出したデータが、制御コードやエスケープシーケンスなどのコマンドであった場合は、それらにあらかじめ定義された処理を行う。
【００５３】
あらかじめ定義された処理の例を示す。例えば取り出したデータが、印字位置の指定の制御コードであれば、次に来た文字コードの位置を指定された位置にする。又は、フォントの変更であれば、次に来た文字コードのフォント情報を指定されたフォントにする。このようにして、ホスト１０３から送られてきた印刷データに従って印刷命令処理を行うか、または処理を行ったデータが１ページ分を超えたら、次に中間バッファに蓄えられた中間コードを、制御プログラムに従って、ビデオデータに変換する処理を行う。
【００５４】
（出力処理）
変換が終了したら、制御部１０２はエンジンＩ／Ｆ１１２を通してプリンタエンジン１１３にプリントスタートの命令を出し、それに同期してビデオデータを転送する。以上のような一連の流れでホスト１０３からの印刷データがプリンタエンジン１１３を介して印刷される。
【００５５】
画像形成装置は、給紙形態として、延長トレイ部を選択的に使用可能な、給紙カセット、給紙トレイ又は手差しトレイを使用した給紙形態を取ることができる。例えば、給紙トレイとして、通常の用紙サイズ（例としてＡ４〜Ａ３）をサポートする通常トレイと、小さな用紙サイズ（例としてハガキ〜Ｂ５）をサポートする小サイズトレイなど、複数の給紙トレイを使用可能である。これら給紙形態の種類は、プリンタエンジン１１３で検知することができる。
【００５６】
図６は、ユーザが用紙選択のために操作パネルでトレイを選択する際の操作例を示している。この例では画像形成装置が「第２トレイ」から「第５トレイ」までの４つのトレイを有し、交換できる給紙トレイの種類が「通常」と「小サイズ」の２種である。
【００５７】
ユーザは操作パネルＰで「メニュー」キーを押下した後に表示されるメニューに従って、「調整／管理」・「一般管理」・「小サイズトレイ」・「トレイ２〜５」・「使用しない／使用する」のいずれかを選択して、どのトレイで小サイズトレイを使用するかを設定若しくは保存する。
【００５８】
このメニューは、プログラムＲＯＭ１０６に記憶されているものから読み出される。このプログラムＲＯＭ１０６には、この画像形成装置で交換設置可能な給紙トレイで扱える不定形用紙サイズの大きさの範囲が全て記憶されている。本実施例では「通常」と「小サイズ」の２種類の範囲がそれぞれ記憶されている。
【００５９】
選択結果はＮＶ−ＲＡＭ１１１に保存され、電源ｏｆｆ／ｏｎ後も保持される。給紙トレイの種類が確定した後に、用紙サイズを設定する際には、選択した給紙トレイの種類に対応して、選択できる用紙サイズが変化する。
【００６０】
具体的な例を挙げる。図７で示す例は、第２トレイ（トレイ２）での用紙設定メニューの例である。「メニュー」キーを押下した後に表示されるメニューに従って、「用紙設定」・「トレイ用紙サイズ：トレイ２〜５」を選択した後、給紙トレイの種類が通常トレイであれば、図７の＜Ａ＞メニューのように、通常の用紙サイズの選択肢が表示され、給紙トレイの種類が小サイズトレイであれば、図７の＜Ｂ＞のメニューのように、小さな用紙サイズの選択肢が表示される。この用紙サイズの選択肢（第３階層）で、不定形サイズを選択した場合、不定形サイズの用紙サイズ設定が表示され（第４及び５階層）、それぞれの種類の給紙トレイで使用できる範囲のサイズが設定できる。
【００６１】
（制御部の制御内容）
画像形成装置の制御部１０２は、用紙サイズ不一致の場合に、当該不一致を有効かつ速やかに解消するための対処方法をユーザに通知する。図８〜図１６はそのための制御内容を示すフローチャートである。
【００６２】
用紙サイズ不一致は、図８、図９のように用紙長さが手動で入力される場合、１）用紙の縦横のセット方向とマシンの設定方向の相違、２）手動入力の単純な間違いが考えられる。また、図１０〜図１５のように用紙長さが自動検知で自動的に入力される場合は、３）用紙のサイドやエンドの端部規制部材が用紙に合わせて正しくセットされていないために幅検知手段や長さ検知手段が正しく作動していない、４）手差しトレイなどの延長トレイ部が正しく使用されていないために用紙後端が浮き上がって長さ検知手段が正しく作動していない、５）同じ幅で長さが違う同系列用紙（Ａ３とＡ４など）が誤検知されている、等の原因が考えられる。
【００６３】
以上のような原因の中から、前記長さＡ、Ｂの大小関係、給紙形態又は入力形態（手動か自動か）によって、より可能性の高い原因を推測し、当該推測から導かれる、用紙サイズ不一致の状況により適した対処方法、すなわち、より効果のある対処方法を、ユーザに通知することが可能となる。
【００６４】
これにより、用紙サイズ不一致を確実かつ速やかに解消することができ、次回コピー／プリント以降に、同じ用紙セットミス／用紙設定ミスによる、コピー／プリントの不具合を、繰り返す可能性を低減することができる。本発明のように、より効果のある対処方法をユーザに通知しない場合、次回コピー／プリント以降も、同じ不具合を連続して発生させてしまう可能性が高まる。
【００６５】
次に、画像形成装置の制御部１０２で実行される制御内容について、図８〜図１６のフローチャートに従って説明する。各フローチャートのステップに付けたＳ番号は、同一のステップに同じ番号を付けている。また、同一ではないが類似するステップには同じ番号に続けてａ、ｂ、ｃ…の英小文字を付している。
【００６６】
（制御例）
図８は制御例１、２、１１、１２を示している。まずマシンにセットされた用紙の長さが手動で入力される（Ｓ１）。この入力は、例えば操作パネルＰの操作入力装置４や、パソコンのモニタに表示されるプリンタドライバの画面などを通じて行う。給紙カセット２３のエンドフェンス５２やサイドフェンス５４、あるいは手差しトレイ２８のサイドフェンス２８ｄの位置をセンサが検知して入力する場合は、自動入力とする。入力された用紙長さから、制御部１０２の用紙サイズ推定手段により、セットされた用紙のサイズ（Ａ３、Ａ４、Ｂ４、Ｂ５等）が推定され、当該セット用紙の給紙方向の長さＡがマシンに設定される（Ｓ２）。
【００６７】
長さＡがマシンに設定されるとマシンの制御部１０２からコピー／プリント命令が出され（Ｓ３）、コピー／プリントが開始される（Ｓ４）。そして給紙カセット２３から給紙された１枚目の用紙がマシンの内部を搬送されると、用紙の搬送方向の長さＢが前述した用紙長さ検知手段によって検知される（Ｓ５）。
【００６８】
Ｓ６で長さＡとＢが比較され、｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき（Ａ≒Ｂ）、セット用紙のサイズが適正であると判定して所定の画像形成工程としてのコピー／プリントを実行する（Ｓ７）。「所定値よりも小さい」と判定する所定値は、用紙の公差、マシンの機種又は連続コピー／プリントの生産性等によって、例えば２０ｍｍ、１５ｍｍ、１０ｍｍ又は５ｍｍのいずれかに設定することができる。
【００６９】
｜Ａ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、セット用紙のサイズが不適正であると判定してジャム又はエラー表示をし（Ｓ８）、当該不適正をユーザに通知する（Ｓ９）。Ｓ９の通知によりユーザがジャム又はエラーのリカバリ動作を行うと（Ｓ１０）、２枚目のコピー／プリントを開始する（Ｓ４）。なお、ここで１枚目、２枚目というのは、ジョブの１枚目、２枚目とは関係ない。すなわち、Ｓ６で長さＡとＢを比較する１枚目、２枚目という意味である。
【００７０】
用紙サイズ不一致の原因を推定するＳ９の詳細は、制御例２として図８の下側のフローチャートに図示する。この制御例２では、用紙の幅方向の長さＣが手動でマシンに入力される場合である。用紙の幅方向の長さＣは、前述した給紙カセット２３のサイドフェンス５４や手差しトレイ２８のサイドフェンス２８ｄで検知される。
【００７１】
Ｓ１１で長さＣと長さＢが比較され、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも小さいとき（Ｃ≒Ｂ）、図示通知例のように、マシンの縦横の用紙設定の正否確認を求める旨、操作パネルＰ（制御例１１）又はパソコンのモニタ（制御例１２）を通じてユーザに通知される（Ｓ１２）。「所定値よりも小さい」と判定する所定値は、前述したように、例えば２０ｍｍ、１５ｍｍ、１０ｍｍ又は５ｍｍのいずれかに設定することができる。コピー／プリント命令はパソコンから行うこともできるため、ユーザが常にマシンの側の近くにいるとは限らない。コピー／プリント命令を出したパソコンのモニタに前記通知を表示することで、ユーザが用紙サイズ不一致に気付くのが早まり、当該不一致解消のために速やかに対処することが可能となる。
【００７２】
前記のＣ≒Ｂとなるのは、同じ幅の同系列用紙の場合が可能性として最も高い（Ａ３とＡ４、Ｂ４とＢ５など）。すなわち、マシンが例えばＡ３縦送りセットであると認識していたが、実際はＡ４横送りセットであったような場合である。そこで縦横の用紙設定の正否確認を求める旨ユーザに通知するようにしている。
【００７３】
これとは反対に｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、用紙の縦横のセット間違いの可能性は逆に低く、むしろマシンの用紙設定が実際にセットされている用紙と合っていない可能性の方が高い。そこでマシンの用紙設定を実際にセットされている用紙に合わせて正しく設定しなおすことを求める旨、操作パネルＰ（制御例１１）又はパソコンのモニタ（制御例１２）を通じて通知するようにしている（Ｓ１３）。
【００７４】
図９は前述した制御例と異なる制御例３を加えたものである。この制御例３はＳ１３ａを除いて前述した制御例２と同じである。Ｓ１３ａはセットされた用紙のサイズをマシンの用紙設定に合わせてセットしなおすことを求める旨通知するようにしている。すなわち、｜Ｃ−Ｂ｜が所定値よりも大きいとき、用紙の縦横のセット間違いの可能性は逆に低く、むしろ実際にセットされている用紙のサイズがマシンの用紙設定と合っていない可能性の方が高い。そこで実際にセットされている用紙のサイズをマシンの用紙設定に合わせて正しくセットしなおすことを求める旨、操作パネルＰ（制御例１１）又はパソコンのモニタ（制御例１２）を通じて通知するようにしている（Ｓ１３）。
【００７５】
図１０は、用紙サイズが、サイド検知手段（例えばサイドフェンス）のみで自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、サイド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例４を加えている。この制御例４は、用紙サイズ不一致の場合に、セットされた用紙の給紙方向長さＡと、用紙長さ検知手段で検知された長さＢの大小関係により、ユーザに対する通知内容を変えるようにしたものである。
【００７６】
すなわち、Ｓ１１ａでマシンに設定された長さＡ（縦送りセット）よりも、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが短いと判定され（Ａ＞Ｂ、短すぎ）、Ｓ１１ｂで用紙は縦送りセットされたとマシンが認識し、かつ、Ｓ１１ｃで自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ３縦送りに対し搬送用紙がＡ４横送りであった場合）、マシンに設定された長さＡを含む用紙設定を、セット用紙に合わせて手動で正しく再設定することを求める旨、当該再設定の候補を示して通知するようにした（Ｓ１２ａ）。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。再設定の候補は、当該１サイズ小さな用紙の横送り設定である。また、Ｓ１１ａで逆にＡ＜Ｂと判定された場合や、Ｓ１１ｂで用紙が横送りセットされたとマシンが認識している場合は、前述したＳ１３と同じ通知をする。
【００７７】
図１１は、用紙サイズが、サイド検知手段（例えばサイドフェンス）のみで自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、サイド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例５を加えている。この制御例５は、用紙サイズ不一致の場合に、セットされた用紙の給紙方向長さＡと、用紙長さ検知手段で検知された長さＢとの大小関係により、ユーザに対する通知内容を変えるようにしたものである。ＡとＢの大小関係で通知内容を変える点は制御例４と似ているが、図１１の制御例５は長すぎの場合（Ａ＜Ｂ）の判定内容と通知内容が異なる。
【００７８】
すなわち、Ｓ１１ｄで、マシンに設定された長さＡ（横送りセット）よりも、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが長いと判定され（Ａ＜Ｂ、長すぎ）、Ｓ１１ｅで用紙は横送りセットされたとマシンが認識し、かつ、Ｓ１１ｆで、自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ４横送りに対し搬送用紙がＡ３縦送りであった場合）、マシンに設定された長さＡを含む用紙設定を、セット用紙に合わせて手動で正しく再設定することを求める旨、当該再設定の候補を示して通知するようにした（Ｓ１２ａ）。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。再設定の候補は、当該１サイズ大きな用紙の縦送り設定である。また、Ｓ１１ａで逆にＡ＞Ｂと判定された場合や、Ｓ１１ｅで用紙が縦送りセットされたとマシンが認識している場合は、前述したＳ１３と同じ通知をする。
【００７９】
図１２は、用紙サイズが、サイド検知手段（例えばサイドフェンス）のみで自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、サイド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例６を加えている。この制御例６は、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが、Ｓ１１ｃとＳ１１ｆのいずれにも該当しない場合、サイド検知手段としてのサイドフェンスのセット位置が間違っている可能性が高いと判断し、サイドフェンスのセット位置の正否の確認を求める旨通知する（Ｓ１３ａ）。
【００８０】
Ｓ１１ｃで、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが、自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ３縦送りに対し搬送用紙がＡ４横送りであった場合）、用紙設定が間違っている可能性が高いと判断し、用紙設定をセット用紙に合わせて正しく設定することを求める旨通知する（Ｓ１２ｂ）。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。
【００８１】
同様に、Ｓ１１ｆで、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが、自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ４横送りに対し搬送用紙がＡ３縦送りであった場合）、用紙設定が間違っている可能性が高いと判断し、用紙設定をセット用紙に合わせて正しく設定することを求める旨通知する（Ｓ１２ｂ）。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。
【００８２】
図１３は、用紙サイズが、エンド検知手段（例えばエンドフェンス）のみで自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、エンド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例７を加えている。この制御例７は、用紙サイズ不一致の場合に、エンド検知手段としてのエンドフェンスのセット位置の適否を確認することを求める旨を通知する（Ｓ９ａ）。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。
【００８３】
図１４は、用紙サイズが、サイド検知手段（例えばサイドフェンス）とエンド検知手段（例えばエンドフェンス）で自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、サイド検知手段、エンド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例８を加えている。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。
【００８４】
制御例８は、用紙サイズ不一致の場合に、Ｓ１１ｄで、マシンに設定された長さＡ（横送りセット）よりも、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが長いと判定され（Ａ＜Ｂ、長すぎ）、Ｓ１１ｅで用紙は横送りセットされたとマシンが認識し、かつ、Ｓ１１ｆで、自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ大きな用紙が縦送りセットされたときの当該１サイズ大きな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ４横送りに対し搬送用紙がＡ３縦送りであった場合）、エンド検知手段が長い用紙を短い用紙であると誤検知している可能性が高い。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。延長トレイ部が正し位置に引き出されていなかったり、用紙がトレイ上の正しい位置にセットされていなかったりすると、当該誤検知が起こる可能性が高まる。
【００８５】
そこで、セット用紙のセット状態の適否を確認することを求める旨通知するようにした（Ｓ１２ｂ）。また、それ以外の場合、すなわち、Ｓ１１ｄで逆にＡ＞Ｂと判定された場合や、Ｓ１１ｅで用紙が縦送りセットされたとマシンが認識している場合、及び、Ｓ１１ｆでＮｏと判定された場合は、前述したＳ１３と同じ通知をする。
【００８６】
図１５は、用紙サイズが、サイド検知手段（例えばサイドフェンス）とエンド検知手段（例えばエンドフェンス）で自動入力される場合である（Ｓ１ａ）。手動入力がないので、用紙サイズ不一致の原因は、サイド検知手段、エンド検知手段によるマシン側の誤検知・誤設定の可能性が高まる。そこで前述した制御例と異なる制御例９を加えている。それ以外は、Ｓ１０まで、図８、図９と同じフローである。
【００８７】
制御例９は、用紙サイズ不一致の場合に、Ｓ１１ａで、マシンに設定された長さＡ（縦送りセット）よりも、用紙長さ検知手段で検知された長さＢが短いと判定され（Ａ＞Ｂ、短すぎ）、Ｓ１１ｂで用紙は縦送りセットされたとマシンが認識し、かつ、Ｓ１１ｃで自動検知（判定）した用紙種類と同系列の１サイズ小さな用紙が横送りセットされたときの当該１サイズ小さな用紙の給紙方向の長さが長さＢにほぼ等しいと判定された場合（例えば用紙設定がＡ３縦送りに対し搬送用紙がＡ４横送りであった場合）エンド検知手段が短い用紙を長い用紙であると誤検知している可能性が高い。「ほぼ等しい」と判定する範囲は、長さの差が、例えば２０ｍｍ以内、１５ｍｍ以内、１０ｍｍ以内又は５ｍｍ以内のいずれかに設定することができる。
【００８８】
トレイ上に用紙以外のものが載っていたり、用紙がトレイ上の正しい位置にセットされていなかったりすると、当該誤検知が起こる可能性が高まる。そこで、セット用紙のセット状態の適否を確認することを求める旨通知するようにした（Ｓ１２ｂ）。また、それ以外の場合、すなわち、Ｓ１１ａで逆にＡ＜Ｂと判定された場合や、Ｓ１１ｂで用紙が横送りセットされたとマシンが認識している場合、及び、Ｓ１１ｃでＮｏと判定された場合は、前述したＳ１３と同じ通知をする。
【００８９】
図１６は、前記制御例３（図９）において、用紙のサイズ設定をしなおすことを求める旨の通知（Ｓ１３）に続いて、用紙サイズ設定のための画面を、操作パネルＰやパソコンのモニタ上に自動的に開くようにしたものである（Ｓ１４）。用紙サイズ設定のための画面は、例えば前述した図７のような画面である。用紙サイズ不一致を解消するための対処方法として用紙設定のしなおしが必要な場合、このような画面が操作パネルＰやパソコンのモニタ上に自動的に開かれることで、ユーザの利便性が向上する。
【００９０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範囲内で種々の変形が可能である。
【符号の説明】
【００９１】
４      操作入力装置
４ａ    タッチパネル
４ｂ    キーボード
１０    画像形成装置本体
１２    帯電装置
１２    制御例
１３    現像装置
１３    後現像装置
１４    転写・搬送装置
１５    クリーニング装置
１７    定着装置
２３    給紙カセット
２８    手差しトレイ
２８ａ  給紙サブユニット
２８ｂ  メイントレイ部
２８ｃ  延長トレイ部
２８ｄ  サイドフェンス
３４    給紙ローラ
３５    搬送ローラ
３６    タイミングローラ対
３７    給紙ローラ
３８    給紙ローラ
５２    エンドフェンス
５３    用紙束
５４    サイドフェンス
１００  画像形成部
１０２  制御部
１０３  ホスト
１１５  ネットワーク
２００  画像読取装置
Ｐ      操作パネル
【先行技術文献】
【特許文献】
【００９２】
【特許文献１】特開平１１−２９２３４９号公報
【特許文献２】特開２００３−０９５４８２号公報
【特許文献３】特開平１０−１９４５２９号公報
【特許文献４】特開平０７−０９２８５９号公報
【特許文献５】特許第４０６５４９７号公報
【図１】
2014056043.tif 000003
【図２】
2014056043.tif 000004
【図３】
2014056043.tif 000005
【図４】
2014056043.tif 000006
【図５】
2014056043.tif 000007
【図６】
2014056043.tif 000008
【図７】
2014056043.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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