(57)【要約】      （修正有）【課題】良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、この撮影レンズの製造方法を提供する。【解決手段】カメラ１等の光学機器に搭載される撮影レンズＳＬは、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、を有し、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、最も像側に両凹レンズＬ２２を有し、次式の条件を満足する。０．３０＜ｙＧ２／ｙＧ１＜０．８０。ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群Ｇ１の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする。ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群Ｇ２の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする。【選択図】図１
2014081431.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群から前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、
最も像側に両凹レンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする撮影レンズ。
０．３０  ＜  ｙＧ２／ｙＧ１  ＜  ０．８０
但し、
ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第１レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第２レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１に記載の撮影レンズ。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、前記屈折率ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の撮影レンズ。
【請求項４】
開口絞りを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項５】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の撮影レンズ。
【請求項６】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の撮影レンズ。
【請求項７】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項８】
前記像面から見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の撮影レンズ。
【請求項９】
前記像面から見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の撮影レンズ。
【請求項１０】
前記像面から見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの、最も物体側のレンズの、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の撮影レンズ。
【請求項１１】
前記第１レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第１レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第２レンズ及び物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３レンズを有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１１に記載の撮影レンズ。
（ν１＋ν２）／２  ＞  ５５
但し、
ν１：前記第１レンズ群の前記第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ν２：前記第１レンズ群の前記第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項１３】
前記第２レンズ群は、物体側より順に、正レンズ及び前記負レンズを貼り合わせた接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１３に記載の撮影レンズ。
１．７０  ＜  （ｎ２１＋ｎ２２）／２  ＜  １．９５
但し、
ｎ２１：前記第２レンズ群の前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
ｎ２２：前記第２レンズ群の前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１５】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズとを貼り合わせた接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１５に記載の撮影レンズ。
−０．５０  ＜  ｒ１／ｆ  ＜  −０．２０
但し、
ｒ１：前記第１レンズ群内の前記接合レンズの最も物体側の面の曲率半径
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【請求項１７】
前記第１レンズ群内に開口絞りを有することを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１８】
請求項１〜１７のいずれか一項に記載の撮影レンズを有することを特徴とする光学機器。
【請求項１９】
物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成する撮影レンズの製造方法であって、
最も像側に両凹レンズ配置し、
次式の条件を満足するように配置することを特徴とする撮影レンズの製造方法。
０．３０  ＜  ｙＧ２／ｙＧ１  ＜  ０．８０
但し、
ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第１レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第２レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやビデオカメラ等で、Ｆナンバーが比較的明るく、光学性能が容易に得られるレンズタイプとして、いわゆるガウス型レンズがあり、現在も多く用いられている（例えば、特許文献1参照）。また近年、このような光学系に対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０７２３５９号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のレンズは十分に高い光学性能を有しているとは言えなかった。それと同時に、このような光学系における光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、この撮影レンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、最も像側に両凹レンズを有し、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．３０  ＜  ｙＧ２／ｙＧ１  ＜  ０．８０
但し、
ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
【０００７】
また、このような撮影レンズにおいて、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【０００８】
また、このような撮影レンズは、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、この屈折率ｎｄは１．３０以下であることが好ましい。
【０００９】
また、このような撮影レンズは、開口絞りを有し、反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。
【００１０】
また、このような撮影レンズにおいて、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第１レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることが好ましい。
【００１１】
また、このような撮影レンズにおいて、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第１レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることが好ましい。
【００１２】
また、このような撮影レンズにおいて、反射防止膜が設けられた光学面は、像面から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。
【００１３】
また、このような撮影レンズにおいて、像面から見て凹形状のレンズ面は、第２レンズ群の最も物体側のレンズの、物体側レンズ面であることが好ましい。
【００１４】
また、このような撮影レンズにおいて、第１レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第１レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第２レンズ及び物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３レンズを有することが好ましい。
【００１５】
また、このような撮影レンズは、次式の条件を満足することが好ましい。
（ν１＋ν２）／２  ＞  ５５
但し、
ν１：第１レンズ群の第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ν２：第１レンズ群の第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００１６】
また、このような撮影レンズにおいて、第２レンズ群は、物体側より順に、正レンズ及び負レンズを貼り合わせた接合レンズを有することが好ましい。
【００１７】
また、このような撮影レンズは、次式の条件を満足することが好ましい。
１．７０  ＜  （ｎ２１＋ｎ２２）／２  ＜  １．９５
但し、
ｎ２１：第２レンズ群の正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
ｎ２２：第２レンズ群の負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【００１８】
また、このような撮影レンズにおいて、第１レンズ群は、負レンズと正レンズとを貼り合わせた接合レンズを有することが好ましい。
【００１９】
また、このような撮影レンズは、次式の条件を満足することが好ましい。
−０．５０  ＜  ｒ１／ｆ  ＜  −０．２０
但し、
ｒ１：第１レンズ群内の接合レンズの最も物体側の面の曲率半径
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００２０】
また、このような撮影レンズは、第１レンズ群内に開口絞りを有することが好ましい。
【００２１】
また、本発明に係る光学機器は、上述の撮影レンズのいずれかを有することを特徴とする。
【００２２】
また、本発明に係る撮影レンズの製造方法は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成する撮影レンズの製造方法であって、最も像側に両凹レンズ配置し、次式の条件を満足するように配置することを特徴とする。
０．３０  ＜  ｙＧ２／ｙＧ１  ＜  ０．８０
但し、
ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び撮影レンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）を示す。
【図３】第１実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図であって、入射した光線が第１番目の反射光発生面と第２番目の反射光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】第２実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）を示す。
【図６】第３実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第３実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）を示す。
【図８】第４実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図９】第４実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）を示す。
【図１０】上記撮影レンズを搭載するカメラの断面図である。
【図１１】上記撮影レンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図１２】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１３】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１５】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１６】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１７】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、光軸に沿って、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有して構成されている。また、この撮影レンズＳＬは、最も像側に両凹レンズＬ２２を有することが望ましい。このような構成とすることにより、この撮影レンズＳＬは、有効径が２５ｍｍから３０ｍｍ程度の大口径レンズとすることができ、鏡筒の小型化と諸収差を良好に補正することができる。また、この撮影レンズＳＬは、いわゆるガウスタイプのレンズを変形したものである。ガウスタイプでは、開口絞りＳの前後にてレンズが略対称の形状をしているため、その対称性により、歪曲収差などの補正が容易となる。
【００２６】
それでは、このような撮影レンズＳＬを構成するための条件について説明する。まず、この撮影レンズＳＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２７】
０．３０  ＜  ｙＧ２／ｙＧ１  ＜  ０．８０                  （１）
但し、
ｙＧ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群Ｇ１の
光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
ｙＧ２：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群Ｇ２の
光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする
【００２８】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２の中間撮影距離（撮影倍率−０．０１倍）時の合焦における移動比率の適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２単体で発生する倍率色収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．３５にすることが好ましい。また、条件式（１）の上限値を上回ると、コマ収差及び像面湾曲が補正過剰になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．６０にすることが好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００３０】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬにおいて、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３１】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、この屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３２】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、開口絞りＳを有し、反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。光学面のうち開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このようにすれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３３】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの第１レンズ群Ｇ１において反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１における光学面のうち開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３４】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの第１レンズ群Ｇ１において反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１における光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、像面から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。光学面のうち像面から見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このようにすれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３６】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの第１レンズ群Ｇ１において反射防止膜が設けられた、像面から見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１における光学面のうち像面から見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３７】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの第１レンズ群Ｇ１において反射防止膜が設けられた、像面から見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１における光学面のうち像面から見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３８】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち反射防止膜が設けられた、像面から見て凹形状のレンズ面は、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズの、物体側レンズ面であることが好ましい。第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち像面から見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３９】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬにおいて、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００４０】
また、この撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１が、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１レンズ）Ｌ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第３レンズ）Ｌ１３を有することが望ましい。このような構成とすることにより、無限遠から近距離までの撮影領域において、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４１】
また、この撮影レンズＳＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００４２】
（ν１＋ν２）／２  ＞  ５５                                （２）
但し、
ν１：第１レンズ群Ｇ１の第１レンズＬ１１の媒質のｄ線に対するアッベ数
ν２：第１レンズ群Ｇ１の第２レンズＬ１２の媒質のｄ線に対するアッベ数
【００４３】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を有するレンズ成分（第１レンズ）Ｌ１１及び正の屈折力を有するレンズ成分（第２レンズ）Ｌ１２の分散を規定するための条件式である。条件式（２）を満足することによって、色収差を良好に補正することができる。特に、コマ収差を良好に補正できる。なお本願の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を６０にすることが好ましい。
【００４４】
また、この撮影レンズＳＬは、第２レンズ群Ｇ２が、物体側より順に正レンズ（例えば、図１における両凸レンズＬ２１）と上述の両凹レンズ（負レンズ）Ｌ２２とを貼り合わせた接合レンズＣＬ２を有することが望ましい。このような構成とすることにより、像側に配置されたレンズに色消し効果を持たせ、全体として色収差が補正できる。特にこの構成により、合焦時の色収差の変動を少なくすることができる。またこのように、正レンズＬ２１と負レンズＬ２２とを接合レンズＣＬ２とすることにより、光線の全反射を防ぎ、当該レンズにおいて光線を良好に通すことができる。
【００４５】
また、この撮影レンズＳＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００４６】
１．７０  ＜  （ｎ２１＋ｎ２２）／２  ＜  １．９５          （３）
但し、
ｎ２１：第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２１の媒質のｄ線に対する屈折率
ｎ２２：第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２２の媒質のｄ線に対する屈折率
【００４７】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２１と負レンズＬ２２の屈折率を規定するための条件式である。条件式（３）を満足することによって、ペッツバール和の増大を防ぐことができる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７５にすることが好ましい。また、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を１．８５にすることが好ましい。
【００４８】
また、この撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１に負レンズ（例えば図１における両凹レンズＬ１５）と正レンズ（例えば図１における両凸レンズＬ１６）とを貼り合わせた接合レンズＣＬ１を有することが望ましい。このような構成により、像側に配置した接合レンズＣＬ２と同様に色消し効果があり、全体として色収差が補正できる。
【００４９】
また、この撮影レンズＳＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００５０】
−０．５０  ＜  ｒ１／ｆ  ＜  −０．２０                    （４）
但し、
ｒ１：第１レンズ群Ｇ１内の接合レンズＣＬ１の最も物体側の面の曲率半径
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００５１】
条件式（４）は、無限遠合焦時のこの撮影レンズＳＬの全系の焦点距離ｆに対する第１レンズ群Ｇ１内の接合レンズＣＬ１の負レンズ（図１における両凹レンズＬ１５）の物体側の面（図１における第１０面）の曲率半径の比を規定するための条件式である。ここで、曲率半径は、物体側に凸の面を正とし、像側に凸の面を負とする。この条件式（４）を満足することによって、像面湾曲の増大を防ぐことができる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．４５にすることが好ましい。また、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を−０．２５にすることが好ましい。
【００５２】
また、この撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１内に開口絞りＳを有することが望ましい。このような構成により、コマ収差を良好に補正することができる。
【００５３】
次に、本実施形態に係る撮影レンズＳＬを備えた光学装置であるカメラを図１０に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る撮影レンズＳＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００５４】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る撮影レンズＳＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５５】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００５６】
本実施形態では、２群構成の撮影レンズＳＬを示したが、以上の構成条件等は、３群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００５７】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。
【００５８】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第１レンズ群Ｇ１の最も像側のレンズ（例えば、図１におけるＬ１７）を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００５９】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、前述したように、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【００６０】
開口絞りＳは、前述のように、第１レンズ群Ｇ１中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００６１】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００６２】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、３５ｍｍフィルムサイズ換算での焦点距離が、６０ｍｍから１５０ｍｍ程度、好ましくは８０ｍｍから９０ｍｍ程度である。また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、バックフォーカス（この撮影レンズＳＬの最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離）が最も小さい状態で１０ｍｍから３０ｍｍ程度とするのが望ましい。
【００６３】
以下、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの製造方法の概略を、図１１を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群Ｇ１〜Ｇ２をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、最も像側に両凹レンズＬ２２を配置する（ステップＳ２００）。さらにまた、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ２が、前述の条件式（１）を満足するように配置する(ステップＳ３００)。
【００６４】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、両凹レンズＬ１５と両凸レンズＬ１６とを接合した接合レンズＣＬ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に両凸レンズＬ２１と両凹レンズＬ２２とを接合した接合レンズＣＬ２を配置して第２レンズ群Ｇ２とする。このように準備した各レンズ群を上述の手順で配置して撮影レンズＳＬを製造する。
【実施例】
【００６５】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図６及び図８は、各実施例に係る撮影レンズＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ４）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ４の断面図の下部には、無限遠（∞）から近距離物体（至近）に合焦する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ２の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。また、図１、図４、図６及び図８に示すように、第１〜第４実施例に係る撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、から構成されている。そして、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を別々に物体側に繰出すことにより行われる。すなわち、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増大し、バックフォーカスが増大するように、第１及び第２レンズ群Ｇ１，Ｇ２が光軸に沿って物体側に移動する。また、開口絞りＳは第１レンズ群Ｇ１中に配置され、合焦に際し、この第１レンズ群Ｇ１とともに移動する。
【００６６】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成を示す図である。この図１に示す撮影レンズＳＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１レンズ）Ｌ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第３レンズ）Ｌ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、両凹レンズＬ１５と両凸レンズＬ１６とを接合した接合レンズＣＬ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に両凸レンズ（正レンズ）Ｌ２１と両凹レンズ（負レンズ）Ｌ２２とを接合した接合レンズＣＬ２から構成されている。また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との間に配置されている。なお、この撮影レンズＳＬ１と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されるフィルター群ＦＬが配置されている。像面Ｉは、撮像素子（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００６７】
また、本第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１は、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１７の物体側レンズ面（面番号１３）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００６８】
以下の表１に第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、２ωは画角［°］、Ｙは像高、ＴＬは全長をそれぞれ表している。なお、これらの値は無限遠合焦時のものである。また、全長ＴＬは、撮影レンズＳＬ１の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離である。さらに、レンズデータに示す面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６nm）に対する値を示している。なお、表１に示す面番号１〜２３は図１に示す番号１〜２３に対応している。また、レンズ群焦点距離は第１〜第２レンズ群Ｇ１〜Ｇ２の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元表において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示している。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。またこれらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６９】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.4
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  26.19
像高  ＝   8.19
ＴＬ  ＝  52.60
［レンズデータ］
面番号  曲率半径    面間隔       ｎｄ       νd
物面      ∞          ∞
1      33.0214      4.40      1.6968      55.52
2     637.5014      0.10
3      18.2318      4.00      1.6030      65.44
4      25.6174      0.10
5      20.9000      3.10      1.7950      45.31
6      30.0000      0.90
7      55.2655      1.20      1.7174      29.57
8      10.8367      5.20
9       0.0000      4.70                          開口絞りＳ
10     -12.2930      1.20      1.6727      32.19
11      85.0000      4.00      1.8830      40.66
12     -19.6365      0.30
13     -49.0000      2.10      1.7725      49.62
14     -23.4000     (d14)
15      30.8466      4.10      1.8348      42.73
16     -38.7000      1.20      1.7552      27.57
17      85.2086     (d17)
18       0.0000      0.50      1.5168      63.88
19       0.0000      1.11
20       0.0000      1.59      1.5168      63.88
21       0.0000      0.30
22       0.0000      0.70      1.5168      63.88
23       0.0000      0.70
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       51.86
第２レンズ群   15       47.97
【００７０】
また、上述したように、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２が光軸上を移動するため、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群Ｇ２とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表２に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表２において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離、近撮影距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズ面（第１７面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。この説明は以降の実施例においても同様である。
【００７１】
（表２）
レンズ状態    無限遠  中間距離    近距離
ｄ１４       0.90      1.13      2.67
ｄ１７      10.20     10.43     11.97
Ｂｆ        15.10     15.33     16.87
【００７２】
次の表３に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表３において、ｙＧ１は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群Ｇ１の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とし、ｙＧ２は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群Ｇ２の光軸上の移動量を表し、物体側へ移動するときを負の値とする。また、ν１は第１レンズ群Ｇ１の第１レンズＬ１１の媒質のｄ線に対するアッベ数を、ν２は第１レンズ群Ｇ１の第２レンズＬ１２の媒質のｄ線に対するアッベ数を、ｎ２１は第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２１の媒質のｄ線に対する屈折率を、ｎ２２は第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２２の媒質のｄ線に対する屈折率をそれぞれ表している。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００７３】
（表３）
ｙＧ１＝‐0.47
ｙＧ２＝‐0.23
ν１＝55.52
ν２＝65.44
ｎ２１＝1.8348
ｎ２２＝1.7552
（１）ｙＧ２／ｙＧ１＝0.50
（２）（ν１＋ν２）／２＝60.48
（３）（ｎ２１＋ｎ２２）／２＝1.795
（４）ｒ１／ｆ＝‐0.38
【００７４】
このように、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１は、上記条件式（１）〜（４）を全て満足している。
【００７５】
この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の無限遠合焦状態における諸収差図を図２（ａ）に示し、中間撮影距離状態（撮影距離−０．０１）における諸収差図を図２（ｂ）に示す。各収差図において、ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）に対する収差を表す。また、記載のないものはｄ線に対する収差を表す。また、非点収差図中の実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示し、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高（単位：ｍｍ）、Ｈ０は物体高（単位：ｍｍ）を示す。また、コマ収差図は、各入射角において、実線はｄ線及びｇ線に対するメリジオナルコマ収差を示す、なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この第１実施例において、各収差図から明らかなように、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００７６】
図３は、上記第１実施例と同様の構成の撮影レンズであって、入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面Ｉにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【００７７】
図３において、物体側からの光線ＢＭが図示のように撮影レンズに入射すると、正メニスカスレンズＬ１７における物体側のレンズ面（第１番目の反射光の発生面でありその面番号は１３）で反射し、その反射光は両凹レンズＬ１５における物体側のレンズ面（第２番目の反射光の発生面でありその面番号は１０）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストおよびフレアを発生させてしまう。なお、第１番目の反射光の発生面１３は、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面、第２番目の反射光の発生面１０は開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストおよびフレアを効果的に低減させることができる。なお、反射防止膜の作用、効果は、以降の実施例でも同様であり、個別の詳細な説明を省略する。
【００７８】
〔第２実施例〕
図４は、第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の構成を示す図である。この図４に示す撮影レンズＳＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１レンズ）Ｌ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第３レンズ）Ｌ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、両凹レンズＬ１５と両凸レンズＬ１６とを接合した接合レンズＣＬ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に両凸レンズ（正レンズ）Ｌ２１と両凹レンズ（負レンズ）Ｌ２２とを接合した接合レンズＣＬ２から構成されている。また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との間に配置されている。なお、この撮影レンズＳＬ２と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されるフィルター群ＦＬが配置されている。像面Ｉは、撮像素子（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００７９】
また、本第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２は、第１レンズ群Ｇ１の両凹レンズＬ１５の物体側レンズ面（面番号１０）と、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１７の物体側レンズ面（面番号１３）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００８０】
以下の表４に第２実施例の諸元の値を掲げる。なお、表４に示す面番号１〜２３は図３に示す番号１〜２３に対応している。
【００８１】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.5
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  26.27
像高  ＝   8.10
ＴＬ  ＝  52.80
［レンズデータ］
面番号  曲率半径    面間隔       ｎｄ       νd
物面      ∞          ∞
1      37.4072      4.00      1.6968      55.52
2     836.3694      0.20
3      17.3000      4.30      1.5932      67.90
4      22.6987      0.20
5      19.2229      2.80      1.8040      46.60
6      28.5771      0.90
7      50.1939      1.30      1.6990      30.13
8      10.6967      5.20
9       0.0000      4.60                          開口絞りＳ
10     -13.9566      1.20      1.6990      30.13
11      36.8866      4.40      1.9027      35.73
12     -20.9635      0.20
13     -69.0000      2.10      1.7725      49.62
14     -31.0000     (d14)
15      29.7061      4.20      1.8830      40.66
16     -45.6954      1.30      1.8052      25.45
17      62.4328     (d17)
18       0.0000      0.50      1.5168      63.88
19       0.0000      1.11
20       0.0000      1.59      1.5168      63.88
21       0.0000      0.30
22       0.0000      0.70      1.5168      63.88
23       0.0000      0.70
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       51.23
第２レンズ群   15       51.11
【００８２】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群Ｇ２とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆは、合焦に際して変化する。次の表５に無限遠合焦状態、中間距離合焦状態、近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【００８３】
（表５）
レンズ状態    無限遠  中間距離    近距離
ｄ１４       0.80      1.05      3.21
ｄ１７      10.20     10.42     11.74
Ｂｆ        15.10     15.32     16.64
【００８４】
次の表６に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００８５】
（表６）
ｙＧ１＝‐0.48
ｙＧ２＝‐0.22
ν１＝55.52
ν２＝67.90
ｎ２１＝1.8830
ｎ２２＝1.8052
（１）ｙＧ２／ｙＧ１＝0.47
（２）（ν１＋ν２）／２＝6１.71
（３）（ｎ２１＋ｎ２２）／２＝1.84409
（４）ｒ１／ｆ＝‐0.43
【００８６】
このように、この第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２は、上記条件式（１）〜（４）を全て満足している。
【００８７】
この第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の無限遠合焦状態における諸収差図を図５（ａ）に示し、中間撮影距離状態（撮影距離−０．０１）における諸収差図を図５（ｂ）に示す。この第２実施例において、各収差図から明らかなように、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００８８】
［第３実施例］
図６は、第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の構成を示す図である。この図６に示す撮影レンズＳＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１レンズ）Ｌ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第３レンズ）Ｌ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合レンズＣＬ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に両凸レンズ（正レンズ）Ｌ２１と両凹レンズ（負レンズ）Ｌ２２とを接合した接合レンズＣＬ２から構成されている。また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４と負メニスカスレンズＬ１５との間に配置されている。なお、この撮影レンズＳＬ３と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されるフィルター群ＦＬが配置されている。像面Ｉは、撮像素子（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００８９】
また、本第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１５の物体側レンズ面（面番号１０）と、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号１５）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００９０】
以下の表７に第３実施例の諸元の値を掲げる。なお、表７に示す面番号１〜２３は図６に示す番号１〜２３に対応している。
【００９１】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  25.87
像高  ＝   8.10
ＴＬ  ＝  57.42
［レンズデータ］
面番号  曲率半径    面間隔       ｎｄ       νd
物面      ∞          ∞
1      35.2535      4.80      1.6968      55.52
2     207.9092      0.10
3      30.5964      4.60      1.5932      67.90
4      62.5231      0.10
5      19.6000      4.70      1.8160      46.59
6      23.2000      1.00
7      50.5339      1.60      1.7552      27.57
8      11.9667      4.82
9       0.0000      4.80                          開口絞りＳ
10     -11.6552      1.40      1.6889      31.16
11    -297.7087      4.00      1.9027      35.73
12     -19.5086      0.10
13     -86.7505      3.40      1.7725      49.62
14     -24.9468     (d14)
15      28.9738      4.90      1.8830      40.66
16     -25.0000      1.60      1.7847      25.64
17      65.1950     (d17)
18       0.0000      0.50      1.5168      63.88
19       0.0000      1.11
20       0.0000      1.59      1.5168      63.88
21       0.0000      0.30
22       0.0000      0.70      1.5168      63.88
23       0.0000      0.70
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       55.36
第２レンズ群   15       42.77
【００９２】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群Ｇ２とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆは、合焦に際して変化する。次の表８に無限遠合焦状態、中間距離合焦状態、近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【００９３】
（表８）
レンズ状態    無限遠  中間距離    近距離
ｄ１４       1.20      1.40      3.41
ｄ１７       9.40      9.65     11.07
Ｂｆ        14.30     14.55     15.97
【００９４】
次の表９に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００９５】
（表９）
ｙＧ１＝‐0.45
ｙＧ２＝‐0.25
ν１＝55.52
ν２＝67.90
ｎ２１＝1.8330
ｎ２２＝1.7847
（１）ｙＧ２／ｙＧ１＝0.56
（２）（ν１＋ν２）／２＝61.71
（３）（ｎ２１＋ｎ２２）／２＝1.83386
（４）ｒ１／ｆ＝‐0.36
【００９６】
このように、この第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３は、上記条件式（１）〜（４）を全て満足している。
【００９７】
この第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の無限遠合焦状態における諸収差図を図７（ａ）に示し、中間撮影距離状態（撮影距離−０．０１）における諸収差図を図７（ｂ）に示す。この第３実施例において、各収差図から明らかなように、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００９８】
［第４実施例］
図８は、第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の構成を示す図である。この図８に示す撮影レンズＳＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１レンズ）Ｌ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第３レンズ）Ｌ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７とを接合した接合レンズＣＬ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１８から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に両凸レンズ（正レンズ）Ｌ２１と両凹レンズ（負レンズ）Ｌ２２とを接合した接合レンズＣＬ２から構成されている。また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４と負メニスカスレンズＬ１５との間に配置されている。なお、この撮影レンズＳＬ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されるフィルター群ＦＬが配置されている。像面Ｉは、撮像素子（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００９９】
また、本第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１５の像面側レンズ面（面番号１１）と、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号１７）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１００】
以下の表１０に第４実施例の諸元の値を掲げる。なお、表１０に示す面番号１〜２５は図８に示す番号１〜２５に対応している。
【０１０１】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  25.87
像高  ＝   8.50
ＴＬ  ＝  63.30
［レンズデータ］
面番号  曲率半径    面間隔       ｎｄ       νd
物面      ∞          ∞
1      60.8267      4.00      1.6700      57.35
2     277.1265      0.20
3      30.3043      4.20      1.5932      67.90
4      59.9054      0.10
5      17.2779      4.20      1.8160      46.59
6      23.1790      1.00
7      20.5316      1.40      1.7283      28.38
8      10.1672      6.50
9       0.0000      3.00                          開口絞りＳ
10      27.5450      1.50      1.7880      47.35
11      18.4146      5.00
12      -9.5880      1.40      1.6990      30.13
13    -333.6252      3.70      1.8830      40.80
14     -14.2548      0.10
15    -121.4866      3.20      1.7550      52.34
16     -27.8996     (d16)
17      34.7780      5.70      1.8830      40.66
18     -23.0692      1.40      1.7552      27.57
19     105.7386     (d19)
20       0.0000      0.50      1.5168      63.88
21       0.0000      1.11
22       0.0000      1.59      1.5168      63.88
23       0.0000      0.30
24       0.0000      0.70      1.5168      63.88
25       0.0000      0.64
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       58.14
第２レンズ群   17       41.52
【０１０２】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１６及び第２レンズ群Ｇ２とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１９、及び、バックフォーカスＢｆは、合焦に際して変化する。次の表１１に無限遠合焦状態、中間距離合焦状態、近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【０１０３】
（表１１）
レンズ状態    無限遠  中間距離    近距離
ｄ１６       1.28      1.64      3.59
ｄ１９      10.52     10.72     12.19
Ｂｆ        15.36     15.56     17.03
【０１０４】
次の表１２に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０５】
（表１２）
ｙＧ１＝‐0.57
ｙＧ２＝‐0.21
ν１＝57.35
ν２＝67.90
ｎ２１＝1.8830
ｎ２２＝1.7552
ｒ１＝‐9.5880
（１）ｙＧ２／ｙＧ１＝0.37
（２）（ν１＋ν２）／２＝62.625
（３）（ｎ２１＋ｎ２２）／２＝1.8191
（４）ｒ１／ｆ＝‐0.30
【０１０６】
このように、この第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４は、上記条件式（１）〜（４）を全て満足している。
【０１０７】
この第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の無限遠合焦状態における諸収差図を図９（ａ）に示し、中間撮影距離状態（撮影距離−０．０１）における諸収差図を図９（ｂ）に示す。この第４実施例において、各収差図から明らかなように、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【０１０８】
ここで、本願の実施形態に係る撮影レンズＳＬに用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１２は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１０９】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１１０】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
【０１１１】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ      （ａ）
【０１１２】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１１３】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１３に示す分光特性を用いて説明する。
【０１１４】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表１３に示す条件で形成されている。ここで表１３は、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表１３では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１１５】
（表１３）
物質       屈折率  光学膜厚   光学膜厚   光学膜厚
媒質    空気        1.00
第７層  MgF2＋SiO2  1.26    0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65    0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65    0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65    0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率                1.62       1.74       1.85
【０１１６】
図１３は、表１３において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１１７】
図１３から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表１３において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１３に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１１８】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表１３と同様、以下の表１４で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１１９】
（表１４）
物質       屈折率  光学膜厚   光学膜厚
媒質    空気        1.00
第５層  MgF2＋SiO2  1.26    0.275λ    0.269λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.045λ    0.043λ
第３層  Al2O3       1.65    0.212λ    0.217λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.077λ    0.066λ
第１層  Al2O3       1.65    0.288λ    0.290λ
基板の屈折率                1.46       1.52
【０１２０】
図１４は、表１４において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１４から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表１４において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１４に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１２１】
図１５は、図１４に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１４、図１５には表１４に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１２２】
また比較のため、図１６に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１６は、表１４と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表１５で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１７は、図１６に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１２３】
（表１５）
物質       屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1.00
第７層  MgF2        1.39    0.243λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.119λ
第５層  Al2O3       1.65    0.057λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.220λ
第３層  Al2O3       1.65    0.064λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.057λ
第１層  Al2O3       1.65    0.193λ
基板の屈折率                1.52
【０１２４】
図１３〜図１５で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１６および図１７で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。
【０１２５】
次に、本願の第１実施例から第４実施例に、上記表１３および表１４に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１２６】
本第１実施例の撮影レンズＳＬ１において、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１７の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．７７２５であるため、正メニスカスレンズＬ１７における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることでレンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１２７】
本第２実施例の撮影レンズＳＬ２において、第１レンズ群Ｇ１の両凹レンズＬ１５の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．６９９０であり、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１７の屈折率は、ｎｄ＝１．７７２５であるため、両凹レンズＬ１５における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、正メニスカスレンズＬ１７における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１２８】
本第３実施例の撮影レンズＳＬ３において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１５の屈折率は、表７に示すように、ｎｄ＝１．６８８９であり、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．８８３０であるため、負メニスカスレンズＬ１５における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、両凸レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１２９】
本第４実施例の撮影レンズＳＬ４において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１５の屈折率は、表１０に示すように、ｎｄ＝１．７８８０であるため、負メニスカスレンズＬ１５における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１５における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１３０】
なお、本反射防止膜は、平行平面の光学面に設けて光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０１３１】
なお、以上の各実施例に示す撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ４を、上述したカメラ１に搭載することにより、上述した効果を奏することは言うまでもない。また、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【符号の説明】
【０１３２】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ４）  撮影レンズ
Ｇ１  第１レンズ群    Ｌ１１  第１レンズ    Ｌ１２  第２レンズ
Ｇ２  第２レンズ群    Ｌ２１  正レンズ    Ｌ２２  両凹レンズ（負レンズ）
Ｓ  開口絞り    １  カメラ（光学機器）    Ｉ  像面    １０１  反射防止膜
１０１ａ  第１層    １０１ｂ  第２層    １０１ｃ  第３層
１０１ｄ  第４層    １０１ｅ  第５層    １０１ｆ  第６層
１０１ｇ  第７層    １０２  光学部材
【図１】
2014081431.tif 000003
【図２】
2014081431.tif 000004
【図３】
2014081431.tif 000005
【図４】
2014081431.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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