(57)【要約】【課題】電動リールのモータの出力を調整する調整部材の微妙な調整操作ができるようにする。【解決手段】電動リール１００は、リール本体１と、支持軸３６ａと、スプール１０と、モータ１２と、調整部材５と、第１弾性部材４６と、リール制御部７０と、を備える。支持軸３６ａは、リール本体１に含まれるケース部材３６に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。調整部材５は、支持軸３６ａが貫通可能な貫通孔５ｆを有し、支持軸３６ａに回動自在に支持される。第１弾性部材４６は、調整部材５の第１側でケース部材３６、調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。リール制御部７０は、調整部材５の回動位置に応じてモータ１２の出力を調整する。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体と、
前記リール本体に設けられる支持軸と、
前記リール本体に回転可能に設けられるスプールと、
前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転駆動するモータと、
前記支持軸が貫通可能な貫通孔を有し、前記支持軸に回動自在に支持される調整部材と、
前記調整部材の第１側で、前記リール本体、前記調整部材及び前記支持軸の間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第１弾性部材と、
前記調整部材の回動位置に応じて前記モータの出力を調整する制御部と、
を備える電動リール。
【請求項２】
前記第１弾性部材と前記リール本体との間に配置される第１ワッシャ部材をさらに備え、
前記第１弾性部材は、前記第１ワッシャ部材を介して前記リール本体に間接的に接触する、請求項１に記載の電動リール。
【請求項３】
前記調整部材は、前記第１側に前記第１弾性部材と接触及び摺動する第１接触面を有し、
前記第１接触面は、前記リール本体と前記支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である、請求項１又は２に記載の電動リール。
【請求項４】
前記貫通孔は、前記支持軸と隙間をあけて配置され、
前記第１接触面は、前記貫通孔の前記第１側に設けられる、請求項３に記載の電動リール。
【請求項５】
前記支持軸は、前記リール本体から突出して片持ち支持される、請求項１から４のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項６】
大径の頭部を有し、前記支持軸の先端にねじ込み可能なねじ部材をさらに備え、
前記調整部材は、前記ねじ部材の頭部によって抜け止めされる、請求項５に記載の電動リール。
【請求項７】
前記調整部材の前記第１側と反対の第２側で、前記ねじ部材、前記調整部材及び前記支持軸の間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材をさらに備える、請求項６に記載の電動リール。
【請求項８】
前記第１弾性部材及び前記第２弾性部材の少なくともいずれか一方は、Ｏリングである、請求項７に記載の電動リール。
【請求項９】
前記頭部と前記第２弾性部材との間に配置される第２ワッシャ部材をさらに備え、
前記第２弾性部材は、前記第２ワッシャ部材を介して前記ねじ部材の前記頭部に間接的に接触する、請求項７又は８に記載の電動リール。
【請求項１０】
前記調整部材は、前記第２弾性部材と接触及び摺動する第２接触面を有し、
前記第２接触面は、前記ねじ部材の頭部と前記支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である、請求項７から９のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１１】
前記貫通孔は、前記支持軸と隙間をあけて配置され、
前記第２接触面は、前記貫通孔の前記第２側に設けられる、請求項１０に記載の電動リール。
【請求項１２】
前記支持軸は、前記リール本体に両端支持される、請求項１から４のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１３】
前記調整部材の前記第１側と反対の第２側で、前記リール本体、前記調整部材及び前記支持軸との間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材をさらに備える、請求項１２に記載の電動リール。
【請求項１４】
前記第１弾性部材及び前記第２弾性部材の少なくともいずれか一方は、Ｏリングである、請求項１３に記載の電動リール。
【請求項１５】
前記リール本体と前記第２弾性部材との間に配置される第２ワッシャ部材をさらに備え、
前記第２弾性部材は、第２ワッシャ部材を介して前記リール本体に間接的に接触する、請求項１３又は１４に記載の電動リール。
【請求項１６】
前記調整部材は、前記第２弾性部材と接触及び摺動する第２接触面を有し、
前記第２接触面は、前記リール本体と前記支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である、請求項１３から１５のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１７】
前記第２接触面は、前記貫通孔の前記第２側に設けられる、請求項１６に記載の電動リール。
【請求項１８】
前記調整部材は、前記貫通孔において、少なくとも前記第１接触面と前記第１弾性部材との間に設けられる第１スペーサをさらに有する、請求項１０、１１、１６及び１７のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１９】
前記調整部材は、前記貫通孔において、少なくとも前記第２接触面と前記第２弾性部材との間に設けられる第２スペーサをさらに有する、請求項１０、１１及び１６から１８のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項２０】
前記調整部材は、前記貫通孔において、前記支持軸と前記貫通孔との間に設けられる第３スペーサをさらに有する、請求項１から１９のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項２１】
前記調整部材は、前記モータを停止させる操作開始位置から回動し、
前記調整部材の前記操作開始位置からの回動を規制する回動規制部をさらに備える、請求項１から２０のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項２２】
前記回動規制部は、前記操作開始位置への回動を規制する、請求項２１に記載の電動リール。
【請求項２３】
前記回動規制部は、
前記リール本体及び前記調整部材の一方に設けられ、前記操作開始位置に対応する係合凹部を有する係合部と、
前記リール本体及び前記調整部材に他方に設けられ、前記係合部に向けて付勢され前記係合部に係合する位置決めピンと、を有する、請求項２１又は２２に記載の電動リール。
【請求項２４】
前記係合部は、前記係合凹部に隣接して設けられ、前記支持軸の軸心を中心として円弧状に形成される円弧凹部と、前記係合凹部と前記円弧凹部との間に設けられる突出部と、をさらに有する、請求項２３に記載の電動リール。
【請求項２５】
前記係合部は、前記リール本体に設けられ、前記位置決めピンは、前記調整部材に設けられる、請求項２３又は２４に記載の電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動リール、特に、釣り糸を前方に繰り出す電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールには、レバー又は回転体の形態のモータ出力調整用の調整部材がリール本体に設けられる（例えば、特許文献１）。リール本体は、ハンドル側の第１側板及び第１側板と対向して配置される第２側板を有するフレームと、第１側板の外方を覆う第１側カバーと、フレームに載置された水深表示部と、を有する。特許文献１の調整部材は、第１側板と第２側板との間において、水深表示部の後部に設けられる。調整部材は、水深表示部の後部に回動自在に設けられる。調整部材は、略円筒形状に形成されており、水深表示部に両端支持された回転軸を有している。この調整部材を回動操作することによってモータの出力を調整できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０９０６４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電動リールの調整部材は、機械としての単なるモータの出力を調整する調整部材とは異なる。すなわち、電動リール用のモータの出力の調整は、魚とのやり取りを行うため、微妙な調整が必要となる。釣り人は、調整部材の微妙に調整できるフィーリングを非常に大切にしており、微妙な調整フィーリングは、釣り人の釣果にも影響する。
【０００５】
従来の回動操作によってモータの出力を調整する調整部材では、調整部材の回転がスムーズすぎると、調整部材の微妙な調整操作を行えない。
【０００６】
本発明の課題は、電動リールのモータの出力を調整する調整部材の微妙な調整操作ができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明による電動リールは、リール本体と、支持軸と、スプールと、モータと、調整部材と、第１弾性部材と、制御部と、を備える。支持軸は、リール本体に設けられる。スプールは、リール本体に回転可能に設けられる。モータは、リール本体に設けられ、スプールを回転駆動する。調整部材は、支持軸が貫通可能な貫通孔を有し、支持軸に回動自在に支持される。第１弾性部材は、調整部材の第１側でリール本体、調整部材及び支持軸の間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。制御部は、調整部材の回動位置に応じてモータの出力を調整する。
【０００８】
この電動リールでは、調整部材が支持軸に第１弾性部材を介して支持される。第１弾性部材は、調整部材の第１側で、リール本体、調整部材及び支持軸に直接又は間接的に接触して配置され、調整部材が支持軸に第１弾性部材を介して支持される。ここでは、調整部材を、リール本体及び支持軸と直接接触せずに第１弾性部材を介して接触させることができる。このため、調整部材の回転を、第１弾性部材との接触による摩擦抵抗を変化させることによって調整可能になり、調整部材の微妙な調整操作ができるようになる。
【０００９】
電動リールは、第１弾性部材とリール本体との間に配置される第１ワッシャ部材をさらに備えてもよい。第１弾性部材は、第１ワッシャ部材を介してリール本体に間接的に接触する。この場合には、第１弾性部材がリール本体ではなく表面がリール本体よりも滑らかな第１ワッシャ部材に接触するので、摩擦抵抗が一定になりやすい。このため、調整部材の調整操作がよりスムーズになり、調整部材のさらに微妙な調整操作ができるようになる。
【００１０】
調整部材は、第１側に第１弾性部材と接触及び摺動する第１接触面を有してもよい。第１接触面は、リール本体と支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第１弾性部材がテーパ面で調整部材に接触するので、調整部材の軸方向及び径方向への力を第１弾性部材が受けることができる。
【００１１】
貫通孔は、前記支持軸と隙間をあけて配置され、第１接触面は、貫通孔の第１側に設けられてもよい。この場合には、支持軸に調整部材が直接接触しないので、第１弾性部材の摩擦抵抗が安定する。
【００１２】
支持軸は、リール本体から突出して片持ち支持されてもよい。この場合には、支持軸が片持ち支持されるので、調整部材の配置の自由度が高くなる。
【００１３】
電動リールは、大径の頭部を有し、支持軸の先端にねじ込み可能なねじ部材をさらに備えてもよい。調整部材は、ねじ部材の頭部によって抜け止めされる。この場合には、ねじ部材のねじ込み量によって第１弾性部材の弾性変形量を調整でき、摩擦力を調整できる。
【００１４】
電動リールは、調整部材の第１側と反対の第２側でねじ部材、調整部材及び支持軸との間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材をさらに備えてもよい。この場合には、調整部材が第１弾性部材と第２弾性部材とによって両端支持されるので、さらに微妙な調整操作ができるようになる。
【００１５】
第１弾性部材及び第２弾性部材の少なくともいずれか一方は、Ｏリングであってもよい。この場合には、市販のＯリングを利用して調整部材を支持できるので、支持構造を低コストで実現できる。
【００１６】
電動リールは、頭部と第２弾性部材との間に配置される第２ワッシャ部材をさらに備えてもよい。第２弾性部材は、第２ワッシャ部材を介してねじ部材の頭部に間接的に接触する。この場合には、調整部材の第２側でも第２ワッシャ部材に第２弾性部材が接触するので、片持ち支持される支持軸において、第２側でも調整部材に作用する摩擦抵抗が一定になり、調整部材の調整操作がよりスムーズになり、さらに微妙な調整操作ができるようになる。
【００１７】
調整部材は、第２弾性部材と接触及び摺動する第２接触面を有してもよい。第２接触面は、ねじ部材の頭部と支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第２弾性部材がテーパ面で調整部材に接触するので、調整部材の軸方向及び径方向への力を第２弾性部材が受けることができる。
【００１８】
貫通孔は、支持軸と隙間をあけて配置され、第２接触面は、貫通孔の第２側に設けられてもよい。この場合には、貫通孔の両側に第１接触面と第２接触面とが設けられるので、第１弾性部材及び第２弾性部材が安定して調整部材を支持できる。
【００１９】
支持軸は、リール本体に両端支持されてもよい。この場合には、調整部材がリール本体に両端支持されるので、調整部材をハンドル側及びハンドルと逆側の両方向から操作可能になる。
【００２０】
電動リールは、調整部材の第１側と反対の第２側でリール本体、調整部材及び支持軸との間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材をさらに備えてもよい。この場合には、両端支持された調整部材が第１側と第２側とで第１弾性部材及び第２弾性部材に両端支持されるので、調整部材をさらに微妙に調整操作できるようになる。
【００２１】
第１弾性部材及び第２弾性部材の少なくともいずれか一方は、Ｏリングであってもよい。この場合には、市販のＯリングを利用して調整部材を支持できるので、支持構造を低コストで実現できる。
【００２２】
電動リールは、リール本体と第２弾性部材との間に配置される第２ワッシャ部材をさらに備えてもよい。第２弾性部材は、第２ワッシャ部材を介してリール本体に間接的に接触する。この場合には、調整部材の第２側でも第２ワッシャ部材に第２弾性部材が接触するので、両端支持される支持軸において、第２側でも調整部材に作用する摩擦抵抗が一定になり、調整部材の調整操作がよりスムーズになり、調整部材の微妙な調整操作ができるようになる。
【００２３】
調整部材は、第２弾性部材と接触及び摺動する第２接触面を有してもよい。第２接触面はリール本体と支持軸とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第２弾性部材がテーパ面で調整部材に接触するので、調整部材の軸方向及び径方向への力を第２弾性部材が受けることができる。
【００２４】
貫通孔は、支持軸と隙間をあけて配置され、第２接触面は、貫通孔の第２側に設けられてもよい。この場合には、貫通孔の両側に第１接触面と第２接触面とが設けられるので、第１弾性部材及び第２弾性部材が安定して調整部材を支持できる。
【００２５】
調整部材は、貫通孔において、少なくとも第１接触面と第１弾性部材との間に設けられる第１スペーサをさらに有してもよい。この場合には、第１弾性部材が第１スペーサと接触するので、第１側において、調整部材に作用する摩擦力がさらに一定になりやすい。
【００２６】
調整部材は、貫通孔において、少なくとも第２接触面と第２弾性部材との間に設けられる第２スペーサをさらに有してもよい。この場合には、第２弾性部材が第２スペーサと接触するので、第２側において、調整部材に作用する摩擦力がさらに一定になりやすい。
【００２７】
調整部材は、貫通孔において、支持軸と貫通孔との間に設けられる第３スペーサをさらに有してもよい。この場合には、第１接触面及び第２接触面を含む貫通孔の全体にスペーサが設けられるので、スペーサを精度よく形成できる。
【００２８】
調整部材は、モータを停止させる操作開始位置から回動してもよい。電動リールは、調整部材の操作開始位置からの回動及び操作開始位置への回動を規制する回動規制部をさらに備える。この場合には、操作開始位置からの回動が規制されるので、調整部材が使用者の意志に反して調整開始位置から回動しにくくなり、モータが不意に回転しにくくなる。
【００２９】
回動規制部は、操作開始位置への回動を規制してもよい。この場合には、調整部材が使用者の意志に反して調整開始位置に回動しにくくなり、モータが不意に停止しにくくなる。
【００３０】
回動規制部は、係合部と、位置決めピンとを有してもよい。係合部は、リール本体及び調整部材の一方に設けられ、操作開始位置に対応する係合凹部を有する。位置決めピンは、リール本体及び調整部材に他方に設けられ、係合部に向けて付勢され係合部に係合する。この場合には、回動を規制する場合、付付勢された位置決めピンによって係合部に位置決めピンが係合して回動が規制されるので、回動規制するときにクリック感が得られ、回動規制されたことを使用者が認識しやすい。
【００３１】
係合部は、係合凹部に隣接して設けられ、支持軸の軸心を中心として円弧状に形成される円弧凹部と、係合凹部と円弧凹部との間に設けられる突出部と、をさらに有してもよい。この場合に、係合凹部と円弧凹部との境界部分に設けられる突出部によって調整部材の回動が規制される。
【００３２】
係合部は、リール本体に設けられ、位置決めピンは、調整部材に設けられてもよい。この場合には、移動する調整部材に位置決めピンが設けられるので、クリック感を得ることができる。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によれば、調整部材の回転を、第１弾性部材との接触による摩擦抵抗によって調整可能になり、調整部材の微妙な調整操作ができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の一実施形態による電動リールの斜視図。
【図２】電動リールの平面図。
【図３】図２の切断線III−IIIによる断面図。
【図４】図３のＩＶ部の拡大図。
【図５】電動リールの一部の分解斜視図。
【図６】水深表示部の斜視図。
【図７】図２の切断線VII−VIIによる断面図。
【図８】第１側カバー及び機構装着板を外した状態の電動リールの左側面図。
【図９】調整部材の正面図。
【図１０】ホール素子の特性を説明する模式図。
【図１１】ホール素子の特性を示すグラフ。
【図１２】電動リールの制御系の構成を示すブロック図。
【図１３】第１実施形態の変形例の図４に相当する図。
【図１４】第２実施形態の図２に相当する図。
【図１５】第２実施形態の調整部材の断面図。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
＜第１実施形態＞
＜電動リールの全体構成＞
図１、図２、図３、図４及び図５において、本発明の第１実施形態による電動リール１００は、外部電源から供給された電力により駆動されるとともに、手巻きの両軸受リールとして使用するときの電源を内部に有する小型の電動リールである。また、電動リール１００は糸繰り出し長さ又は糸巻取長さに応じて仕掛けの水深を表示する水深表示機能を有するリールである。
【００３６】
電動リールは、釣り竿に装着可能であり水深表示部４を有するリール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、クラッチ操作部材１１と、モータ１２と、スプール駆動機構１３（図５参照）と、クラッチ機構１６（図３参照）と、を備える。また、電動リール１００は、調整部材５と、第１弾性部材４６（図４参照）と、第２弾性部材４７（図４参照）と、第１ワッシャ部材５０（図４参照）と、第２ワッシャ部材５２（図４参照）と、ねじ部材５４（図４参照）と、回動規制部５５（図６参照）と、リール制御部７０（図１２参照）と、をさらに備える。ハンドル２は、リール本体１に回転可能に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をオンオフ操作するためのものであり、リール本体１の後部に移動可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。クラッチ機構１６は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達可能なクラッチオン状態と、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達不能なクラッチオフ状態と、にクラッチ操作部材１１の操作によって切換可能である。調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられる。調整部材５は、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。検出子３４は、調整部材５に設けられ、調整部材５の回動位置を検出するために設けられる。位相検出部３５は、検出子３４の位相検出部３５に対する相対的な回転位相を検出可能である。スプール駆動機構１３は、ハンドル２及びモータ１２の駆動力に応じてスプール１０を駆動する。リール制御部７０は、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整するモータ制御部の機能を有する。例えば、スプール１０の回転速度が調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整される。また、例えば、釣り糸に作用する張力が調整部材５の回動位置に応じて複数の段階に調整される。リール制御部７０は、水深表示部４を表示制御する表示制御機能も有する。
【００３７】
＜リール本体＞
リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、第２側カバー８ｂと、前カバー９（図７参照）と、前述した水深表示部４と、備える。フレーム７は、例えば合成樹脂又は金属製の一体形成された部材である。フレーム７は、第１側板７ａと、第２側板７ｂと、第１側板７ａと第２側板７ｂとを連結する第１連結部材７ｃ、第２連結部材７ｄ及び第３連結部材７ｅと、を有する。第２側板７ｂは、第１側板７ａと左右方向（図４左右方向）に間隔を隔てて配置される。第１側カバー８ａは、フレーム７のハンドル２装着側を覆う。第２側カバー８ｂは、フレーム７のハンドル２装着側と逆側を覆う。前カバー９は、フレーム７の前部を覆う。
【００３８】
第１側板７ａは、側板本体１９ａと、側板本体１９ａと間隔を隔てて配置され、各種の機構を装着するための機構装着板１９ｂを有する。側板本体１９ａは、図５に示すように、ボス部１９ｃを有する。ボス部１９ｃには、ブッシュ６５が回転不能に装着されている。機構装着板１９ｂは、以下に示す各種の機構を装着するために設けられる。機構装着板１９ｂは、側板本体１９ａの外側面にネジ止め固定されている。図４及び図５に示すように、側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に、スプール駆動機構１３と、クラッチ機構１６を制御するクラッチ制御機構２０と、スプール１０の糸繰り出し方向の回転を制動するドラグ機構２３（図５参照）と、が設けられている。第１側カバー８ａには、スプール１０を制動するキャスティングコントロール機構２１が設けられている。キャスティングコントロール機構２１は、後述するスプール軸１４の両端を押圧してスプール１０を制動する機構である。
【００３９】
第１側板７ａと第２側板７ｂとの間には、スプール１０と、クラッチ機構１６と、スプール１０に釣り糸を均一に巻き付けるためのレベルワインド機構２２と、が設けられている。レベルワインド機構２２は、図１０に示すように、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸６３と、トラバースカム軸６３の回転によってスプール１０の前方でスプール軸１４と平行な軸方向に往復移動する釣り糸ガイド６４と、を有する。トラバースカム軸６３のハンドル２側の端部は、図５に示すように、ブッシュ６５を介してボス部１９ｃに回転自在に支持される。
【００４０】
第２側板７ｂには、図３に示すように、スプール１０が通過可能な円形開口７ｆが形成されている。円形開口７ｆには、スプール１０のスプール軸１４の第１端（図３左端）を回転自在に支持するスプール支持部１７が芯出しされて装着されている。スプール支持部１７は、第１側板７ａの外側面にネジ止め固定されている。スプール支持部１７には、スプール軸１４の第１端を支持する第１軸受１８ａが収納される。
【００４１】
第１連結部材７ｃは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの下部を連結する。第２連結部材７ｄはスプール１０の前部を連結する。第１連結部材７ｃは、板状の部分であり、その左右方向の略中央部分に釣り竿に取り付けるための釣り竿装着部７ｇが一体形成されている。なお、釣り竿装着部７ｇは、フレーム７と別体であってもよい。第２連結部材７ｄは、概ね円筒状の部分であり、その内部にモータ１２（図２及び図７参照）が収容されている。第３連結部材７ｅは、リール本体１の後部を連結する円弧状に湾曲した概ね板状の部分である。
【００４２】
第１側カバー８ａには、図２に示すように、駆動軸３０を回転自在に支持するための第１ボス部８ｃが外方に突出して形成されている。第１ボス部８ｃの後方には、スプール軸１４の第２端を支持する第２ボス部８ｄが外方に突出して形成されている。
【００４３】
第２側カバー８ｂは、第２側板７ｂの外縁部に例えばねジ止めされている。第２側カバー８ｂの前部下面には、図３に示すように、電源ケーブル接続用のコネクタ１５が下向きに装着されている。
【００４４】
ハンドル２は、第１側カバー８ａ側に設けられている。ハンドル２は、図１及び図２に示すように、ハンドルアーム２ａと、ハンドルアーム２ａの先端に装着されたハンドル把手２ｂと、を有している。ハンドル２は、第１側板７ａ側に装着される。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に支持された駆動軸３０に一体回転可能に連結される。
【００４５】
前カバー９は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの前部外側面の上下２箇所で、例えばねジ止め固定されている。前カバー９には、釣り糸通過用の横長の開口（図示せず）が形成されている。前カバー９は、水深表示部４の後述するケース部材３６の前下面を覆う。
【００４６】
水深表示部４は、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。水深表示部４は、図１及び図７に示すように、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの上部に載置されるケース部材３６を有する。ケース部材３６は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定される。水深表示部４は、表示操作を行うための複数（例えば３つ）の操作ボタンを有するスイッチ操作部６を有する。
【００４７】
ケース部材３６の内部には、図７に示すように、リール制御部７０と、水深表示用の液晶ディスプレイからなる表示器７２と、主回路基板７４ａと、副回路基板７４ｂと、モータ駆動回路７６と、が収納されている。リール制御部７０は、例えば、マイクロコンピュータによって構成される。主回路基板７４ａには、表示器７２と、リール制御部７０と、モータ駆動回路７６と、が搭載される。副回路基板７４ｂには、位相検出部３５が搭載される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａと電気的に接続される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａに対して直交してケース部材３６の後部に配置される。
【００４８】
ケース部材３６は、両側がそれぞれ第１側板７ａ及び第２側板７ｂに沿って後方に延びている。図４に示すように、ケース部材３６の第１側板７ａ側の後部には、下部が開口する基板収容空間３６ｆが形成される。この基板収容空間３６ｆに副回路基板７４ｂが収容される。ケース部材３６の第２側板７ｂ側の後部は、第２側板７ｂの上部及び第２側カバー８ｂの上部を覆っている。
【００４９】
＜スプール＞
スプール１０は、スプール軸１４に一体回転可能に装着されている。スプール１０は、図３に示すように、筒状の糸巻胴部１０ａと、糸巻胴部１０ａの両側に一体形成された大径の第１フランジ部１０ｂ及び第２フランジ部１０ｃと、を有している。第１フランジ部１０ｂは、第１側板７ａ側に設けられ、第２フランジ部１０ｃは第２側板７ｂ側に設けられる。スプール軸１４は、糸巻胴部１０ａの内周部に圧入等の適宜の固定手段により固定されている。
【００５０】
スプール軸１４の第１端は、前述したようにスプール支持部１７において第１軸受１８ａにより支持されている。スプール軸１４の第２端（図４右端）は、第１側カバー８ａの第２ボス部８ｄに第２軸受１８ｂにより支持されている。
【００５１】
スプール軸１４のスプール固定部分より第２軸受１８ｂ側には、クラッチ機構１６を構成するクラッチピン１６ａが径方向を貫通して装着されている。
【００５２】
＜クラッチ機構＞
クラッチ機構１６は、図３に示すように、クラッチピン１６ａと、ピニオンギア３２の図３左側端面に径方向に沿って十字に凹んで形成されたクラッチ凹部１６ｂと、を有している。ピニオンギア３２は、クラッチ機構１６を構成するとともに、スプール駆動機構１３の後述する第１回転伝達機構２４を構成している。ピニオンギア３２は、スプール軸１４方向に沿って、図３に示すクラッチオン位置とクラッチオン位置より右側のクラッチオフ位置との間で移動する。クラッチオン位置では、クラッチピン１６ａがクラッチ凹部１６ｂに係合してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達され、クラッチ機構１６は、クラッチオン状態になる。このクラッチオン状態では、ピニオンギア３２とスプール軸１４とが一体回転可能になる。また、クラッチオフ位置では、クラッチ凹部１６ｂがクラッチピン１６ａから離反してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達されない。このため、クラッチ機構１６は、クラッチオフ状態になり、スプール１０は自由回転可能になる。
【００５３】
＜クラッチ制御機構＞
クラッチ制御機構２０は、クラッチ操作部材１１の図７に実線で示すクラッチオン位置と図７に二点鎖線で示すクラッチオフ位置との間の揺動によりクラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換えるために設けられる。クラッチ制御機構２０は、図５に示すように、スプール軸１４回りに第１位置と第２位置とに回動するクラッチカム４０と、クラッチカム４０に係合するクラッチヨーク４１と、クラッチカム４０とクラッチ操作部材１１とを連結するクラッチプレート４２と、を有する。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０と一体的に回動する。クラッチカム４０は、機構装着板１９ｂに回動自在に支持される。クラッチカム４０は、回動によってクラッチヨーク４１を移動させるための一対のカム部４０ａを有する。
【００５４】
クラッチヨーク４１は、ピニオンギア３２をスプール軸方向にクラッチオフ位置とクラッチオン位置に移動させるために設けられる。クラッチヨーク４１は、クラッチカム４０のカム部４０ａに係合するカム受け部（図示せず）と、ピニオンギア３２に係合する円弧部４１ａを有し、クラッチカム４０が第１位置から第２位置に回動すると、クラッチオン位置からスプール軸方向外方（図５右側）のクラッチオフ位置に移動する。これにより、ピニオンギア３２が軸方向外方（図５右側）に移動し、ピニオンギア３２とクラッチピン１６ａとの係合が解除され、クラッチ機構１６がクラッチオフ状態になる。クラッチヨーク４１は、機構装着板１９ｂに装着された一対のガイド軸４９によって軸方向に案内される。クラッチヨーク４１は、ガイド軸４９に装着された一対のコイルばね４４によってクラッチオン位置に向けて付勢される。したがって、クラッチカム４０が第２位置から第１位置に回動すると、クラッチヨーク４１は、クラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻り、ピニオンギア３２がクラッチオン位置に戻る。なお、クラッチカム４０の第２位置から第１位置への復帰動作は、図示しないクラッチ戻し機構によって、クラッチオフ状態でのハンドル２の糸巻取方向に回転によっても実現される。
【００５５】
クラッチプレート４２は、クラッチ操作部材１１の揺動によってクラッチカム４０を回動させるために設けられる。クラッチプレート４２は、例えば金属板を折り曲げて形成される。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０に係合する係合部４２ａと、係合部４２ａから径方向の延びた後にクラッチ操作部材１１に向けて折れ曲がる装着部４２ｂと、を有する。係合部４２ａは、クラッチカム４０の回動に連動して回動する。装着部４２ｂは、クラッチ操作部材１１に固定される。
【００５６】
＜クラッチ操作部材＞
クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換え操作するためのものである。クラッチ操作部材１１は、図４に示すように、第１側板７ａと第２側板７ｂとの間でリール本体１の後部に釣り竿装着部７ｇに対して接近及び離反する方向に移動可能に設けられる。この実施形態では、クラッチ操作部材１１は、スプール１０の軸回りに揺動可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、図７に実線で示すクラッチオン位置と、二点鎖線で示すクラッチオフ位置と、の間で揺動する。第１側板７ａの後部及び第２側板７ｂの後部の内側面には、図５に示すように、第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂが各別に装着される。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、ポリアセタール等の摺動性が高い合成樹脂製の部材である。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂに各別に着脱可能に嵌め込まれている。
【００５７】
＜スプール駆動機構＞
スプール駆動機構１３は、スプール１０を糸巻取方向に駆動する。また、巻取時にスプール１０にドラグ力を発生させて釣り糸の切断を防止する。スプール駆動機構１３は、図８に示すように、図示しないローラクラッチの形態の逆転防止部によって糸巻取方向の回転が禁止されたモータ１２と、第１回転伝達機構２４と、第２回転伝達機構２５と、を備えている。第１回転伝達機構２４は、モータ１２の回転を減速してスプール１０に伝達する。第２回転伝達機構２５は、ハンドル２の回転を、第１回転伝達機構２４を介して増速してスプール１０に伝達する。
【００５８】
第１回転伝達機構２４は、図８に示すように、モータ１２の出力軸に連結された図示しない遊星減速機構を有する。遊星減速機構のケース２６の内側面には、図示しない内歯ギアが形成され、内歯ギアの出力がケース２６の外周面に形成された第１ギア部材６０によってスプール１０に伝達される。具体的には、第１回転伝達機構２４は、第１ギア部材６０と、第１ギア部材６０に噛み合う第２ギア部材６１と、第２ギア部材６１に噛み合うピニオンギア３２と、をさらに有する。第２ギア部材６１及びピニオンギア３２は、図５に示すように、機構装着板１９ｂと側板本体１９ａとの外側面との間に配置されている。第２ギア部材６１は、第１ギア部材６０の回転をピニオンギア３２に回転方向を整合させて伝達するための中間ギアである。第２ギア部材６１は、側板本体１９ａのボス部１９ｃ及び機構装着板１９ｂに転がり軸受を介して回転自在に支持されている。図５及び図８に示すように、第２ギア部材６１には、トラバースカム軸６３が一体回転可能に連結されている。トラバースカム軸６３の第１側板７ａ側の端部には、非円形部６３ａが形成され、第２ギア部材６１は、非円形部６３ａに係合してトラバースカム軸６３を回転させる。
【００５９】
ピニオンギア３２は、側板本体１９ａに装着された第３軸受１８ｃにより第２側板７ｂにスプール軸１４回りに回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア３２は、クラッチ制御機構２０により制御されて軸方向にクラッチオン位置とクラッチオフ位置との間でスプール軸１４の外周側を移動する。ピニオンギア３２は、クラッチヨーク４１に係合してスプール軸１４方向に移動する。
【００６０】
第２回転伝達機構２５は、図５及び図８に示すように、ハンドル２が一体回転可能に連結された駆動軸３０と、駆動ギア３１と、第３ギア部材６２と、ドラグ機構２３と、を有している。
【００６１】
駆動軸３０は、図５に示すように、機構装着板１９ｂ及び第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに回転自在に支持されている。駆動軸３０は、ローラ型のワンウェイクラッチ３７により第２側カバー８ｂの第１ボス部８ｃに支持されている。駆動軸３０は、ワンウェイクラッチ３７により糸繰り出し方向の回転が禁止されている。駆動ギア３１は、駆動軸３０に回転自在に装着されている。駆動ギア３１は、ドラグ機構２３により糸繰り出し方向の回転が制動される。これにより、スプール１０の糸繰り出し方向の回転が制動される。
【００６２】
第３ギア部材６２は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達するために設けられている。第３ギア部材６２は、遊星減速機構のキャリアに一体回転可能に連結されている。第３ギア部材６２は、駆動ギア３１に噛み合い、ハンドル２の回転を遊星減速機構のキャリアに伝達する。キャリアに伝達された回転は、第１ギア部材６０及び第２ギア部材６１を介してピニオンギア３２に伝達される。第３ギア部材６２から第２ギア部材６１までの減速比は概ね「１」である。
【００６３】
ドラグ機構２３は、図５に示すように、ワンウェイクラッチ３７の内輪３７ａに一体回転可能に連結されかつ内輪３７ａによって押圧されるドラグ板３８を有する。ドラグ板３８は、駆動軸３０に一体回転可能に連結される。ドラグ板３８は、ドラグ座金３９を介して駆動ギア３１を押圧する。ドラグ機構２３の制動力（ドラグ板３８を押圧する押圧力）は、駆動軸３０に螺合するスタードラグ３によって調整される。
【００６４】
＜調整部材＞
調整部材５は、モータ１２の出力を複数段階（例えば、１０段階以上であり、この実施形態では、３１段階）に調整するためにリール本体１に設けられる。調整部材５は、図２に示すように、第１側板７ａの側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に設けられる。この実施形態では、図４及び図６に示すように、調整部材５は、水深表示部４のケース部材３６の後部の外側面に立設された支持軸３６ａに回動自在に装着される。調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６５】
調整部材５は、支持軸３６ａに装着された状態で第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置される。調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６６】
支持軸３６ａは、先端面に調整部材５をねじ部材５４が螺合する雌ねじ穴３６ｂを有する。ねじ部材５４は、調整部材５を支持軸３６ａに対して抜け止めするために設けられる。ねじ部材５４は大径の頭部５４ａを有する。
【００６７】
回動規制部５５は、調整部材５の操作開始位置からの回動を規制するとともに、調整部材５の操作開始位置への回動を規制する。操作開始位置は、調整部材５によってモータ１２を係止させる位置である。モータ１２の回転を停止させるための位置である。回動規制部５５は、ケース部材３６に設けられる係合部５６と、調整部材５に設けられた位置決めピン５７と、を有する。係合部５６は、支持軸３６ａの周囲において、ケース部材３６の外側面に形成された、一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄと、突出部３６ｅと、を有する。一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄは、それぞれ１８０°間隔を隔てて形成されている。係合凹部３６ｄは、球状に凹んで形成され、円弧凹部３６ｃと隣接して配置される。係合凹部３６ｄは、操作開始位置に対応して設けられる。円弧凹部３６ｃは、調整部材５の回動中心と同芯の円弧で形成され、調整部材５の回動角度に対応して設けられる。調整部材５の回動角度は、この実施形態では、例えば、８０°から１２０°の範囲である。この実施形態では、回動角度は１００°である。ただし、調整部材５の回動角度は、これに限定されない。突出部３６ｅは、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃとの間に、係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃよりも突出して形成される。突出部３６ｅは、調整部材５の回動を規制するために設けられる。
【００６８】
調整部材５の回動角度が大きい方がモータ１２の出力調整の１段階ごとに割り振ることができる角度が大きくなるため、出力の調整操作を各段階で安定して行える。しかし、調整部材５の回動角度を大きくし過ぎると、複数段階にわたる操作を迅速に行いにくい。また、リール本体の形状によっては回動角度を大きくできない場合がある。これらの制約の中で最大限の角度に調整部材５の回動角度を設定するのが好ましい。
【００６９】
調整部材５は、例えば合成樹脂製の概ね環状の部材である。調整部材５は、図６に示すように、外周面に径方向に突出する操作突起５ａを有する。操作突起５ａを除く調整部材５の外周面には、滑り止めのための軸方向に沿った多数の溝５ｂが周方向に間隔を隔てて形成される。調整部材５の外側面には、調整部材５の回動範囲を規制するための規制突起５ｃが軸方向に突出して形成される。第１側カバー８ａは、調整部材５を第１側カバー８ａよりも突出させるための平面視矩形形状の開口８ｅを有している。規制突起５ｃは、開口８ｅの内側面に接触して調整部材５の回動範囲を規制する。
【００７０】
図９に示すように、調整部材５のケース部材３６と対向する内側面には、検出子３４を収容する一対の検出子収容部５ｄと、調整部材５を操作開始位置に位置決めするための一対の位置決めピン５７を収容する一対の位置決め収容部５ｅと、が周方向に間隔を隔てて形成される。一対の検出子収容部５ｄと、一対の位置決め収容部５ｅは、それぞれ１８０°間隔で円形に凹んで形成される。
【００７１】
図６に示すように、位置決めピン５７は、一対の位置決め収容部５ｅに進退自在に装着される。位置決めピン５７は、一対のコイルばね５８によってケース部材３６に向けて付勢される。コイルばね５８は、位置決め収容部５ｅに収容される。位置決めピン５７は半球形状の頭部５７ａを有し、頭部５７ａが係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃに係合する。この位置決めピン５７及び係合凹部３６ｄを設けることにより、調整部材５が操作開始位置に確実に位置決めされる。また、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃの間に突出部３６ｅが形成されるため、操作開始位置に位置決めされた調整部材５が、使用者の意志に反して調整開始位置から回動しにくくなる。これにより、モータ１２が不意に回転しにくくなる。
【００７２】
調整部材５は、図４に示すように、中心部に形成され、支持軸３６ａに第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７を介して回動自在に支持される貫通孔５ｆを有する。また調整部材５は、貫通孔５ｆの第１側に形成された第１接触面５ｇと、第２側に形成された第２接触面５ｈと、を有する。第１接触面５ｇは、第１弾性部材４６と接触及び摺動する。第２接触面５ｈは、第２弾性部材４７と接触及び摺動する。第１接触面５ｇは、リール本体１を構成するケース部材３６と支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第２接触面５ｈは、ねじ部材５４の頭部５４ａと支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第１実施形態では、テーパ面は、支持軸３６ａに対して３０度から６０度、好ましくは、４０度から５０度傾いてコーン状に形成される。
【００７３】
第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７は、例えば、ＮＢＲ（ニトリルブタジエンゴム）又はシリコーンゴム製のＯリングを用いている。第１弾性部材４６は、調整部材５の第１側で、ケース部材３６の外側面、調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第１弾性部材４６は、第１ワッシャ部材５０を介してケース部材３６に間接的に接触する。また、第１弾性部材４６は、支持軸３６ａ及び第１接触面５ｇには直接に接触する。第２接触部材４７は、調整部材５の第２側で、ねじ部材５４の頭部５４ａ、調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第２弾性部材４７は、第２ワッシャ部材５２を介して頭部５４ａに間接的に接触する。また、第２弾性部材４７は、支持軸３６ａ及び第２接触面５ｈには直接に接触する。
【００７４】
＜検出子＞
検出子３４は、図４、図６及び図９に示すように、調整部材５に装着される。具体的には、前述したように調整部材５の一対の検出子収容部５ｄに接着等の適宜の固定手段によって固定される。検出子３４は、一対の検出子収容部５ｄに各別に固定される第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとを有する。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、それぞれ調整部材５の軸方向に沿って着磁される。第２磁石３４ｂは、第１磁石３４ａと逆方向に着磁される。この実施形態では、第１磁石３４ａは、ケース部材３６に対向する側がＮ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＳ極に着磁される。反対に第２磁石は、ケース部材３６に対向する側がＳ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＮ極に着磁される。このように軸方向着磁の第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂを磁束方向が逆になるように配置することによって、径方向着磁の磁石と同じに反応する検出子３４を、軸方向着磁の簡素な第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂによって得ることができる。
【００７５】
＜位相検出部＞
位相検出部３５は、前述したように水深表示部４のケース部材３６の内部に配置された副回路基板７４ｂに搭載されるホール素子３５ａである。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、調整部材５の回転中心Ｃに合わせて配置される。このようにホール素子３５ａを配置することによって、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとによって生じる磁束方向の変化をホール素子３５ａが検出可能になる。この結果、ホール素子３５ａを用いて、調整部材５の回動によって変化する磁束方向を検出して調整部材５の回転位相を検出できる。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、径方向着磁の検出子３４のＮ極がホール素子３５ａに例えば半円形で表示されたマーク３５ｂ側にあるときを０°とすると、検出子３４が０°の位置において、図１１に示すように出力電圧が最小になる。検出子３４が０°から反時計回りにホール素子３５ａに対して相対回転すると、出力電圧が徐々に上昇し、３６０°に近づくと出力電圧が最大になり、０°に戻るとまた最小にもどる。これにより、０°から３６０°までの範囲で調整部材５の回転位相をホール素子３５ａによって検出できる。ただし、この実施形態では、例えば、５０°から１５０°程度の範囲でホール素子３５ａの出力電圧を用いている。ただし、ホール素子３５ａの出力電圧の角度範囲は、これに限定されない。例えば、２３０°から３３０°の範囲等、ホール素子の出力特性に応じて適宜選択可能である。
【００７６】
＜制御系＞
電動リール１００は、図１２に示すように、モータ１２及び表示器７２を制御するリール制御部７０を有する。リール制御部７０は、制御部の一例である。リール制御部７０は、ＣＰＵ（中央演算ユニット）を含むマイクロコンピュータによって構成される。リール制御部７０には、位相検出部３５としてのホール素子３５ａと、スイッチ操作部６の各スイッチと、スプールセンサ７８とが接続されている。また、リール制御部７０には制御対象としての表示器７２と、モータ駆動回路７６と、ブザー８０と、他の入出力部８２と、が接続されている。スプールセンサ７８は、スプール１０に装着された図示しない磁石を検出する一対のリードスイッチ（又はホール素子）を有する。一対のリードスイッチはスプール１０の回転方向に並べて配置されている。この実施形態では、一対のリードスイッチは、リール本体１のスプール支持部１７に設けられる。スプールセンサ７８によって、スプール１０の回転数（回転位置）及び回転方向を検出できる。モータ駆動回路７６は、モータ１２をＰＷＭ（パルス幅変調）駆動する。すなわち、デューティ比を変化させてモータ１２を駆動する。ブザー８０は、ケース部材３６の内部に収納される。ブザー８０は仕掛けが棚位置に到達したり、海底に到達したりすると鳴動する。他の入出力部８２は、例えば無線通信部などから構成される。無線通信部は、外部の表示装置と水深データ等の各種のデータを双方向に通信可能である。
【００７７】
＜電動リールの操作＞
このように構成された電動リール１００では、釣りを行うときは、釣り人は釣り竿を持つ手の親指によってクラッチ操作部材１１を押し下げ操作する。これにより、クラッチ機構１６がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り換わり、スプール１０が自由回転状態になり、仕掛けの自重によって釣り糸が海中に繰り出される。
【００７８】
仕掛けに魚が掛かって釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手の親指の先でクラッチ操作部材１１を押し上げ操作する。クラッチ操作部材１１を押し上げ操作すると、クラッチ機構１６がクラッチオン状態に切り換わり、ハンドル２及びモータ１２によってスプール１０を糸巻取方向に回転させることができる。
【００７９】
モータ１２により釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手またはハンドル２を操作する手で調整部材５を操作する。このとき、調整部材が第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置されているため、リール本体１の後部に配置されたクラッチ操作部材１１と調整部材５とが近くに配置される。このため、サミング操作して手の指先で調整部材５を操作できる。このため、調整部材５とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。また、キャスティングが進行して釣り糸の巻き付け量が少なくなると、クラッチ操作部材１１を介してサミング操作を行えるので、キャスティング中のサミング操作を釣り糸の巻き付け量にかかわらず安定して行える。
【００８０】
調整部材５を回動操作すると、検出子３４が調整部材５とともに回動し、位相検出部３５のホール素子３５ａの出力電圧が変化する。この出力電圧の変化によってリール制御部７０は、モータ駆動回路７６を制御して、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて調整する。このとき、調整部材５の回転位相をロータリエンコーダ又はポテンショメータ等の回転検出器を用いずに検出しているので、調整部材５が調整する１０段階以上に多くなっても、調整部材５の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができるようになる。
【００８１】
また、調整部材５が第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７を介して支持軸３６ａに支持されているので、調整部材５に第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７によって生じる摩擦抵抗が作用する。これにより、調整部材５の回転を、第１弾性部材４６及び第２著性部材４７との接触による摩擦抵抗によって調整可能になり、調整部材５の微妙な調整操作ができるようになる。
【００８２】
＜第１実施形態の変形例＞
図１３において、第１実施形態の変形例の調整部材１０５は、第１接触面５ｇと第１弾性部材４６との間に配置されるスペーサ５９をさらに有する。スペーサ５９は、第２接触面５ｈと第２弾性部材４７の間及び貫通孔と支持軸３６ａとの間に設けられている。スペーサは、例えばアルミとニウム合金等の金属製であり、調整部材１０５の合成樹脂製の部分と、例えば、インサート成形によって第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂとともに一体形成される。この場合には、第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７が金属製で表面が滑らかなスペーサ５９と接触するので、調整部材１０５の第１側及び第２側において、調整部材１０５に作用する摩擦力がさらに一定になりやすい。
【００８３】
＜第２実施形態＞
図１４おいて、第２実施形態による電動リール３００では、調整部材２０５がリール本体１に含まれるケース部材２３６の後部に設けられる。図１５に示すように、ケース部材２３６は、後部に調整部材２０５を収納可能な収納凹部２３６ｇを有する。支持軸２３６ａは、ケース部材２３６に両端支持される。支持軸２３６ａは、大径の頭部２３６ｈ、調整部材２０５を支持する軸部２３６ｉと、有する。支持軸２３６ａは、ケース部材２３６の一端側から装着される。支持軸２３６ａは、止め輪２２８によってケース部材２３６に対して抜け止めされる。第１接触面２０５ｇ及び第２接触面２０５ｈは、第１実施形態と同様に、貫通孔テーパ面である。また、第１弾性部材２４６は、第１ワッシャ部材２５０を介してケース部材２３６の収納凹部２３６ｇの一方の壁面に間接的に接触する。第２弾性部材２４７は、第２ワッシャ部材２５２を介してケース部材２３６の収納凹部２３６ｇの他方の壁面に間接的に接触する。
【００８４】
このような第２実施形態であっても、第１実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００８５】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００８６】
（ａ）第１実施形態では、調整部材５を第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置し、第２実施形態では、調整部材２０５をケース部材２３６の後部に設けたが、本発明はこれに限定されない。調整部材は、リール本体のどのような位置に設けてもよい。例えば、調整部材を第２側板と第２側カバーの間に配置してもよい。
【００８７】
（ｂ）前記実施形態では、回転位相検出部としてホール素子を例示したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、ロータリエンコーダ又はポテンショメータを用いてもよい。
【００８８】
（ｄ）前記実施形態では、係合部５６をリール本体１（ケース部材３６）に設け、位置決めピン５７を調整部材５に設けているが、逆に位置決めピンをリール本体１（ケース部材３６）に設け、係合部を調整部材に設けてもよい。
【００８９】
（ｅ）前記実施形態では、第１弾性部材４６（又は２４６）とケース部材３６（又は２３６）とを第１ワッシャ部材５０（又は２５０）を介して間接的に接触させたが、ケース部材３６に直接接触させてもよい。このことは、第２接触部材４７（又は１４７）も同様であり、第２弾性部材４７（又は２４７）をねじ部材５４の頭部５４ａ又はケース部材２３６に直接接触させてもよい。
【００９０】
（ｆ）前記実施形態では、第１弾性部材４６と第２弾性部材４７とを設けたが、いずれか一方の弾性部材だけを設けてもよい。
【００９１】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００９２】
（Ａ）電動リール１００（又は３００）は、リール本体１と、支持軸３６ａ（又は２３６ａ）と、スプール１０と、モータ１２と、調整部材５（又は２０５）と、第１弾性部材４６（又は２４６）と、リール制御部７０と、を備える。支持軸３６ａ（又は２３６ａ）は、リール本体１に含まれるケース部材３６（又は２３６）に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。調整部材５（又は２０５）は、支持軸３６ａ（又は２３６ａ）が貫通可能な貫通孔５ｆ（又は２０５ｆ）を有し、支持軸３６ａ（又は２３６ａ）に回動自在に支持される。第１弾性部材４６（又は２４６）は、調整部材５（又は２０５）の第１側でケース部材３６（又は２３６）、調整部材５（又は２０５）及び支持軸３６ａ（又は２３６ａ）の間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。リール制御部７０は、調整部材５（又は２０５）の回動位置に応じてモータ１２の出力を調整する。
【００９３】
この電動リール１００（又は３００）では、調整部材５（又は２０５）が支持軸３６ａ（又は２３６ａ）に第１弾性部材４６（又は２４６）を介して支持される。第１弾性部材４６（又は２４６）は、調整部材５（又は２０５）の第１側で、ケース部材３６（又は２３６）、調整部材５（又は２０５）及び支持軸３６ａ（又は２３６ａ）に直接又は間接的に接触して配置され、調整部材５（又は２０５）が支持軸３６ａ（又は２３６ａ）に第１弾性部材４６（又は２４６）を介して支持される。ここでは、調整部材５（又は２０５）を、ケース部材３６（又は２３６）及び支持軸３６ａ（又は２３６ａ）と直接接触せずに第１弾性部材４６（又は２４６）を介して接触させることができる。このため、調整部材５（又は２０５）の回転を、第１弾性部材４６（又は２４６）との接触による摩擦抵抗を変化させることによって調整可能になり、調整部材５（又は２０５）の微妙な調整操作ができるようになる。
【００９４】
（Ｂ）電動リール１００（又は３００）は、第１弾性部材４６（又は２４６）とケース部材３６（又は２３６）との間に配置される第１ワッシャ部材５０（又は２５０）をさらに備えてもよい。第１弾性部材４６（又は２４６）は、第１ワッシャ部材５０（又は２５０）を介してケース部材３６（又は２３６）に間接的に接触する。この場合には、第１弾性部材４６（又は２４６）がケース部材３６（又は２３６）ではなく表面がケース部材３６（又は２３６）よりも滑らかな第１ワッシャ部材５０（又は２５０）に接触するので、摩擦抵抗が一定になりやすい。このため、調整部材５（又は２０５）の調整操作がよりスムーズになり、調整部材５（又は２０５）のさらなる微妙な調整操作ができるようになる。
【００９５】
（Ｃ）調整部材５（又は２０５）は、第１側に第１弾性部材４６（又は２４６）と接触及び摺動する第１接触面５ｇ（２０５ｇ）を有してもよい。第１接触面５ｇ（又は２０５ｇ）は、ケース部材３６（又は２３６）と支持軸３６ａ（２３６ａ）とのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第１弾性部材４６（又は２４６）がテーパ面で調整部材５（又は２０５）に接触するので、調整部材５（又は２０５）の軸方向及び径方向への力を第１弾性部材４６（又は２４６）が受けることができる。
【００９６】
（Ｄ）貫通孔５ｆ（２０５ｆ）は、支持軸３６ａ（２３６ａ）と隙間をあけて配置され、第１接触面５ｇは、貫通孔５ｆ（２０５ｆ）の第１側に設けられる。この場合には、支持軸３６ａ（２３６ａ）に調整部材５（又は２０５）が直接接触しないので、第１弾性部材４６（又は２４６）の摩擦抵抗が安定する。
【００９７】
（Ｅ）支持軸３６ａは、ケース部材３６から突出して片持ち支持されてもよい。この場合には、支持軸３６ａが片持ち支持されるので、調整部材５の配置の自由度が高くなる。
【００９８】
（Ｆ）電動リール１００は、大径の頭部５４ａを有し、支持軸３６ａの先端にねじ込み可能なねじ部材５４をさらに備えてもよい。調整部材５は、ねじ部材５４の頭部５４ａによって抜け止めされる。この場合には、ねじ部材５４のねじ込み量によって第１弾性部材４６の弾性変形量を調整でき、摩擦力を調整できる。
【００９９】
（Ｇ）電動リール１００は、調整部材５の第１側と反対の第２側でねじ部材５４、調整部材５及び支持軸との間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材４７をさらに備えてもよい。この場合には、調整部材５が第１弾性部材４６と第２弾性部材４７とによって両端支持されるので、さらに微妙な調整操作ができるようになる。
【０１００】
（Ｈ）第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７の少なくともいずれか一方は、Ｏリングであってもよい。この場合には、市販のＯリングを利用して調整部材５を支持できるので、支持構造を低コストで実現できる。
【０１０１】
（Ｉ）電動リール１００は、頭部５４ａと第２弾性部材４７との間に配置される第２ワッシャ部材５２をさらに備えてもよい。第２弾性部材４７は、第２ワッシャ部材５２を介してねじ部材５４の頭部５４ａに間接的に接触する。この場合には、調整部材５の第２側でも第２ワッシャ部材５２に第２弾性部材４７が接触するので、片持ち支持される支持軸３６ａにおいて、第２側でも調整部材５に作用する摩擦抵抗が一定になりやすい。このため、調整部材５の調整操作がよりスムーズになり、微妙な調整操作ができるようになる。
【０１０２】
（Ｊ）調整部材５は、第２弾性部材４７と接触及び摺動する第２接触面５ｈを有してもよい。第２接触面５ｈは、ねじ部材５４の頭部５４ａと支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第２弾性部材４７がテーパ面で調整部材５に接触するので、調整部材５の軸方向及び径方向への力を第２弾性部材４６が受けることができる。
【０１０３】
（Ｋ）貫通孔５ｆは、支持軸３６ａと隙間をあけて配置され、第２接触面５ｈは、貫通孔５ｆの第２側に設けられてもよい。この場合には、貫通孔５ｆの両側に第１接触面５ｇと第２接触面５ｈとが設けられるので、第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７が安定して調整部材５を支持できる。
【０１０４】
（Ｌ）支持軸２３６ａは、ケース部材２３６に両端支持されてもよい。この場合には、調整部材２０５がケース部材２３６に両端支持されるので、調整部材２０５をハンドル２側及びハンドル２と逆側の両方向から操作可能になる。
【０１０５】
（Ｍ）電動リール３００は、調整部材２０５の第１側と反対の第２側でケース部材２３６、調整部材２０５及び支持軸２３６ａとの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される第２弾性部材２４７をさらに備えてもよい。この場合には、両端支持された調整部材２０５が第１側と第２側とで第１弾性部材２４６及び第２弾性部材２４７に両端支持されるので、調整部材２０５のさらに微妙な調整操作ができるようになる。
【０１０６】
（Ｎ）第１弾性部材２４６及び第２弾性部材２４７の少なくともいずれか一方は、Ｏリングであってもよい。この場合には、市販のＯリングを利用して調整部材２０５を支持できるので、支持構造を低コストで実現できる。
【０１０７】
（Ｏ）電動リール３００は、ケース部材２３６と第２弾性部材２４７との間に配置される第２ワッシャ部材２５２をさらに備えてもよい。第２弾性部材２４７は、第２ワッシャ部材２５２を介してケース部材２３６に間接的に接触する。この場合には、調整部材２０５の第２側でも第２ワッシャ部材２５２に第２弾性部材２４７が接触するので、両端支持される支持軸２３６ａにおいて、第２側でも調整部材５に作用する摩擦抵抗が一定になりやすい。このため、調整部材５の調整操作がよりスムーズになり、微妙な調整操作ができるようになる。
【０１０８】
（Ｐ）調整部材２０５は、第２弾性部材２４と接触及び摺動する第２接触面２０５ｈを有してもよい。第２接触面２０５ｈは、ケース部材２３６と支持軸２３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。この場合には、第２弾性部材２４７がテーパ面で調整部材２０５に接触するので、調整部材２０５の軸方向及び径方向への力を第２弾性部材２４７が受けることができる。
【０１０９】
（Ｑ）貫通孔２０５ｆは、支持軸２３６ａと隙間をあけて配置され、第２接触面２０５ｈは、貫通孔２０５ｆの第２側に設けられてもよい。この場合には、貫通孔２０５ｆの両側に第１接触面２０５ｇと第２接触面２０５ｈとが設けられるので、第１弾性部材２４６及び第２弾性部材２４が安定して調整部材２０５を支持できる。
【０１１０】
（Ｒ）調整部材１０５は、貫通孔５ｆにおいて、少なくとも第１接触面５ｇと第１弾性部材４６との間に設けられる第１スペーサ５９ａをさらに有してもよい。この場合には、第１弾性部材４６がスペーサ５９と接触するので、第１側において、調整部材１０５に作用する摩擦力がさらに一定になりやすい。
【０１１１】
（Ｓ）調整部材１０５は、貫通孔５ｆにおいて、少なくとも第２接触面５ｈと第２弾性部材４７との間に設けられる第２スペーサ５９ｂを有してもよい。この場合には、第２側において、調整部材１０５に作用する摩擦力がさらに一定になりやすい。
【０１１２】
（Ｔ）調整部材１０５は、貫通孔５ｆにおいて、支持軸３６ａと貫通孔５ｆとの間に設けられる第３スペーサ５９ｃを有してもよい。この場合には、第１接触面５ｇ及び第２接触面５ｈを含む貫通孔５ｆの全体にスペーサが設けられるので、スペーサを精度よく形成できる。
【０１１３】
（Ｕ）調整部材５は、モータ１２を停止させる操作開始位置から回動してもよい。電動リール１００は、調整部材５の操作開始位置からの回動及び操作開始位置への回動を規制する回動規制部５５をさらに備える。この場合には、操作開始位置からの回動が規制されるので、調整部材５が使用者の意志に反して調整開始位置から回動しにくくなり、モータ１２が不意に回転しにくくなる。
【０１１４】
（Ｖ）回動規制部５５は、操作開始位置への回動を規制してもよい。この場合には、調整部材５が使用者の意志に反して調整開始位置に回動しにくくなり、モータ１２が不意に停止しにくくなる。
【０１１５】
（Ｗ）回動規制部５５は、係合部５６と、位置決めピン５７とを有してもよい。係合部５６は、ケース部材３６に設けられ、操作開始位置に対応する係合凹部３６ｄを有する。位置決めピン５７は、調整部材５に設けられ、係合部５６に向けて付勢され係合部５６に係合する。この場合には、回動を規制する場合、付勢された位置決めピン５７によって係合部５６に位置決めピン５７が係合して回動が規制されるので、回動規制するときにクリック感が得られ、回動規制されたことを使用者が認識しやすい。
【０１１６】
（Ｘ）係合部５６は、係合凹部３６ｄに隣接して設けられ、支持軸３６ａの軸心を中心として円弧状に形成される円弧凹部３６ｃと、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃとの間に設けられる突出部３６ｅと、をさらに有してもよい。この場合に、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃとの境界部分に設けられる突出部３６ｅによって調整部材５の回動が規制される。
【０１１７】
（Ｙ）係合部５６は、ケース部材３６に設けられ、位置決めピン５７は、調整部材５に設けられてもよい。この場合には、移動する調整部材５に位置決めピン５７が設けられるので、クリック感を得ることができる。
【符号の説明】
【０１１８】
１    リール本体
２    ハンドル
４    水深表示部
５，１０５，２０５    調整部材
５ｆ，２０５ｆ  貫通孔
５ｇ，２０５ｇ  第１接触面
５ｈ，２０５ｈ  第２接触面
７    フレーム
７ａ  第１側板
７ｂ  第２側板
７ｇ  釣り竿装着部
８ａ  第１側カバー
８ｂ  第２側カバー
１０    スプール
１２    モータ
１４    スプール軸
３４    検出子
３４ａ，２３４ａ  第１磁石
３４ｂ，２３４ｂ  第２磁石
３５    位相検出部
３５ａ  ホール素子
３６，２３６    ケース部材
３６ａ，２３６ａ  支持軸
３６ｄ  円弧凹部
３６ｃ  係合凹部
３６ｅ  突出部
４６，２４６    第１弾性部材
４７，２４７    第２弾性部材
５０，２５０    第１ワッシャ部材
５２，２５２    第２ワッシャ部材
５４    ねじ部材
５４ａ  頭部
５５    回動規制部
５７    位置決めピン
５９ａ  第１スペーサ
５９ｂ  第２スペーサ
５９ｃ  第３スペーサ
７０    リール制御部（制御部の一例）
１００，３００    電動リール
【図１】
2014217278.tif 000003
【図２】
2014217278.tif 000004
【図３】
2014217278.tif 000005
【図４】
2014217278.tif 000006
【図５】
2014217278.tif 000007
【図６】
2014217278.tif 000008
【図７】
2014217278.tif 000009
【図８】
2014217278.tif 000010
【図９】
2014217278.tif 000011
【図１０】
2014217278.tif 000012
【図１１】
2014217278.tif 000013
【図１２】
2014217278.tif 000014
【図１３】
2014217278.tif 000015
【図１４】
2014217278.tif 000016
【図１５】
2014217278.tif 000017