(57)【要約】【課題】駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保しつつ、被加熱物１４３の底部にマイクロ波が集中し過ぎるのを防ぎ、さらに加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができるマイクロ波加熱装置を提供する。【解決手段】加熱室底面１０８のほぼ中央部に載置される被加熱物１４３に対して、複数のマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄからマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保しつつ、加熱室底面中央部１４４に庫内定在波の腹や節を生じさせないことで被加熱物１４３の底部の中央が庫内定在波の腹１４１に晒されてマイクロ波が集中し過ぎるようなことがなく、さらに被加熱物１４３の底部の中央が庫内定在波の節１４２に晒されて反射が多い状態で固定されて加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納する加熱室と、
マイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、
マイクロ波を伝送する導波管と、
前記加熱室内にマイクロ波を放射する複数のマイクロ波放射部とを有し、
前記加熱室内に庫内定在波を生じさせ、被加熱物を載置する加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としたマイクロ波加熱装置。
【請求項２】
庫内定在波は、前記加熱室の幅方向と奥行き方向にそれぞれ偶数個の腹が生じる（偶数、偶数）モードとすることで、加熱室底面中央部に庫内定在波の腹や節を生じさせない構成とした請求項１記載のマイクロ波加熱装置。
【請求項３】
導波管内に管内定在波を生じさせ、少なくとも管内定在波の腹でも節でもない位置を加熱室底面中央部に対向させて配置する構成とした請求項１または２記載のマイクロ波加熱装置。
【請求項４】
四つのマイクロ波放射部の概中央を加熱室底面中央部に配置する構成とした請求項１ないし３のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱装置。
【請求項５】
マイクロ波放射部は、円偏波を放射する構成とした請求項１ないし４のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱装置。
【請求項６】
円偏波を放射するマイクロ波放射部は、二つの長孔が交差する略Ｘ字状の構成とした請求項５記載のマイクロ波加熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物にマイクロ波を放射して誘電加熱する電子レンジ等のマイクロ波加熱装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
代表的なマイクロ波加熱装置の電子レンジは、代表的なマイクロ波発生手段であるマグネトロンから放射されたマイクロ波を導波管を介して金属製の加熱室の内部に供給し、加熱室内部に置かれた被加熱物を誘電加熱するものである。よって加熱室内部のマイクロ波の電磁界分布が不均一であると、被加熱物を均一に加熱することができない。
【０００３】
そこで、被加熱物を均一に加熱する方法として、テーブルを回転させて被加熱物自体を回転させる構成や、被加熱物は固定したままでマイクロ波を放射するアンテナのほうを回転させる構成など、何らかの駆動部を用いて被加熱物に放射されるマイクロ波の向きを変えながら加熱して均一化をはかる方法が一般的であった。
【０００４】
一方、構成を簡単にするために駆動部を持たずに均一加熱する方法が期待されており、時間的に電界の偏波面が回転する円偏波を利用する方法が提案されている。本来、誘電加熱は誘電損失を有する被加熱物をマイクロ波の電界によって加熱する原理に基づくため、電界が回転することは均一化に効果があるものと考えられる。たとえば具体的な円偏波の発生方法としては、特許文献１には図９のように導波管１上で交差するＸ字型の開口２で一つの円偏波を発生させる方法が示され、特許文献２には図１０のように導波管１上で直交する向きの二つの長方スリット状の開口３、４を対向させつつも離して配置することで一つの円偏波を発生させる方法が示され、特許文献３には図１１のように導波管１に結合させたパッチアンテナ５の平面形状に切り欠き６を設けることで一つの円偏波を発生させる方法が記載されている。
【０００５】
また、円偏波とは無関係であるが、特許文献４には図１２のように複数の長方スリットを波長の１／４の間隔で配列し、互いに相違する位相で放射させる例が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第４３０１３４７号明細書
【特許文献２】特許第３５１０５２３号公報
【特許文献３】特開２００５−２３５７７２号公報
【特許文献４】特開平１０−２８４２４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記従来のマイクロ波加熱装置は、特許文献１〜３のいずれの場合においても、円偏波を利用してはいるものの、駆動部無しにできるほどの均一効果はないという問題があった。いずれの特許文献も、円偏波と駆動部の相乗効果で従来の駆動部のみよりも均一になるということを記載しているに過ぎない。具体的には、特許文献１では図９のように導波管の終端に位相シフター７と呼ばれる回転体を有し、特許文献２では被加熱物を回転させるターンテーブル（図示せず）を有し、特許文献３ではターンテーブル８に加えてパッチアンテナ５をも回転させて攪拌機として利用する構成を記載している。いずれも円偏波を用いれば駆動部無しにできるとは記載されていないのである。これは、もし一つの円偏波で駆動部を無しにすると、一般的な駆動部有りの構成（たとえばテーブルを
回転させるとかアンテナを回転させるなどの構成）に比べて均一性が劣るためである。
【０００８】
また、駆動部が無いと加熱室内に庫内定在波が生じることにも注意が必要である。庫内に放射されたマイクロ波は壁面で反射を繰り返し、いずれは定在波となることが知られている。しかし過渡状態から定在波が生じる定常状態に至るのに要する時間は、加熱時間と比較すると一瞬のことであり、ほとんどの時間は被加熱物は庫内定在波に晒されると考えられる。特に形状が小さな被加熱物を加熱すると、被加熱物の底部に焦げが生じる場合があった。
【０００９】
また、加熱効率の面でも課題がある。従来のマイクロ波加熱装置では、加熱効率は、均一性と二律背反の関係にあると言われている。なぜならば、均一性をあげるためにはテーブルやアンテナを回転させることにより、撹拌による均一化が期待できるが、回転動作に応じてマグネトロンから見た負荷インピーダンスも大きく変化するので、常に反射が少ない状態（マグネトロン側のインピーダンスと負荷側のインピーダンスを整合させた状態）でマグネトロンを動作させることができず、加熱効率が低下する傾向があった。この点駆動部が無い場合は、加熱中は負荷側のインピーダンスの変化が起こらないが、必ずしも整合状態で固定できるとは限らず、特に形状が小さな被加熱物を加熱すると、反射が多い状態で固定されて加熱効率が低下する場合があった。
【００１０】
本発明は前記課題を解決するものであり、駆動部を用いないで被加熱物を均一に加熱でき、特に形状が小さな被加熱物の底部を焦がさず、かつ加熱効率を低下させずに加熱できるマイクロ波加熱装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記従来の課題を解決するために、本発明のマイクロ波加熱装置は、被加熱物を収納する加熱室と、マイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、マイクロ波を伝送する導波管と、前記加熱室内にマイクロ波を放射する複数のマイクロ波放射部とを有し、前記加熱室内に庫内定在波を生じさせ、被加熱物を載置する加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としている。
【００１２】
上記構成により、複数のマイクロ波放射部からマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保できる。また、加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせないので、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のマイクロ波加熱装置は、複数のマイクロ波放射部からマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保できる。また、加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせないので、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさ
ずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の斜視図
【図２】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の断面図（ａ）平面断面図（ｂ）正面断面図
【図３】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の導波管を説明する模式図
【図４】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の円筒形状の定在波安定手段を説明する模式図
【図５】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の半球状の定在波安定手段を説明する模式図
【図６】本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の庫内定在波と管内定在波を説明する断面図（ａ）平面断面図（ｂ）正面断面図（ｃ）導波管の要部平面図
【図７】本発明の実施の形態２におけるマイクロ波加熱装置の庫内定在波と管内定在波を説明する断面図（ａ）平面断面図（ｂ）正面断面図（ｃ）導波管の要部平面図
【図８】本発明の他の実施の形態におけるマイクロ波加熱装置の開口形状を説明する模式図
【図９】従来のＸ字型の開口で円偏波を発生させるマイクロ波加熱装置の構成図
【図１０】従来の直交する二つの長方スリットで円偏波を発生させるマイクロ波加熱装置の構成図
【図１１】従来のパッチアンテナで円偏波を発生させるマイクロ波加熱装置の構成図
【図１２】従来の導波管と長方スリットの構成図
【発明を実施するための形態】
【００１５】
第１の発明のマイクロ波加熱装置は、被加熱物を収納する加熱室と、マイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、マイクロ波を伝送する導波管と、前記加熱室内にマイクロ波を放射する複数のマイクロ波放射部とを有し、前記加熱室内に庫内定在波を生じさせ、被加熱物を載置する加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としている。これにより、複数のマイクロ波放射部からマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保できる。また、加熱室底面中央部には庫内定在波の腹や節を生じさせないので、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００１６】
第２の発明のマイクロ波加熱装置は、特に、第１の発明において、庫内定在波は、前記加熱室の幅方向と奥行き方向にそれぞれ偶数個の腹が生じる（偶数、偶数）モードとすることで、加熱室底面中央部に庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としている。これに
より、簡単な構成で確実に加熱室底面中央部に庫内定在波の腹や節が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００１７】
第３の発明のマイクロ波加熱装置は、特に、第１または第２の発明において、導波管内に管内定在波を生じさせ、少なくとも管内定在波の腹でも節でもない位置を加熱室底面中央部に対向させて配置する構成としている。そもそも導波管と加熱室はマイクロ波放射部と複数個所でつながっているので、導波管内の管内定在波の腹や節と、加熱室内の庫内定在波の腹や節とが一致しやすい。よって、腹でも節でもない位置も一致しやすくなり、管内定在波の腹でも節でもない位置を加熱室底面中央部に対向させることにより、庫内定在波としても加熱室底面中央部には腹や節が生じにくく、簡単な構成で確実に加熱室底面中央部に庫内定在波の腹や節が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００１８】
第４の発明のマイクロ波加熱装置は、特に、第１ないし第３のいずれか１つの発明において、四つのマイクロ波放射部の概中央を加熱室底面中央部に配置する構成としている。そもそもマイクロ波放射部は導波管と加熱室をつなぐものであり、もしマイクロ波放射部が無ければ導波管に閉じ込められるはずのマイクロ波を加熱室へと放射するための出口である。このためマイクロ波放射部ではマイクロ波の電界が強くなりやすく、管内定在波の腹や庫内定在波の腹になりやすい。よって、四つのマイクロ波放射部の概中央を加熱室底面中央部に配置することにより、四つのマイクロ波放射部がそれぞれ腹となり、加熱室底面中央部は四つの腹の概中央なので腹でも節でもない位置となる。よって簡単な構成で確実に加熱室底面中央部に庫内定在波の腹や節が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段であるマグネトロンに戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロンに戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００１９】
第５の発明のマイクロ波加熱装置は、特に、第１ないし第４のいずれか１つの発明において、マイクロ波放射部は円偏波を放射する構成としている。これにより、マイクロ波放射部を中心として円偏波特有の３６０度全方向に回転する電界を発生させ、中心から渦を巻くようにマイクロ波が放射され、円周方向を均一に加熱することができる。よって、複数のマイクロ波放射部から円偏波を放射することで加熱室全体に対しても均一にマイクロ波を放射でき、複数のマイクロ波放射部を並べるだけで駆動部を用いなくても加熱室内の被加熱物を均一に加熱することができる。
【００２０】
第６の発明のマイクロ波加熱装置は、特に、第５の発明において、円偏波を放射するマイクロ波放射部は、二つの長孔が交差する略Ｘ字状の構成としている。これにより、簡単な構成で確実に導波管から円偏波を放射することができる。
【００２１】
以下、本発明に係るマイクロ波加熱装置の好適な実施の形態について、添付の図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施の形態のマイクロ波加熱装置においては電子レンジについて説明するが、電子レンジは例示であり、本発明のマイクロ波加熱装置は電子レンジに限定されるものではなく、誘電加熱を利用した加熱装置、生ゴミ処理機、あるいは半導体製造装置などのマイクロ波加熱装置を含むものである。また、本発明は、以下の実施の形態の具体的な構成に限定されるものではなく、同様の技術的思想に基づく構成が本発明に含まれる。
【００２２】
（実施の形態１）
図１、図２は、本発明の実施の形態１におけるマイクロ波加熱装置の説明図である。図１は全体構成を示す斜視図、図２（ａ）は上から見た断面図、図２（ｂ）は正面から見た断面図である。
【００２３】
代表的なマイクロ波加熱装置である電子レンジ１０１は、代表的な被加熱物である食品（図示せず）を収納可能な加熱室１０２と、マイクロ波を発生させる代表的なマイクロ波発生手段であるマグネトロン１０３と、マグネトロン１０３から放射されたマイクロ波を加熱室１０２に導く導波管１０４と、導波管１０４内のマイクロ波を加熱室１０２内に放射するマイクロ波放射部として導波管１０４の上面に設けた四つの開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄと、食品（図示せず）を載置する載置台１０６とを有している。
【００２４】
加熱室１０２は横長の直方体で、載置台１０６は加熱室１０２の底面全体を覆う構成である。載置台１０６は、開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄが加熱室１０２庫内に露出しないように塞ぎつつ、上面をフラットにして使用者が食品（図示せず）の出し入れがしやすいとか、汚れがついたときにふき取りやすくしている。ここで載置台１０６は、開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄからのマイクロ波を加熱室１０２内に放射させるため、ガラスやセラミックなどマイクロ波が透過しやすい材料で構成する。
【００２５】
導波管１０４と加熱室１０２の接続は、導波管１０４のマイクロ波の伝送方向を加熱室１０２の幅方向に向けて接続する。開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄは、長孔を交差させたＸ字状の形状により円偏波を放射できる開口とし、導波管１０４の幅方向の中央（管軸）１０７にはかからないように幅方向に対称に配置している。また管軸１０７は加熱室１０２の加熱室底面１０８の前後方向の中心１０９と一致している。さらに開口１０５ａ，１０５ｂと開口１０５ｃ，１０５ｄは加熱室１０２の加熱室底面１０８の左右方向の中心１１０に対して対称に配置している。また開口１０５ａ，１０５ｂと開口１０５ｃ，１０５ｄは、導波管１０４の伝送方向に管内波長λｇの略１／２の間隔で配置している。また導波管１０４内には管内定在波が生じるが、これはマグネトロン１０３の発振周波数と導波管１０４の形状によって決まる管内波長λｇの１／２ごとに腹と節を繰り返すもので、導波管１０４の終端部１１１は必ず節となる。
【００２６】
ここで図２（ｂ）には導波管１０４内に管内定在波のイメージを図示している。定在波安定手段１１２ａ，１１２ｂは導波管１０４内に突出する導電性材料からなり、いわゆる整合素子として知られるスタブチューナーなどとよく似た構成であり、管内定在波の節の位置、即ち終端部１１１から管内波長λｇの略１／２ずつの間隔で配置され、終端部１１１側から数えて第一の定在波安定手段１１２ａ，第二の定在波安定手段１１２ｂである。開口１０５ａおよび１０５ｂは終端部１１１と第一の定在波安定手段１１２ａの中間に配置し、開口１０５ｃおよび１０５ｄは第一の定在波安定手段１１２ａと第二の定在波安定手段１１２ｂの中間に配置されている。このとき加熱室１０２の加熱室底面１０８の左右方向の中心１１０に対して、第一の定在波安定手段１１２ａと第二の定在波安定手段１１２ｂが対称になるように導波管１０４を構成しており、その結果、図２（ｂ）のように開口直下の管内定在波の腹１１３ａ，１１３ｂが中心１１０に対称に位置することになる。また開口１０５ａ，１０５ｂは終端部１１１と第一の定在波安定手段１１２ａの間の管内定在波の腹１１３ａに位置し、開口１０５ｃ，１０５ｄは第一の定在波安定手段１１２ａと第二の定在波安定手段１１２ｂの間の管内定在波の腹１１３ｂに位置することになる。また図１のように、開閉可能なドア１１４を有し、ドア１１４を閉めることで、マイクロ波は導波管１０４と加熱室１０２で閉空間を形成し、閉じ込められたマイクロ波は必ず何らかの定在波を生じるものである。
【００２７】
以上の構成をもとに動作を説明する。マグネトロン１０３から放射されたマイクロ波は、導波管１０４内を伝送されて一部は開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄから加熱室１０２内に放射されるが、残りは終端部１１１で反射される。また加熱室１０２は閉空間のため加熱室１０２内のマイクロ波の一部が逆に開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄから導波管１０４内に戻ることもわずかながらあると考えられる。その結果、導波管１０４内には管内定在波が、加熱室１０２内には庫内定在波が発生する。特に導波管１０４については、終端部１１１での反射が優位であれば管内波長λｇによる定在波を生じやすいと考えられる。一般的に被加熱物が一定量以上あるとか、そこそこマイクロ波を吸収しやすい条件では、加熱室から開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄを通じて導波管１０４内に戻るマイクロ波の量が少ないので定在波が安定する。逆に被加熱物がごく少量などのマイクロ波を吸収しにくい条件では、開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄと加熱室１０２の連通により加熱室１０２から導波管１０４に戻ろうとするマイクロ波により管内定在波が乱されることもある。しかし本実施の形態では、導波管１０４内に定在波安定手段１１２ａ，１１２ｂを配置しているので、管内定在波の節位置を固定させることができ、その結果それぞれの開口位置での振幅や位相も固定できる。また開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄの構成により、マイクロ波は加熱室１０２内に円偏波として放射される。円偏波は、開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄを中心として周方向に電界を回転させながら放射されるもので、周囲に均一に放射される。
【００２８】
ここで円偏波について説明する。円偏波は、移動通信および衛星通信の分野で広く用いられている技術であり、身近な使用例としては、ＥＴＣ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｔｏｌｌ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）「ノンストップ自動料金収受システム」などが挙げられる。円偏波は、電界の偏波面が進行方向に対して時間に応じて回転するマイクロ波であり、円偏波を形成すると電界の方向が時間に応じて変化し続けて、電界強度の大きさは変化しないという特徴を有している。この円偏波をマイクロ波加熱装置に適用すれば、従来の直線偏波によるマイクロ波加熱と比較して、被加熱物を特に円偏波の周方向に対して均一に加熱することが期待される。なお、円偏波は回転方向から右旋偏波（ＣＷ：ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）と左旋偏波（ＣＣＷ：ｃｏｕｎｔｅｒ  ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）の２種類に分類されるが、加熱の分野では特に性能に違いはない。
【００２９】
円偏波としては特許文献１や特許文献２のように導波管壁面の開口で構成するものや、特許文献３に示されたようなパッチアンテナで構成するものがあるが、本実施の形態の開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄは、特許文献１に示されたものと同様に導波管１０４の上面（Ｈ面）に形成して円偏波を放射するものである。
【００３０】
円偏波はもともと通信の分野での利用が主なので、開放空間への放射を対象としていることから、反射波が戻ってこないいわゆる進行波で論じられるのが一般的である。一方、本実施の形態のマイクロ波加熱装置は、導波管１０４と加熱室１０２によって外部とは遮蔽された閉空間への放射となり、反射波が戻ってきて合成される導波管内の定在波を論じているが、開口からマイクロ波が放射される瞬間には定在波のバランスがくずれ、再び安定した定在波に戻るまでの間は進行波が発生していると考えられる。したがって、開口を円偏波放射形状とすることで、前述の円偏波の特長を利用することが可能となり、加熱室１０２内の加熱分布をより均一化することができる。
【００３１】
なお、方形の導波管１０４に設けた開口から円偏波を出力するためには、図２に示す例のように、幅を持ったスリット２本を中央で交差させ、マイクロ波伝送方向に対し４５度傾けた形状を、導波管１０４のマイクロ波伝送方向の管軸１０７を通らない位置に配置する構成が望ましい。
【００３２】
ここで図３を用いて導波管について説明する。最も単純で一般的な導波管は、図３のように一定の長方形の断面（幅ａ、高さｂ）を伝送方向に伸ばした直方体からなる方形導波管で、マイクロ波の自由空間での波長をλ０としたときに、導波管の幅ａ（マイクロ波の波長λ０＞ａ＞λ０／２）、高さｂ（＜λ０／２）の範囲に選ぶことにより、ＴＥ１０モードでマイクロ波を伝送することが知られている。
【００３３】
ＴＥ１０モードとは、導波管１０４内において導波管の伝送方向には磁界成分のみが存在して電界成分のない、Ｈ波（ＴＥ波；電気的横波伝送  Ｔｒａｎｓｖｅｒｓｅ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｗａｖｅ）における伝送モードのことを指す。なお、ＴＥ１０モード以外の伝送モードがマイクロ波加熱装置１０１の導波管１０４に適用されることは殆どない。
【００３４】
ここで導波管内の管内波長λｇの説明に先立って、自由空間の波長λ０について説明する。自由空間の波長λ０は、一般的な電子レンジのマイクロ波の場合は約１２０ｍｍとして知られている。しかし正確には自由空間の波長λ０は、λ０  ＝  ｃ／ｆで求まり、ｃは速度で光の速度３．０＊１０＾８［ｍ／ｓ］で一定であるものの、ｆは周波数で２．４〜２．５［ＧＨｚ］（ＩＳＭバンド）の幅がある。マグネトロンは、ばらつきや負荷条件によって発振周波数ｆが変化するので、結局は自由空間の波長λ０も変化し、最小１２０［ｍｍ］（２．５ＧＨｚ時）から最大１２５［ｍｍ］（２．４ＧＨｚ時）まで変化する。
【００３５】
導波管の話に戻ると、自由空間の波長λ０の範囲も考慮して、一般的には導波管の幅ａを８０〜１００ｍｍ、高さｂを１５〜４０ｍｍ程度に選ぶことが多い。このとき図３の上下の幅広面を磁界が平行に渦巻く面という意味でＨ面１２６と呼び、左右の幅狭面を電界に平行な面という意味でＥ面１２７と呼ぶ。ちなみにマイクロ波が導波管内を伝送されるときの波長は、管内波長λｇとしてあらわされ、λｇ＝λ０／√（１−（λ０／（２×ａ））＾２）となり、導波管の幅ａ寸法によって変化するが、高さｂ寸法には無関係に決まる。ちなみにＴＥ１０モードでは、導波管の幅方向の両端（Ｅ面）１２７で電界が０、幅方向の中央で電界が最大となる。よってマグネトロン１０３は電界が最大となる導波管の幅方向の中央（図２で示した管軸１０７上）に結合させる構成となる。
【００３６】
ちなみに本実施の形態の開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄは、図２（ａ）のように、長孔を直交させてＸ字状を為す開口で、導波管１０４のＨ面の中央（管軸）１
０７から片側に偏らせて配置することで円偏波を発生できる形状であり、Ｈ面のどちらに寄せるかで電界の回転方向が異なり、右旋偏波か左旋偏波に分かれることになる。
【００３７】
ここで、開放空間の通信分野と閉空間の加熱の分野では、いくつか異なる点があるので説明を加える。通信分野では、他のマイクロ波との混在を避けて必要な情報のみを送受信したいから、送信側は右旋偏波か左旋偏波のどちらかに限定して送信し、受信側もそれに合わせた最適な受信アンテナを選ぶことになる。一方、加熱の分野では、指向性を有する受信アンテナの代わりに特に指向性のない食品などの被加熱物がマイクロ波を受けるので、マイクロ波が被加熱物全体に均等に当たることのみが重要となる。よって加熱の分野では右旋偏波と左旋偏波が混在しても問題はないが、逆に被加熱物の置き位置や形状によって不均等な分布になるのをできるだけ防ぐ必要がある。たとえば特許文献１のように単一の開口だけしかない場合、被加熱物を開口の真上に置くと良いが、前後あるいは左右にずらして置くと、どうしても開口に近い部位が加熱されやすく、遠い部位は加熱されにくく、結果として加熱ムラが生じてしまう。よって円偏波開口を複数にするほうが望ましい。本実施の形態では、図２のように、四つの開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄを配置しているのは前述の通りである。
【００３８】
ここで図４、図５を用いて定在波安定手段について説明する。
図４は図３で説明した導波管１０４に、定在波安定手段１３４，１３５を配置したものである。定在波安定手段１３４，１３５は円筒形状でアルミやステンレスなどの導電性材料からなり、導波管１０４のＨ面１２６の幅方向の中央に溶接あるいはビス留め等により接続固定されるものである。このような構成の定在波安定手段１３４，１３５は、導波管１０４内の突出部としてマイクロ波の伝送を一部妨げるものと思われるが、結果として、定在波安定手段１３４，１３５の位置で定在波の節になりやすいとわかってきた。よって逆に、定在波の節にしたい位置に定在波安定手段１３４，１３５のような突出部を設けることで、定在波の位置を変化させず安定させる効果がある。この定在波安定手段１３４，１３５の構成は、いわゆる整合素子として知られるスタブチューナーなどとよく似た構成であり、形（特に高さ）と位置を微調整することで、定在波の節を確定させつつ整合もできるというような、二つの機能を併せ持つことも可能と思われる。
【００３９】
図４では定在波安定手段１３４のほうが定在波安定手１３５よりも高さが高い例を示しているが、特に限定されるものではなく形状については適宜最適化すればよい。また図４では、定在波安定手段１３４，１３５の距離を、管内波長λｇを用いて（λｇ／２）×ｎとし、ｎは整数とすることで、二か所に節を作ることができ、特に定在波安定手段１３４，１３５の間にはきれいな定在波が存在する。たとえばｎ＝１では、定在波安定手段１３４，１３５が節で両者の中央が腹となり、ｎ＝２では、定在波安定手段１３４，１３５が節で両者の中央も節となる。よってｎを整数とすれば定在波安定手段１３４，１３５の間にきれいな定在波をたてることができる。
【００４０】
図５は他の定在波安定手段の例で、別部品ではなく導波管１０４のＨ面をプレス等によりしぼって導波管１０４の内部に突出させた半球状の定在波安定手段１３６の構成例である。この場合は定在波安定手段を導波管材料そのもので形成できるので、図４の例と比べて定在波安定用の別部品を不要とできる効果がある。
【００４１】
ここで図６を用いて加熱室に発生する庫内定在波と、導波管に発生する管内定在波について説明する。図６（ａ）は加熱室を上から見た図で天面上（底面上も同様だが）に生じた庫内定在波の腹を実線で、節を破線でイメージとして表している、図６（ｂ）は加熱室と導波管を正面から見た断面図で、天面には図６（ａ）と同様の腹節を記載しているが、それと同時に腹節を半波のイメージとしても表している。図６（ｃ）は導波管を上から見た図で、管内定在波の腹を実線で、節を破線でイメージとして表している。
【００４２】
前述の通り、本実施の形態のように撹拌するものがない場合は加熱室内にも庫内定在波が生じる。加熱室をほぼ直方体と考えると、直方体形上の空洞共振器の考え方があてはまる。各辺の長さがＸ，ｙ，ｚで表される直方体形状の空洞共振器の定在波は、一般的に自由空間の波長λ０を用いて下記の（数１）であらわされる。
【００４３】
【数１】
2014135123.tif 000003
【００４４】
庫内定在波のモードｍ，ｎ，ｐはＸ，ｙ，ｚの方向にたつ定在波の数を示し、家庭用電子レンジぐらいの大きさになるとＸ，ｙ，ｚは波長よりも大きいから、上記の（数１）を満たすｍ，ｎ，ｐの組み合わせはいくつか共存する。ちなみに図６ではｍ，ｎ，ｐをそれぞれ４，４，１として表してある。特にマグネトロンの発振周波数は一定ではなく（温度によっても変わるし、マイクロ波の反射によっても変わる）、周波数に応じて波長も変化するので、これだけの情報ではどのモードが起こるかは確定しない。実際の庫内定在波がどうなっているかについては、壁面に微小な穴をあけて電界強度を実測するとか、ＣＡＥ（たとえば有限要素法など）を用いて庫内の電磁界を表示して可視化するとよい。ただし庫内定在波を確定する方法の一つとして、どこから給電されるかという点がある。なぜなら給電部は、そこからマイクロ波を次々と放射する関係で、腹になりやすいからである。図６（ｂ）では管内定在波の腹に開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄがあり、そこは庫内定在波も腹となっている。
【００４５】
以下に、本実施の形態における作用、効果を説明する。
本実施の形態の電子レンジ１０１は、被加熱物を収納する加熱室１０２と、マイクロ波を発生させるマイクロ波発生手段としてのマグネトロン１０３と、マグネトロン１０３で発生したマイクロ波を伝送する導波管１０４と、導波管１０４から加熱室１０２内にマイクロ波を放射する複数のマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄを有し、被加熱物を載置する加熱室底面１０８の中央部に庫内定在波の腹１４１や節１４２を生じさせない構成としている。
【００４６】
これにより、一般的に加熱室底面１０８のほぼ中央部に載置される被加熱物１４３に対して、複数のマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄからマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保できる。また、加熱室底面中央部１４４には庫内定在波の腹や節を生じさせないので、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１や節１４２に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物１４３の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物１４３の底部を焦がさずに加熱することができる。特に本実施の形態のような下方からの給電の場合は、マイクロ波放射部と被加熱物の底部が近いので、直接放射されたマイクロ波でより一層焦げが起こりやすい状態にあるが、それを防ぐことができる。また被加熱物１４３の底部が庫内定在波の節１４２に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。特に駆動部を用いないことでマグネトロンから見た負荷イ
ンピーダンスの変動を無くして反射を抑えることもできる。
【００４７】
なお、通常、使用者は何か手持ちの皿に食品を載せることになるが、概ね皿の中央に食品を置きがちだし、その皿を加熱室底面のどこに置くかと言えば中央に置きがちである。また置き場所として推奨される位置として、載置台１０６の中央に円形のマーキングが印刷されていることも多い。その結果食品は加熱室底面の中央に置かれる確率が極めて高い。特に大きな皿を使用する場合は、中央にかかるようにしか置けないことも想定できる。よって加熱室底面１０８の中央部１４４に庫内定在波の腹１４１や節１４２を生じさせないようにすることで、上述の効果が実現できる。
【００４８】
また、本実施の形態の電子レンジは、庫内定在波は、加熱室１０２の幅方向と奥行き方向にそれぞれ偶数個の腹が生じる（偶数、偶数）モード（本実施の形態では（４，４））とすることで、加熱室底面中央部１４４に庫内定在波の腹１４１や節１４２を生じさせない構成としている。これにより、簡単な構成で確実に加熱室底面中央部１４４に庫内定在波の腹１４１や節１４２が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部１４４に置かれることが多い被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１や節１４２に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物１４３の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物１４３の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物１４３の底部が庫内定在波の節１４２に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００４９】
また、本実施の形態の電子レンジは、四つのマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄの概中央を加熱室底面１０８の中央部１４４に配置する構成としている。そもそもマイクロ波放射部は導波管と加熱室をつなぐものであり、もしマイクロ波放射部が無ければ導波管１０４に閉じ込められるはずのマイクロ波を加熱室１０２へと放射するための出口である。このためマイクロ波放射部としての開口ではマイクロ波の電界が強くなりやすく、管内定在波の腹や庫内定在波の腹になりやすい。よって、四つのマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄの概中央を加熱室底面中央部１４４に配置することにより、四つのマイクロ波放射部としての開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄがそれぞれ腹１４１となり、加熱室底面中央部１４４は四つの腹１４１の概中央なので腹１４１でも節１４２でもない位置となる。よって簡単な構成で確実に加熱室底面中央部１４４に庫内定在波の腹１４１や節１４２が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１や節１４２に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物１４３が庫内定在波の腹１４１に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物１４３の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物１４３の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物１４３の底部が庫内定在波の節１４２に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００５０】
また、本実施の形態の電子レンジは、マイクロ波放射部は円偏波を放射する構成として
いる。これにより、マイクロ波放射部としての四つの開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄを中心として円偏波特有の３６０度全方向に回転する電界を発生させ、中心から渦を巻くようにマイクロ波が放射され、円周方向を均一に加熱することができる。よって、四つものマイクロ波放射部から円偏波を放射することで加熱室１０２全体に対しても均一にマイクロ波を放射でき、駆動部を用いなくても加熱室１０２内の被加熱物を均一に加熱することができる。
【００５１】
さらに、本実施の形態の電子レンジは、円偏波を放射するマイクロ波放射部としての四つの開口１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄは、二つの長孔が交差する略Ｘ字状の構成としている。これにより、簡単な構成で確実に導波管１０４から円偏波を放射することができる。
【００５２】
（実施の形態２）
本発明の第２の実施の形態におけるマイクロ波加熱装置について、図７を用いて説明する。図７（ａ）は加熱室を上から見た図で天面上（底面上も同様だが）に生じた庫内定在波の腹を実線で、節を破線でイメージとして表している、図７（ｂ）は加熱室と導波管を正面から見た断面図（庫内の前後方向の中心となる一点鎖線ｅでの断面図）で、図７（ｃ）は導波管１０４を上から見た図で、管内定在波の腹を実線で、節を破線でイメージとして表している。
【００５３】
図７では庫内定在波のモードｍ，ｎ，ｐをそれぞれ４，４，１として表してある。図７では管内定在波の腹２０１ａ，２０１ｂの位置に一般的な長方形状の開口２０５ａ，２０５ｂがあり、そこに対向する位置の庫内定在波も腹２４４ａ，２４４ｂとなっている。特に庫内定在波の腹２４４ａ、２４４ｂは加熱室底面の前後方向の対称位置に腹２４４ｃ，２４４ｄが生じ、加熱室底面中央部２４５は腹でも節でもない位置となる。このことは庫内の加熱室底面中央部２４５が管内定在波の腹でも節でもない位置２４６に対向して配置された結果、生じたと言うことができる。その結果、庫内中央に置かれた被加熱物２４７の底部中央は腹でも節でもない位置となり、腹に位置するときのように被加熱物２４７の底部中央が局部的に加熱されるのを防ぐとともに、節に位置するときのようにマイクロ波がマイクロ波発生手段１０３に戻り、加熱効率が極端に低下することを防ぐことができる。
【００５４】
以下に、本実施の形態における作用、効果を説明する。
本実施の形態の電子レンジ１０１は、被加熱物を収納する加熱室１０２と、マイクロ波を発生させるマイクロ波発生手段としてのマグネトロン１０３と、マイクロ波を伝送する導波管１０４と、導波管１０４から加熱室１０２内にマイクロ波を放射する複数のマイクロ波放射部としての開口２０５ａ，２０５ｂを有し、被加熱物２４７を載置する加熱室底面中央部２４５に庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としている。これにより、一般的に加熱室底面１０８のほぼ中央部に載置される被加熱物２４７に対して、複数のマイクロ波放射部としての開口２０５ａ，２０５ｂからマイクロ波を放射することで駆動部を用いなくても加熱分布の均一性を確保できる。また、加熱室底面中央部２４５には庫内定在波の腹や節を生じさせないので、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物２４７が庫内定在波の腹（たとえば２４４ａ，２４４ｂ，２４４ｃ，２４４ｄなど）に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物２４７の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物２４７の底部を焦がさずに加熱することができる。特に本実施の形態のような下方からの給電の場合は、マイクロ波放射部と被加熱物の底部が近いので、直接放射されたマイクロ波でより一層焦げが起こりやすい状態にあるが、それを防ぐことができる。さらに被加熱物２４７の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、
行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。特に駆動部を用いないことでマグネトロンから見た負荷インピーダンスの変動を無くして反射を抑えることもできる。なお、通常、使用者は何か手持ちの皿に食品を載せることになるが、概ね皿の中央に食品を置きがちだし、その皿を加熱室底面のどこに置くかと言えば中央に置きがちである。また置き場所として推奨される位置として、載置台１０６の中央に円形のマーキングが印刷されていることも多い。その結果食品は加熱室底面の中央に置かれる確率が極めて高い。特に大きな皿を使用する場合は、中央にかかるようにしか置けないことも想定できる。よって加熱室底面中央部２４５に庫内定在波の腹や節を生じさせないようにすることで、上述の効果が実現できる。
【００５５】
また、本実施の形態の電子レンジは、庫内定在波は、加熱室１０２の幅方向と奥行き方向にそれぞれ偶数個の腹が生じる（偶数、偶数）モード（本実施の形態では（４，４））とすることで、加熱室底面中央部２４５に庫内定在波の腹や節を生じさせない構成としている。これにより、簡単な構成で確実に加熱室底面中央部２４５に庫内定在波の腹や節が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部２４５に置かれることが多い被加熱物２４７が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物２４７が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物２４７の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物２４７の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００５６】
また、本実施の形態の電子レンジは、導波管内１０４に管内定在波を生じさせ、少なくとも管内定在波の腹でも節でもない位置２４６を加熱室底面中央部２４５に対向させて配置する構成としている。そもそも導波管と加熱室はマイクロ波放射部と複数個所でつながっているので、導波管内の管内定在波の腹や節と、加熱室内の庫内定在波の腹や節とが一致しやすい。よって、腹でも節でもない位置も一致しやすくなり、管内定在波の腹でも節でもない位置２４６を加熱室底面中央部２４５に対向させることにより、庫内定在波としても加熱室底面中央部には腹や節が生じにくく、簡単な構成で確実に加熱室底面中央部２４５に庫内定在波の腹や節が生じるのを防ぐことができ、確率的に加熱室底面のほぼ中央部に置かれることが多い被加熱物２４７が庫内定在波の腹や節に晒されるのを回避できる。たとえば被加熱物２４７が庫内定在波の腹に晒されると、マイクロ波が集中し過ぎて被加熱物２４７の底部が焦げることがあるが、これを回避するので、マイクロ波の集中し過ぎを防いで被加熱物の底部を焦がさずに加熱することができる。また被加熱物２４７の底部が庫内定在波の節に晒されると、節はマイクロ波が無いのと同じだから、節に被加熱物があっても加熱できないので、加熱室１０２に入るマイクロ波を吸収してくれるものがなくなり、行くところがないマイクロ波はマイクロ波発生手段１０３であるマグネトロン１０３に戻ることになり、加熱効率が極端に低下することがあるが、これを回避するので、マイクロ波がマグネトロン１０３に戻るのを防いで、特に形状が小さな被加熱物の加熱効率が極端に低下するのを防ぐことができる。
【００５７】
なお、（偶数、偶数）モードを発生させるのに加熱室の寸法Ｘ，ｙ，ｚを選択することが可能であるが、実際は図２（ｂ）のように壁面や天面に凹凸があるなど正確な直方体にできるとは限らない。ある程度凹凸をならして直方体に置き換えて推定する方法も有効で
ある。そして実際に電界強度を測定したりＣＡＥで一致度を確認して微調整するのがよい。
【００５８】
なお、実際には加熱室１０２の庫内に被加熱物である食品があり、食品は誘電体からなってある程度誘電率が高いことが一般的である。マイクロ波の波長は、誘電体の中では誘電率のルートの逆数倍に圧縮されて見えることが知られているので、Ｘ，ｙ，ｚ寸法はそれを想定して少し小さめに設計する方が良いと考えられる。
【００５９】
なお、図７（ａ）に示したように、本実施の形態では、開口は庫内の前後方向には対称に配置しておらず、やや前寄りに配置している。一般的に電子レンジは箱型で手前のドアで開閉して食品を出し入れする構造のため、奥行きがわかりにくく中央に置こうとしてもやや手前に置いてしまう傾向がある。また、できるだけ加熱中に調理の進み具合を見たいと思う使用者の場合、ドアのパンチングを介してしか庫内を見られないので、見やすくするためにやや手前に置こうとする場合が出てくる。よって図２（ａ）程度にやや手前寄りに配置した開口で概ね均一に加熱できる。
【００６０】
図８は、本発明の他の実施の形態における開口形状を説明する模式図である。
特に、マイクロ波放射部として円偏波を放射する開口の形状について、少なくとも２本以上のスリットにより構成される開口について述べる。開口４１１〜４１７のように、２本以上のスリットにより構成されており、このうちの少なくとも１本のスリットの長辺をマイクロ波の伝送方向（矢線４１８）に対して傾いた形状となっていれば良い。よって、開口４１５および開口４１６のように交差していない形状や、開口４１４のように３本のスリットにより構成されている形状でも良い。
【００６１】
なお、２本のスリットにより構成されている開口の最良な形状の条件としては以下の３点が挙げられる。
【００６２】
１点目は、各スリットの長辺の長さは導波管４１９内の管内波長λｇの約１／４以上であることである。
【００６３】
２点目は、２本のスリットはお互いに直交していることおよび伝送方向４１８に対して各スリットの長辺が４５°傾いていることである。
【００６４】
３点目は、導波管４１９の伝送方向４１８に平行かつ開口の中心を通る直線を軸として考えた時に、電界の分布が軸対称とならないことである。例えば、ＴＥ１０モードでマイクロ波を伝送している場合においては、導波管４１９の幅方向４２０の中心線となる管軸４２１を対称軸として電界が対称に分布しているので、開口の形状が管軸４２１に対して軸対称とならないように（すなわち開口の中心が管軸４２１上にこないように）配置することが最良の条件となる。
【００６５】
また、図８には長孔が直交するものばかりを示したが、長孔を直交させずに傾斜させて構成することによりＸ字が押しつぶされたような形状とした場合でも、真円から変形し楕円となるものの、円偏波を放射することができる。
【００６６】
また、図８の開口４１３のようなＬ字型、開口４１５のようなＴ字型の構成にすることで、特許文献２のように離して配置するときにも応用できる可能性がある。特許文献２によれば図１０（ｂ）のように、二つのスリットは直交関係でなくても３０度程度なら傾けても良いとも示されている。
【００６７】
また、長孔とは言うものの、長方形に限定されるものではない。開口のコーナー部にＲ
をつけるとか楕円状にするなどしても円偏波を発生することも可能である。基本的な円偏波開口の考え方としては、一方向に長めでその直角方向には短めである長細い形状のものを二つ組み合わせればよいと推察される。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
以上のように、本発明のマイクロ波加熱装置は、マイクロ波を被加熱物に均一に照射することができるので、食品の加熱加工や殺菌などを行うマイクロ波加熱装置などに有効に利用することができる。
【符号の説明】
【００６９】
１０１  電子レンジ（マイクロ波加熱装置）
１０２  加熱室
１０３  マグネトロン（マイクロ波発生手段）
１０４  導波管
１０５ａ、１０５ｂ、１０５ｃ、１０５ｄ、２０５ａ，２０５ｂ，４１１，４１２，４１３，４１４，４１５，４１６，４１７  開口（マイクロ波放射部）
１０８  加熱室底面
１４１，２４４ａ，２４４ｂ，２４４ｃ，２４４ｄ  庫内定在波の腹
１４２  庫内定在波の節
１４３，２４７  被加熱物
１４４，２４５  加熱室底面中央部
１１３ａ、１１３ｂ、２０１ａ，２０１ｂ  管内定在波の腹
２４６  管内定在波の腹でも節でもない位置
【図２】
2014135123.tif 000004
【図３】
2014135123.tif 000005
【図５】
2014135123.tif 000006
【図８】
2014135123.tif 000007
【図１】
2014135123.tif 000008
【図４】
2014135123.tif 000009
【図６】
2014135123.tif 000010
【図７】
2014135123.tif 000011
【図９】
2014135123.tif 000012
【図１０】
2014135123.tif 000013
【図１１】
2014135123.tif 000014
【図１２】
2014135123.tif 000015