(57)【要約】      （修正有）【課題】送信元メールアドレスに表示名が設定されていない電子メールを受信した時に、過去の通信履歴から、当該送信元と関連するアドレスを特定する。【解決手段】受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに設定された表示名を表示可能な情報処理装置であって、電子メールの送受信に関する履歴を記憶する履歴記憶手段と、前記受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに前記表示名が設定されていない場合、当該設定されていない電子メールアドレスを含む送受信の履歴を、関連電子メールとして前記履歴記憶手段から検索する検索手段と、前記検索手段により該当する関連電子メールが検索された場合、前記関連電子メールに含まれる前記設定されていない電子メールアドレス以外の送受信者を前記送信元の関連アドレスとして表示制御する関連アドレス表示手段と、を有する。【選択図】図３
2014081929.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに設定された表示名を表示可能な情報処理装置であって、
電子メールの送受信に関する履歴を記憶する履歴記憶手段と、
前記受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに前記表示名が設定されていない場合、当該設定されていない電子メールアドレスを含む送受信の履歴を、関連電子メールとして前記履歴記憶手段から検索する検索手段と、
前記検索手段により該当する関連電子メールが検索された場合、前記関連電子メールに含まれる前記設定されていない電子メールアドレス以外の送受信者を前記送信元の関連アドレスとして表示制御する関連アドレス表示手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記検索手段により該当する電子メールが検索され、前記関連アドレスに、前記表示名が設定されている場合、前記関連アドレス表示手段は、前記関連アドレスに設定された表示名を関連するアドレスとして表示することを特徴とする請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
電子メールアドレスと名前とを関連付けて登録したアドレス帳を記憶するアドレス帳記憶手段を更に有し、
前記検索手段により該当する関連電子メールが検索され、前記関連アドレスが前記アドレス帳に登録されている場合、前記関連アドレス表示手段は、前記アドレス帳に登録された名前を関連アドレスとして表示することを特徴とする請求項１または２記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記関連電子メールとは、前記電子メールアドレスからの受信履歴があり、かつ、前記電子メールの受信者に自身の電子メールアドレスと前記電子メールアドレス以外の電子メールアドレスが設定されたものであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記関連電子メールとは、前記電子メールアドレスとの送受信履歴があり、かつ、前記電子メールの宛先に自身の電子メールアドレスと前記電子メールアドレス以外の電子メールアドレスが設定されたものであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記送信元アドレスに設定された表示名は前記電子メールのヘッダ情報に記憶されているＦｒｏｍアドレスであることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに設定された表示名を表示可能で、電子メールの送受信に関する履歴を記憶する履歴記憶手段を有する情報処理装置の制御方法であって、
前記受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに前記表示名が設定されていない場合、当該設定されていない電子メールアドレスを含む送受信の履歴を、関連電子メールとして前記履歴記憶手段から検索する検索ステップと、
前記検索ステップにより該当する関連電子メールが検索された場合、前記関連電子メールに含まれる前記設定されていない電子メールアドレス以外の送受信者を前記送信元の関連アドレスとして表示制御する関連アドレス表示ステップと、
を有することを特徴とする情報処理装置の制御方法。
【請求項８】
受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに設定された表示名を表示可能で、電子メールの送受信に関する履歴を記憶する履歴記憶手段を有する情報処理装置で実行可能なプログラムであって、
前記情報処理装置を、
前記受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに前記表示名が設定されていない場合、当該設定されていない電子メールアドレスを含む送受信の履歴を、関連電子メールとして前記履歴記憶手段から検索する検索手段と、
前記検索手段により該当する関連電子メールが検索された場合、前記関連電子メールに含まれる前記設定されていない電子メールアドレス以外の送受信者を前記送信元の関連アドレスとして表示制御する関連アドレス表示手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、受信した電子メールの送信者との過去の送受信を、送受信履歴から検索することが可能な情報処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯端末などでは、一般的に、電子メールアドレスや電話番号および名称などのアドレスが登録されているアドレス帳の機能を有している。
【０００３】
このアドレス帳に登録済みのアドレスから電子メールや電話を受けると、電子メールアドレスや電話番号に対応する名称を携帯端末に表示する機能を備えている。
【０００４】
また、電子メールを送信したり電話を発信したりした場合には、その電子メールや電話番号に対応する名称を携帯端末に表示することも可能である。
【０００５】
しかしながら、アドレス帳に登録されていない送信元から電子メールが送られてきた場合には、送信元の電子メールアドレスがそのまま表示されるので、電子メールアドレスを見ただけでは、誰からメールが送られたのか分からない場合がある。
また、送信元ユーザが送信元電子メールアドレスの表示名を設定して送信することが行われている。その場合、設定された表示名が送信元アドレスと併記されるか、設定された表示名だけが、受信メールの送信元情報として表示される。
【０００６】
そこで、特許文献１には、登録されていない未登録番号からの着信時に、着信／発信の累積回数や日時を表示させて相手を特定しやすくする仕組みが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−２２２４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載の技術では、過去の通話履歴を利用して発着信回数や日時を表示させることにより相手の推定しやすくすることができるが、電話の通信を想定している。電子メールによる通信は、電話とは異なり複数の相手と通信を行うことがよく行われているが、特許文献においては、この点が考慮されていない。
【０００９】
そこで本願発明では、送信元メールアドレスに表示名が設定されていない電子メールを受信した時に、過去の通信履歴から、当該送信元と関連するドレスを特定することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに設定された表示名を表示可能な情報処理装置であって、電子メールの送受信に関する履歴を記憶する履歴記憶手段と、前記受信した電子メールの送信元の電子メールアドレスに前記表示名が設定されていない場合、当該設定されていない電子メールアドレスを含む送受信の履歴を、関連電子メールとして前記履歴記憶手段から検索する検索手段と、前記検索手段により該当する関連電子メールが検索された場合、前記関連電子メールに含まれる前記設定されていない電子メールアドレス以外の送受信者を前記送信元の関連アドレスとして表示制御する関連アドレス表示手段と、を有する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、送信元メールアドレスに表示名が設定されていない電子メールを受信した時に、過去の通信履歴から、当該送信元と関連するドレスを特定することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係わるメールシステムの構成の一例を示す図である。
【図２】本発明の実施形態に係わる情報処理装置のハードウェア構成の一例を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施形態に係わるメールシステムにおけるソフトウェア構成の一例を示すブロック図である。
【図４】本発明の実施形態に係わる情報処理装置の備えるメール機能の一例を示す図である。
【図５】本発明の実施形態に係わる第１の実施形態における全体処理の一例を示すフローチャートである。
【図６】本発明の実施形態に係わる第１の実施形態における履歴検索処理の一例を示すフローチャートである。
【図７】本発明の実施形態に係わる情報処理装置の受信トレイの一例を示す図である。
【図８】本発明の実施形態に係わる情報処理装置の関連アドレス表示画面の一例を示す図である。
【図９】本発明の実施形態に係わる情報処理装置の関連アドレスとの送受信履歴画面の一例を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態に係わる第２の実施形態における全体処理の一例を示すフローチャートである。
【図１１】本発明の実施形態に係わる第２の実施形態における履歴検索処理の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して詳細に説明する。
＜第１の実施形態＞
【００１４】
図１は、本発明の実施形態に係わるメールシステムの構成の一例を示す図である。
【００１５】
このメールシステムでは、少なくとも一台のクライアント装置１０２（情報処理装置）とメールサーバ１０１およびＷｅｂメールサーバ１０４がネットワーク１０３（ＬＡＮ・ＷＡＮ）を介して接続されており、互いに電子メール（以下、単にメールとも呼ぶ）の送受信が可能となっている。また、必ずしもサーバはメールサーバ１０１およびＷｅｂメールサーバ１０４が必要とするものではなく、どちらか１種類のサーバで構成されるようにしてもよい。
なお、この図１では例として３台のクライアント装置１０２ａ〜１０２ｃが設けられている場合を示しているが、何台あってもよい。また、情報処理装置の種類は、電子メールのクライアントとして利用することができる情報処理装置であればよく、ＰＣや携帯電話などの携帯端末などを適用可能である。
【００１６】
メールの送信者がいずれかのクライアント装置（ここではクライアント装置１０２ａ）からメールを送信すると、このメールはネットワーク１０３を介してメールサーバ１０１に受信される。
【００１７】
メールの受信者は、メールサーバ１０１からメールを受信し、受信したメールをメールクライアントのメールボックスから参照する。
【００１８】
メールサーバ１０１に対して送信されたメールは、送信トレイを利用して参照することが可能である。
【００１９】
また、メールサーバ１０１やＷｅｂメールサーバ１０４が複数存在し、クライアント装置１０２ａ、１０２ｃの間において複数のメールサーバやＷｅｂメールサーバを経由してメールの送受信をしてもよい。
Ｗｅｂメールサーバ１０４は、クライアント装置１０２に対してＷｅｂメールサービスを提供可能なサーバである。ユーザはクライアント装置１０２にはデータを持たず、Ｗｅｂブラウザなどを利用してサービスを利用する。この場合、メールの送受信データ（履歴データ含む）やアドレス帳はＷｅｂメールサーバに保存される。Ｗｅｂメールサーバを利用する場合、ユーザはＷｅｂメールサーバ上で電子メールの送信を行い、Ｗｅｂメールサーバが受信した電子メールを、Ｗｅｂブラウザを利用して閲覧する。
【００２０】
図２は、本発明の実施形態に係わる情報処理装置のハードウェア構成の一例を示すブロック図である。
【００２１】
図２に示すように、メールサーバ１０１、クライアント装置１０２は、システムバス２０４を介してＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）２０１、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０３、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０２、入力コントローラ２０５、ビデオコントローラ２０６、メモリコントローラ２０７、通信Ｉ／Ｆコントローラ２０８等が接続された構成を採る。
【００２２】
ＣＰＵ２０１は、システムバス２０４に接続される各デバイスやコントローラを統括的に制御する。
【００２３】
また、ＲＯＭ２０２あるいは外部メモリ２１１には、ＣＰＵ２０１の制御プログラムであるＢＩＯＳ（Ｂａｓｉｃ  Ｉｎｐｕｔ／Ｏｕｔｐｕｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）やＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）や、各サーバあるいは各ＰＣが実行する機能を実現するために必要な後述する各種プログラム等が記憶されている。また、本発明を実施するために必要な情報が記憶されている。なお外部メモリはデータベースであってもよい。
【００２４】
ＲＡＭ２０３は、ＣＰＵ２０１の主メモリ、ワークエリア等として機能する。ＣＰＵ２０１は、処理の実行に際して必要なプログラム等をＲＯＭ２０２あるいは外部メモリ２１１からＲＡＭ２０３にロードし、ロードしたプログラムを実行することで各種動作を実現する。
【００２５】
また、入力コントローラ２０５は、キーボード（ＫＢ）２０９や不図示のマウス等のポインティングデバイス等からの入力を制御する。
【００２６】
ビデオコントローラ２０６は、ディスプレイ２１０等の表示器への表示を制御する。尚、表示器は液晶ディスプレイ等の表示器でもよい。これらは、必要に応じて管理者が使用する。
【００２７】
メモリコントローラ２０７は、ブートプログラム、各種のアプリケーション、フォントデータ、ユーザファイル、編集ファイル、各種データ等を記憶する外部記憶装置（ハードディスク（ＨＤ））や、フレキシブルディスク（ＦＤ）、あるいは、ＰＣＭＣＩＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｍｅｍｏｒｙ  Ｃａｒｄ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）カードスロットにアダプタを介して接続されるコンパクトフラッシュ（登録商標）メモリ等の外部メモリ２１１へのアクセスを制御する。
【００２８】
通信Ｉ／Ｆコントローラ２０８は、ネットワーク１０３を介して外部機器と接続・通信し、ネットワークでの通信制御処理を実行する。例えば、ＴＣＰ／ＩＰ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ／Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）を用いた通信等が可能である。
【００２９】
尚、ＣＰＵ２０１は、例えばＲＡＭ２０３内の表示情報用領域へアウトラインフォントの展開（ラスタライズ）処理を実行することにより、ディスプレイ２１０上に表示することが可能である。また、ＣＰＵ２０１は、ディスプレイ２１０上のマウスカーソル（図示しない）等によるユーザ指示を可能とする。
【００３０】
本発明を実現するための後述する各種プログラムは、外部メモリ２１１に記録されており、必要に応じてＲＡＭ２０３にロードされることによりＣＰＵ２０１によって実行されるものである。さらに、上記プログラムの実行時に用いられる定義ファイルおよび各種情報テーブル等も、外部メモリ２１１に格納されている。
【００３１】
図３は、本発明の実施形態に係わるクライアント装置（情報処理装置）におけるソフトウェア構成の一例を示すブロック図である。
【００３２】
メールソフトが動作するクライアント装置（情報処理装置３０１）の有する機能構成を示す図である。また、Ｗｅｂメールサーバでも本機能の提供することが可能となっており、その場合、本機能はＷｅｂメールサーバが有する。
【００３３】
アドレス帳記憶部３０２は、アドレス帳を記憶している。アドレス帳の例は、図４にて後述する。履歴記憶部３０３は、情報処理装置３０１で行われた電子メールの送受信の履歴を記憶している。履歴に関しては、メールサーバ１０１や、別途設定可能なメール管理サーバ（不図示）にて管理・記憶することも可能である。
【００３４】
判定部（アドレス）３０４では、受信した電子メールの送信元のアドレスがアドレス帳に登録されているかの判定を行う。判定部（表示名）３０５では、送信元の電子メールアドレスに表示名が設定されているかの判定を行う。
【００３５】
履歴検索部３０６では、送信元のアドレスがアドレス帳に登録されていない場合や送信元の電子メールアドレスの表示名が設定されていない場合などの、各判定部の判定結果に応じて、履歴記憶部から関連する電子メールを検索する。関連する電子メールとは、詳細については後述するが、送信元の電子メールアドレスしか表示できない状態で、過去の送受信履歴から、自分と当該送信元以外のアドレスが含まれる電子メールをいう。関連電子メールが存在しない場合でも、当該送信元との送受信の履歴を表示することができる。
【００３６】
関連アドレス表示部３０７では、履歴検索部で検索された関連電子メールに含まれる関連するアドレスを表示する。関連アドレスが、アドレス帳に含まれる場合は、登録された名前を、表示名が設定されている場合には、その表示名を表示制御することが可能である。
【００３７】
図４は、本発明の実施形態に係わる情報処理装置の備えるメール機能の一例を示す図である。
【００３８】
現状利用されているメールクライアントの機能について説明するものである。受信トレイ４０１、送信トレイ４１１、アドレス帳４２１の一例を示している。それぞれ、クライアント装置の電子メールクライアントソフト上で実行される。
【００３９】
受信トレイ４０１では、クライアント装置が受信したメールを見ることができる。受信したメールは、クライアント装置の外部メモリに記憶される。４０２には、受信トレイを表示しているユーザ名が表示される。すなわち受信トレイ４０１は、「ｔａｒｏ．ｙａｍａｄａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」の受信トレイが表示されていることになる。４０３から４０５がメール１件分の情報として表示される。
【００４０】
４０３には、受信したメールのタイトル「すみません」が表示される。４０４には、送信元のアドレス「ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」が表示される。
【００４１】
なお、送信元のアドレスがアドレス帳に登録されている場合には、登録されている登録名が表示されるようになっている。例えばアドレス帳４２１の例でいえば、４２２のユーザ「ｈａｎａｋｏ．ｙａｍａｄａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」は、名前（表示名）が「山田  花子」として登録されているので、受信トレイ４０１の送信元アドレス４０６には、「山田  花子」として表示される。このようにアドレス帳とは例えば、電子メールアドレスと名前（表示名）とが関連付けて登録されているものをいう。この場合電子メールアドレスとは、送信元情報としても送信先情報としても利用することができる。また、４２３のユーザ「ｘｘｘ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」は、アドレス帳への登録はあるものの、名前（表示名）の登録がない。このような場合、アドレス帳への登録がないものとして扱うようにすることが望ましい。
【００４２】
また、送信元アドレスの別の表示の例として、メール送信者が「名前（表示名）」を実際の「電子メールアドレス」に付与して送信することができる。この情報は、電子メールのヘッダ中に記録され、送信される。その他、メール送信者ではなく、メールサーバやＷｅｂメールサーバなどのメールシステムが「名前（表示名）」を付与する場合もある。
【００４３】
この情報は、受信した側では、メールの「送信者」や「差出人」といった情報として確認することができる。具体的にはこれらの情報は、メールヘッダ中の「Ｆｒｏｍ：」（Ｆｒｏｍアドレス）というフィールドに記録されている。
【００４４】
送信元アドレス４０６の例では、「山田  花子」がアドレス帳に登録されている場合について説明したが、アドレス帳に登録されていなくても、送信者が、「山田  花子」という表示名を電子メールアドレス「ｈａｎａｋｏ．ｙａｍａｄａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」に付与して送信した場合にも、４０６のように表示することが可能である。
【００４５】
アドレス帳に登録された表示名を利用して受信トレイの送信者を表示するか、送信者がメールアドレスに付与した表示名を利用して受信トレイの送信者を表示するかは、電子メールのクライアントソフトにより設定することが可能である。
【００４６】
どちらか一方の方式を採用するようにしてもよいし、例えば、アドレス帳方式を優先して利用し、アドレス帳に登録が無い場合は、送信者が付与した表示名を利用するような設定をすることも可能である。
【００４７】
４０５には、電子メールを受信した日「８月２５日」が表示される。
【００４８】
送信トレイ４１１は、クライアント装置から送信したメールを見ることができる。受信トレイと同様に、メールタイトル、送信先のアドレス、送信日時がメール１件分の情報として表示される。
【００４９】
受信トレイ４０１、送信トレイ４１１に表示されている内容は、送受信履歴として、クライアント装置に記憶されている情報であり、送受信履歴を検索される時に利用されるメールと同じものである。
【００５０】
図５は、本発明の実施形態に係わる第１の実施形態における全体処理の一例を示すフローチャートである。
【００５１】
クライアント装置の受信した電子メールの送信元を表示する際の処理に対応する。例えば、電子メールの受信トレイを表示する場合などに利用される。
【００５２】
ステップＳ５０１で、表示する電子メールアドレスが、アドレス帳に登録されているかを確認する。登録されている場合は、ステップＳ５０３に進み、アドレス帳に登録されている名前（表示名）に変更して表示する。
【００５３】
一方、アドレス帳に登録されていないと判定された場合、ステップＳ５０２に進み、履歴検索処理を行い、処理を終了する。しかしながらアドレス帳に登録されている場合であっても、図４の４２３に示すメールアドレス「ｘｘｘ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ」に関しては、アドレス帳への登録はあるものの、名前（表示名）の設定がない（空欄）。よってこのまま受信トレイに表示されても誰からの受信かわかりにくい場合があるため、本実施形態では、アドレス帳に登録されている電子メールアドレスであっても表示名が設定されていない場合には、アドレス帳に登録されていないものとしてステップＳ５０２に進み履歴検索処理を行うようにすることができる。履歴検索処理については、図６を用いて説明する。
【００５４】
図６は、本発明の実施形態に係わる第１の実施形態における履歴検索処理の一例を示すフローチャートである。
【００５５】
ステップＳ６０１では、当該電子メールアドレスから受信したことがあるか否かを、受信履歴を用いて確認する。受信履歴はクライアント端末に記憶されているものを利用してもよいし、メールサーバに記憶されているものを利用してもよい。
【００５６】
受信した履歴があった場合は、ステップＳ６０２に進み、「Ｔｏ」「Ｃｃ」（宛先）に自分以外のメールアドレスが含まれてか否かを判定する。
【００５７】
ステップＳ６０１で受信した履歴がないと判定された場合、または、ステップＳ６０２で、宛先に自分以外のアドレスが含まれていないと判定された場合は、ステップＳ６０３に進む。
【００５８】
ステップＳ６０３では、当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがあるか否かを、送受信履歴を用いて確認する。
【００５９】
ステップＳ６０２で、宛先に自分自身以外のアドレスが含まれていたと判定された場合（すなわち当該メールの受信者が自分自身以外にも存在する）、または、ステップＳ６０３で、当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがある（即ち当該メールの送信元アドレスとの送受信を行ったアドレスが自分自身以外にも存在する）と判定された場合には、ステップＳ６０４に進む。送受信履歴を参照する場合は、宛先は「Ｔｏ」「Ｃｃ」だけでなく「Ｂｃｃ」を含めるようにしてもよい。
【００６０】
ステップＳ６０４では、宛先に含まれる自分以外の電子メールアドレスが、アドレス帳に登録されているか否かの判定を行い、アドレス帳に含まれている場合は、ステップＳ６０６に進み、当該アドレスとの関連するアドレスとして、アドレス帳に含まれているアドレスを表示して処理を終了する。関連するアドレスの表示例については、図８を用いて説明する。関連するアドレスとして表示制御する場合、関連するアドレスがアドレス帳に登録されているか否かに係わらず表示制御するようにしてもよい。また、関連アドレスを表示するにあたっては、送信元の電子メールアドレス以外の送受信者を送信元の関連アドレスとして表示することが望ましい。
【００６１】
ステップＳ６０３で当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがないと判定された場合、または、ステップＳ６０４で宛先に含まれる自分以外の電子メールアドレスが、アドレス帳に登録されていない場合には、ステップＳ６０５で当該電子メールアドレスとの送受信履歴を表示して処理を終了する。送受信履歴の表示例については、図７を用いて説明する。
【００６２】
図７は、本発明の実施形態に係わる情報処理装置の受信トレイの一例を示す図である。
【００６３】
図６の履歴検索処理によって、アドレス帳に当該電子メールアドレスと関連するアドレスが登録されていなかった場合に表示される画面の例である。
【００６４】
受信トレイ７０１の送信元メールアドレスに対応するメッセージ欄７０２には、「過去に送受信した履歴はありません」と表示されている。この表示は、送受信履歴に対応して、メッセージ表示情報７１１に設定された情報を利用して表示される。７０２の例では、メッセージ表示情報７１１のパターン１のケースに対応し、当該電子メールアドレスとの受信履歴、送信履歴、および関連アドレスが無い場合のパターンである。関連アドレスが無い場合とは、当該アドレスとの送受信履歴に、アドレス帳に登録された自分以外のアドレスが宛先に含まれていない場合のことである。
【００６５】
パターン２のケースは、受信履歴はないが送信履歴があるケースである。パターン３のケースは、受信履歴はあり送信履歴がないパターンである。パターン４のケースは、受信履歴も送信履歴もあるパターンである。そして、パターン１からパターン４は、いずれも関連するアドレスが登録されていなかったケースである。送受信に関する履歴や関連するアドレスがあったか否かについての判定は、履歴検索処理の各ステップでの判定結果を記憶しておくことにより行われる。
【００６６】
パターン５のケースは、受信履歴があったか送信履歴があったかには関係なく、関連するアドレスが登録されていた場合に表示される。表示例について、図８を用いて説明する。
【００６７】
図８は、本発明の実施形態に係わる情報処理装置の関連アドレス表示画面の一例を示す図である。
【００６８】
受信トレイ８０１の送信元メールアドレスに対応するメッセージ欄８０２には、「以下のアドレスと関連があります。」と表示されている。このメッセージは、メッセージ表示情報７１１のパターン５が用いられている。
【００６９】
＜関連アドレス＞８０３として、送信元のアドレス（ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ）と関連するアドレスが表示されている。自分と送信元のアドレスとの送受信履歴に、アドレス帳に登録されている「山田  花子」「観音  太郎」が送受信者として含まれていたということが分かる。送受信者とは送信者と受信者のどちらかを含む総称とする。関連するアドレスを選択すると、関連するアドレスとして判定された送受信履歴が表示される。本実施形態では、関連アドレスとして「山田  花子」が選択された例を用いて説明する。（「観音  太郎」が選択された場合については省略。）
【００７０】
図９は、本発明の実施形態に係わる情報処理装置の関連アドレスとの送受信履歴画面の一例を示す図である。
【００７１】
送受信履歴画面９０１には、関連アドレスが含まれるｔａｒｏ．ｙａｍａｄａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ（自分）の送受信履歴を表示している。履歴（１）９０２を選択すると、対応するメール画面９０４が表示される。送信元（Ｆｒｏｍ）：ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ、宛先（Ｔｏ）：山田  太郎（自分）、自分以外の宛先（Ｃｃ）：山田  花子となっている受信メールが表示されている。これは、対象の送信元（ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ）からの受信履歴に、自分以外の宛先（山田  花子）が含まれていた場合である。
【００７２】
履歴（２）９０３を選択すると、対応するメール画面９０５が表示される。送信元（Ｆｒｏｍ）：ｔａｒｏ．ｙａｍａｄａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ、宛先（Ｔｏ）：ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ、自分以外の宛先（Ｃｃ）：山田  花子となっている送信メールが表示されている。これは、対象の送信元（ａａａ＠ｍａｉｌ．ｃｏｍｊｐ）への送信履歴に、自分以外の宛先（山田  花子）が含まれていた場合である。
【００７３】
ここで示したメール画面９０４やメール画面９０５のような送受信履歴が、履歴検索処理において関連メールがあると判定されるメールである。
＜第２の実施形態＞
【００７４】
第１の実施形態では、関連するメールアドレスがあるか否かの判定を、自分以外の宛先が、アドレス帳に登録状況について行った。第２の実施形態では、関連するメールアドレスがあるか否かの判定を、自分以外の宛先に、メールアドレスの表示名が設定されているか否かによって行う。
【００７５】
図１０は、本発明の実施形態に係わる第２の実施形態における全体処理の一例を示すフローチャートである。
【００７６】
クライアント装置の受信した電子メールの送信元を表示する際の処理に対応する。例えば、電子メールの受信トレイを表示する場合などに利用される。
【００７７】
ステップＳ１００１で、表示する電子メールアドレスに、表示名が設定されているかを判定する。登録されている場合は、ステップＳ１００３に進み、ヘッダ情報に設定されている表示名を利用して受信メールを表示する。この際、電子メールアドレスを併記するかどうかは任意に設定可能である。
【００７８】
一方、表示名が設定されていないと判定された場合、ステップＳ１００２に進み、履歴検索処理を行い、処理を終了する。履歴検索処理については、図１１を用いて説明する。
【００７９】
図１１は、本発明の実施形態に係わる第２の実施形態における履歴検索処理の一例を示すフローチャートである。
【００８０】
ステップＳ１１０１では、当該電子メールアドレスから受信したことがあるか否かを、受信履歴を用いて確認する。受信履歴はクライアント端末に記憶されているものを利用してもよいし、メールサーバに記憶されているものを利用してもよい。
【００８１】
受信した履歴があった場合は、ステップＳ１１０２に進み、「Ｔｏ」「Ｃｃ」（宛先）に自分以外のメールアドレスが含まれてか否かを判定する。
【００８２】
ステップＳ１１０１で受信した履歴がないと判定された場合、または、ステップＳ１１０２で、宛先に自分以外のアドレスが含まれていないと判定された場合は、ステップＳ１１０３に進む。
【００８３】
ステップＳ１１０３では、当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがあるか否かを、送受信履歴を用いて確認する。
【００８４】
ステップＳ１１０２で、宛先に自分以外のアドレスが含まれていたと判定された場合（すなわち当該メールの受信者が自分以外にも存在する）、または、ステップＳ１１０３で、当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがある（即ち当該メールの送信元アドレスとの送受信を行ったアドレスが自分以外にも存在する）と判定された場合には、ステップＳ１１０４に進む。
【００８５】
ステップＳ１１０４では、宛先に含まれる自分以外の電子メールアドレスに、表示名が設定されているか否かの判定を行い、表示名が設定されている場合は、ステップＳ１１０６に進み、当該アドレスとの関連するアドレスとして、表示名が設定されたアドレスを表示して処理を終了する。
【００８６】
ステップＳ１１０３で当該電子メールアドレスが宛先に含まれるメールを送受信したことがないと判定された場合、または、ステップＳ１１０４で宛先に含まれる自分以外の電子メールアドレスに、表示名が設定されていない場合には、ステップＳ１１０５で当該電子メールアドレスとの送受信履歴を表示して処理を終了する。
【００８７】
送受信履歴の表示例および関連するアドレスの表示例については、図７から図１０を利用して説明したが、第２の実施例の場合に異なる部分について説明する。
【００８８】
例えば図７は、第２の実施形態の場合、当該電子メールアドレスと関連するアドレスに表示名が設定されていなかった場合に表示される画面の例となる。また、アドレス帳に登録されているとは、表示名が設定されている場合と読み変えることができる。
【００８９】
また、第１の実施形態、第２の実施形態の組み合わせは自由に行うことができる。すなわち、アドレス帳に登録されているか、表示名が設定されているかの両方を条件として、関連アドレスが存在するかの判定を行うことも可能である。
例えば、図６のステップ６０４では、アドレス帳に含まれているかの判定を行っているが、アドレス帳に加えて、表示名が設定されているかどうかの判定を行うことが可能となる。両方を条件とすることもできるし、どちらか一方を検索対象として設定することも可能である。
同様に図１１のステップＳ１１０４では、表示名が設定されているかどうかの判定を行っているが、表示名が設定されているかどうかに加えて、アドレス帳に含まれているかの判定を行うことが可能となる。両方を条件とすることもできるし、どちらか一方の検索対象として設定することも可能である。
【００９０】
なお、上述した各種データの構成及びその内容はこれに限定されるものではなく、用途や目的に応じて、様々な構成や内容で構成されることは言うまでもない。
【００９１】
以上、一実施形態について示したが、本発明は、例えば、システム、装置、方法、プログラムもしくは記録媒体等としての実施態様をとることが可能であり、具体的には、複数の機器から構成されるシステムに適用しても良いし、また、一つの機器からなる装置に適用しても良い。
【００９２】
また、本発明におけるプログラムは、フローチャートにおける処理方法をコンピュータが実行可能なプログラムであり、本発明の記憶媒体はフローチャートにおける処理方法をコンピュータが実行可能なプログラムが記憶されている。なお、本発明におけるプログラムは各装置の処理方法ごとのプログラムであってもよい。
【００９３】
以上のように、前述した実施形態の機能を実現するプログラムを記録した記録媒体を、システムあるいは装置に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ）が記録媒体に格納されたプログラムを読出し実行することによっても、本発明の目的が達成されることは言うまでもない。
【００９４】
この場合、記録媒体から読み出されたプログラム自体が本発明の新規な機能を実現することになり、そのプログラムを記憶した記録媒体は本発明を構成することになる。
【００９５】
プログラムを供給するための記録媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、シリコンディスク、ソリッドステートドライブ等を用いることができる。
【００９６】
また、コンピュータが読み出したプログラムを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【００９７】
さらに、記録媒体から読み出されたプログラムが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵ等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【００９８】
また、本発明は、複数の機器から構成されるシステムに適用しても、１つの機器からなる装置に適用してもよい。また、本発明は、システムあるいは装置にプログラムを供給することによって達成される場合にも適応できることは言うまでもない。この場合、本発明を達成するためのプログラムを格納した記録媒体を該システムあるいは装置に読み出すことによって、そのシステムあるいは装置が、本発明の効果を享受することが可能となる。  さらに、本発明を達成するためのプログラムをネットワーク上のサーバ、データベース等から通信プログラムによりダウンロードして読み出すことによって、そのシステムあるいは装置が、本発明の効果を享受することが可能となる。
【００９９】
なお、上述した各実施形態およびその変形例を組み合わせた構成も全て本発明に含まれるものである。
【符号の説明】
【０１００】
１０１  メールサーバ
１０２  クライアント装置
１０３  ネットワーク
１０４  Ｗｅｂメールサーバ
２０１  ＣＰＵ
２０２  ＲＯＭ
２０３  ＲＡＭ
２０４  システムバス
２０５  入力コントローラ
２０６  ビデオコントローラ
２０７  メモリコントローラ
２０８  通信Ｉ／Ｆコントローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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