(57)【要約】      （修正有）【課題】フォーカスレンズ群を小型化・軽量化してオートフォーカス駆動機構への負担を軽減するとともに、フォーカシングに伴う球面収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を実現できる大口径望遠レンズ系を提供する。【解決手段】大口径望遠レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群であり、次の条件式（１）及び（２）を満足する。（１）−４＜ｆ／ｆ２＜−３、（２）１．３＜ｆ／ｆ３＜２．３、但し、ｆ：全系の焦点距離、ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。【選択図】図１
2014081457.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、第２レンズ群は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である大口径望遠レンズ系において、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする大口径望遠レンズ系。
（１）−４＜ｆ／ｆ２＜−３
（２）１．３＜ｆ／ｆ３＜２．３
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の大口径望遠レンズ系において、次の条件式（３）を満足する大口径望遠レンズ系。
（３）１．４＜ｆ／ｆ１＜２．１
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離。
【請求項３】
請求項１または２記載の大口径望遠レンズ系において、第３レンズ群は、１枚の負レンズと１枚の正レンズとの接合レンズからなる大口径望遠レンズ系。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群は、その最も像側に正レンズを有している大口径望遠レンズ系。
【請求項５】
請求項４記載の大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群は、最も像側の正レンズよりも物体側に少なくとも１枚の負レンズを有している大口径望遠レンズ系。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の大口径望遠レンズ系において、第２レンズ群と第３レンズ群の間に絞りが位置しており、第２レンズ群は、この絞りの直前位置で、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動する大口径望遠レンズ系。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群は、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、負レンズ、及び正レンズからなる大口径望遠レンズ系。
【請求項８】
請求項７記載の大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群中の最も像側に位置する負レンズと正レンズは接合されている大口径望遠レンズ系。
【請求項９】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズからなる大口径望遠レンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大口径望遠レンズ系に関し、特に小型の固体撮像素子を搭載した電子スチルカメラなどに用いて好適な内焦式（インナーフォーカス式）の大口径望遠レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、望遠レンズ系においては、合焦動作をしやすくすること、またオートフォーカス駆動機構への負担を軽減すること等を目的として、内焦式望遠レンズ系が提案されてきた。内焦式望遠レンズ系では、全体繰り出し式のレンズ系と比較して、合焦に際して移動するフォーカスレンズ群の移動距離を短くすること、またフォーカスレンズ群の重量を軽量化することが可能である。例えば特許文献１〜５には、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、第２レンズ群を無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とした内焦式望遠レンズ系が開示されている。
【０００３】
一方、従前の35ミリ判やAPS判よりも十分小さい撮像素子を搭載した小型の電子スチルカメラが開発されており、近年、これらの機器に用いられる光学系に対しては、より高いスペック、特に大口径化が求められている。光学系の大口径化を行なうことは、軸上光束が通過するレンズ群の有効径を増大させることに他ならず、特にフォーカスレンズ群が大径化しその重量が増大すると、オートフォーカス駆動機構への負担が増大してしまう。また、高い結像性能を確保することも難しくなる。
【０００４】
このような小型の電子スチルカメラに使用する望遠レンズ系は、例えば特許文献１〜５に開示されるような従前の大型センサーに好適な大口径望遠レンズの光学系を縮小スケーリングすることで得られる。しかし、単に縮小スケーリングしただけでは、依然としてフォーカスレンズ群の有効径は上述のような小型のカメラに使用するレンズとしては大径である。一方でオートフォーカス駆動機構への負担を軽減するために、レンズ径の小径化を図ると、高い結像性能を確保することは困難である。
【０００５】
特許文献１〜５の望遠レンズ系はいずれも、光学系の各レンズ群のパワーバランスの設定が不適切であるため、フォーカスレンズ群のフォーカシング移動量、有効径、重量がともに大きくなってオートフォーカス駆動機構への負担が増大する、フォーカシングに伴う球面収差等の諸収差が困難となって光学性能が劣化するという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平８−１２２６２９号公報
【特許文献２】特開平９−１５９９１１号公報
【特許文献３】特開２００２−１０７６１６号公報
【特許文献４】特開２００８−１４５５８４号公報
【特許文献５】特開２００９−１８６６０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は以上の問題意識に基づいてなされたものであり、光学系の各レンズ群のパワーバランスを最適設定することにより、フォーカスレンズ群を小型化・軽量化してオートフォーカス駆動機構への負担を軽減するとともに、フォーカシングに伴う球面収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を実現できる大口径望遠レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の大口径望遠レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、第２レンズ群は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である大口径望遠レンズ系において、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）−４＜ｆ／ｆ２＜−３
（２）１．３＜ｆ／ｆ３＜２．３
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離、
である。
【０００９】
本発明の大口径望遠レンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）１．４＜ｆ／ｆ１＜２．１
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
である。
【００１０】
第３レンズ群は、１枚の負レンズと１枚の正レンズとの接合レンズから構成することができる。この接合レンズは、物体側から順に負レンズと正レンズを位置させてもよいし、逆に、物体側から順に正レンズと負レンズを位置させてもよい。
【００１１】
第１レンズ群は、その最も像側に正レンズを有していることが好ましい。また第１レンズ群は、この最も像側の正レンズよりも物体側に少なくとも１枚の負レンズを有していることが好ましい。
【００１２】
第２レンズ群と第３レンズ群の間に絞りが位置しており、第２レンズ群は、この絞りの直前位置で、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動することが好ましい。
【００１３】
第１レンズ群は、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、負レンズ、及び正レンズから構成することができる。この場合、第１レンズ群中の最も像側に位置する負レンズと正レンズは接合することが好ましい。
【００１４】
あるいは、第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズから構成することもできる。
【００１５】
本発明の大口径望遠レンズ系は、別の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、第２レンズ群は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群を、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、負レンズ、及び正レンズから構成したことを特徴としている。
【００１６】
本発明の大口径望遠レンズ系は、さらに別の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、第２レンズ群は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である大口径望遠レンズ系において、第１レンズ群を、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズから構成したことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、光学系の各レンズ群のパワーバランスを最適設定することにより、フォーカスレンズ群を小型化・軽量化してオートフォーカス駆動機構への負担を軽減するとともに、フォーカシングに伴う球面収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を実現できる大口径望遠レンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例１の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例２の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における諸収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例３の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における諸収差図である。
【図９】図７の構成における横収差図である。
【図１０】本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例４の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１１】図１０の構成における諸収差図である。
【図１２】図１０の構成における横収差図である。
【図１３】本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例５の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における諸収差図である。
【図１５】図１３の構成における横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本実施形態の大口径望遠レンズ系は、図１、図４、図７、図１０、及び図１３の各数値実施例１−５に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなる。第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には絞りＳが配置されている。第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には光学フィルタＯＰが配置されている。なお、絞りＳは第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間に配置することも可能である。
【００２０】
第１レンズ群Ｇ１は、数値実施例１−３では、物体側から順に、正レンズ１１、正レンズ１２、正レンズ１３、負レンズ１４、及び物体側から順に位置する負レンズ１５と正レンズ１６の接合レンズからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、数値実施例４−５では、物体側から順に、負レンズ１１’、正レンズ１２’、正レンズ１３’、正レンズ１４’、負レンズ１５’、及び正レンズ１６’からなる。
【００２１】
第２レンズ群Ｇ２は、全数値実施例１−５を通じて、物体側から順に位置する正レンズ２１と負レンズ２２の接合レンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である。
【００２２】
第３レンズ群Ｇ３は、全数値実施例１−５を通じて、物体側から順に位置する負レンズ３１と正レンズ３２の接合レンズからなる。
【００２３】
第３レンズ群Ｇ３は、第２レンズ群Ｇ２によって緩やかな収束光となった光線を最終的に像面Ｉに結像させる役割を持っている。そこで本実施形態の大口径望遠レンズ系では、第３レンズ群Ｇ３を物体側から順に位置する負レンズ３１と正レンズ３２の接合レンズから構成することで、球面収差と色収差を良好に補正した状態を維持して像面Ｉに結像させることに成功している。なお、第３レンズ群Ｇ３を構成する負レンズと正レンズの順序を入れ替えて、第３レンズ群Ｇ３を物体側から順に位置する正レンズと負レンズの接合レンズから構成しても、同様の作用効果を得ることができる。
【００２４】
本実施形態の大口径望遠レンズ系では、第１レンズ群Ｇ１の最も像側に正レンズ１６（１６’）を配置している。これにより、第１レンズ群Ｇ１中の正レンズ１６（１６’）より物体側で良好に収差補正された光線を正レンズ１６（１６’）によって強く収束させることで、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２に入射する光線高さを下げて第２レンズ群Ｇ２を小径化することができる。また、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差とコマ収差を正レンズ１６（１６’）で打ち消すことで良好な結像性能を得ることができる。
【００２５】
本実施形態の大口径望遠レンズ系では、第１レンズ群Ｇ１が全体として強い正の屈折力を有しており、各面での球面収差の発生を抑えるために、４枚の正レンズ１１、１２、１３、１６（１２’、１３’、１４’、１６’）によって屈折力を分散している。さらに、第１レンズ群Ｇ１中の最も像側の正レンズ１６（１６’）よりも物体側に２枚の負レンズ１４、１５（１１’、１５’）を配置することで、これら４枚の正レンズとは逆符号の軸上色収差、倍率色収差、球面収差、像面湾曲を発生させて良好な収差補正を実現可能としている。なお、第１レンズ群Ｇ１中の最も像側の正レンズ１６（１６’）よりも物体側に少なくとも１枚の負レンズを配置すれば一定の収差補正効果が得られる。
【００２６】
本実施形態の大口径望遠レンズ系では、第２レンズ群Ｇ２を、物体側から順に位置する像側に凸面を向けた正レンズ（両凸正レンズまたは像側に凸の正メニスカスレンズ）２１と両凹負レンズ２２の接合レンズから構成している。これにより、フォーカシングに伴う色収差の変動を抑えるとともに、高次の球面収差を良好に補正することができる。
【００２７】
本実施形態の大口径望遠レンズ系では、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間に絞りＳが位置しており、第２レンズ群Ｇ２は、この絞りＳの直前位置で、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動する。軸上光線高さの低い第２レンズ群Ｇ２の後方に絞りＳを配置することにより、開放絞り径が小さくなり、絞り制御機構およびレンズ外径の肥大化を抑えることができる。
【００２８】
本実施形態の大口径望遠レンズ系は、数値実施例１−３において、第１レンズ群Ｇ１を、物体側から順に、正レンズ１１、正レンズ１２、正レンズ１３、負レンズ１４、及び物体側から順に位置する負レンズ１５と正レンズ１６の接合レンズから構成している。これにより、物体側に配置される強い正の屈折力を３枚の正レンズ１１、１２、１３に分担させ、非球面を使うことなく球面収差、コマ収差の発生を抑えながら大口径の光束を集光させることができる。
【００２９】
本実施形態の大口径望遠レンズ系は、数値実施例４−５において、第１レンズ群Ｇ１を、物体側から順に、負レンズ１１’、正レンズ１２’、正レンズ１３’、正レンズ１４’、負レンズ１５’、及び正レンズ１６’から構成している。最も物体側に負レンズ１１’を配置することにより、第1レンズ群Ｇ１の有効径の増大を抑え、レンズをより軽量化することができる。また第１レンズ群Ｇ１内の倍率色収差の補正にも有効である。
【００３０】
条件式（１）は、全系の焦点距離と、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との比を規定している。条件式（１）を満足することで、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２の屈折力を最適設定し、第２レンズ群Ｇ２のフォーカシング移動量の増大を抑えつつ良好な収差補正が実現可能となる。
条件式（１）の上限を超えると、第２レンズ群Ｇ２のフォーカシング移動量が大きくなって、オートフォーカス駆動機構への負担が増大してしまう。
条件式（１）の下限を超えると、フォーカシングに伴う球面収差等の収差補正が困難となってしまう。
【００３１】
条件式（２）は、全系の焦点距離と、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離との比を規定している。条件式（２）を満足することで、最終的な結像に密接に関わる第３レンズ群Ｇ３の屈折力を最適設定し、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２の有効径と重量の増大を抑えつつ良好な収差補正が実現可能となる。
条件式（２）の上限を超えると、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２の有効径と重量が大きくなって、オートフォーカス駆動機構への負担が増大してしまう。
条件式（２）の下限を超えると、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｇ２の有効径は小さくできるが、球面収差の補正が困難になってしまう。
【００３２】
条件式（３）は、全系の焦点距離と、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離との比を規定している。条件式（３）を満足することで、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を最適設定して良好な収差補正が実現可能となる。
条件式（３）の上限を超えると、像面湾曲が補正不足となり、また球面収差の補正が困難になってしまう。
条件式（３）の下限を超えると、像面湾曲が過剰補正となってしまう。
【実施例】
【００３３】
次に具体的な数値実施例１−５を示す。諸収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、fB はバックフォーカス、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、ν(d)はｄ線に対するアッベ数を示す。長さの単位は[mm]である。全数値実施例１−５を通じて、非球面レンズは用いていない。
【００３４】
［数値実施例１］
図１〜図３と表１〜表２は、本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３はその横収差図である。表１はその面データ、表２はその各種データである。
【００３５】
本数値実施例１の大口径望遠レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなる。第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間には絞りＳが配置されている。第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には光学フィルタＯＰが配置されている。
【００３６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸正レンズ１１、物体側に凸の正メニスカスレンズ１２、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３、物体側に凸の負メニスカスレンズ１４、及び物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ１５と物体側に凸の正メニスカスレンズ１６の接合レンズからなる。
【００３７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に位置する両凸正レンズ２１と両凹負レンズ２２の接合レンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して光軸方向に移動するフォーカスレンズ群である。
【００３８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ３１と両凸正レンズ３２の接合レンズからなる。
【００３９】
（表１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           120.745      2.667      1.48749        70.4
2          -354.036      0.200
3            28.549      4.340      1.49700        81.6
4           142.740      0.100
5            16.929      5.320      1.49700        81.6
6            84.290      2.267
7            96.687      1.000      1.63980        34.6
8            12.245      2.846
9            15.672      0.800      1.83481        42.7
10            8.858      3.767      1.77250        49.6
11           40.680      3.443
12          508.805      2.174      1.83400        37.3
13          -10.478      0.800      1.80420        46.5
14           11.136      3.634
15絞           ∞       3.901
16           34.370      0.800      1.75211        25.0
17           14.492      2.330      1.88300        40.8
18          -40.717      7.000
19              ∞       1.100      1.51633        64.1
20              ∞         -
（表２）
各種データ
FNO.         1.8
f          44.65
W            6.3
Y           5.00
fB          2.35
L          50.84
【００４０】
［数値実施例２］
図４〜図６と表３〜表４は、本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例２を示している。図４は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図５はその諸収差図、図６はその横収差図である。表３はその面データ、表４はその各種データである。
【００４１】
この数値実施例２のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第３レンズ群Ｇ３の負レンズ３１が両凹負レンズである。
【００４２】
（表３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            75.211      2.973      1.48749        70.4
2         -1236.440      0.200
3            32.913      3.778      1.49700        81.6
4           136.656      0.100
5            17.053      5.349      1.49700        81.6
6            88.754      2.202
7            90.994      1.000      1.62588        35.7
8            11.932      5.472
9            13.158      0.800      1.83481        42.7
10            8.233      4.123      1.74330        49.2
11           57.037      2.000
12          351.022      2.428      1.83400        37.3
13          -10.127      1.000      1.83481        42.7
14            9.386      3.298
15絞           ∞       1.563
16         -131.531      0.800      1.80610        33.3
17           15.708      2.000      1.88300        40.8
18          -17.006      8.000
19              ∞       1.050      1.51633        64.1
20              ∞         -
（表４）
各種データ
FNO.         1.8
f          44.73
W            6.2
Y           5.00
fB          2.97
L          51.10
【００４３】
［数値実施例３］
図７〜図９と表５〜表６は、本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例３を示している。図７は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図８はその諸収差図、図９はその横収差図である。表５はその面データ、表６はその各種データである。
【００４４】
この数値実施例３のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１４が両凹負レンズである。
（２）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１６が両凸正レンズである。
（３）第２レンズ群Ｇ２の正レンズ２１が像側に凸の正メニスカスレンズである。
【００４５】
（表５）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           115.356      3.332      1.48749        70.4
2          -115.353      1.988
3            37.571      3.958      1.49700        81.6
4           187.856      0.100
5            17.235      4.854      1.43875        95.0
6            76.924      2.833
7          -281.464      1.000      1.80000        29.9
8            40.358      2.513
9            19.891      0.800      1.83481        42.7
10            9.024      4.257      1.65160        58.5
11         -110.946      2.000
12         -219.392      1.931      1.84666        23.8
13          -14.394      1.000      1.70154        41.2
14            8.389      3.255
15絞           ∞       1.495
16           75.119      1.000      1.83400        37.3
17            7.087      3.000      1.88300        40.8
18          -47.869      7.000
19              ∞       1.050      1.51633        64.1
20              ∞         -
（表６）
各種データ
FNO.         1.8
f          44.77
W            6.2
Y           5.00
fB          2.71
L          50.08
【００４６】
［数値実施例４］
図１０〜図１２と表７〜表８は、本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例４を示している。図１０は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１１はその諸収差図、図１２はその横収差図である。表７はその面データ、表８はその各種データである。
【００４７】
この数値実施例４のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１’、両凸正レンズ１２’、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３’、物体側に凸の正メニスカスレンズ１４’、物体側に凸の負メニスカスレンズ１５’、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ１６’からなる。
（２）第３レンズ群Ｇ３の負レンズ３１が両凹負レンズである。
【００４８】
（表７）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            40.937      1.000      1.81600        46.6
2            20.952      0.353
3            21.681      6.007      1.48749        70.4
4          -731.612      0.200
5            26.806      3.620      1.49700        81.6
6            76.588      0.200
7            15.104      6.598      1.49700        81.6
8         24814.531      1.952
9           695.831      1.000      1.60342        38.0
10            9.972      2.959
11           13.841      2.680      1.77250        49.6
12           88.709      2.000
13           51.140      1.957      1.84666        23.8
14          -18.273      0.968      1.80610        40.7
15            9.042      3.631
16絞           ∞       1.886
17         -192.643      0.800      1.72825        28.3
18           14.243      2.025      1.74400        44.9
19          -23.149      7.500
20              ∞       1.100      1.51633        64.1
21              ∞         -
（表８）
各種データ
FNO.         1.8
f          44.80
W            6.2
Y           5.00
fB          2.34
L          50.78
【００４９】
［数値実施例５］
図１３〜図１５と表９〜表１０は、本発明による大口径望遠レンズ系の数値実施例５を示している。図１３は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５はその横収差図である。表９はその面データ、表１０はその各種データである。
【００５０】
この数値実施例５のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例４のレンズ構成と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１２’が物体側に凸の正メニスカスレンズである。
【００５１】
（表９）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            39.904      1.000      1.80420        46.5
2            21.194      0.268
3            21.595      5.244      1.48749        70.4
4           146.538      0.200
5            27.584      3.464      1.49700        81.6
6            72.574      0.200
7            15.101      5.600      1.49700        81.6
8            43.146      0.660
9            17.391      1.000      1.78590        44.2
10            9.425      4.164
11           11.284      4.745      1.65160        58.5
12          127.770      2.000
13          895.554      2.800      1.83481        42.7
14          -11.414      0.800      1.74400        44.8
15            7.719      3.606
16絞           ∞       1.516
17         -491.963      0.800      1.80400        46.6
18           12.328      2.216      1.69700        48.5
19          -17.514      7.500
20             ∞        1.050      1.51633        64.1
21             ∞          -
（表１０）
各種データ
FNO.         1.8
f          44.72
W            6.1
Y           5.00
fB          2.61
L          51.44
【００５２】
各数値実施例の各条件式に対する値を表１１に示す。
（表１１）
実施例１   実施例２   実施例３   実施例４   実施例５
条件式（１）  -3.01      -3.86      -3.47      -3.04      -3.89
条件式（２）   2.03       2.28       1.60       1.33       1.34
条件式（３）   1.42       1.64       1.75       1.72       2.02
【００５３】
表１１から明らかなように、数値実施例１〜数値実施例５は、条件式（１）〜（３）を満足しており、諸収差図および横収差図から明らかなように諸収差および横収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００５４】
Ｇ１  正の屈折力の第１レンズ群
１１  正レンズ
１２  正レンズ
１３  正レンズ
１４  負レンズ
１５  負レンズ
１６  正レンズ
１１’  負レンズ
１２’  正レンズ
１３’  正レンズ
１４’  正レンズ
１５’  負レンズ
１６’  正レンズ
Ｇ２  負の屈折力の第２レンズ群
２１  正レンズ
２２  負レンズ
Ｇ３  正の屈折力の第３レンズ群
３１  負レンズ
３２  正レンズ
Ｓ  絞り
ＯＰ  光学フィルタ
Ｉ  像面
【図１】
2014081457.tif 000003
【図２】
2014081457.tif 000004
【図３】
2014081457.tif 000005
【図４】
2014081457.tif 000006
【図５】
2014081457.tif 000007
【図６】
2014081457.tif 000008
【図７】
2014081457.tif 000009
【図８】
2014081457.tif 000010
【図９】
2014081457.tif 000011
【図１０】
2014081457.tif 000012
【図１１】
2014081457.tif 000013
【図１２】
2014081457.tif 000014
【図１３】
2014081457.tif 000015
【図１４】
2014081457.tif 000016
【図１５】
2014081457.tif 000017