(57)【要約】【課題】使用者の利便性が高く、最小限の加熱部を用いて食品の焼きムラを抑制することができるコンパクトな構成の加熱調理器を提供する。【解決手段】夫々横方向に往復移動する上下ヒータ１５，１６を用いて、焼き網１４に載置された食パンＢの焼きムラを抑制することができる。上下ヒータ１５，１６は、制御部に制御された上下モータによって自動的に移動せしめられる。このため、使用者の利便性を向上させることができる。また、焼き網１４の上方及び下方夫々について、各複数個の上下ヒータ１５，１６を配置する必要はない。このため、上下ヒータ１５，１６夫々の個数を最小限に抑えることができる。更に、焼き網１４を円弧状に迂回しながら昇降する必要がないため、上下ヒータ１５，１６夫々の移動経路となる空間はコンパクトである。【選択図】図１
2014081137.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱調理すべき食品が載置される食品載置部と、
該食品載置部の上方及び下方の少なくとも一方に配された加熱部と
を備える加熱調理器において、
前記加熱部は、横方向に往復移動可能にしてあり、
前記加熱部を移動させる駆動部と、
該駆動部の動作を制御する制御部と
を備えることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
扉によって開閉される開口を有し、前記食品載置部及び加熱部を収容する筐体を更に備え、
加熱調理が終了する場合、前記制御部は、前記加熱部を前記開口から離隔する方向へ移動させるようにしてあることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
扉によって開閉される開口を有し、前記食品載置部及び加熱部を収容する筐体と、
前記扉の開放を検出する開放検出部と
を更に備え、
加熱調理中に前記開放検出部が前記扉の開放を検出した場合、前記制御部は、前記加熱部を前記開口から離隔する方向へ移動させるようにしてあることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記加熱部の移動速度は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が遅いようにしてあることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱部の出力は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が大きいようにしてあることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記加熱部と前記食品載置部との離隔距離は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が短いようにしてあることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記食品の載置位置を検出する食品検出部を更に備え、
前記制御部は、前記食品検出部の検出結果に応じて、前記加熱部の移動先又は往復移動範囲を調整するようにしてあることを特徴とする請求項１から６の何れかひとつに記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記加熱部は、前記食品載置部の上方及び下方夫々に配されており、
各加熱部は互いに逆方向へ移動するようにしてあることを特徴とする請求項１から７の何れか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食品を加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器（例えばオーブントースタ）は、食品載置部（例えば焼き網）及び加熱部（例えば赤外線ヒータ）を収容する筐体を備えている。
加熱調理器の使用者は、筐体の扉を開放し、食品（例えば食パン）を食品載置部に載置し、扉を閉鎖する。この後、加熱部が発熱することによって、食品載置部に載置された食品が加熱調理される。
従来、食品載置部に載置された食品の加熱ムラ（いわゆる焼きムラ）の発生を抑制すべく、可動式の加熱部を備える加熱調理器が提案されている（特許文献１，２参照）。
【０００３】
特許文献１に記載の加熱調理器は、食品載置部の上方にて前後に並置された２個の加熱部と、使用者によって上下操作されるレバーとを備えている。使用者がレバーを押し下げ／引き上げると、各加熱部は、互いに接／離する。食品載置部の下方には、固定式の加熱部、又は、食品載置部の上方のものと同様の可動式の加熱部が備えられている。
食品載置部の上方にて加熱部同士を接近させた場合、例えば２個の加熱部の直下に載置された１個の食品を焼きムラなく加熱調理することができる。また、加熱部同士を離隔させた場合、例えば前後方向に並置された２個の食品を焼きムラなく加熱調理することができる。
【０００４】
特許文献２に記載の加熱調理器においては、食品載置部の左側及び右側夫々に対応して各１個の加熱部が配されている。各加熱部は、モータによって駆動され、食品載置部の左方又は右方を通過して上下に昇降する。このために、各加熱部は、食品載置部を中心に半円状に揺動する。
２個の加熱部を適宜に昇降させれば、２個の加熱部を用いて食品の上部を加熱調理し、次に、各１個の加熱部を用いて食品の左右側部を加熱調理し、更に、２個の加熱部を用いて食品の下部を加熱調理することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平２−１８６５８２号公報
【特許文献２】特開平３−１４４２１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の加熱調理器は、２個の加熱部が手動で移動する構成である。このため、使用者の利便性が悪い。また、この加熱調理器は、食品載置部の上方だけでも２個の加熱部を要する上に、食品載置部の下方にも加熱部を備えるため、加熱部の個数が多い。
一方、特許文献２に記載の加熱調理器は、食品載置部の左右に対応する２個の加熱部が自動的に移動する構成である。ところが、この加熱調理器は、筐体の内部に、各加熱部が円弧状に揺動する揺動経路を確保するための大きな空間が必要である。
【０００７】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、加熱部が横方向に往復移動する構成とすることにより、使用者の利便性が高く、最小限の加熱部を用いて食品の焼きムラを抑制することができるコンパクトな構成の加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器は、加熱調理すべき食品が載置される食品載置部と、該食品載置部の上方及び下方の少なくとも一方に配された加熱部とを備える加熱調理器において、前記加熱部は、横方向に往復移動可能にしてあり、前記加熱部を移動させる駆動部と、該駆動部の動作を制御する制御部とを備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係る加熱調理器は、扉によって開閉される開口を有し、前記食品載置部及び加熱部を収容する筐体を更に備え、加熱調理が終了する場合、前記制御部は、前記加熱部を前記開口から離隔する方向へ移動させるようにしてあることを特徴とする。
【００１０】
本発明に係る加熱調理器は、扉によって開閉される開口を有し、前記食品載置部及び加熱部を収容する筐体と、前記扉の開放を検出する開放検出部とを更に備え、加熱調理中に前記開放検出部が前記扉の開放を検出した場合、前記制御部は、前記加熱部を前記開口から離隔する方向へ移動させるようにしてあることを特徴とする。
【００１１】
本発明に係る加熱調理器は、前記加熱部の移動速度は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が遅いようにしてあることを特徴とする。
【００１２】
本発明に係る加熱調理器は、前記加熱部の出力は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が大きいようにしてあることを特徴とする。
【００１３】
本発明に係る加熱調理器は、前記加熱部と前記食品載置部との離隔距離は、前記加熱部が、該加熱部の往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が短いようにしてあることを特徴とする。
【００１４】
本発明に係る加熱調理器は、前記食品の載置位置を検出する食品検出部を更に備え、前記制御部は、前記食品検出部の検出結果に応じて、前記加熱部の移動先又は往復移動範囲を調整するようにしてあることを特徴とする。
【００１５】
本発明に係る加熱調理器は、前記加熱部は、前記食品載置部の上方及び下方夫々に配されており、各加熱部は互いに逆方向へ移動するようにしてあることを特徴とする。
【００１６】
本発明にあっては、加熱調理器は、食品載置部、加熱部、駆動部、及び制御部を備える。
駆動部が作動すると、加熱部は、食品載置部の上方又は下方にて横方向に移動する。加熱部の移動方向は、例えば前後方向（又は左右方向）である。
制御部が駆動部の作動／作動停止を制御することによって、加熱部は、連続的又は断続的に往復移動するか、或いは、適宜の位置まで移動した後、停止する。
【００１７】
往復移動中の加熱部、又は、適宜の位置へ移動して停止した加熱部が発熱すると、食品載置部に載置された食品が加熱調理される。この場合、食品載置部に載置された食品の、加熱部の可動方向の焼きムラが抑制される。
【００１８】
本発明にあっては、加熱調理器は、食品載置部及び加熱部を収容する筐体を更に備える。筐体は、扉によって開閉される開口を有する。
使用者は、筐体の開口を通して食品を出し入れする。また、使用者は、筐体の開口を通して筐体の内部を清掃する。
加熱調理が終了する場合、加熱部は、筐体の開口から離隔する方向へ自動的に移動する。
【００１９】
加熱調理が終了しても、加熱部には余熱が残っているため、加熱部はまだ高温である。高温の加熱部を開口から遠ざけることによって、使用者の安全性を向上させることができる。また、加熱部が開口から遠ざけられていると、使用者が食品を出し入れしたり筐体の内部を清掃したりする作業性を向上させることができる。
【００２０】
本発明にあっては、加熱調理器は、前述の如き筐体と、開放検出部とを備える。
使用者は、加熱調理中であっても、何らかの事情で、又は誤って、扉を開放することがある。
使用者が扉を開放すると、開放検出部が扉の開放を検出する。このとき、加熱部は筐体の開口から離隔する方向へ自動的に移動する。
【００２１】
たとえ扉の開放と共に加熱部がオフになったとしても、加熱部には余熱が残っているため、加熱部はまだ高温である。高温の加熱部を開口から遠ざけることによって、使用者の安全性を向上させることができる。また、加熱部が開口から遠ざけられていると、使用者が食品を出し入れしたり筐体の内部を清掃したりする作業性を向上させることができる。
【００２２】
本発明にあっては、加熱部の移動速度は、加熱部が、往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が遅い。或いは、加熱部の出力は、加熱部が、往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が大きい。さもなくば、加熱部と食品載置部との離隔距離は、加熱部が、往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合よりも移動方向端部を移動している場合の方が短い。
【００２３】
ここで、食品載置部に載置されている食品について、加熱部の往復移動経路の移動方向中央部に対応する部位（以下、食品中央部という）と、移動方向一端部及び他端部夫々に対応する部位（以下、食品一端部及び食品他端部という）とを比較する。
【００２４】
食品中央部は、加熱部が往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合に最も加熱され易く、加熱部が往復移動経路の移動方向一端部又は他端部を移動している場合でも、それなりに加熱され易い。一方、食品一端部は、加熱部が往復移動経路の移動方向一端部を移動している場合に最も加熱され易く、加熱部が往復移動経路の移動方向中央部を移動している場合でも、それなりに加熱され易いが、加熱部が往復移動経路の移動方向他端部を移動している場合には加熱され難い。食品他端部も、食品一端部と同様に、加熱され難い場合がある。つまり、食品一端部及び食品他端部は、食品中央部に比べて加熱され難い。
【００２５】
そこで、加熱部が移動方向一端部及び他端部夫々をゆっくり移動する。この場合、食品一端部及び食品他端部は、何れも食品中央部よりも長時間加熱される。故に、食品一端部及び食品他端部と食品中央部との温度差が緩和され、焼きムラの発生を抑制することができる。
【００２６】
或いは、加熱部が移動方向一端部及び他端部夫々を大出力の状態で移動する。この場合、食品一端部及び食品他端部は、何れも食品中央部よりも高温で加熱される。故に、食品一端部及び食品他端部と食品中央部との温度差が緩和され、焼きムラの発生を抑制することができる。
【００２７】
さもなくば、加熱部が移動方向一端部及び他端部夫々において食品載置部に接近する。この場合、食品一端部及び食品他端部は、何れも食品中央部よりも間近で加熱される。故に、食品一端部及び食品他端部と食品中央部との温度差が緩和され、焼きムラの発生を抑制することができる。
【００２８】
本発明にあっては、加熱調理器は、食品検出部を更に備える。
食品検出部は、食品の載置位置を検出する。制御部は、食品検出部の検出結果に応じて、加熱部の移動先又は往復移動範囲を調整する。
食品と加熱部との離隔距離が長すぎると、食品を短時間で加熱調理することができない虞がある。逆に、食品と加熱部との離隔距離が近すぎると、食品が過剰に加熱されたり、食品表面と食品内部との加熱ムラを生じたりする虞がある。
食品の載置位置がわかれば、食品に対して加熱部を適宜に接離させることによって、食品と加熱部との離隔距離を適切なものにすることができる。この結果、食品を効率よく、且つ確実に加熱調理することができる。
【００２９】
本発明にあっては、食品載置部の上方に配された加熱部と食品載置部の下方に配された加熱部とが互いに逆方向へ移動する。このため、加熱部の往復移動経路に沿う方向の温度ムラが緩和され、焼きムラの発生を抑制することができる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の加熱調理器による場合、可動式の加熱部を用いて、食品載置部に載置された食品の焼きムラを抑制することができる。
加熱部は自動的に移動する。このため、使用者の利便性を向上させることができる。
また、食品載置部の上方及び下方夫々について、敢えて複数個の加熱部を配置する必要はない。このため、加熱部の個数を最小限に抑えることができる。
更に、食品載置部を迂回しながら昇降する必要がないため、加熱部の移動経路を確保するための空間は小さい。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の内部構成を示す模式的な側面図である。
【図２】加熱調理器の扉の開放を示す模式的な側面図である。
【図３】加熱調理器が備える上下ヒータの駆動機構の構成を示す模式的な正面断面図である。
【図４】上下ヒータの駆動機構の構成を示す模式的な側面図である。
【図５】上下ヒータが前方向へ移動した状態を示す模式的な側面図である。
【図６】上下ヒータが後方向へ移動した状態を示す模式的な側面図である。
【図７】加熱調理器の制御系の構成を示すブロック図である。
【図８】加熱調理器で実行される加熱調理処理の手順を示すフローチャートである。
【図９】加熱調理器で実行される加熱調理処理の手順を示すフローチャートである。
【図１０】加熱調理器で実行される往復移動処理手順の詳細を示すフローチャートである。
【図１１】本発明の実施の形態２に係る加熱調理器で実行される速度変更処理手順の詳細を示すフローチャートである。
【図１２】本発明の実施の形態３に係る加熱調理器で実行される出力変更処理手順の詳細を示すフローチャートである。
【図１３】本発明の実施の形態４に係る加熱調理器の内部構成を示す模式的な側面図である。
【図１４】本発明の実施の形態５に係る加熱調理器の内部構成を示す模式的な側面図である。
【図１５】加熱調理器が備える焼き網に２枚の食パンが前後方向に並置されている場合を示す模式的な側面図である。
【図１６】焼き網の前部に１枚の食パンが載置されている場合を示す模式的な側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明を、その実施の形態を示す図面に基づいて詳述する。本実施の形態では、加熱調理器１としてオーブントースタを例示するが、これに限定されるものではない。
【００３３】
実施の形態  １．
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１の内部構成を示す模式的な側面図である。図２は、加熱調理器１の後述する扉１３の開放を示す模式的な側面図である。
以下では、図１（及び図２）の上下左右を加熱調理器１の上下前後といい、図１（及び図２）の紙面垂直方向の奥側及び手前側を加熱調理器１の左側及び右側という。つまり、図１及び図２は、加熱調理器１の右側面図である。
【００３４】
図３及び図４は、後述する上下ヒータ１５，１６の駆動機構の構成を示す模式的な正面断面図及び側面図である。図３の上下左右は加熱調理器１の上下左右であり、図３の紙面垂直方向の手前側及び奥側は加熱調理器１の前側及び後側である。
図５及び図６は、上下ヒータ１５，１６が前方向及び後方向へ移動した状態を示す模式的な側面図である。
ただし、図１及び図２には後述する内箱１１２の左壁内面が示されているのに対し、図４〜図５には内箱１１２の右壁外面が示されている。
図７は、加熱調理器１の制御系の構成を示すブロック図である。
【００３５】
加熱調理器１は、筐体１１を備える。筐体１１は、外箱１１１及び内箱１１２を有する２重構造である。外箱１１１及び内箱１１２は、夫々天壁、底壁、左右側壁、及び後壁を有する。外箱１１１は、前壁を更に有する。内箱１１２には、前部開口が設けられている。外箱１１１の内面と内箱１１２の外面との間には、空間（以下、筐体１１内空間という）が設けられている。
【００３６】
外箱１１１の前壁には開口１２が形成されている。開口１２は、扉１３によって開閉される。開放されている開口１２を通して、食パン（食品）Ｂが出し入れされる。
内箱１１２の前部開口は、外箱１１１の開口１２に連通しているため、開口１２と共に、扉１３によって開閉される。
【００３７】
扉１３の後面には開閉突起１３１が突設されている。外箱１１１の前壁には、扉１３が閉じられている場合に開閉突起１３１が挿入される図示しない貫通孔が形成されている。
扉１３が閉じられている場合、開閉突起１３１は後述する開放検出部２４に接触する（図２に示す二点鎖線の扉１３及び開閉突起１３１参照）。扉１３が開けられた場合、開閉突起１３１は開放検出部２４から離隔する（図２に示す実線の扉１３及び開閉突起１３１参照）。
【００３８】
開放検出部２４は、筐体１１内空間（具体的には、外箱１１１の左壁内面と内箱１１２の左壁外面との間の空間）に配置されている接触スイッチである。開放検出部２４は、開閉突起１３１が接触するとオンになり、開閉突起１３１が離隔するとオフになる。即ち、開放検出部２４のオン／オフは、扉１３による開口１２の閉鎖／開放を意味している。従って、開放検出部２４は扉１３が開いたことを検出する。開放検出部２４の検出結果は、後述する制御部１０に与えられる。
【００３９】
内箱１１２は調理庫として機能する。このために、内箱１１２には焼き網（食品載置部）１４、並びに上ヒータ（加熱部）１５及び下ヒータ（加熱部）１６が収容されている。以下では、上ヒータ１５及び下ヒータ１６を上下ヒータ１５，１６と総称する。
【００４０】
焼き網１４は、内箱１１２の上下方向中央部に横姿勢で配されており、内箱１１２の底壁を覆う形状及び寸法を有する。焼き網１４には、例えば食パンＢが着脱可能に載置される。１枚の食パンＢは、通常、図１及び図３に示すように、焼き網１４の前後左右方向中央部に載置されるが、これに限定されるものではない。例えば、１枚の食パンＢは、図２に示すように、焼き網１４の後部に載置されることもある。
【００４１】
内箱１１２の左壁には、前後方向の直線状の長孔１１３，１１４が形成されている。長孔１１３，１１４は互いに平行である。長孔１１３，１１４夫々の長さは、焼き網１４の前後方向の長さよりも短い。上下方向の位置に関し、長孔１１３は焼き網１４よりも上側に配され、長孔１１４は焼き網１４よりも下側に配されている。前後方向の位置に関し、長孔１１３，１１４は何れも焼き網１４の前後方向中央部に対応する位置に配されている。
内箱１１２の右壁にも、内箱１１２の左壁のものと同様の長孔１１３，１１４が形成されている。
【００４２】
上下ヒータ１５，１６は夫々杆状をなしている。上下ヒータ１５，１６は左右方向の横姿勢で互いに平行に配されている。上下ヒータ１５，１６は夫々、例えばガラス管とガラス管に封入されたコイル状の電熱線とを用いてなる。上下ヒータ１５，１６夫々の長さは、焼き網１４の左右方向の長さと略等しい。
【００４３】
上ヒータ１５の左右両端部には、各横棒状の案内部材１５１，１５１が連結されている。案内部材１５１，１５１は、長孔１１３，１１３に挿通されている。つまり、各案内部材１５１は、長孔１１３を通して内箱１１２内部から筐体１１内空間にわたって配されている。また、左側の案内部材１５１の内箱１１２内部側の端部（即ち右端部）が、上ヒータ１５の左端部に連結され、右側の案内部材１５１の内箱１１２内部側の端部（即ち左端部）が、上ヒータ１５の右端部に連結されている。案内部材１５１，１５１が長孔１１３，１１３に案内されることによって、上ヒータ１５は前後方向に往復移動する。
【００４４】
下ヒータ１６の左右両端部は、各横棒状の案内部材１６１，１６１に連結されている。案内部材１６１，１６１は、長孔１１４，１１４に挿通されている。下ヒータ１６及び案内部材１６１，１６１の構成は、上ヒータ１５及び案内部材１５１，１５１の構成と同様である。案内部材１６１，１６１が長孔１１４，１１４に案内されることによって、下ヒータ１６は前後方向に往復移動する。
上下ヒータ１５，１６は両端部を支持されているため、安定して前後方向に往復移動することが可能である。
【００４５】
次に、上ヒータ１５の駆動機構について説明する。上ヒータ１５の駆動機構は、上モータ（駆動部）１７、ピニオンギア１７１、及びラックギア１７２を備えている。
上モータ１７、ピニオンギア１７１、及びラックギア１７２は、筐体１１内空間（具体的には、外箱１１１の右壁内面と内箱１１２の右壁外面との間の空間）に配置されている。
【００４６】
上モータ１７は正／逆に回転可能である。上モータ１７の出力軸にはピニオンギア１７１が嵌合してある。ピニオンギア１７１はラックギア１７２に噛合している。ラックギア１７２は前後方向に横姿勢で配されている。ラックギア１７２の中途には、右側の案内部材１５１の筐体１１内空間側の端部（即ち右端部）が連結してある。
【００４７】
上モータ１７の作動／作動停止に伴い、ピニオンギア１７１が回転／回転停止し、ラックギア１７２が直動／直動停止する。上モータ１７が正逆に回転すると、ラックギア１７２が前後方向に往復移動する。ラックギア１７２の往復移動に伴い、左側の案内部材１５１を介して、上ヒータ１５が前後方向に往復移動する。本実施の形態では、上モータ１７の正転／逆転が上ヒータ１５の前方移動／後方移動に対応している。
【００４８】
次に、下ヒータ１６の駆動機構について説明する。下ヒータ１６の駆動機構は、下モータ（駆動部）１８、ピニオンギア１８１、及びラックギア１８２を備えている。
下ヒータ１６の駆動機構は、上ヒータ１５の駆動機構と同様である。従って、下モータ１８が正逆に回転すると、ピニオンギア１８１、ラックギア１８２、及び左側の案内部材１６１を介して、下ヒータ１６が前後方向に往復移動する。
以下では、上モータ１７及び下モータ１８を、上下モータ１７，１８と総称する。
【００４９】
筐体１１内空間には、上下ヒータ１５，１６夫々の位置を検出するヒータ検出部２０１，２０２が配されている。ヒータ検出部２０１，２０２は、何れも外箱１１１の左壁内面と内箱１１２の左壁外面との間の空間に配されている接触スイッチである。また、ヒータ検出部２０１，２０２は、左側の長孔１１３，１１４の最後端部近傍に配されている。
【００５０】
以下では、上下ヒータ１５，１６の往復移動経路の最後端部を上下ヒータ１５，１６の初期位置という。
上ヒータ１５が初期位置に位置している場合、案内部材１５１，１５１は、長孔１１３，１１３の最後端部に位置している。この場合、左側の案内部材１５１が、ヒータ検出部２０１に接触する。このとき、ヒータ検出部２０１がオンになる。
【００５１】
上ヒータ１５が初期位置以外に位置している場合、案内部材１５１，１５１は、長孔１１３，１１３の最後端部以外に位置している。この場合、左側の案内部材１５１が、ヒータ検出部２０１から離隔する。このとき、ヒータ検出部２０１がオフになる。
従って、ヒータ検出部２０１は、上ヒータ１５が初期位置に戻っていることを検出する。同様に、ヒータ検出部２０２は、下ヒータ１６が初期位置に戻っていることを検出する。ヒータ検出部２０１，２０２夫々の検出結果は、制御部１０に与えられる。
【００５２】
加熱調理器１は、制御部１０、報知部２１、操作部２２、記憶部２３、上ヒータ駆動部２５、下ヒータ駆動部２６、上モータ駆動部２７、及び下モータ駆動部２８を更に備えている。以下では、上ヒータ駆動部２５及び下ヒータ駆動部２６を上下ヒータ駆動部２５，２６と総称し、上モータ駆動部２７及び下モータ駆動部２８を上下モータ駆動部２７，２８と総称する。
制御部１０は、装置各部の動作を制御し、各種処理を実行する。
【００５３】
報知部２１は、例えば液晶ディスプレイを用いてなる表示画面と、ベルとを有する。報知部２１の表示画面には、加熱調理器１の作動状況、又は使用者に対する操作指示等が表示される。
操作部２２は、回転式摘みを用いてなるが、これに限定されず、例えば押しボタンを用いてなる構成でもよい。操作部２２は、使用者の操作を受け付ける。具体的には、操作部２２は、食パンＢを加熱調理する際の温度を設定するための温度設定ダイヤル、及び、食パンＢを加熱調理し続ける時間を設定するためのタイマ設定ダイヤル等である
【００５４】
使用者は、報知部２１の表示画面を視認しつつ操作部２２を操作する。使用者による操作部２２の操作内容は、制御部１０に与えられる。
記憶部２３は、例えば大容量記憶装置を用いてなる。記憶部２３には、加熱調理に関する各種情報が予め記憶してある。加熱調理に関する各種情報の具体例は、操作部２２の操作内容と上下ヒータ１５，１６夫々の出力に関するデータ（例えば上下ヒータ１５，１６夫々の電熱線に流すべき電流値）との対応関係、又は、上下モータ１７，１８の回転量及び回転方向と、上下ヒータ１５，１６の現在位置との対応関係等である。
【００５５】
制御部１０は、上下ヒータ１５，１６のオン／オフ、又は上下ヒータ１５，１６の出力を表わすヒータ制御信号を、上下ヒータ駆動部２５，２６へ出力する。
上下ヒータ駆動部２５，２６は、制御部１０から入力されたヒータ制御信号に応じて、上下ヒータ１５，１６をオン／オフし、又は、上下ヒータ１５，１６の出力を変更する。この結果、上下ヒータ１５，１６は制御部１０に制御されてオン／オフされる。また、上下ヒータ１５，１６は制御部１０に制御されて適宜の温度で発熱する。
【００５６】
制御部１０は、上下モータ１７，１８の作動／作動停止、又は上下モータ１７，１８の回転速度を表わすモータ制御信号を、上下モータ駆動部２７，２８へ出力する。
上下モータ駆動部２７，２８は、制御部１０から入力されたモータ制御信号に応じて、上下モータ１７，１８をオン／オフし、又は、上下モータ１７，１８の回転速度を変更する。この結果、上下ヒータ１５，１６は制御部１０に制御されて前方移動、後方移動、又は停止する。また、上下ヒータ１５，１６は制御部１０に制御されて適宜の速度で移動する。
【００５７】
制御部１０は、ヒータ検出部２０１，２０２のオンオフが切り替わったタイミングと、上下モータ１７，１８の回転量及び回転方向とに基づいて、上下ヒータ１５，１６の現在位置を求める。
図８及び図９は、加熱調理器１で実行される加熱調理処理の手順を示すフローチャートである。
使用者は、扉１３を開け、トーストすべき食パンＢを焼き網１４に載置し、扉１３を閉める。次いで、使用者は、食パンＢの加熱調理を開始すべく、操作部２２を操作する。操作部２２が操作されることによって、食パンＢを加熱調理する際の温度、及び／又は、食パンＢを加熱調理し続ける時間等が設定される。
【００５８】
図８に示すように、制御部１０は、操作部２２が操作されたか否かを判定し（Ｓ１１）、操作されていない場合（Ｓ１１でＮＯ）、再びＳ１１の処理を実行する。
操作部２２が操作された場合（Ｓ１１でＹＥＳ）、制御部１０は、開放検出部２４の検出結果に基づいて、扉１３が閉じられているか否かを判定する（Ｓ１２）。扉１３がまだ開いている場合（Ｓ１２でＮＯ）、制御部１０は、再びＳ１２の処理を実行する。
【００５９】
扉１３が閉じられている場合（Ｓ１２でＹＥＳ）、制御部１０は、上下ヒータ駆動部２５，２６を介して、上下ヒータ１５，１６をオンにする（Ｓ１３）。このとき、制御部１０は、上下ヒータ１５，１６夫々の出力を、デフォルトの出力又は操作部２２の操作によって設定された出力にする。
次に、制御部１０は、経過時間の計時を開始する（Ｓ１４）。
更に、制御部１０は、後述する往復移動処理の実行を開始する（Ｓ１５）。Ｓ１５の処理の結果、上下モータ１７，１８が前後方向に往復移動する。
Ｓ１３〜Ｓ１５の処理の結果、食パンＢの加熱処理が行なわれる。
【００６０】
次いで、制御部１０は、加熱調理を終了させるタイミングであるか否かを判定する（Ｓ１６）。加熱調理を終了させるタイミングとは、Ｓ１４で計時を開始した経過時間が、デフォルトの所定調理時間又は操作部２２の操作によって設定された所定調理時間を超過したタイミング、又は、使用者が、加熱調理を中止すべく操作部２２を操作したタイミング等である。
【００６１】
加熱調理を終了させるタイミングである場合（Ｓ１６でＹＥＳ）、制御部１０は、経過時間の計時を終了し（Ｓ１７）、上下ヒータ駆動部２５，２６を介して、上下ヒータ１５，１６をオフにする（Ｓ１８）。更に、制御部１０は、往復移動処理の実行を終了する（Ｓ１９）。Ｓ１９の処理の結果、上下モータ１７，１８が初期位置で停止する。
Ｓ１７〜Ｓ１９の処理の結果、食パンＢの加熱処理が終了する。
【００６２】
Ｓ１９の処理の終了後（即ち、後述するＳ６１の処理を終了した後で）、制御部１０は、報知部２１のベルを鳴らすことによって、使用者に加熱調理の完了を報知する（Ｓ２０）。
ベル音を聞いた使用者は、扉１３を開け、トーストされた食パンＢを内箱１１２から取り出し、扉１３を閉める。このとき、まだ余熱が残っている上下ヒータ１５，１６は初期位置に存在する。初期位置に存在する上下ヒータ１５，１６は、初期位置以外に存在する上下ヒータ１５，１６に比べて、開口１２から最も離隔している。従って、内箱１１２へ手を入れた使用者が、高温の上ヒータ１５に触れる虞はない。
【００６３】
また、初期位置へ到達した上下ヒータ１５，１６は、次に加熱調理処理が開始されるまで、初期位置から前方へ移動することはない。従って、内箱１１２の内部が冷めた後、使用者が内箱１１２へ手を入れて内箱１１２の内部を清掃する際に、上下ヒータ１５，１６が使用者の清掃作業を阻害する虞はない。
なお、加熱調理を終了させるタイミングである場合に、前後移動中の上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在しているならば、そのまま上下ヒータ１５，１６の前後移動を停止させればよい。
【００６４】
ところで、使用者は、加熱調理中に扉１３を開けることがある。このような使用者は、例えば、扉１３を開けて食パンＢの焼け具合を確認し、まだ焼き上がっていなければ、再び扉１３を閉める。
このため、まだ加熱調理を終了させるタイミングではない場合（Ｓ１６でＮＯ）、制御部１０は、図９に示すように、開放検出部２４の検出結果に基づいて、扉１３が開けられたか否かを判定する（Ｓ３１）。扉１３が閉まっている場合（Ｓ３１でＮＯ）、制御部１０は、再び図８に示すＳ１６の処理を実行する。
【００６５】
扉１３が開けられた場合（Ｓ３１でＹＥＳ）、制御部１０は、経過時間の計時を休止し（Ｓ３２）、上下ヒータ駆動部２５，２６を介して、上下ヒータ１５，１６をオフにする（Ｓ３３）。更に、制御部１０は、往復移動処理の実行を終了する（Ｓ３４）。Ｓ３４の処理の結果、上下モータ１７，１８が初期位置で停止する。
Ｓ３２〜Ｓ３４の処理の結果、食パンＢの加熱処理が中断される。
【００６６】
このように、加熱調理中に使用者が扉１３を開けたとしても、上下ヒータ１５，１６はオフにされる上、初期位置へ戻される。従って、内箱１１２へ手を入れた使用者が、高温の上ヒータ１５に触れる虞はない。また、上下ヒータ１５，１６が無用に発熱を継続して無駄に電力を消費する虞もない。
【００６７】
なお、扉１３が開いた後で、使用者が、加熱調理を中止すべく操作部２２を操作した場合、制御部１０は、経過時間の計時を終了してから、加熱調理処理を終了すればよい。
また、扉１３が開いた時点で、前後移動中の上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在している場合には、そのまま上下ヒータ１５，１６の前後移動を停止させればよい。
【００６８】
Ｓ３４の処理の終了後（即ち、Ｓ６１の処理を終了した後で）、制御部１０は、開放検出部２４の検出結果に基づいて、扉１３が閉じられているか否かを判定する（Ｓ３５）。扉１３がまだ開いている場合（Ｓ３５でＮＯ）、制御部１０は、再びＳ３５の処理を実行する。
【００６９】
扉１３が閉じられている場合（Ｓ３５でＹＥＳ）、制御部１０は、上下ヒータ駆動部２５，２６を介して、上下ヒータ１５，１６を再びオンにする（Ｓ３６）。次に、制御部１０は、経過時間の計時を再開する（Ｓ３７）。更に、制御部１０は往復移動処理の実行を開始する（Ｓ３８）。Ｓ３８の処理の結果、上下モータ１７，１８が前後方向に往復移動する。Ｓ３８の処理終了後、制御部１０は、処理を図８に示すＳ１６へ戻す。
Ｓ３６〜Ｓ３８の処理の結果、食パンＢの加熱処理が再開される。
【００７０】
図１０は、加熱調理器１で実行される往復移動処理手順の詳細を示すフローチャートである。往復移動処理は、加熱調理処理と並行して実行される。
Ｓ１５又はＳ３８にて往復移動処理を実行開始した場合、制御部１０は、ヒータ検出部２０１，２０２の検出結果に基づいて、上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在しているか否かを判定する（Ｓ５１）。
上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在していない場合（Ｓ５１でＮＯ）、制御部１０は、上下モータ駆動部２７，２８を介して、上下モータ１７，１８を逆転させ（Ｓ５２）、処理をＳ５１へ戻す。Ｓ５２の処理の結果、上下ヒータ１５，１６が後方へ移動し、やがて、初期位置に到達する。
【００７１】
上下ヒータ１５，１６が初期位置に位置している場合（Ｓ５１でＹＥＳ）とは、Ｓ５２の処理の結果、上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達した場合、又は、上下ヒータ１５，１６が最初から初期位置に位置していた場合である。この場合、制御部１０は、上下モータ駆動部２７，２８を介して、上下モータ１７，１８を正転させる（Ｓ５３）。Ｓ５３の処理の結果、上下ヒータ１５，１６が前方へ移動し、やがて、往復移動経路の最前端部（以下、折り返し位置という）に到達する。
【００７２】
次に、制御部１０は、上下ヒータ１５，１６が折り返し位置に到達したか否かを判定する（Ｓ５４）。このとき、制御部１０は、上下モータ１７，１８の正転を開始してからの上下モータ１７，１８の回転量が所定回転量に到達した場合に、上下ヒータ１５，１６が折り返し位置に到達した、と判定する。
上下ヒータ１５，１６が折り返し位置に到達した場合（Ｓ５４でＹＥＳ）、制御部１０は、上下モータ駆動部２７，２８を介して、上下モータ１７，１８を逆転させる（Ｓ５５）。Ｓ５５の処理の結果、上下ヒータ１５，１６が後方へ移動し、やがて、初期位置に到達する。
【００７３】
次に、制御部１０は、ヒータ検出部２０１，２０２の検出結果に基づいて、上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達したか否かを判定する（Ｓ５６）。
上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達した場合（Ｓ５６でＹＥＳ）、制御部１０は、処理をＳ５３へ戻す。
【００７４】
上下ヒータ１５，１６が折り返し位置に到達していない場合（Ｓ５４でＮＯ）、制御部１０は、往復移動処理の実行を終了すべきタイミングであるか否か（即ち、Ｓ１９又はＳ３４の処理が実行されたか否か）を判定する（Ｓ５７）。
往復移動処理の実行を終了すべきタイミングではない場合（Ｓ５７でＮＯ）、制御部１０は、処理をＳ５４へ戻す。
往復移動処理の実行を終了すべきタイミングである場合（Ｓ５７でＹＥＳ）、制御部１０は、上下モータ駆動部２７，２８を介して、上下モータ１７，１８を逆転させ（Ｓ５８）、処理を後述するＳ６０へ移す。
【００７５】
上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達していない場合（Ｓ５６でＮＯ）、制御部１０は、Ｓ５７の処理と同様に、往復移動処理の実行を終了すべきタイミングであるか否かを判定する（Ｓ５９）。
往復移動処理の実行を終了すべきタイミングではない場合（Ｓ５９でＮＯ）、制御部１０は、処理をＳ５６へ戻す。
【００７６】
往復移動処理の実行を終了すべきタイミングである場合（Ｓ５９でＹＥＳ）、制御部１０は、ヒータ検出部２０１，２０２の検出結果に基づいて、上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達したか否かを判定する（Ｓ６０）。
上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達していない場合（Ｓ６０でＮＯ）、制御部１０は、再びＳ６０の処理を実行する。
上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達した場合（Ｓ６０でＹＥＳ）、制御部１０は、上下モータ駆動部２７，２８を介して、上下モータ１７，１８を停止（Ｓ６１）、往復移動処理を終了する。
【００７７】
以上のような加熱調理器１を用いれば、焼き網１４に載置された食パンＢの上方及び下方で上下ヒータ１５，１６が前後方向に往復移動する。このため、食パンＢの前後方向中央部は、往復移動経路の中央部を移動する上下ヒータ１５，１６を用いて効率よく加熱調理される。また、食パンＢの前後方向両端部は、初期位置及び折り返し位置とこれらの近傍とを移動する上下ヒータ１５，１６を用いて効率よく加熱調理される。従って、食パンＢは、前後方向に焼きムラを生じることなく加熱調理される。たとえ複数枚の食パンＢ，Ｂ，…を前後方向に並置したとしても、各食パンＢは、前後方向に焼きムラを生じることなく加熱調理される。
【００７８】
また、上下ヒータ１５，１６は、何れも食パンＢの左右方向の長さ以上の長さを有するため、食パンＢは、左右方向に焼きムラを生じることなく加熱調理される。たとえ複数枚の食パンＢ，Ｂ，…を左右方向に並置したとしても、各食パンＢは、左右方向に焼きムラを生じることなく加熱調理される。
【００７９】
本実施の形態における加熱調理器１は、上下ヒータ１５，１６を往復移動させながら加熱調理する構成であるが、これに限定されるものではない。例えば、加熱調理器１は、焼き網１４の前後方向中央部に載置された食パンＢに対し、上下ヒータ１５，１６を初期位置で停止させたまま第１の所定時間が経過するまで加熱調理し、次に、上下ヒータ１５，１６を往復移動経路中央部へ移動させ、停止させてから第２の所定時間が経過するまで加熱調理し、最後に、上下ヒータ１５，１６を折り返し位置へ移動させ、停止させてから第３の所定時間が経過するまで加熱調理する構成でもよい。
【００８０】
加熱調理器１は、焼き網１４の上方及び下方に各１本の上下ヒータ１５，１６を用いて焼きムラなく食パンＢを加熱調理することができる。このため、加熱調理器１は、３個以上の加熱部を備えている必要がない。即ち、加熱部の個数が最小限である。
また、上下ヒータ１５，１６は、制御部１０に制御された上下モータ１７，１８に駆動されて自動的に往復移動する。従って、使用者が手動で上下ヒータ１５，１６を往復移動させる必要がない。即ち、使用者の利便性が高い。
【００８１】
更に、上下ヒータ１５，１６は、焼き網１４の上方及び下方で平面的に移動する。換言すれば、上下ヒータ１５，１６は、焼き網１４を迂回しながら立体的に昇降する必要がない。従って、内箱１１２の内部に、上下ヒータ１５，１６の移動経路を確保するための大きな空間を設けなくてもよい。つまり、加熱調理器１をコンパクトに構成することができる。
【００８２】
なお、Ｓ１４で計時を開始した経過時間が所定調理時間を超過したタイミングで加熱調理を終了させる場合、加熱調理の終了に伴って上下ヒータ１５，１６を後方へ移動させるタイミングは、本実施の形態では、Ｓ１４で計時を開始した経過時間が所定調理時間を超過したタイミング以降であるが、これに替えて、Ｓ１４で計時を開始した経過時間が所定調理時間を超過する前に、上下ヒータ１５，１６を後方へ移動させてもよい。この場合、例えば、Ｓ１４で計時を開始した経過時間が所定調理時間に到達するタイミングで上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達し、停止する。
【００８３】
上下ヒータ１５，１６は左右方向に往復移動可能な構成でもよい。この場合、開口１２の周縁左辺部と内箱１１２の左壁内面との間（又は、開口１２の周縁右辺部と内箱１１２の右壁内面との間）に、上下ヒータ１５，１６が退避する空間を設ければよい。制御部１０は、加熱調理が終了する場合、又は、上下ヒータ１５，１６の移動中に扉１３が開放された場合に、上下ヒータ１５，１６を開口１２から離隔させるべく退避位置へ移動させる。
【００８４】
実施の形態  ２．
本実施の形態の加熱調理器１は、実施の形態１の加熱調理器１と略同様の構成である。以下では、実施の形態１との差異について説明し、その他、実施の形態１に対応する部分には同一符号を付してそれらの説明を省略する。
上下ヒータ１５，１６の往復移動経路は、前部、中央部、及び後部の３つに区分される。往復移動経路の前部及び後部の何れかを移動している上下ヒータ１５，１６の移動速度は、往復移動経路の中央部を移動している上下ヒータ１５，１６の移動速度よりも遅い。
【００８５】
上下モータ１７，１８の回転速度は、回転速度Ｖ1 ，Ｖ2 （０＜Ｖ1 ＜Ｖ2 ）の２段階に切り替え可能である。上下モータ１７，１８の回転速度が速い／遅い場合、上下ヒータ１５，１６の移動速度は速い／遅い。
【００８６】
図１１は、本発明の実施の形態２に係る加熱調理器１で実行される速度変更処理手順の詳細を示すフローチャートである。
図１１に示す速度変更処理は、図１０に示すＳ５３の処理が実行された場合に、往復移動処理と並行して実行される。
【００８７】
制御部１０は、ヒータ検出部２０１，２０２のオンオフが切り替わったタイミングと、上下モータ１７，１８の回転量及び回転方向とに基づいて、上下ヒータ１５，１６の現在位置及び移動方向を演算する（Ｓ７１）。
次に、制御部１０は、Ｓ７１の演算結果に基づいて、上下ヒータ１５，１６が前方向へ移動しているか後方向へ移動しているか停止しているかを判定する（Ｓ７２）。
【００８８】
上下ヒータ１５，１６が停止している場合（Ｓ７２で停）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の回転速度を回転速度Ｖ1 とする（Ｓ７３）。
上下ヒータ１５，１６が前方向へ移動している場合（Ｓ７２で前）、制御部１０は、上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の後部と中央部との境界部分に位置しているか、往復移動経路の中央部と前部との境界部分に位置しているかを判定する（Ｓ７４）。
【００８９】
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の後部と中央部との境界部分に位置している場合（Ｓ７４で後）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の回転速度を回転速度Ｖ2 とする（Ｓ７５）。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の中央部と前部との境界部分に位置している場合（Ｓ７４で前）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の回転速度を回転速度Ｖ1 とする（Ｓ７６）。
Ｓ７３、Ｓ７５、又はＳ７６の処理の終了後、制御部１０は、処理をＳ７１へ戻す。
【００９０】
上下ヒータ１５，１６が後方向へ移動している場合（Ｓ７２で後）、制御部１０は、上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の前部と中央部との境界部分に位置しているか、往復移動経路の中央部と後部との境界部分に位置しているかを判定する（Ｓ７７）。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の前部と中央部との境界部分に位置している場合（Ｓ７７で前）、制御部１０は、処理をＳ７５へ移す。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の中央部と後部との境界部分に位置している場合（Ｓ７７で後）、制御部１０は、処理をＳ７６へ移す。
【００９１】
図示はしないが、Ｓ７４又はＳ７７で、上下ヒータ１５，１６が境界部分以外に位置している場合、制御部１０は、回転速度を現在の回転速度のままにして、処理をＳ７１へ戻す。
【００９２】
図１１に示す速度変更処理は、図１０に示すＳ５７又はＳ５９でＹＥＳと判定されるまで、往復移動処理と並行して繰り返し実行される。Ｓ５７又はＳ５９でＹＥＳと判定された場合、制御部１０は、速度変更処理を終了する。速度変更処理の終了後、上下ヒータ１５，１６が初期位置に到達するまで、上下モータ１７，１８の回転速度は、回転速度Ｖ1 又は回転速度Ｖ2 の何れかで一定でもよく、上下ヒータ１５，１６の現在位置に応じて変更されてもよい。
【００９３】
焼き網１４の前後方向中央部に食パンＢが載置されている場合、食パンＢの前後方向両端部から上下ヒータ１５，１６までの平均的な距離は、食パンＢの前後方向中央部から上下ヒータ１５，１６までの平均的な距離よりも長い。つまり、食パンＢの前後方向両端部は、食パンＢの前後方向中央部に比べれば、平均して上下ヒータ１５，１６から遠い。
しかしながら、本実施の形態の加熱調理器１を用いれば、食パンＢの前後方向両端部は、食パンＢの前後方向中央部に比べて、上下ヒータ１５，１６によって長時間加熱される。故に、食パンＢの前後方向の焼きムラを抑制することができる。
【００９４】
なお、上下モータ１７，１８の回転速度は、無段階又は３段階以上の多段階に切り替え可能でもよい。この場合、制御部１０は、往復移動経路を更に詳細に区分して上下モータ１７，１８の回転速度を制御する。この結果、上下ヒータ１５，１６の移動速度は滑らかに変化する。
【００９５】
実施の形態  ３．
本実施の形態の加熱調理器１は、実施の形態２の加熱調理器１と略同様の構成である。以下では、実施の形態２との差異について説明し、その他、実施の形態１に対応する部分には同一符号を付してそれらの説明を省略する。
往復移動経路の前部及び後部の何れかを移動している上下ヒータ１５，１６の出力は、往復移動経路の中央部を移動している上下ヒータ１５，１６の出力よりも大きい。
【００９６】
上下ヒータ１５，１６の出力は、出力Ｈ1 ，Ｈ2 （０＜Ｈ1 ＜Ｈ2 ）の２段階に切り替え可能である。上下ヒータ１５，１６の出力が大きい／小さい場合、上下ヒータ１５，１６の発熱温度は高い／低い。
【００９７】
図１２は、本発明の実施の形態３に係る加熱調理器１で実行される出力変更処理手順の詳細を示すフローチャートである。
図１２に示す出力変更処理は、図１０に示すＳ５３の処理が実行された場合に、往復移動処理と並行して実行される。
図１２に示すＳ８１及びＳ８２の処理は、図１１に示すＳ７１及びＳ７２の処理と同様である。
上下ヒータ１５，１６が停止している場合（Ｓ８２で停）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の出力を出力Ｈ1 とする（Ｓ８３）。
【００９８】
上下ヒータ１５，１６が前方向へ移動している場合（Ｓ８２で前）、制御部１０は、処理をＳ８４へ移す。Ｓ８４の処理は、図１１に示すＳ７４の処理と同様である。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の後部と中央部との境界部分に位置している場合（Ｓ８４で後）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の出力を出力Ｈ2 とする（Ｓ８５）。
【００９９】
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の中央部と前部との境界部分に位置している場合（Ｓ８４で前）、制御部１０は、上下モータ１７，１８の出力を出力Ｈ1 とする（Ｓ８６）。
Ｓ８３、Ｓ８５、又はＳ８６の処理の終了後、制御部１０は、処理をＳ８１へ戻す。
【０１００】
上下ヒータ１５，１６が後方向へ移動している場合（Ｓ８２で後）、制御部１０は、処理をＳ８７へ移す。Ｓ８７の処理は、図１１に示すＳ７７の処理と同様である。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の前部と中央部との境界部分に位置している場合（Ｓ８７で前）、制御部１０は、処理をＳ８５へ移す。
上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の中央部と後部との境界部分に位置している場合（Ｓ８７で後）、制御部１０は、処理をＳ８６へ移す。
【０１０１】
図示はしないが、Ｓ８４又はＳ８７で、上下ヒータ１５，１６が境界部分以外に位置している場合、制御部１０は、回転速度を現在の回転速度のままにして、処理をＳ８１へ戻す。
図１２に示す出力変更処理は、図１０に示すＳ５７又はＳ５９でＹＥＳと判定されるまで、往復移動処理と並行して繰り返し実行される。Ｓ５７又はＳ５９でＹＥＳと判定された場合、制御部１０は、出力変更処理を終了する。
【０１０２】
本実施の形態の加熱調理器１を用いれば、焼き網１４の前後方向中央部に載置されている食パンＢの前後方向両端部は、食パンＢの前後方向中央部に比べて、上下ヒータ１５，１６によって高温で加熱される。故に、食パンＢの前後方向の焼きムラを抑制することができる。
なお、上下モータ１７，１８の出力は、無段階又は３段階以上の多段階に切り替え可能でもよい。
【０１０３】
実施の形態  ４．
図１３は、本発明の実施の形態４に係る加熱調理器１の内部構成を示す模式的な側面図である。図１３は、実施の形態１の図１に対応する。
本実施の形態の加熱調理器１は、実施の形態１の加熱調理器１と略同様の構成である。以下では、実施の形態１との差異について説明し、その他、実施の形態１に対応する部分には同一符号を付してそれらの説明を省略する。
【０１０４】
内箱１１２の左壁には、実施の形態１の長孔１１３，１１４に替えて、これに対応する長孔１１５，１１６が形成されている。
長孔１１５は上向きに凸の弧状をなし、長孔１１６は下向きに凸の弧状をなしている。長孔１１５，１１６夫々の両端部間の直線距離は、焼き網１４の前後方向の長さよりも短い。
内箱１１２の右壁にも、内箱１１２の左壁のものと同様の長孔１１５，１１６が形成されている。
【０１０５】
長孔１１５，１１６夫々の前後方向両端部と焼き網１４との上下方向の離隔距離は最も短く、長孔１１５，１１６夫々の前後方向中心部と焼き網１４との上下方向の離隔距離は最も短い。
【０１０６】
加熱調理器１は、実施の形態１におけるピニオンギア１７１，１８１及びラックギア１７２，１８２に替えて、上下ヒータ１５，１６の右側の案内部材１５１，１６１と上下モータ１７，１８とを連結する図示しないリンク機構（例えば、てこクランク機構）を備える。上下モータ１７，１８の回転運動は、リンク機構を介して、上下ヒータ１５，１６の長孔１１５，１１６に沿う揺動運動に変換される。従って、上下ヒータ１５，１６は、前後方向に弧状に往復移動する。
【０１０７】
上下ヒータ１５，１６と焼き網１４との離隔距離は、上下ヒータ１５，１６が往復移動経路の中央部を移動している場合よりも、往復移動経路の前部又は後部を移動している場合の方が短い。
本実施の形態の加熱調理器１を用いれば、焼き網１４の前後方向中央部に載置されている食パンＢの前後方向両端部は、食パンＢの前後方向中央部に比べて、上下ヒータ１５，１６によって間近で加熱される。故に、食パンＢの前後方向の焼きムラを抑制することができる。
【０１０８】
なお、本実施の形態の加熱調理器１は、使用者が操作部２２を操作することによって、食パンＢの載置位置を与えられる構成でもよい。
例えば、図１３に示すように、食パンＢを焼き網１４の前部に載置した場合、上下ヒータ１５，１６は、折り返し位置へ移動して停止する。この状態で加熱調理を行なうことによって、近火でトーストされた食パンＢを得ることができる。
また、食パンＢを焼き網１４の前後方向中央部に載置した場合、上下ヒータ１５，１６は、往復移動経路の中央部へ移動して停止する。この状態で加熱調理を行なうことによって、遠火でトーストされた食パンＢを得ることができる。
【０１０９】
実施の形態  ５．
図１４は、本発明の実施の形態５に係る加熱調理器１の内部構成を示す模式的な側面図である。図１４は、実施の形態１の図１に対応する。
本実施の形態の加熱調理器１は、実施の形態１の加熱調理器１と略同様の構成である。以下では、実施の形態１との差異について説明し、その他、実施の形態１に対応する部分には同一符号を付してそれらの説明を省略する。
加熱調理器１は、上下ヒータ１５，１６が遠赤外線を放射することによって、食パンＢを加熱調理する。
【０１１０】
図中２９は、食品検出部である。食品検出部２９は、食パンＢの載置位置を検出する。このために、食品検出部２９は、３組のフォトインタラプタ（具体的には、発光部２９１及び受光部２９２、発光部２９３及び受光部２９４、並びに、発光部２９５及び受光部２９６）を有する。
【０１１１】
発光部２９１，２９３，２９５夫々は、近赤外線を発する赤外発光ダイオードを用いてなる。発光部２９１，２９３，２９５は、筐体１１内空間における焼き網１４の前部の上方、前後方向中央部の上方、及び後部の上方に配されている。
受光部２９２，２９４，２９６夫々は、可視光及び遠赤外光を排除し近赤外光を透過させる光学フィルタとフォトトランジスタとを用いてなる。発光部２９１，２９３，２９５は、筐体１１内空間における焼き網１４の前部の下方、前後方向中央部の下方、及び後部の下方に配されている。
【０１１２】
内箱１１２の天壁及び底壁には、食品検出部２９に対応して上下３組の図示しない貫通孔が形成してある。このため、焼き網１４に食パンＢが載置されていない場合、発光部２９１，２９３，２９５が出射した光は、受光部２９２，２９４，２９６に入射する。
焼き網１４に載置された食パンＢは、受光部２９２，２９４，２９６の少なくとも１つに入射すべき光を遮断する。
【０１１３】
焼き網１４の前部（又は後部）に１枚の食パンＢが載置されている場合、受光部２９２（又は受光部２９６）が受光することはない。焼き網１４の前後方向中央部に１枚の食パンＢが載置されている場合、受光部２９４が受光することはない。焼き網１４に２枚の食パンＢ，Ｂが前後方向に並置されている場合、受光部２９２，２９４，２９６が受光することはない。
従って、受光部２９２，２９４，２９６夫々が受光しているか否かがわかれば、食パンＢの載置位置がわかる。
【０１１４】
食品検出部２９の検出結果は、制御部１０に与えられる。
図８に示すＳ１２でＹＥＳの場合、制御部１０は、食品検出部２９の検出結果、即ち食パンＢの載置位置に応じて、上下ヒータ１５，１６の移動先又は往復移動範囲を決定する。この後、制御部１０は、Ｓ１３以降の処理を実行する。
【０１１５】
図１５は、焼き網１４に２枚の食パンＢ，Ｂが前後に並置されている場合を示す模式的な側面図である。
図１５に示すように２枚の食パンＢ，Ｂが並置されている場合、制御部１０は、図８に示すＳ１５又は図９に示すＳ３８にて、図１０に示す往復移動処理を実行開始する。この場合、上下ヒータ１５，１６は前後に往復移動する。この結果、２枚の食パンＢ，Ｂが焼きムラなく加熱調理される。
【０１１６】
図１６は、焼き網１４の前部に１枚の食パンＢが載置されている場合を示す模式的な側面図である。
図１４（又は図１６）に示すように、焼き網１４の前部（又は後部）に１枚の食パンＢが載置されている場合、初期位置（又は折り返し位置）に存在する上下ヒータ１５，１６を用いて食パンＢを効率よく加熱調理することはできない。換言すれば、図１５に示すように上下ヒータ１５，１６が前後に往復移動すると、上下ヒータ１５，１６が食パンＢから無用に遠くへ離隔する期間が生じる。
【０１１７】
故に、制御部１０は、焼き網１４の前部に１枚の食パンＢが載置されている場合、Ｓ１５及びＳ３８に替えて、上下ヒータ１５，１６を折り返し位置へ移動させて停止させる処理を実行する。
折り返し位置に存在する上下ヒータ１５，１６を用いれば、焼き網１４の前部に載置されている１枚の食パンＢを効率よく、且つ焼きムラなく加熱調理することができる。
また、制御部１０は、Ｓ１９及びＳ３４に替えて、上下ヒータ１５，１６を初期位置へ移動させて停止させる処理を実行する。
【０１１８】
同様に、制御部１０は、焼き網１４の後部に１枚の食パンＢが載置されている場合、上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在していれば、Ｓ１５、Ｓ１９、Ｓ３４、及びＳ３８を実行せずに、その次の処理を実行する。ただし、Ｓ１４の処理終了時点で上下ヒータ１５，１６が初期位置に存在していなければ、制御部１０は、上下ヒータ１５，１６を初期位置へ移動させて停止させてから、Ｓ１６の処理を行なう。
初期位置に存在する上下ヒータ１５，１６を用いれば、焼き網１４の後部に載置されている１枚の食パンＢを効率よく、且つ焼きムラなく加熱調理することができる。
【０１１９】
制御部１０は、図１に示すように焼き網１４の前後方向中央部に１枚の食パンＢが載置されている場合、実施の形態１のＳ１５及びＳ３８に替えて、上下ヒータ１５，１６を往復移動経路の中心部へ移動させて停止させる処理を実行する。
往復移動経路の中心部に存在する上下ヒータ１５，１６を用いれば、焼き網１４の前後方向中央部に載置されている１枚の食パンＢを効率よく、且つ焼きムラなく加熱調理することができる。
また、制御部１０は、実施の形態１の図８に示すＳ１９及び図９に示すＳ３４に替えて、上下ヒータ１５，１６を初期位置へ移動させて停止させる処理を実行する。
【０１２０】
本実施の形態では、加熱調理器１が、１枚の食パンＢを、上下ヒータ１５，１６を停止させた状態で加熱調理する構成を例示したが、これに限定されるものではない。加熱調理器１は、食パンＢの載置位置に応じて、往復移動経路の、食パンＢの直上に対応する範囲で上下ヒータ１５，１６を往復移動させながら食パンＢを加熱調理する構成でもよい。
【０１２１】
実施の形態  ６．
本実施の形態の加熱調理器１は、実施の形態１の加熱調理器１と略同様の構成である。以下では、実施の形態１との差異について説明し、その他、実施の形態１に対応する部分には同一符号を付してそれらの説明を省略する。
制御部１０は、図１０に示すような往復移動処理を行なう場合に、上ヒータ１５に関する往復移動処理と、下ヒータ１６に関する往復移動処理とを個別に行なう。
【０１２２】
上ヒータ１５に関する往復移動処理では、Ｓ５１でＹＥＳと判定された後、Ｓ５３の処理を実行する前に、下ヒータ１６が折り返し位置に到達したか否かを判定する。下ヒータ１６が折り返し位置に到達した場合、制御部１０は、Ｓ５３以降の処理を実行する。この結果、上ヒータ１５が前方へ移動する。
【０１２３】
下ヒータ１６に関する往復移動処理では、Ｓ５１の処理に替えて、下ヒータ１６が折り返し位置に到達したか否かを判定する処理を実行し、Ｓ５２の処理に替えて、下モータ１８を正転させる処理を行なう。この結果、下ヒータ１６が前方へ移動し、やがて、折り返し位置に到達する。下ヒータ１６が折り返し位置に到達した場合、制御部１０は、上ヒータ１５が初期位置に存在しているか否かを判定し、上ヒータ１５が初期位置に存在している場合、Ｓ５５以降の処理を実行する。この結果、下ヒータ１６が後方へ移動する。
【０１２４】
以上のような加熱調理器１では、上ヒータ１５と下ヒータ１６とが互いに逆方向に往復移動する。
この場合、上ヒータ１５の発熱によって内箱１１２の前部（又は後部）の温度が上昇するとき、下ヒータ１６の発熱によって内箱１１２の後部（又は前部）の温度が上昇する。従って、内箱１１２の前後方向の温度ムラが緩和される。この結果、食パンＢの焼きムラを抑制することができる。
【０１２５】
なお、上下ヒータ１５，１６夫々の形状は、杆状に限定されるものではなく、例えば球状でもよい。また、本実施の形態では、上下ヒータ１５，１６夫々は、長手方向に交差する横方向に往復移動するが、これに限定されるものではない。例えば、上下ヒータ１５，１６夫々が、平面視Ｚ字状又は平面視円周状の往復移動経路を往復移動する構成でもよい。
【０１２６】
今回開示された実施の形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述した意味ではなく、特許請求の範囲と均等の意味及び特許請求の範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
また、本発明の効果がある限りにおいて、加熱調理器１に、実施の形態１〜６に開示されていない構成要素が含まれていてもよい。
【符号の説明】
【０１２７】
１    加熱調理器
１０  制御部
１１  筐体
１２  開口
１３  扉
１４  焼き網（食品載置部）
１５  上ヒータ（加熱部）
１６  下ヒータ（加熱部）
１７  上モータ（駆動部）
１８  下モータ（駆動部）
２４  開放検出部
２９  食品検出部
Ｂ    食パン（食品）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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