(57)【要約】      （修正有）【課題】新規な構造を持つオリゴ糖、並びに製造方法の提供。【解決手段】式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシド。2014131963.tif 000006【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシド。
【化１】
2014131963.tif 000004
【請求項２】
Ｄ−グルコースとＤ−フルクトースを用い、酵素が存在しない条件下で、１００℃以上２００℃以下で加熱して反応させて次式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを生成させ、反応物中からβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを取得することを特徴とするβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法。
【化２】
2014131963.tif 000005
【請求項３】
請求項２に記載のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法において、
Ｄ−グルコースおよびＤ−フルクトースの混合物に対して水を添加することなく固相で１００℃以上２００℃以下で加熱して反応させ、次いで反応物に水を添加し溶解させて、β−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを含有する水溶液とし、該水溶液からβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを取得することを特徴とするβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法。
【請求項４】
前記Ｄ−グルコースおよびＤ−フルクトースが粉末状または顆粒状である請求項２乃至３のいずれか１項に記載のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法。
【請求項５】
請求項１に記載のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを有効成分として含有する甘味剤。
【請求項６】
請求項１に記載のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを添加してなる飲食品。
【請求項７】
請求項１に記載のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを添加してなる飼料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規オリゴ糖、その製造方法及び用途に関し、詳しくはスクロースのグルコース部分がβ−グルコースで２←→１結合している新規異性体蔗糖であるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）β−Ｄ−グルコピラノシドに関する。
【０００２】
また本発明は、グルコースとフルクトースの共存下において、酵素反応を利用することなく加熱条件下で反応させて、新規異性体蔗糖であるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）β−Ｄ−グルコピラノシドを製造する方法に関する。
【０００３】
また本発明は、新規異性体蔗糖であるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）β−Ｄ−グルコピラノシドの用途に関する。
【背景技術】
【０００４】
フルクトースとグルコースが２←→１結合している非還元性のオリゴ糖としてスクロース（蔗糖）が知られている。スクロースは、β−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドと表されるが（非特許文献１）、スクロースのα−Ｄ−グルコース部分が、β−Ｄ−グルコースとなった異性体蔗糖、即ち、β−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドについては知られておらず、またその製造方法も知られていない。
【０００５】
一方、スクロースのβ−Ｄ−フルクトフラノシル部分が、α−Ｄ−フルクトフラノースとなった異性体蔗糖、即ち、α−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドは、特許第４６８４３６１号により知られている。該α−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法は、特許第４６８４３６１号によれば、Ｄ−グルコースおよびＤ−フルクトースの混合物に対して水を添加することなく固相で加熱して反応させ、次いで反応物に水を添加し溶解させて、α−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドを含有する水溶液とし、該水溶液からα−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドを取得している。該特許第４６８４３６１号のα−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドは、前記β−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドとは異性体であるが、異なる化合物である。
【０００６】
前記特許第４６８４３６１号によれば、Ｄ−グルコースおよびＤ−フルクトースの反応物からα−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドを採取する方法は、反応物の糖混合溶液を活性炭カラムにかけて、５％エタノールで溶出した画分を、「ＨＰＬＣ条件−Ａ」と規定する分析条件を行い、５％エタノールで溶出させた場合に、３２分頃にピークとなった部分をα−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドのピークとして採取し、その後、精製してα−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−α−Ｄ−グルコピラノシドのピークとするものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第４６８４３６１号
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】「生化学辞典」（第２版）６８６頁、１９９２年２月５日  株式会社東京化学同人発行
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、新規な構造を持つオリゴ糖を提供すること、並びに新規なオリゴ糖を製造する方法を提供すること、並びに該オリゴ糖の用途を開発することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、糖質材料としてＤ−グルコースとＤ−フルクトースを用い、酵素反応を利用することなく、加熱して反応させて、反応物中の新規オリゴ糖について検索し、分離し、ＴＯＦ−ＭＳ分析およびＮＭＲ分析した結果、いかなる標品とも一致しない未知のオリゴ糖を検出した。
【００１１】
本発明の新規オリゴ糖は、次式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシド（略語として「β−Ｆｆ２←→１βＧ」又は「本発明の糖」又は「本発明の糖１」と呼ぶことがある。）である。
【００１２】
【化１】
2014131963.tif 000002
【００１３】
本発明の糖の製造方法は、Ｄ−グルコースとＤ−フルクトースを用い、酵素が存在しない条件下で、１００℃以上２００℃以下で加熱して反応させて前記式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを生成させ、反応物中からβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを取得することを特徴とする。
【００１４】
さらに一つの具体的な本発明の糖の製造方法は、前記のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法において、Ｄ−グルコースとＤ−フルクトースの混合物に対して水を添加することなく固相で１００℃以上２００℃以下で加熱して反応させ、次いで反応物に水を添加し、溶解させて、β−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを含有する水溶液とし、該水溶液からβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドを取得することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の前記式（１）で表されるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドは、新規化合物として有用である。
【００１６】
本発明のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドの製造方法は、新規化合物の製造方法として有用である。
【００１７】
本発明のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドは、難消化性の糖として有用である。
【００１８】
本発明のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドは、甘味剤として有用である。
【００１９】
本発明のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドは、飲食品に添加して用いることができる。
【００２０】
本発明のβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドは、飼料に添加して用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の糖１について加熱処理済糖混合溶液を活性炭カラムにかけて、水で溶出した画分を調製用カラム（ＯＤＳ−８０Ｔｓ：商品名、東ソー株式会社製）に供したチャートを示す図である。
【図２】本発明の糖１についてＨＰＡＥＣの結果のチャートを示す図である。
【図３】本発明の糖１についてＭＡＬＤＩ−ＴＯＦＭＳの結果のチャートを示す図である。
【図４】本発明の糖１について１次元プロトンＮＭＲの結果のチャートを示す図である。
【図５】本発明の糖１について１次元カーボンＮＭＲの結果のチャートを示す図である。
【図６】本発明の糖１について２次元ＮＭＲとしてＣＯＳＹの結果のチャートを示す図である。
【図７】本発明の糖１について２次元ＮＭＲとしてＥ−ＨＳＱＣの結果のチャートを示す図である。
【図８】本発明の糖１について２次元ＮＭＲとしてＨＭＢＣの結果のチャートを示す図である。
【図９】本発明の糖１について各温度により合成した量を定量した結果のチャートを示す図である。
【図１０】本発明の糖1 について各反応時間により合成した量を定量した結果のチャートを示す図である。
【図１１】本発明の糖１について各ｐＨの緩衝液に溶解させ１００℃で加熱した時の安定性の結果のチャートを示す。
【図１２】β−フルクトフラノシダーゼによる本発明の糖１の分解性についての結果のチャートを示す図である。
【図１３】α−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性についての結果のチャートを示す図である。
【図１４】β−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性についての結果のチャートを示す図である。
【図１５】ラット小腸アセトン粉末による本発明の糖１の分解性の結果のチャートを示す。
【図１６】人工胃液による本発明の糖１の分解性の結果のチャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の糖の製造に用いるＤ−グルコースには、β−Ｄ−グルコース、無水のＤ−グルコース、１水和物のＤ−グルコース、アノマー混合のＤ−グルコースの何れでもよい。Ｄ−グルコース、Ｄ−フルクトースには市販のものが好適に利用できる。また、本発明で利用可能なＤ−グルコース、Ｄ−フルクトースの形態は、粉末状或いは顆粒の状態でもよい。
【００２３】
本発明において使用する水には、反応条件を厳密にする目的で精製水を用いることが好ましい。精製水には、Ｍｉｌｌｉ−Ｑ水、蒸留水或いはイオン交換水を用いることができる。
本発明の糖を含有する水溶液の製造の好ましい実施の態様として、次の方法を示す。
【００２４】
（本発明の糖を含有する水溶液の製造方法）
粉末状または顆粒状のＤ−グルコースとＤ−フルクトースを三角フラスコにとり混合し、酵素が存在しない状態で且つ水を添加しない状態で、１２０℃以上２００℃以下、好ましくは１４０℃以上１９０℃以下、最も好ましくは１５０℃以上１７０℃以下に加熱する。加熱反応時の温度が１２０℃未満であると本発明の糖の十分な製造はされず、また２００℃を超えるとカラメル化は進み、本発明の糖の製造効率が落ちるため好ましくない。
【００２５】
加熱時間は好ましくは１５分から１８０分間、さらに好ましくは１５分から１２０分間、最も好ましくは３０分から６０分間である。加熱後、精製水を添加後溶解し、濾過して本発明の糖を生成した糖溶液を得ることができる。濾過は、ディスポーサブル０. ４５μｍあるいは０. ２２μｍフィルター（例えば孔経０. ４５μｍあるいは０. ２２μｍのＤＩＳＭＩＣ−２５ｃｓ  Ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ  Ａｃｅｔａｔｅ）で濾過して本発明の糖含有糖溶液とすることができる。この本発明の糖含有糖溶液は、−４℃以下（好ましくは−８０℃以下）のフリーザーで凍結させることにより保存できる。
【００２６】
前記のようにして調製した糖含有糖溶液を活性炭カラムにかけて、水で溶出した画分を調製用カラム（ＯＤＳ−８０Ｔｓ：商品名、東ソー株式会社製）に供して、水で溶出して３４分頃にピークとなった部分をβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシド（「β−Ｆｆ２←→１βＧ」：略語）として本発明の糖を取得した。
【００２７】
本発明の糖の甘味度は、スクロースの甘味度を１００とした場合に、約４０度程度である。また甘味の質は、スクロースの甘さに比べて、さっぱりとした甘味である。本発明の糖を単独で、又は補助成分と混合して甘味剤として用いることができる。
【００２８】
本発明の糖は、β−フルクトフラノシダーゼ、α−グルコシダーゼ、β−グルコシダーゼ、ラット小腸由来酵素、人工胃液により殆ど分解されないので、難消化性糖である。
本発明の糖はｐＨ安定性はスクロースとほぼ同等の性質を有するので、甘味剤としての利用可能性がある。
【００２９】
本発明の糖の利用形態は、糖の含有液を液状で、また、濃縮してシラップ状で、更に、乾燥し固形状、粉末状、顆粒状で用いることができる。さらに、精製工程を経て、夾雑糖類等を除去して糖の高含有画分を採取したもの、或いは、更に精製し、液状のまま、シラップ状、結晶化したもの、或いは、粉末状、顆粒状、球状、短棒状、板状、立方体、錠剤など各種形状に成型して固形化したものを用いることができる。
【００３０】
固形化したものは、必要に応じて補助成分として一般的に使用されている、増量剤、賦形剤、結合剤、他の糖類、甘味料、呈味剤、安定剤、乳化剤などと混合しても使用することもできる。
【００３１】
本発明の糖は、難消化性であるのでカロリー制限を目的とした飲食物、飼料に添加して用いることができる。また、各種酵素に対しても分解を受けないことから酵素の分解を考慮した医薬品素材として医薬品等に添加、混合して用いることができる。
【実施例】
【００３２】
［実施例１］
（糖サンプル溶液の製造）
Ｄ−グルコース３０ｇとＤ−フルクトース３０ｇを３００ｍＬの三角フラスコに入れ混合し、アルミホイルで蓋をし、酵素を存在させることなく且つ水を添加することなく予め１５０℃に温めておいた電気炉で１時間加熱した。加熱後、反応物にＭｉｌｌｉ−Ｑ水を加えて総量が３００ｍＬとなるように溶解させることにより糖サンプル溶液を得た。
【００３３】
（未知の糖１の分離）
前記糖サンプル溶液の製造工程で得られた糖サンプル溶液を活性炭セライトカラムクロマトグラフィー（４. ８×３５ｃｍ）に添加し、水約４４００ｍＬで溶出させることにより、画分Ｉ（６００ｍＬ）、画分II（２３００ｍＬ）の順で各サンプルを得た。各画分のサンプルは、それぞれ減圧濃縮装置を用いて濃縮した。
【００３４】
それぞれ濃縮したサンプルについてＨＰＬＣ装置（デュアルポンプ；ＤＰ−８０２０（商品名：東ソー株式会社製）、検出器；ＲＩ−８０２０（商品名、東ソー株式会社製））、インテグレータ（Ｃｈｒｏｍａｔｏｃｏｒｄｅｒ２１（商品名、東ソー株式会社製））、カラム（ＯＤＳ−８０Ｔｓ  ｃｏｌｕｍｎ（２０ｍｍ×２５ｃｍ、商品名、東ソー株式会社製））、溶出（Ｈ2 Ｏ、３. ０ｍＬ／ｍｉｎ）、カラム温度（３５℃）、注入量（１５０μｌ）の分析条件で分析を行った。以後この分析条件を「ＨＰＬＣ条件−Ａ」とする。その結果、水で溶出させた画分のII中に、末同定ピークが（３４分頃）検出していることが認められたため、この目的のピークを糖１とした。図１にクロマトグラフィーのチャートを示す。
【００３５】
目的の糖１について、ＨＰＬＣ条件−Ａを行い１００回分取した。ただし、得られた画分について単一になっていない場合は、ＨＰＬＣ装置（デュアルポンプ；ＤＰ−８０２０（商品名：東ソー株式会社製）、検出器；ＲＩ−８０２０（商品名、東ソー株式会社製））、インテグレータ（Ｃｈｒｏｍａｔｏｃｏｒｄｅｒ２１（商品名、東ソー株式会社製））、カラム（ＯＤＳ−１００Ｖ  ｃｏｌｕｍｎ（４. ６ｍｍ×２５ｃｍ×３、商品名、東ソー株式会社製））、溶出（Ｈ2 Ｏ、０. ４ｍＬ／ｍｉｎ）、カラム温度（２５℃）、注入量（１００μｌ）による精製を行った。得られた分取液を凍結濃縮乾燥し、３５ｍｇの凍結乾燥物を得た。これを糖１の凍結乾燥物と称する。
【００３６】
ＨＰＬＣ条件−Ａで得られた糖１の凍結乾燥物が単一の物質であることを確認するために次の条件のＨＰＡＥＣ分析を行った。
【００３７】
カラム（Ｄｉｏｎｅｘ，ＣａｒｂｏＰａｃ  ＰＡ１（４. ０×２５０ｍｍ、商品名、ダイオネックス株式会社製））、ガードカラム（Ｄｉｏｎｅｘ，ＣａｒｂｏＰａｃ  ＰＡＩ  Ｇｕａｒｄ（商品名、ダイオネックス株式会社製））、移動層Ａ（１５０ｍＭ  ＮａＯＨ）、移動層Ｂ（５００ｍＭ  ｓｏｄｉｕｍ  ａｃｅｔａｔｅ  ｉｎ  １５０ｍＭ  ＮａＯＨ）、グラジエント条件（０→１分；２５ｍＭ、１→２分；２５−５０ｍＭ、２→２０分；５０−２００ｍＭ、２０→２２分；５００ｍＭ、２２→３０分；２５ｍＭ）、カラム温度（室温）、注入量（２５μｌ）、測定電位（（Ｅｌ）；０. １Ｖ（５００ｍｓ））、酸化電位（（Ｅ２）；０. ６Ｖ（１００ｍｓ））、還元電位（（Ｅ３）；−０. ６Ｖ（５０ｍｓ））。
【００３８】
糖１のＨＰＡＥＣの結果を図２に示す。この結果、前記ＨＰＬＣ条件−Ａで得られた糖１の凍結乾燥物は３. ９分頃に検出され、単一化合物である事が認められた。
【００３９】
（糖１の化学構造の決定）
前記工程において分離、精製した糖１について、以下の機器分析を行い、その化学構造を以下のように決定した。分離した糖１のＴＯＦ  ＭＳ分析の結果、得られたピークは３６５の（Ｍ＋Ｎａ）イオンピークを与えた（糖１のＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳの結果のチャートを図３に示す）。
【００４０】
次に、糖１について１次元プロトンＮＭＲ、１次元カーボンＮＭＲ、並びに２次元ＮＭＲとしてＣＯＳＹ、Ｅ−ＨＳＱＣおよびＨＭＢＣを行った。それらのチャートを図４〜図８に示す。また、糖１のケミカルシフトを表１に示す。
【００４１】
【表１】
2014131963.tif 000003
【００４２】
以上の結果から糖１は、前記式（１）で表される新規化合物であるβ−Ｄ−フルクトフラノシル−（２←→１）−β−Ｄ−グルコピラノシドと決定した。
【００４３】
［実施例２］
（各温度における加熱処理による本発明の糖１の合成）
ガラス試験管にＤ−グルコース１００ｍｇとＤ−フルクトース１００ｍｇをはかり、水を加えないで、温度を１３０℃から１９０℃までの１０℃刻みに温めておいたサーモバスヒーターで、それぞれ６０分間加熱した。
【００４４】
それぞれ加熱したサンプルは、室温まで冷ました後にＭｉｌｌｉ−Ｑ水ｌｍＬを加え溶解させた。溶解させた本発明の糖１含有サンプル溶液は、ＨＰＬＣ装置（デュアルポンプ；ＤＰ−８０２０（商品名、東ソー株式会社製）、検出器；ＲＩ−８０２０（商品名、東ソー株式会社製）、インテグレータ（Ｃｈｒｏｍａｔｏｃｏｒｄｅｒ２１（商品名、東ソー株式会社製））、カラム（ＯＤＳ−１００Ｖ  ｃｏｌｕｍｎ（４. ６ｍｍ×２５ｃｍ×２、商品名、東ソー株式会社製））、溶出（Ｈ2 Ｏ、０．４ｍＬ／ｍｉｎ）、カラム温度（室温）、注入量（２０μl ）による分析条件で分析を行い、本発明の糖１の合成量を定量した。以後この分析条件を「ＨＰＬＣ条件−Ｂ」とする。図９に、本発明の糖１について各温度により合成した量を定量した結果のチャートを示す。合成量の単位は、最大合成量が得られた温度１６０℃のときの合成量を１００％とした場合の相対合成量％で示す。
【００４５】
図９によれば、サンプルの加熱温度は１２０℃以上２００℃以下が好ましく、更に好ましくは１４０℃以上１９０℃以下、最も好ましくは１５０℃以上１７０℃、最大相対合成量（１００％）が１６０℃であることが分かる。
【００４６】
［実施例３］
（各反応時間における加熱処理による本発明の糖１の合成）
前記実施例２の加熱処理による本発明の糖１の合成において、１４０℃、１５０℃、１６０℃および１７０℃での加熱反応時間を０、１５、３０、４５、６０、９０、１２０、１８０分間とした以外は、前記実施例２と同様に行って、本発明の糖１の含有水溶液（糖サンプル）を得た。
【００４７】
前記工程で得られた本発明の糖１の含有水溶液（糖サンプル）について、前記実施例２のＨＰＬＣ条件−Ｂを行った。本発明の糖１が最も製造される反応時間を相対合成量１００％とし、各反応時間における本発明の糖１の濃度（相対合成量％）のグラフを図１０に示す。図１０によれば、加熱時間は、好ましくは１５分から１８０分、さらに好ましくは１５分から１２０分、一番好ましくは３０分から６０分であることが分かる。
【００４８】
［実施例４］
（本発明の糖１のｐＨ安定性）
Britton-Robinson緩衝液（ｐＨ３．０、５．０、７．０および9 ．0 ）による本発明の糖１のｐＨ安定性について下記のように試験した。
【００４９】
Britton-Robinson緩衝液による安定性は、２０ｍＭの本発明の糖１の１００ｕＬと各ｐＨの緩衝液１００ｕＬを加えて、１００℃で０、１５、３０、４５および６０分加熱後、ＨＰＬＣ分析（デュアルポンプ；ＤＰ４０２０（商品名、東ソー株式会社製）、検出器；ＲＩ−８０２０（商品名、東ソー株式会社製））、インテグレータ（Ｃｈｒｏｍａｔｏｃｏｒｄｅｒ２１（商品名、東ソー株式会社製））、カラム（ＯＤＳ−１００Ｖ  ｃｏｌｕｍｎ（４. ６ｍｍ×２５ｃｍ、商品名、東ソー株式会社製））、溶出（Ｈ2 Ｏ、０．４ｍＬ／ｍｉｎ）、カラム温度（２５℃）、注入量（２０μＬ）により本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のスクロースを用いた。
【００５０】
Britton-Robinson緩衝液（ｐＨ３．０、５．０、７．０および9 ．0 ）による本発明の糖１のｐＨ安定性の結果を図１１に示す。
【００５１】
図１１によれば、ｐＨが３．０もしくは９．０の時にスクロースと比べて若干不安定であるが、ほぼ近似した性質である。中性付近のｐＨにおいては、スクロースに近い安定性が認められた。
【００５２】
［実施例５］
〈本発明の糖１の分解性〉
（β−フルクトフラノシダーゼによる分解性）
パン酵母由来のインベルターゼ（β−フルクトフラノシダーゼ）、酵母由来のα−グルコシダーゼ、アーモンド由来のβ−グルコシダーゼ、ラット小腸由来酵素および人工胃液による本発明の糖１の分解性は下記の方法により測定した。
【００５３】
β−フルクトフラノシダーゼによる本発明糖１の分解性は、２０ｍＭの本発明の糖１の１００ｕＬとMcIIvain緩衝液（ｐＨ５．５）に溶解させたβ−フルクトフラノシダーゼ２Ｕ／ｍＬの１００ｕＬを加えて、３７℃のウォーターバスで０、１５、３０、４５および６０分の反応後、１００℃、5 分にて反応を止めた。その後、室温まで冷却し上記したＨＰＬＣ条件−Ｂにより本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のスクロースを用いた。
【００５４】
β−フルクトフラノシダーゼによる本発明の糖１の分解性の結果を図１２に示す。
図１２によれば、スクロースと比較して本発明の糖１はβ−フルクトフラノシダーゼによる分解の影響を受けなかったことが分かる。
【００５５】
（α−グルコシダーゼによる分解性）
α−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性は、２０ｍＭの本発明の糖１の１００ｕＬとMcIIvain緩衝液（ｐＨ５．５）に溶解させたα−グルコシダーゼ４Ｕ／ｍＬの１００ｕＬを加えて、３７℃のウォーターバスで０、１５、３０、４５および６０分の反応後、１００℃、５分にて反応を止めた。その後、室温まで冷却し上記したＨＰＬＣ条件−Ｂにより本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のマルトースおよびスクロースを用いた。
【００５６】
α−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性の結果を図１３に示す。
図１３によれば、マルトースおよびスクロースと比較して本発明の糖１はα−グルコシダーゼによる分解の影響を受けなかったことが分かる。
【００５７】
（β−グルコシダーゼによる分解性）
β−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性は、２０ｍＭの本発明の糖１の１００ｕＬとMcIIvain緩衝液（ｐＨ５．５）に溶解させたβ−グルコシダーゼ１５Ｕ／ｍＬの１００ｕＬを加えて、３７℃のウォーターバスで０、１５、３０、４５および６０分の反応後、１００℃、５分にて反応を止めた。その後、室温まで冷却し上記したＨＰＬＣ条件−Ｂにより本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のセロビオースおよびスクロースを用いた。
【００５８】
β−グルコシダーゼによる本発明の糖１の分解性の結果を図１４に示す。
図１４によれば、セロビオースおよびスクロースと比較して本発明の糖１はスクロースと同様にβ−グルコシダーゼによる分解の影響を受けなかったことが分かる。
【００５９】
（ラット小腸由来酵素による分解性）
ラット小腸アセトン粉末による本発明の糖１の分解性について下記のように試験した。ラット小腸アセトン粉末の調製は、ラット小腸アセトン粉末（sigma 社製）３００ｍｇに１０ｍＭリン酸緩衝液（ｐＨ６．８）２．７ｍＬを加えてガラスホモジナイザーを用いてホモジナイズし、１０，０００×ｇ、１５分間、４℃で遠心分離し、得られた上澄みを酵素液とした。酵素液１００ｕＬ、２０ｍＭの本発明の糖１  １００ｕＬを加えて、３７℃のウォーターバスで０、６０および１２０分の反応後、１００℃、５分にて反応を止めた。その後、室温まで冷却し上記したＨＰＬＣ条件−Ｂにより本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のマルトースおよびスクロースを用いた。
【００６０】
ラット小腸アセトン粉末による本発明の糖１の分解性の結果を図１５に示す。
図１５によれば、マルトースおよびスクロースと比較して本発明の糖１はラット小腸由来酵素による分解の影響を受けなかったことが分かる。
【００６１】
（人工胃液による分解性）
人工胃液による本発明の糖１の分解性について下記のように試験した。
【００６２】
２０ｍＭの本発明の糖１５０ｕＬ、５０ｍＭＨＣｌ・ＫＣｌ緩衝液（ｐＨ２．０）２５ｕＬを加えて、３７℃のウォーターバスで０、１５、３０、６０および１２０分の反応後、１０ｍＭＮａＯＨ  ２５ｕＬを加え液を中和することにより反応を止めた。その後、上記したＨＰＬＣ条件−Ｂにより本発明の糖１を定量した。また、対照サンプルとして同モル濃度のスクロースを用いた。
【００６３】
人工胃液による本発明の糖１の分解性の結果を図１６に示す。
図１６によれば、本発明の糖１は人工胃液に対して３７℃で１２０分までにスクロースと同程度の分解性であり、殆ど分解されていないことが分かる。
【００６４】
上記試験の結果、本発明の糖１はβ−フルクトフラノシダーゼ、α−グルコシダーゼ、β−グルコシダーゼ、ラット小腸由来酵素および人工胃液により殆ど分解されなかった。よって、本発明の糖１は難消化性糖だということが分かる。
【００６５】
［実施例６］
（本発明の糖1 の甘味度と甘さの質）
本発明の糖１の５％溶液と１％から５％のスクロース溶液を調製し、６人の被験者により甘味度と甘さの質を判定した。その結果、スクロースの甘味度を１００とした場合、本発明の糖１の甘味度は約４０であった。また、スクロースの甘さに比べさっぱりとした甘みであった。
【産業上の利用可能性】
【００６６】
本発明のオリゴ糖は、甘味剤、食品素材、飼料素材、医薬品素材の用途としての利用が期待できる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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