(57)【要約】【課題】  ルアーの飛翔状態を安定させてキャスティング性能を向上させるルアーを提供すること。【解決手段】  錘４をルアーの長手方向Ｘに移動可能に収容する収容部５をルアー本体３内部に備える。収容部５は、錘４が転動して移動する通路６と、少なくとも通路６の後端部６ｂに錘４を収納可能な収納部８とを有する。少なくとも通路６と収納部８との連通部分１０において、通路６における錘４の移動空間の内径は収納部８の内径よりも小である。連通部分１０の少なくとも一部に、移動空間を収納部８に対しルアー本体３の内側に位置させる段差部１１を設ける。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
錘をルアーの長手方向に移動可能に収容する収容部をルアー本体内部に備えたルアーであって、
前記収容部は、前記錘が転動して移動する通路と、少なくとも前記通路の後端部に前記錘を収納可能な収納部とを有し、
少なくとも前記通路と前記収納部との連通部分において、前記通路における前記錘の移動空間の内径は前記収納部の内径よりも小であり、
前記連通部分の少なくとも一部に、前記移動空間を前記収納部に対し前記ルアー本体の内側に位置させる段差部を設けたルアー。
【請求項２】
錘をルアーの長手方向に移動可能に収容する収容部をルアー本体内部に備えたルアーであって、
前記収容部は、前記錘が転動して移動する通路と、少なくとも前記通路の後端部に前記錘を収納可能な収納部とを有し、
前記通路と前記収納部との連通部分の少なくとも一部に、前記ルアー本体の内側に向けて突出する突出部を設けたルアー。
【請求項３】
前記収納部の全長は、前記通路の全長よりも短い請求項１又は２記載のルアー。
【請求項４】
前記通路は、その長手方向に沿って前記錘を案内するレールを備え、前記レールの収納部側端部が前記段差部を構成する請求項１又は３記載のルアー。
【請求項５】
前記通路は、その長手方向に沿って前記錘を案内するレールを備え、前記レールの収納部側端部が前記突出部を構成する請求項２又は３記載のルアー。
【請求項６】
前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、その少なくとも一部に前記ルアー本体の内側に向けて凸状に形成された凸部を有する請求項４又は５記載のルアー。
【請求項７】
前記凸部は、前記収納部に向けて高くなるように傾斜させてある請求項６記載のルアー。
【請求項８】
前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、その少なくとも一部に前記ルアー本体の外側に向けて凹状に形成された凹部を有する請求項４又は５記載のルアー。
【請求項９】
前記凹部は、前記収納部に向けて低くなるように傾斜させてある請求項８記載のルアー。
【請求項１０】
前記収納部側端部は、前記収納部に向けてテーパー状に形成されている請求項４〜９のいずれかに記載のルアー。
【請求項１１】
前記収納部側端部は、少なくとも一部に前記収納部に向けて突出する突起部を有する請求項４〜９のいずれかに記載のルアー。
【請求項１２】
前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、前記収納部に向けて低くなる傾斜面を有する請求項４〜１１のいずれかに記載のルアー。
【請求項１３】
前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、前記収納部に向けて低くなる階段状の段部を有する請求項４〜１１のいずれかに記載のルアー。
【請求項１４】
前記連通部分の少なくとも一部に、前記ルアー本体の内側に向けて突出する第二の突出部をさらに設けた請求項４〜１３のいずれかに記載のルアー。
【請求項１５】
前記第二の突出部は、前記ルアー本体の周方向の少なくとも一部に前記周方向に沿ってリブ状に設けられている請求項１４記載のルアー。
【請求項１６】
前記段差部又は前記通路の後端部の少なくとも一方に滑り止め手段を設けた請求項１，３，４，６〜１５のいずれかに記載のルアー。
【請求項１７】
前記突出部又は前記通路の後端部の少なくとも一方に滑り止め手段を設けた請求項２，３，５，６〜１５のいずれかに記載のルアー。
【請求項１８】
前記滑り止め手段は、前記突起部の表面を凹凸に形成した凹凸面である請求項１６又は１７記載のルアー。
【請求項１９】
前記収納部は、前記ルアー本体の内側に向けて突出し前記通路に向けて高くなる傾斜部をさらに有する請求項１〜１８のいずれかに記載のルアー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ルアーに関する。さらに詳しくは、錘をルアーの長手方向に移動可能に収容する収容部をルアー本体内部に備えたルアーに関する。
【背景技術】
【０００２】
上述の如きルアーとして、例えば特許文献１，２のものが知られている。特許文献１では、通路のルアー前方（頭部）側に固定した磁石等の保持手段によって錘を保持する。また、特許文献２では、移動可能な基本錘を別に設け、移動錘との磁力によってルアー前方側で移動錘を保持する。いずれの文献も、ルアー前方側でのみ錘を保持することで着水後の泳動姿勢を安定させるに過ぎない。そのため、キャスティング時に錘はルアー後方（尾部）へ移動するだけで、不測の負荷により錘がルアー後方で保持されずにルアーの重心が不安定となり、ルアーの飛翔状態が不安定となる場合があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭６３−２０７６６号公報
【特許文献２】特開２００１−２９９１５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
かかる従来の実情に鑑みて、本発明は、ルアーの飛翔状態を安定させてキャスティング性能を向上させるルアーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するため、本発明に係るルアーの特徴は、錘をルアーの長手方向に移動可能に収容する収容部をルアー本体内部に備えた構成において、前記収容部は、前記錘が転動して移動する通路と、少なくとも前記通路の後端部に前記錘を収納可能な収納部とを有し、少なくとも前記通路と前記収納部との連通部分において、前記通路における前記錘の移動空間の内径は前記収納部の内径よりも小であり、前記連通部分の少なくとも一部に、前記移動空間を前記収納部に対し前記ルアー本体の内側に位置させる段差部を設けたことにある。
【０００６】
上記第一の特徴構成において、ルアーをキャスティングすると、錘はその遠心力によって通路から通路後端部の収納部へ移動する。ここで、少なくとも通路と収納部との連通部分において、通路における錘の移動空間の内径が収納部の内径よりも小である。この内径の差によって、少なくとも連通部分に段差部が形成され、通路が収納部に対し高くなる。すなわち、通路は収納部よりルアーの内側（中心軸側）へ位置する。内径の差によって生じた段差部によって、通路から収納部への錘の移動はスムースに行われるが、収納部から通路への移動は抑制される。よって、ルアーの飛翔中に遠心力が弱まったとしても、錘が段差部によって係止され、通路側への移動（復帰）が抑制される。これにより、錘は通路の後端部の収納部に保持され、ルアーの重心が尾側に位置するので、より遠くにルアーをキャストできる。また、ルアーの姿勢も安定し、飛翔中にルアーと釣糸が絡らまることも防止することができる。
【０００７】
また、上記目的を達成するため、本発明に係るルアーの他の特徴は、錘をルアーの長手方向に移動可能に収容する収容部をルアー本体内部に備えた構成において、前記収容部は、前記錘が転動して移動する通路と、少なくとも前記通路の後端部に前記錘を収納可能な収納部とを有し、前記通路と前記収納部との連通部分の少なくとも一部に、前記ルアー本体の内側に向けて突出する突出部を設けたことにある。
【０００８】
上記第二の特徴構成においても、ルアーをキャスティングすると、錘はその遠心力によって通路から通路後端部の収納部へ移動する。ここで、通路と収納部との連通部分の少なくとも一部に、ルアー本体の内側に向けて突出する突出部を設けたので、ルアーの飛翔中に遠心力が弱まったとしても、錘が突出部によって係止され、通路側への移動が抑制される。これにより、錘は通路の後端部の収納部に保持され、ルアーの重心が尾側に位置するので、より遠くにルアーをキャストできる。また、ルアーの姿勢も安定し、飛翔中にルアーと釣糸が絡らまることも防止することができる。なお、通路から収納部への移動は、遠心力によってスムースに行われる。
【０００９】
上記各特徴構成において、前記収納部の全長は、前記通路の全長よりも短く形成することが望ましい。これにより、例え錘に対する遠心力が弱まったとしても、収納部の全長が短いので、錘が通路側へ加速されにくいため、上記段差部や突出部を乗り越えることが困難となり、錘の通路側への移動がより抑制される。その結果、より飛翔中のルアーの姿勢が安定し、さらにキャスティング性能が向上する。
【００１０】
上記第一の特徴構成に加え、前記通路は、その長手方向に沿って前記錘を案内するレールを備え、前記レールの収納部側端部が前記段差部を構成するようにしてもよい。また、上記第二の特徴構成に加え、前記通路は、その長手方向に沿って前記錘を案内するレールを備え、前記レールの収納部側端部が前記突出部を構成するようにしても構わない。
【００１１】
係る場合、前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、少なくとも一部に前記ルアー本体の内側に向けて凸状に形成された凸部を有するようにしてもよく、さらに、前記凸部は、前記収納部に向けて高くなるように傾斜させるとよい。これにより、錘の通路側への移動がさらに抑制され、錘が収納部に保持されるので、より飛翔中のルアーの姿勢が安定し、さらにキャスティング性能が向上する。
【００１２】
また、前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方は、少なくとも一部に前記ルアー本体の外側に向けて凹状に形成された凹部を有するようにしてもよく、さらに、前記凹部は、前記収納部に向けて低くなるように傾斜させるとよい。
【００１３】
また、上記各特徴構成に加えて、前記収納部側端部は、前記収納部に向けてテーパー状に形成されていてもよい。これにより、錘の係止部分を増大させることができるので、錘の通路側への移動をさらに抑制することができる。
【００１４】
また、上記各特徴構成に加えて、前記収納部側端部は、少なくとも一部に前記収納部に向けて突出する突起部を有するようにしても構わない。これにより、錘の通路側への移動をさらに抑制することができる。さらに、前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方が前記収納部に向けて低くなる傾斜面を有するようにしたり、前記収納部側端部又は前記通路の後端部の少なくとも一方が前記収納部に向けて低くなる階段状の段部を有するようにしたりすることも可能である。
【００１５】
また、上記各特徴構成に加えて、前記連通部分の少なくとも一部に、前記ルアー本体の内側に向けて突出する第二の突出部をさらに有するようにしてもよい。係る場合、前記第二の突出部は、前記ルアー本体の周方向の少なくとも一部に前記周方向に沿ってリブ状に設けられていてもよい。
【００１６】
さらに、上記第一の特徴構成に加えて、前記段差部又は前記通路の後端部の少なくとも一方に滑り止め手段を設けてもよく、上記第二の特徴構成に加えて、前記突出部又は前記通路の後端部の少なくとも一方に滑り止め手段を設けても構わない。係る場合、前記滑り止め手段は、例えば前記突起部の表面を凹凸に形成した凹凸面として形成してもよい。これら滑り止め手段により、錘の通路側への移動をさらに抑制することができる。
【００１７】
また、上記各特徴構成に加えて、前記収納部は、前記ルアー本体の内側に向けて突出し前記通路に向けて高くなる傾斜部をさらに有するようにしてもよい。
【発明の効果】
【００１８】
上記本発明に係るルアーの特徴によれば、ルアーの飛翔状態を安定させてキャスティング性能を向上させることが可能となった。
【００１９】
本発明の他の目的、構成及び効果については、以下の発明の実施の形態の項から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係るルアーの縦断面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線端面図である。
【図３】連通部分の部分拡大斜視図である。
【図４】錘と段差部との係止状態を説明する説明図である。
【図５】本発明の他の実施形態に係るルアーの図４相当図である。
【図６】本発明のさらに他の実施形態に係るルアーの図４相当図である。
【図７】本発明のさらに他の実施形態に係るルアーの図４相当図である。
【図８】本発明のさらに他の実施形態に係るルアーの図４相当図である。
【図９】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１０】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１１】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１２】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１３】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１４】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１５】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１６】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１７】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１８】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図１９】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２０】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２１】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２２】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２３】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２４】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２５】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２６】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２７】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２８】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図２９】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図３０】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図３１】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図３２】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図３３】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【図３４】ルアーの改変例の一例を示す部分拡大斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、図１〜４を適宜参照しながら、本発明の第一実施形態について詳しく説明する。なお、図面と請求項に係る発明との対応関係は後述の表に記載する。
本発明の第一実施形態に係るルアー１Ａは、図１に示すように、例えば合成樹脂製で左右略対称となる一対の半割部材２からなるルアー本体３よりなる。このルアー本体３の内部には、略球状の複数の錘４をルアー１の長手方向Ｘに移動可能に収容する収容部５が設けられている。なお、図面中、Ｙ方向がルアー１の長手Ｘに直交するルアー１の左右方向を示す。
【００２２】
ルアー本体３は魚の形状に成形され、その外面には適宜着色や模様等の装飾が施されている。ルアー本体３の頭部３１には、釣糸９を取り付ける釣糸取付部３５及びリップ部３６が設けられ、腹部３２及び尾部３４に図示省略する釣針を取り付ける釣針取付部３７が複数設けられている。本実施形態では、頭部３１及び腹部３２の２カ所に、図示省略する固定錘を取り付ける錘取付部３８が設けられている。また、尾部３４側には商品名やロゴを刻設する表示部３９が設けられている。なお、本明細書において、ルアー本体３の頭部３２側を前側Ｆ、尾部３３側を後側Ｂ、背部３３側を上側Ｕ、腹部３２側を下側Ｄとする。
【００２３】
収容部５は、図１に示すように、錘４が転動して移動する通路６と、この通路６の前側Ｆの前端部６ａで連通（接続）する前側通路７と、通路６の後側Ｂの後端部６ｂで連通する収納部８とからなる。錘４は、通路６を介して長手方向Ｘに転動して移動し、前側通路７及び収納部８に収納されると共にその移動に応じてルアー１の重心を変化させる。
【００２４】
図１に示すように、通路６は、半割部材２の内面から突出した略平行する上下壁部５１，５２によって形成されている。上壁部５１が通路６の天井部６１を構成し、下壁部５２が通路６の底部６２を構成する。この上壁部５１は、前側通路７の天井部７１及び前側壁７２を構成するように通路６から連続して設けられている。下壁部５２は、前側通路７の後側壁７３を構成するように通路６から連続して設けられている。通路６の底部６２は、収納部８の底部８１と比べ、腹部３２から離隔してルアー１の中心軸側（ルアー本体３の内側に向けて）設けられている。
【００２５】
図１，２に示すように、収納部５の側面における上壁部５１及び下壁部５２の間には、前側通路７から通路６にわたって錘４の移動を案内するレール５３が一対立設されている。これら上下壁部５１，５２、一対のレール５３及び後述のリブ１４によって、通路６内部に錘４が移動する移動空間６０が形成される。本実施形態において、この一対のレール５３は、錘４の直径Ｒ０より若干大きい間隔をおいて対向する。なお、「直径Ｒ０より若干大きい」とは、錘４が通路６内を長手方向Ｘ移動可能となる程度に若干の隙間（遊び）を含む。
【００２６】
図１，３に示すように、収納部８は、背部３１側に上壁部５１の後端部５１ｂに隣接してルアー本体３の内部に向けて突出する突出部８１が設けられている。また、収納部８の底部８２は、下壁部５２の後端部５２ｂから連続して設けられ、腹部３２ｂに向けて凸状に湾曲すると共にその湾曲端から尾部３４に向けて漸次薄くなるように形成されている。連通部分１０において、この下壁部５２が、通路６を収納部８に対しルアー本体３の内側へ位置させる（ルアー本体３の内面に対し高くする）段差部１１を構成する。
【００２７】
ところで、一対のレール５３は、図１に示すように、収納部８には設けられておらず、レール５３の後端部５３ｂは通路６と収納部８との連通部分１０に位置する。この後端部５３ｂは、少なくとも連通部分１０において、通路６を収納部８に対しルアー本体３の内側へ位置させる段差部１１の一部として機能する。
【００２８】
また、図１に示すように、後端収納部８の全長Ｌ１は、通路６の全長Ｌ２よりも短く形成されると共に、複数の錘４の直径の合計よりも若干大きく形成されている。「若干大きい」とは、複数の錘４が収納部８内で長手方向Ｘ移動可能となる程度の隙間（遊び）を含む。
【００２９】
本実施形態においては、図１〜３に示すように、通路６と収納部８との連通部分１０において、後端部５３ｂからルアー本体３の周方向に沿ってリブ１４がさらに設けられている。このリブ１４の厚み（ルアー本体３の内面から高さ）は、図２に示すように、レール５３の厚みと略同一である。リブ１４とレール５３の厚み（高さ）が略同一であるので、通路６から収納部８への侵入は容易となるが、収納部８から通路６への移動はリブ１４及びレール５３の後端部５３ｂを乗り越えなければならない。すなわち、これら部材が錘４の通路６への移動を抑制する。このリブ１４は、ルアー本体３の内面から突出する第二の突出部１３を構成する。
【００３０】
ここで、図４を参照しながら、錘４の移動に伴うルアー１の重心移動について説明する。なお、同図は、説明の便宜上、断面を示すハッチングを省略してある。
ルアー１Ａをキャスティングすると、尾部３３側に向けて遠心力が生じ、錘４はその遠心力によって通路６から収納部８へ移動し、ルアー１Ａの重心も尾部３４側へ移動する。ルアー１が飛翔中、錘４が尾部３４側に位置する収納部８内に収納されていると、重心が安定するので、飛翔状態も安定し、ルアー１はより遠方へキャストされる。しかし、重心が不安定であると、飛翔状態も不安定となり、ルアー１を遠方にキャストすることができず、また飛行中にルアー１と釣糸（ライン）９とが絡まってしまう虞もある。
【００３１】
ここで、上述したように、通路６と収納部８との連通部分１０において、通路６の移動空間６０の内径Ｒ１は収納部８の内径Ｒ２よりも小さい（狭い）。そして、この内径の差によって、連通部分１０に段差部１１が形成される。この段差部１１により、通路６が収納部８に対し高くなる。すなわち、通路６は収納部８よりルアー本体３の内側（中心軸側）へ位置することとなる。これにより、通路６から収納部８への移動はスムースに行われるが、収納部８から通路６への移動は、内径の差によって生じた段差部１１により抑制される。よって、図４の符号４Ａに示す錘の如く、この下壁部５２の一部分Ｐ１が錘４と当接することで係止し、通路６への移動を抑制し、錘４を収納部８に保持する。
【００３２】
ところで、飛翔中のルアー１の向きは、必ずしも腹部３２ｂが鉛直方向の下側となるとは限らない。このような場合であっても、段差部１１としてのレール５３の後端部５３ｂが連通部分１０に位置すると共に周方向に沿ってリブ１４も設けられているので、後端部５３ｂ及びリブ１４を乗り越えなければ通路６へ侵入することができない。よって、図４の符号４Ｂに示す錘の如く、後端部５３ｂ及びリブ１４の一部分Ｐ２が錘４と当接することで係止し、通路６への移動を抑制し、錘４を収納部８に保持する。これら段差部１１として機能する下壁部５２、後端部５３ｂ及びリブ１４が、飛翔中のルアー１の向きに関わらず錘４を収納部８に収納させる。これにより、尾部３４側に重心がとどまるので、重心が安定し、飛行状態も安定する。
【００３３】
しかも、後端収納部８の全長Ｌ１は、通路６の全長Ｌ２よりも短く、複数の錘４の直径の合計よりも若干大きい。これにより、仮に錘４に対する遠心力が弱まったとしても、錘４の通路６側への加速がつきにくいため、段差部１１を乗り越えて通路６内へ侵入することが困難となる。よって、錘４の通路６への侵入（移動）がさらに抑制され、収納部８に錘４を保持されるので、さらにルアー１Ａの重心が安定し、その飛行状態も安定する。
【００３４】
次に、図５〜８を参照しながら、本発明の他の実施形態について説明する。なお、以下の実施形態において、上記実施形態と同様の部材等には同一の符号を付してある。
【００３５】
図５に示す第二実施形態では、上記第一実施形態と異なり、段差部１１としての下壁部５２を設けず、通路６及び収納部８は腹部３２ｂに沿って略同一高さとしてある。そして、下壁部５２に代えて腹部３２側にさらにレール５３を設けている。係る場合、レール５３の後端部５３ｂによって、少なくとも連通部分１０に段差部１１が形成される。また、リブ１４は、ルアー本体３の内面から突出する第二の突出部１３を構成する。本実施形態では、これら第一、第二突出部１２，１３としての後端部５３ｂ及びリブ１４が、錘４と当接することで係止し、通路６への移動を抑制し、錘４を収納部８に保持する。
【００３６】
ところで、同図に一点鎖線で示す錘４Ｃの如く、錘の直径が小さい場合、ルアー１の飛翔状態によっては後端部５３ｂに係止しない場合もある。しかし、周方向にリブ１４が設けられているので、このリブ１４が第一突出部１２として機能し、錘４Ｃを係止し、通路６への移動を抑制し、錘４Ｃを収納部８に保持する。
図６（ａ）に示す第三実施形態では、連通部分１０にリブ１４を設けず、通路６に４本のレール５３を設けている。各レール５３の後端部５２ｂが、上述したように、段差部１１の一部として機能する。なお、同図（ｂ）に示す如く、段差部１１としての下壁部５２をも設けずに、通路６及び収納部８は腹部３２ｂに沿って略同一高さとすることも可能である。係る場合、各レール５３の後端部５２ｂが、段差部１１として機能して、錘４の通路６への移動を抑制し、収納部８に錘４を収納させる。
【００３７】
また、図７（ａ）に示す第四実施形態では、レール５３を設けず、連通部分１０にリブ１４を設けている。このリブ１４が、第二の突出部１３を構成する。なお、同図（ｂ）に示す如く、段差部１１としての下壁部５２をも設けない態様も可能である。係る場合、リブ１４が、前記ルアー本体３の内側に向けて突出する突出部１２として機能して、錘４の通路６への移動を抑制し、収納部８に錘４を収納させる。
【００３８】
また、図８に示す第五実施形態では、図１の１点鎖線で示す如く、レール５３’が通路６のレール５３から延長され収納部８にも設けられている。また、図８に示すように、連通部分１０にリブ１４が設けられている。本実施形態の場合、レール５３により通路６と収納部８との連通部分１０に内径の差が生じない。そこで、リブ１４をレール５３よりもルアー内方へ突出させる。すなわち、リブ１４が突出部１２として機能し、錘４の通路６への移動を抑制し、収納部８に錘４を収納させる。また、下壁部５２も突出部１２として機能する。
【００３９】
上述の各実施形態の如く、段差部１１，突出部１２及び第二突出部１３は、それぞれ単独に又は組み合わせて実施することが可能である。
【００４０】
さらに、図９〜３４を参照しながら、上記各実施形態の改変例について説明する。なお、以下の改変例は、それぞれ単独に又は組み合わせて実施することが可能である。
図９〜１１に示すように、レール５３の後端部（収納部側端部）５３ｂの少なくとも一部にルアー本体３の外側に向けて凸状に形成された凸部９１を設けてもよい。係る場合、各図に示すように、収納部８に向けて高くなるように傾斜させてもよい。凸部９１の形状は、各図に示す如き形状に限定されるものではない。また、通路６の後端部５１ｂ，５２ｂに凸部９１を設けてもよい。
【００４１】
図１２，１３に示すように、レール５３の後端部５３ｂの少なくとも一部にルアー本体３の内側に向けて凹状に形成された凹部９２を設けてもよい。係る場合、図１１に示すように、収納部８に向けて低くなるように傾斜させてもよい。凹部９２の形状は、各図に示す如き形状に限定されるものではない。また、通路６の後端部５１ｂ，５２ｂに凹部９２を設けてもよい。
【００４２】
図１４に示すように、レール５３の後端部５３ｂを収納部８に向けてテーパー状に形成してもよい。テーパー形状は、同図の形状に限られるものではない。また、レール５３を複数本設ける場合、必ずしもその全てをテーパー状に形成する必要はなく、適宜本数に対し実施すればよい。
【００４３】
図１５，１６に示すように、レール５３の後端部５３ｂの少なくとも一部に収納部８に向けて突出する突起部９３を設けてもよい。突起部９３の形状は、図示される形状に限られない。
【００４４】
図１７，１８に示すように、レール５３の後端部５３ｂに収納部８に向けて漸次低くなる傾斜面９４を設けてよい。傾斜面９４の形状や角度は適宜設定すればよく、平面又は湾曲面いずれであってもよい。この傾斜面９４は、通路６の後端部５１ｂ，５２ｂに設けてもよい。
【００４５】
図１９〜２１に示すように、レール５３の後端部５３ｂに収納部８に向けて漸次低くなる階段状の段部９５を設けてよい。段数は適宜設定すればよく、通路６の後端部５１ｂ，５２ｂに段部９５を設けてもよい。
【００４６】
図２２，２３に示すように、レール５３の後端部５３ｂに第二の突出部１３をさらに設けてもよい。第二の突出部１３の形状、個数、位置は、図示される形状に限定されるものではない。また、第二の突出部１３は、レール５３の後端部５３ｂと一体に設けても別体として設けても構わない。また、図２４に示すようにリブ１４は、周方向の少なくとも一部に設ければよい。なお、図２２，２３の例において、通路６の下壁部５２及びレール５３を設けない態様も可能である。係る場合、当該突出部が本願請求項２に係る発明における突出部を構成する。
【００４７】
図２５に示すように、レール５３の後端部５３ｂ（傾斜面９４）の表面を滑り止め手段としての凹凸面９６に形成してもよい。また、滑り止め手段９６は凹凸面に限られず、錘４に対し摩擦力を生じさせる部材であればよく、例えばゴム部材を別途設けることも可能である。また、通路６の後端部５１ｂ，５２ｂに滑り止め手段９６を設けてもよい。
【００４８】
図２６〜２９に示すように、収納部８にルアー本体３の内側に向けて突出し、通路６に向けて高くなる傾斜部９７を設けても構わない。この傾斜部９７の傾斜角度、形状、個数等は図示されるものに限られない。この傾斜部９７により、通路６への移動を補助（促進）させることで、段差部１１，突出部１２及び第二突出部１３の移動抑制とのバランスをとり、重心移動をスムースにさせる。
【００４９】
同様に、図３０，３１に示すように、収納部８の底部８２の形状も上記各実施形態の形状と異なり、傾斜面９８とすることで重心移動をスムースにさせる。
【００５０】
図３２〜３４に示すように、レール５３の後端部５３ｂの形状は、略直角に形成してもよく、角部にＲを付与したり、先細り形状にしてもよい。なお、図３２〜３４の例において、通路６の下壁部５２を設けない態様も可能である。係る場合、レール５３の後端部５３ｂが本願請求項２，５に係る発明における突出部を構成する。
【００５１】
最後に、本発明のさらに他の実施形態の可能性について説明する。
上記各実施形態において、錘４の数は図示されている数に限定されるわけではなく、適宜設定される。また、その錘４の数に応じて収納部８の全長も設定される。但し、係る場合、収納部８の全長Ｌ１は、通路６の全長よりも短く（小さく）設定するとよい。
【００５２】
上記各実施形態において、錘４が転動して移動する通路６の前後端部６ａ，６ｂにそれぞれ接続される前側通路７及び収納部８を設けた。しかし、通路６は、少なくとも後端部６ｂで錘４を収納可能な収納部８と連通していればよく、例えば、通路６を省略し前側通路７に直接収納部８を連通させても構わない。また、収納部８の全長Ｌ１と通路６の全長Ｌ２との関係も、上記実施形態の如くＬ１＜Ｌ２との関係に限られない。但し、錘４の通路６（又は前側通路７）側への加速を抑制できる点で上記実施形態が優れている。
【００５３】
上記各実施形態において、レール５３は対向させて一対設けた。しかし、レール５３の本数及び位置は上記第一実施形態に限られるものではなく、１本でも３本以上であってもよい。例えば、３本の場合であれば、ルアー１の中心軸に対し点対称となるように通路６及び前側通路７の側面に設けることができる。また、レール５３は通路６のみならず、第五実施形態の如く通路６のレール５３から延長させたレール５３’として収納部８にも設けてよい。また、収納部８にのみレール５３’を設けることも可能である。
【００５４】
上記各実施形態において、収納部８の背部３３側に突出部８１を設けた。しかし、突出部８１は省略してもよく、その形状も上記各実施形態のものに限られない。
【００５５】
最後に、本願請求項に係る発明と図面に示す実施形態との対応関係を示す。なお、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、上記各実施形態及び改変例に限らず、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。
【００５６】
【表１】
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【符号の説明】
【００５７】
１，１Ａ〜１Ｄ：ルアー、２：半割部材、３：ルアー本体、４：錘、５：収容部、６：通路、６ａ：前端部、６ｂ：後端部、７：前側通路、８：収納部、９：釣糸、１０：連通部分、１１：段差部、１２：突出部、１３：第二突出部、１４：リブ、３１：頭部、３２：腹部、３３：背部、３４：尾部、３５：釣糸取付部、３６：リップ部、３７：釣針取付部、３８：錘取付部、３９：表示部、５１：上壁部、５１ｂ：後端部、５２：下壁部、５２ｂ：後端部、５３，５３’：レール、５３ｂ：後端部（収納部側端部）、６０：移動空間、６１：天井部、６２：底部、７１：天井部、７２：前側壁、７３：後側壁、８１：突出部、８２：底部、９１：凸部、９２：凹部、９３：突起部、９４：傾斜面、９５：段部、９６：凹凸面（滑り止め手段）、９７：傾斜部、Ｆ：前側、Ｂ：後側、Ｕ：上側、Ｄ：下側、Ｌ１：通路全長、Ｌ２：後側収納部全長、Ｘ：ルアー長手方向、Ｙ：ルアー左右方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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