(57)【要約】【課題】より複合的あるいは拡張的な情報の表示が可能な表示装置を提供する。【解決手段】本技術の一形態に係る表示装置は、第１の表示部と、第２の表示部と、光源とを具備する。上記第１の表示部は、第１のスクリーンと、第１の光学部材とを有する。上記第１のスクリーンは、第１の画像が結像され、第１の方向へ上記第１の画像を表示することが可能に構成される。上記第１の光学部材は、上記第１の画像を上記第１の方向と交差する少なくとも１つの第２の方向へ反射して表示することが可能に構成される。上記第２の表示部は、第２の画像が結像される第２のスクリーンを有し、上記第２の画像を上記第２の方向へ表示することが可能に構成される。上記光源は、上記第１の画像を形成する第１の画像光を上記第１のスクリーンへ投射し、上記第２の画像を形成する第２の画像光を上記第２のスクリーンへ投射するように構成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の画像が結像され第１の方向へ前記第１の画像を表示することが可能な第１のスクリーンと、前記第１の画像を前記第１の方向と交差する少なくとも１つの第２の方向へ反射して表示することが可能な第１の光学部材とを有する第１の表示部と、
第２の画像が結像される第２のスクリーンを有し、前記第２の画像を前記第２の方向へ表示することが可能な第２の表示部と、
前記第１の画像を形成する第１の画像光を前記第１のスクリーンへ投射し、前記第２の画像を形成する第２の画像光を前記第２のスクリーンへ投射するように構成された光源と
を具備する表示装置。
【請求項２】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記光源から投射された前記第２の画像光を前記第２のスクリーンへ反射する反射部材をさらに具備する
表示装置。
【請求項３】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、透光性材料で構成され、
前記光源は、前記第２の画像光を前記第１の光学部材を介して前記第２のスクリーンへ投射する
表示装置。
【請求項４】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、前記第１のスクリーンと前記第１の方向に対向する第１の頂部と、前記第１のスクリーンに表示された前記第１の画像を複数の前記第２の方向へ反射して表示することが可能な複数の第１の側面とを有する角錐形状に形成される
表示装置。
【請求項５】
請求項４に記載の表示装置であって、
前記第１の画像は、前記複数の第１の側面毎に異なる複数の画像部を有し、
前記第１のスクリーンに表示された前記複数の画像部は、前記複数の第１の側面毎に異なる複数の前記第２の方向に反射して表示される
表示装置。
【請求項６】
請求項５に記載の表示装置であって、
前記複数の画像部は、対象物を視点の異なる視点から見たときの複数の画像部を含む
表示装置。
【請求項７】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、透過型スクリーンで構成される
表示装置。
【請求項８】
請求項４に記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、中空形状を有する
表示装置。
【請求項９】
請求項４に記載の表示装置であって、
前記第２の表示部は、前記第１の頂部と前記第１の方向に対向する第２の頂部と、前記複数の第１の側面に接続される複数の第２の側面とを有する透光性の角錐形状に形成され、
前記第２のスクリーンは、前記複数の第２の側面のうち少なくとも１つの側面で構成される
表示装置。
【請求項１０】
請求項７に記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、前記第２の画像光が入射し反射防止膜が形成された光入射面を有する
表示装置。
【請求項１１】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、反射型のスクリーンであり、
前記第２の表示部は、前記第２の画像を前記第２の方向へ反射して表示することが可能な第２の光学部材をさらに有する
表示装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載の表示装置であって、
前記第２の光学部材は、前記第２のスクリーンと対向する頂部と、前記第２のスクリーンに表示された前記第２の画像を前記第２の方向へ反射して表示することが可能な複数の側面とを有する角錐形状に形成される
表示装置。
【請求項１３】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記第１のスクリーンは、５．５以上のスクリーンゲインを有する
表示装置。
【請求項１４】
請求項１に記載の表示装置であって、
前記光源は、プロジェクタを含む
表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、空間内に虚像を表示することが可能な表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、立体像を表示するための種々の表示装置が開発されている。例えば下記特許文献１には、３６０度の連続した一つの視野を構成するように配置された複数のカメラを備え、３６０度の視野を見渡すことが可能な「立体パノラマ画面表示システム」が記載されている。
【０００３】
また下記特許文献２には、複数の多角形ミラーが設けられた多角錐面と、上記多角形ミラー各々に対向する複数の平面実像が上記多角錐面の中心軸を中心にリング状に表示するフラットパネルディスプレイとを備えた「立体像表示装置」が記載されている。当該表示装置は、上記多角錐面のいずれの方向からも上記多角形ミラーによる上記平面実像の鏡像を見ることを可能とし、見る方向によって異なる視点の立体画像を提供可能としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−９２５２１号公報
【特許文献２】特開２００８−２２４７４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら特許文献１に記載の表示システムにおいては、ユーザに提供できる画像が各カメラで取得される画像に限られる。同様に、特許文献２に記載の表示装置においては、ユーザに提供できる画像がフラットパネルディスプレイに表示される画像に限られる。したがってこれら先行技術文献に記載の構成では、ユーザに提供される画像に限界があり、より複合的あるいは拡張的な情報の表示が困難であるという問題がある。
【０００６】
以上のような事情に鑑み、本技術の目的は、より複合的あるいは拡張的な情報の表示が可能な表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本技術の一形態に係る表示装置は、第１の表示部と、第２の表示部と、光源とを具備する。
上記第１の表示部は、第１のスクリーンと、第１の光学部材とを有する。上記第１のスクリーンは、第１の画像が結像され、第１の方向へ上記第１の画像を表示することが可能に構成される。上記第１の光学部材は、上記第１の画像を上記第１の方向と交差する少なくとも１つの第２の方向へ反射して表示することが可能に構成される。
上記第２の表示部は、第２の画像が結像される第２のスクリーンを有し、上記第２の画像を上記第２の方向へ表示することが可能に構成される。
上記光源は、上記第１の画像を形成する第１の画像光を上記第１のスクリーンへ投射し、上記第２の画像を形成する第２の画像光を上記第２のスクリーンへ投射するように構成される。
【０００８】
上記表示装置においては、第１のスクリーンに表示される画像に加えて、第２のスクリーンに表示される画像をユーザに提供できるため、より複合的あるいは拡張的な情報を表示することが可能となる。
【０００９】
上記表示装置は、上記光源から投射された上記第２の画像光を上記第２のスクリーンへ反射する反射部材をさらに具備してもよい。
これにより、第２のスクリーンの設置自由度を高めることができる。
【００１０】
上記第１の光学材料は、透光性材料で構成されてもよい。この場合、上記光源は、上記第２の画像光を上記第１の光学部材を介して上記第２のスクリーンへ投射するように構成されてもよい。
第１の光学材料を透光性材料で構成することにより、第１の光学部材の奥（後方）に第１の画像の虚像を表示することが可能となる。また、第１の光学部材で第２の画像光のパスの一部を構成することができるため、第２のスクリーンの設置自由度をさらに高めることができる。
【００１１】
上記第１の光学部材は、第１の頂部と、複数の第１の側面とを有する角錐形状に形成されてもよい。上記第１の頂部は、上記第１のスクリーンと上記第１の方向に対向する。上記複数の第１の側面は、上記第１のスクリーンに表示された上記第１の画像を複数の上記第２の方向へ反射して表示することが可能に構成される。
これにより、第１の光学部材の内部に第１の画像の虚像を形成することが可能となる。また第１の画像の種類に応じて、見る方向によって共通のあるいは異なる画像を提供することが可能となる。
【００１２】
上記第１の画像は、上記複数の第１の側面毎に異なる複数の画像部を有してもよい。この場合、上記第１のスクリーンに表示された上記複数の画像部は、上記複数の第１の側面毎に異なる複数の上記第２の方向に反射して表示される。
これにより、第１の光学部材の各側面に異なる画像を容易に表示することができる。
【００１３】
上記複数の画像は、視点の異なる複数の画像を含んでもよい。
これにより見る方向によって視点の異なる３次元虚像を表示することができる。
【００１４】
上記第２のスクリーンは、透過型スクリーンで構成されてもよい。
これにより第２の表示部の構成を簡素化できるとともに、第１及び第２の画像の視認性を高めることができる。
【００１５】
上記第１のスクリーンは、例えば、５．５以上のスクリーンゲインを有する。
これにより高輝度の画像表示を安定に実現できるとともに、第１のスクリーンに表示された実像をユーザから見え難くすることができる。
【００１６】
上記第１の光学部材は、中空形状を有してもよい。
第１の光学ブロックの内部に表示画像に関連する物品を収容することができるため、当該物品に第１の画像を重畳させることで、より複合的あるいは拡張的な情報表示が可能となる。
【００１７】
上記第２の表示部は、上記第１の頂部と上記第１の方向に対向する第２の頂部と、上記複数の第１の側面に接続される複数の第２の側面とを有する透光性の角錐形状に形成されてもよい。この場合、上記第２のスクリーンは、上記複数の第２の側面のうち少なくとも１つの側面で構成される。
これにより、見る方向によって共通のあるいは異なる表示形態の第２の画像を提供することが可能となる。
【００１８】
上記第２のスクリーンは、上記第２の画像光が入射し反射防止膜が形成された光入射面を有してもよい。
例えば第２の光学部材の内部に第１の画像光が進入した場合でも、上記反射防止膜によって第２の光学部材からの不要反射像の形成を阻止することができる。
【００１９】
一方、上記第２のスクリーンは、反射型のスクリーンであってもよい。この場合、上記第２の表示部は、上記第２の画像を上記第２の方向へ反射して表示することが可能な第２の光学部材をさらに有する。
【００２０】
この場合、上記第２の光学部材は、角錐形状に形成されてもよい。上記角錐形状は、上記第２のスクリーンと対向する頂部と、上記第２のスクリーンに表示された上記第２の画像を上記第２の方向へ反射して表示することが可能な複数の側面とを有する。
【００２１】
上記光源は、プロジェクタで構成されてもよい。
プロジェクタの光の直進性を利用することで、空間的に複数の情報を同時に展開することができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上のように、本技術によれば、複合的あるいは拡張的な情報の表示が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本技術の第１の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略斜視図である。
【図２】上記表示装置の構成を示す概略側面図である。
【図３】上記表示装置における光源の投射映像の一例を示す平面図である。
【図４】上記表示装置の一作用を説明する要部の概略側面図である。
【図５】上記表示装置における第１のスクリーンの一特性例を示す図である。
【図６】比較例に係る表示装置の概略構成図である。
【図７】上記光源を構成するプロジェクタの特性を説明する図である。
【図８】上記表示装置において不要反射像の発生メカニズムを説明する概略側面図である。
【図９】上記不要反射像を観測し得る位置の説明図である。
【図１０】上記不要反射像の防止対策を施した表示装置の一構成例である。
【図１１】一般的な反射防止膜の膜特性の一例を示す図である。
【図１２】上記不要反射像の防止対策を施した表示装置の他の構成例である。
【図１３】上記不要反射像の防止対策を施した表示装置の更に他の構成例である。
【図１４】本技術の第２の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略斜視図である。
【図１５】本技術の第３の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。
【図１６】本技術の第４の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。
【図１７】本技術の第５の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本技術に係る実施形態を、図面を参照しながら説明する。
【００２５】
＜第１の実施形態＞
図１は、本技術の第１の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略斜視図であり、図２は、その側面図である。各図においてＸ，ＹおよびＺ軸は、相互に直交する３軸方向を示しており、Ｚ軸は鉛直方向（高さ方向）を示している。
【００２６】
［全体構成］
本実施形態の表示装置１０は、第１の表示部１１と、第２の表示部１２と、光源１３とを有する。
第１の表示部１１は、第１のスクリーン１１０と、第１の光学部材１１１とを有する。第１のスクリーン１１０は、第１の画像Ｐ１が結像され、第１の方向（本実施形態では上下方向（Ｚ軸方向））へ第１の画像Ｐ１を表示することが可能に構成される。第１の光学部材１１１は、第１の画像Ｐ１を上記第１の方向と交差する第２の方向（本実施形態では水平方向（Ｘ，Ｙ軸方向））へ反射することが可能に構成される。
第２の表示部１２は、第２の画像Ｐ２が結像される第２のスクリーン１２０を有し、第２の画像Ｐ２を上記第２の方向へ表示することが可能に構成される。
光源１３は、第１の画像Ｐ１を形成する第１の画像光Ｌ１を第１のスクリーン１１０へ投射し、第２の画像Ｐ２を形成する第２の画像光Ｌ２を第２のスクリーン１２０へ投射するように構成される。
【００２７】
（第１の表示部）
第１の表示部１１は、第１のスクリーン１１０と、第１の光学部材１１１とを有する。
【００２８】
第１のスクリーン１１０は、ＸＹ平面に平行に配置される。第１のスクリーン１１０には、光源１３から第１の画像光Ｌ１が投射されることで第１の画像Ｐ１が結像される。第１のスクリーン１１０は、その第１の画像を第１の光学部材１１１の複数の側面へ向けて表示することが可能な透過型スクリーンとして構成される。
【００２９】
第１の光学部材１１１は、第１のスクリーン１１０に表示された第１の画像Ｐ１を略水平方向（第２の方向）に反射することが可能に構成される。すなわち第１の光学部材１１１は、第１のスクリーン１１０上に表示された第１の画像Ｐ１を＋Ｘ方向、−Ｘ方向、＋Ｙ方向、−Ｙ方向の複数の略水平方向に向けて反射して表示する少なくとも１つの反射面を有する。当該反射面は、本実施形態では角錐形状に形成された第１の光学部材１１１の各側面Ｓ１１，Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４（第１の側面）に相当する。
【００３０】
第１の光学部材１１１は、第１のスクリーン１１０とＺ軸方向に対向する頂点Ｓ１（第１の頂部）と４つの側面Ｓ１１〜Ｓ１４とを有する四角錐形状を有する。側面Ｓ１１は、＋Ｘ方向へ、側面Ｓ１２は＋Ｙ方向へそれぞれ第１の画像Ｐ１を反射することが可能となるように適宜の角度で形成される。一方、側面Ｓ１３は−Ｘ方向へ、側面Ｓ１４は−Ｙ方向へそれぞれ第１の画像Ｐ１を反射することが可能となるように適宜の角度で形成される。なお、上記第１の頂部は四角錐の尖った頂点である必要はなく、小さなフラット部や、Ｒ形状などを有していてもよい。
【００３１】
各側面Ｓ１１〜Ｓ１４はそれぞれ平面で形成されるが、これに限られず曲面で形成されてもよい。本実施形態において第１の光学部材１１１は、各側面Ｓ１１〜Ｓ１４において第１の画像Ｐ１を所定の仰俯角（水平方向を基準とした上向きの角度（仰角）および下向きの角度（俯角））で反射するように構成される。
【００３２】
第１の光学部材１１１は、典型的には、透光性材料で構成される。透光性材料としては、アクリル、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート等の透光性を有する合成樹脂材料のほか、ガラスやセラミックス等の無機材料が挙げられる。第１の光学部材１１１が透光性を有することにより、後述するように、各側面Ｓ１１〜Ｓ１４の背後（あるいは第１の光学部材１１１の内部）に第１の画像Ｐ１の虚像を表示することが可能となる。
【００３３】
第１の光学部材１１１は、中実形状であってもよいし、中空形状であってもよい。第１の光学部材１１１が中空形状である場合、当該中空部を所定の物品の収容空間として利用することができる。上記物品の種類は特に限定されず、例えば第１の画像Ｐ１の表示内容によって選択される。典型的には、第１の画像が宣伝広告に関するものであれば、上記物品は当該宣伝広告に係る商品が該当する。
【００３４】
（第２の表示部）
第２の表示部１２は、角錐形状の第２の光学部材１２１を有する。本実施形態において第２の光学部材１２１は、頂点Ｓ２０（第２の頂部）と、４つの側面Ｓ２１，Ｓ２２，Ｓ２３，Ｓ２４（第２の側面）とを有する四角錐形状を有する。各側面Ｓ２１〜Ｓ２４は、第１の光学部材１１１の各側面Ｓ１１〜Ｓ１４にそれぞれ接続されている。なお、上記第２の頂部は四角錐の尖った頂点である必要はなく、小さなフラット部や、Ｒ形状などを有していてもよい。
【００３５】
第２の光学部材１２１は、透光性材料で形成されており、各側面Ｓ２１〜Ｓ２４の少なくとも１つが第２のスクリーン１２０を構成している。第２のスクリーン１２０は、透過型のスクリーンで構成され、第２の光学部材１２１の内部を透過し第２のスクリーン１２０に結像された第２の画像光Ｌ２を略水平方向に向けて表示することが可能なように適宜の傾斜角度で構成されている。
【００３６】
第２の光学部材１２１を構成する透光性材料としては、例えば、アクリル、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート等の透光性を有する合成樹脂材料のほか、ガラスやセラミックス等の無機材料が挙げられる。第２の光学部材１２１が透光性を有することにより、後述するように、各側面Ｓ２１〜Ｓ２４の背後（あるいは第２の光学部材１２１の内部）に第２の画像Ｐ２の虚像を表示することが可能となる。
【００３７】
各側面Ｓ２１〜Ｓ２４はそれぞれ平面で形成されるが、これに限られず曲面で形成されてもよい。本実施形態において第２の光学部材１２１は、各側面Ｓ２１〜Ｓ２４において第１の画像Ｐ２を所定の仰俯角（水平方向を基準とした上向きの角度（仰角）および下向きの角度（俯角））で反射するように構成される。
【００３８】
第２の光学部材１１１は、中実形状であってもよいし、中空形状であってもよい。第２の光学部材１２１が中空形状である場合、当該中空部を所定の物品の収容空間として利用することができる。第１の光学部材１１１が中空形状である場合には、第２の光学部材１２１の中空部は、第１の光学部材１１１の中空部と連続するように形成されてもよい。
【００３９】
本実施形態において第２の光学部材１２１は、第１の光学部材１１１とは上下を反転した形状を有し、１つの八面体を形成するように相互に一体的に構成されている。なおこれに限られず、第２の光学部材１２１は、第１の光学部材１１１と非対称な形状で構成されてもよい。
【００４０】
上述のように第２のスクリーン１２０は、第２の光学部材１２１の側面Ｓ２１〜Ｓ２４の少なくとも１つで構成される。本実施形態では、側面Ｓ２１と側面Ｓ２３とを第２のスクリーン１２０として用いる例を説明するが、光源１３から投射される映像ソースに応じて任意の側面を第２のスクリーンとして機能させることが可能である。
【００４１】
（反射部材）
本実施形態の表示装置１０は、光源１３から投射された第２の画像光Ｌ２を第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１〜Ｓ２４）へ反射する反射部材１４をさらに有する。反射部材１４は、光源１３から投射される第２の画像光Ｌ２を第２のスクリーン１２０へ向けて反射できる位置であればどの位置に設けられてもよい。
【００４２】
本実施形態において反射部材１４は、第１のスクリーン１１０の周囲にそれぞれ配置された板状の４つの反射ミラー１４１，１４２，１４３，１４４を相互に連結した、略矩形の環状部材で構成されている。反射ミラー１４１〜１４４の反射面は、鏡面であれば構成は特に限定されず、金属面であってもよいし白色の樹脂面やガラス面等であってもよい。
【００４３】
反射部材１４は、第１のスクリーン１１０、光源１３、光源１３の駆動を制御するコントローラ（図示略）を支持するための筐体１５に設置されている。筐体１５はさらに、図示せずとも、第１及び第２の表示部１１，１２を支持するための支持部材を有する。
【００４４】
反射ミラー１４１は、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１３を介して第２の光学部材１２１の側面Ｓ２１へ向けて第２の画像光Ｌ２を反射し、反射ミラー１４２は、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１４を介して第２の光学部材１２１の側面Ｓ２２へ向けて第２の画像光Ｌ２を反射することが可能に構成されている。一方、反射ミラー１４３は、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１１を介して第２の光学部材１２１の側面Ｓ２３へ向けて第２の画像光Ｌ２を反射し、反射ミラー１４４は、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１２を介して第２の光学部材１２１の側面Ｓ２４へ向けて第２の画像光Ｌ２を反射することが可能に構成されている。このように第１の光学部材１１１を第２の画像光Ｌ２の反射光のパスの一部として構成することにより、第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１〜Ｓ２４）の設置自由度を高めることができる。
【００４５】
（光源）
光源１３は、プロジェクタ（投射型画像表示装置）で構成される。光源１３は、第１のスクリーン１１０の下方に配置されており、第１のスクリーン１１０および反射部材１４に向けて第１及び第２の画像光Ｌ１，Ｌ２をそれぞれ投射するように構成されている。
【００４６】
図３は、光源１３から投射される映像Ｐの一例を示している。映像Ｐは、正方形の領域ＰＡと、領域ＰＡの両側に位置する長方形の領域ＰＢ１、ＰＢ２とに分けられている。映像Ｐのアスペクト比は例えば、１６：９や４：３であり、プロジェクタを構成する映像変調素子の種類で決定される。
【００４７】
光源１３は、各領域ＰＡ，ＰＢ１，ＰＢ２の各画像を形成する第１及び第２の画像光Ｌ１，Ｌ２を第１のスクリーン１１０と反射部材１４とにそれぞれ分配するように投射し、第１のスクリーン１１０および第２のスクリーン（側面Ｓ２１，Ｓ２３）に第１及び第２の画像Ｐ１，Ｐ２の実像をそれぞれ形成する。
【００４８】
領域ＰＡは第１の画像Ｐ１を含み、領域ＰＢ１、ＰＢ２は第２の画像Ｐ２を含む。第１の画像Ｐ１は、第１のスクリーン１１０に投射される。領域ＰＢ１の第２の画像Ｐ２は、反射ミラー１４１を介して第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１）に投射され、領域ＰＢ２の第２の画像Ｐ２は、反射ミラー１４３を介して第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２３）に投射される。
【００４９】
光源１３は、第１の画像光Ｌ１として、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１１〜Ｓ１４毎に異なる複数の画像を第１のスクリーン１１０へ投射する。第１の画像Ｐ１は、複数の側面Ｓ１１〜Ｓ１４毎に異なる複数の画像部を有する。図示の例では、複数の画像部は、対象物である人を複数の異なる視点から見たときの複数の画像（人の正面像（front）「Ｄ」、背面像（rear）「Ｃ」、左側面像（left）「Ａ」および右側面像（right）「Ｂ」）を含み、これらが、当該人の足元を中心にそれぞれ９０°間隔で回転させながら配置されている。光源１３は、第１の画像Ｐ１を形成する第１の画像光Ｌ１を第１のスクリーン１１０の背面に投射することで、第１のスクリーン１１０上に第１の画像Ｐ１を結像させる。
【００５０】
領域ＰＢ１，ＰＢ２に位置する第２の画像Ｐ２は、文字や図形あるいはこれらの組み合わせ等からなる画像で構成され、それぞれが同一の画像であってもよいし、異なる画像であってもよい。
【００５１】
光源１３は、これらの画像Ｐ２を形成する第２の画像光Ｌ２を第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１，Ｓ２３）の背面に投射することで、第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１，Ｓ２３）上に第２の画像Ｐ２をそれぞれ結像させる。図示の例では、領域ＰＢ１に含まれる画像「Ｅ」が側面Ｓ２１に投射され、領域ＰＢ２に含まれる画像「Ｆ」が側面Ｓ２３に表示される。
【００５２】
なお画像「Ｅ」及び「Ｆ」を形成する画像光Ｌ２は直進性を有するとともに、これらの画像はそれぞれ側面Ｓ２１，Ｓ２３上で結像されるため、側面Ｓ２１，Ｓ２３以外の面にこれらの画像が表示されることはない。また、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１１，Ｓ１３が当該反射光に対して略垂直となるように配置されることで、反射部材１４で反射される第２の画像光Ｌ２を効率よく第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１，Ｓ２３）へ到達させることができる。
【００５３】
第１の光学部材１１１は、その頂点Ｓ１０が第１の画像Ｐ１の中心に位置し、各々の側面Ｓ１１〜Ｓ１４が第１の画像を構成する各像に上下方向に対向するように、第１のスクリーン１１０上に配置される。本実施形態では、上記左側面像「Ａ」が側面Ｓ１４に、上記右側面像「Ｂ」が側面Ｓ１２に、上記背面像「Ｃ」が側面Ｓ１３に、上記正面像「Ｄ」が側面Ｓ１１に、それぞれ対向している。これらの画像は、静止画でもよいし動画でもよい。
【００５４】
図４に示すように、第１のスクリーン１１０に投影された第１の画像Ｐ１の実像（背面像「Ｃ」）は、第１の光学部材１１１の側面Ｓ１３で反射されて水平方向（−Ｘ方向）に反射される。このとき、側面Ｓ１３に対向するユーザにとっては、側面Ｓ１３が透光性材料で形成されているため、側面Ｓ１３の裏側すなわち第１の光学部材１１１の内部に像「Ｃ」の虚像Ｐ１’を視認することになる。
【００５５】
以上のように本実施形態においては、第１の光学部材１１１の内部に、あたかも人が正立しているかのような錯覚をユーザに生じさせることができる。他の側面Ｓ１１，Ｓ１２，Ｓ１４においても同様に、正面像「Ｄ」、右側面像「Ｂ」、左側面像「Ａ」の虚像がそれぞれ表示されるため、見る方向によって視点の異なる３次元虚像をユーザへ提供することが可能となる。
【００５６】
なお虚像Ｐ１’は、第１のスクリーン１１０と側面Ｓ１３との距離と等距離の位置に形成される。従って、第１のスクリーン１１０までの距離と第１の光学部材１１１の中心までの距離とが同一となるように各側面Ｓ１１〜Ｓ１４の傾斜角を設定することにより、いずれの方向から場合でも虚像Ｐ１’を第１の光学部材１１１の略中央部に表示することが可能となる。
【００５７】
さらに本実施形態においては、虚像Ｐ１’に加えて、第２の画像Ｐ２がユーザへ表示されるため、より複合的あるいは拡張的な情報の表示が可能となる。このような表示形態は、例えばデジタルサイネージ等の分野において広く利用することができ、虚像を用いた商品の展示用ディスプレイとして構成することができる。
【００５８】
［虚像の高輝度表示について］
虚像Ｐ１’を発生させる光源１３としては、プロジェクタ以外にも液晶モニタが採用可能である。ところが、一般的な液晶モニタの輝度は300cd/m2程度にとどまる。また、視野角が広い近年の液晶モニタの場合は、光が四方に放射されるため、軸上のみ明るいというようなことはない。従って、３００［cd/m2］程度の明るさの実像をアクリルやポリスチレン、または光学ガラスといった透明材料で反射させると、反射率は１２％程度であるため、
３００［cd/m2］×０．１２＝３６［cd/m2］  …（１）
となり、明るさとしては不十分である。従って得られる虚像も見え難く、サイネージのメッセージ性に欠ける。また視野角の広い近年の液晶モニタの場合、光が四方に放射されるため、液晶モニタの表示面に表示された画像（実像）が、本来見せたい虚像よりも目だちやすいという欠点もある。
【００５９】
一般的に、室内蛍光灯下で視認に耐える明るさとしては、１００［cd/m2］程度が必要とされる。これは、５０lm（ルーメン）クラスのピコプロジェクタを２５インチサイズに投影したときの明るさに相当する。従って、光源１３に液晶モニタを用いた場合、虚像は暗いものとなる。液晶モニタを異常発光させたとしても、バックライトの明るさに制限があるため困難である。
【００６０】
また、実像を反射する透明部材（第１の光学部材１１１に相当）の反射率も、ハーフミラー等を用いることで反射率を高めることは可能であるが、当該透明部材の中に虚像を浮かべて見せるためには、ある程度の透過率が必要である。
【００６１】
一方、光源１３にプロジェクタを用いた場合、小さい面積に投影すれば同じルーメン数であっても、投影される輝度が上昇するため、明るい実像を得ることが可能である。また、レーザや発光ダイオード（ＬＥＤ：Light Emitting Diode）といった発光素子の高出力化が進むことにより、同じ投影サイズにおいても、高輝度化が可能である。
【００６２】
第１の画像Ｐ１（実像）が表示される第１のスクリーン１１０として、スクリーンゲインが高い（例えば５．５以上）背面透過型スクリーン（リアスクリーン）が採用されてもよい。スクリーンゲインが高いほど、明るい実像を表示することができる。
【００６３】
スクリーンゲインとは、一般的には、一定の光源より完全拡散板に照射された反射光を輝度計で計測し、その輝度値を１として同一条件下で各角度よりスクリーン生地に照射して得られた輝度値の比率を示す。完全拡散板とは、前後左右（あるいは上下左右）１８０°方向で、ほぼ一定の反射率を示す拡散板をいう。なお以下の説明では、スクリーンゲインを単に「ゲイン」とも称する。
【００６４】
図５は、スクリーンゲイン５．５のリアスクリーンの一特性例を示している。射出角が浅い領域ではゲインが高く、スクリーンに対して垂直な方向では５．５倍程度の投影像の輝度が得られ、±２０°の範囲で１以上のゲインが得られる。本実施形態のように第１のスクリーン１１０に実像を投影し、その直上に第１の光学部材１１１が配置されているような構成例においては、ゲインの高いスクリーンは、高輝度化に対して非常に効果的である。
【００６５】
ここで、光源に５０lmのピコプロジェクタとスクリーンゲインが５．５のリアスクリーンとを用い、１９インチの投影像で虚像を出現させる場合を考える。
フロント投影で５０lmの光束は２５インチ投影で約１００［cd/m2］となる。従って、１９インチ投影では、
１００［cd/m2］×（２５／１９）2×５．５＝９５２［cd/m2］  …（２）
という明るい実像が得られる。そして、その実像を反射率１２％程度のポリスチレン等の透明部材で反射させると、その反射光の明るさは、
９５２［cd/m2］×０．１２＝１１４［cd/m2］  …（３）
となる。これは、５０lmを２５インチにフロント投影したときの明るさ以上であり、十分な明るさといえる。（３）の結果は、（１）で導出された３６［cd/m2］と比較して明るい虚像が得られ、空間に浮遊する虚像の存在感としては十分であり、天井灯下のサイネージとしても訴求力が得られるものとなる。
【００６６】
また本実施形態では、第１の光学部材１１１が中空形状に形成されているため、各側面Ｓ１１〜Ｓ１４の表面と裏面で第１の画像Ｐ１がそれぞれ反射することになる。その結果、側面Ｓ１１〜Ｓ１４の表面のみで反射する場合と比較して光の強度が高まるため、虚像の輝度向上に貢献することができる。
【００６７】
ここで、第１の光学部材１１１が中空形状である場合、各側面Ｓ１１〜Ｓ１４を構成する板材の内面での反射光によって第１の画像の視認性が低下するおそれがある。このような問題を解消するため、各側面Ｓ１１〜Ｓ１４の厚みは薄いほどよい。側面Ｓ１１〜Ｓ１４の厚みは、実像の画素ピッチ等によって定められ、例えば０．５ｍｍ以下とされる。
【００６８】
さらに、第１のスクリーン１１０として高ゲインのリアスクリーンを採用することにより、第１のスクリーン１１０上に表示される実像をユーザに見え難くすることができるという利点がある。
【００６９】
例えば図６に、四角錐形状の透明部材１０１の上に液晶モニタ１０２をその表示面を下向きにして配置した表示装置を示す。この表示装置１００は、液晶モニタ１０２の表示面に表示された画像を透明部材１０１の側面に反射して、透明部材１０１の内部に当該画像の虚像を表示できるように構成されている。このような構成によれば、液晶モニタ１０２の表示面に表示された画像（実像）をユーザに見え難くすることができるが、透明部材１０１の上に重厚感のある液晶モニタ１０２が横たわっているため、ディスプレイとしては開放感に欠ける。
【００７０】
一方、本実施形態の表示装置１０によれば、第１の画像Ｐ１の実像を表示する第１のスクリーン１１０に高ゲインのリアスクリーンを採用することにより、実像の大半の光が第１の光学部材１１１の側面Ｓ１１〜Ｓ１４に向かうため、表示装置１０を斜め方向から見る視点からは実像がほとんど見えない。従って、ユーザに虚像Ｐ１’のみを提示することができるため、ユーザの好奇心を刺激し、サイネージ性を高めることができる。また、表示部１１の上に実像の表示素子を配置する必要がないため、第２のスクリーン１２０のような別の透明部材を配置することが可能となり、演出の自由度が増す。このような利点は、プロジェクタで構成された光源１３と、高ゲインの第１のスクリーン１１０との組み合わせによって得ることができる。
【００７１】
［プロジェクタの性能］
本実施形態の表示装置１０は、光の直進性を利用し、第１のスクリーン１１０とは別の場所に領域ＰＢ１，ＰＢ２（図３）の画像光Ｌ２を第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１，Ｓ２３）に表示することが可能に構成されている。この際、第１のスクリーン１１０および第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１，Ｓ２３）にそれぞれ表示される画像Ｐ１，Ｐ２の焦点が合っている必要がある。そこで、光源１３に用いられるプロジェクタは、以下のように構成されている。
【００７２】
上述のように、光源１３から投射される映像Ｐの領域ＰＡと領域ＰＢ１，ＰＢ２の光束（第１，第２の画像光Ｌ１，Ｌ２）は、それぞれ異なるスクリーン（第１のスクリーン１１０および第２のスクリーン１２０）に投影される。ここでは上述と同様に、１９インチの投影を考える。
【００７３】
スローレシオ（Throw Ratio，投影距離／水平投影サイズ）が１．０７（＝水平画角５０deg）のプロジェクタで例えばアスペクト比１６：９の場合、１９インチ投影するのに必要な投影距離は４５０ｍｍである。リアスクリーン（第１のスクリーン１１０）の上に配置された第１，第２の光学部材１１１，１２１）の総高さを３００ｍｍとする。そして、領域ＰＢ１，ＰＢ２の部分光束（第２の画像光Ｌ２）は反射部材１４（反射ミラー１４１，１４３）で折り返されて第２の光学部材１２１の側面Ｓ２１，Ｓ２３に背面から投射されるとすると、投影距離は平均、
４５０［mm］＋３００×（３／４）＝６７５［ｍｍ］  …（４）
となる。よって、領域ＰＡと領域ＰＢ１，ＰＢ２とでは、投影距離が４５０ｍｍと６７５ｍｍと異なり（差分Δは２２５ｍｍ）、両方に焦点を合わせる必要が生じる。つまり、プロジェクタとしては被写界深度が深くないと、一方に焦点を合わせると他方の像にボケが生じてしまい、好ましくない。
【００７４】
ここで、プロジェクタには、発光素子（光源）と表示素子（変調素子）の種類に応じて、(1)ＤＬＰ（登録商標）（発光素子：ＬＥＤ）、(2)ＬＣＯＳ（Liquid Crystal On Silicon）（発光素子：ＬＥＤ）、(3)ＬＣＯＳ（発光素子：ＬＤ（Laser Diode））および(4)ＭＥＭＳ（Micro Electrical Mechanical System）の方式が知られている。
【００７５】
上記(4)のタイプのプロジェクタは、平行ビームのスキャン方式であり、明るさが３０lm程度であるため、明るさが不十分である。
【００７６】
一方、上記(1)及び(2)のようにＬＥＤを発光素子として用いるプロジェクタは、焦点の合う幅が狭く、両スクリーンの期待する配置ができない。ＬＥＤを発光素子に用いるプロジェクタは、発光素子から放射される光を効率よく取り込むため、照明光学系のＦno（Ｆナンバー）が小さくされている（例えば、Ｆno＝２）。照明光学系のＦnoと被写界深度との関係は、図７に示すようにレンズの焦点距離をｆ［ｍｍ］、絞り値（Ｆナンバー）をＦno、許容錯乱円直径をδ［ｍｍ］、被写体距離をｓ［ｍｍ］とすると、以下のようにＦno∝被写界深度となる。
【００７７】
後方被写界深度  Ｌｒ＝（δ・Ｆno・Ｌ2）／（ｆ2−δ・Ｆno・ｓ）  …（５）
前方被写界深度  Ｌｆ＝（δ・Ｆno・Ｌ2）／（ｆ2＋δ・Ｆno・ｓ）  …（６）
被写界深度      Ｌ＝Ｌｒ＋Ｌｆ  …（７）
【００７８】
以上のように、Ｆnoが小さいと、所要の被写界深度がとれない。プロジェクタの場合の許容錯乱円直径δは、変調素子であるＬＣＯＳやＤＬＰ（登録商標）の画素サイズに相当する。従って、画素（解像度）やレンズの焦点距離にも左右されるが、上記(3)のＬＤを発光素子として用いるＬＣＯＳと条件をそろえて計算すると、表１のようになる。
【００７９】
【表１】
2014081510.tif 000003
【００８０】
光源１３と第１のスクリーン１１０との間の距離４５０ｍｍと、光源１３と第２のスクリーン１２０との間の距離６７５ｍｍとの中間位置（５６０ｍｍ）に第１及び第２の画像Ｐ１，Ｐ２を合焦させた場合を考える。表１に示すとおり、光取り込み効率を重視したＦno＝２程度のＬＥＤを用いたＬＣＯＳ方式では被写界深度は７５．６ｍｍしかなく、設計例の差分（Δ＝２２５ｍｍ）に遠く及ばず、どちらにも焦点を合わせることができない。
【００８１】
一方、レーザを用いたＬＣＯＳ方式では、レーザからのコリメーション光を有効に取り込むのに必要な照明光学系のＦnoは６程度で十分であるので、表１に示すように２３５．２ｍｍの被写界深度で焦点が合う範囲となる。これは設計例の差分（Δ＝２２５ｍｍ）の範囲内であるため、第１のスクリーン１１０と第２のスクリーン１２０両方に焦点を合わせることが可能となっている。
【００８２】
以上のように、光源１３を構成するプロジェクタは、明るさが５０lm以上であり、第１のスクリーン１１０及び第２のスクリーン２１０に対する被写界深度が、これらへの投影距離の差分以上確保されていればよい。
【００８３】
なおプロジェクタの種類は、表示すべき虚像の明るさや、光源１３に対する第１のスクリーン１１０および第２のスクリーン１２０の距離に応じて適宜決定され、仕様に応じて(2)のＬＥＤを用いたＬＣＯＳ方式が用いられてもよいし、(1)のＤＬＰ（登録商標）方式や(4)のＭＥＭＳ方式のプロジェクタが採用されてもよい。
【００８４】
［不要反射像対策］
次に、第２の光学部材１２１からの不要反射像対策について説明する。
【００８５】
図８に示すように、視点ｘから像を見る場合、側面Ｓ１１越しに見える虚像「Ｄ」と側面Ｓ２１に表示される実像「Ｅ」のみが本来見たい像となる。ところが、側面Ｓ２３に投影された画像「Ｆ」の反射像と、第１のスクリーン１１０上の実像「Ｃ」が側面Ｓ２３で反射した反射像といった不要な像が、視点ｘにおいて同時に見えてしまう場合がある。このような不要像はゴーストになるため、その発生を抑制する必要がある。
【００８６】
不要反射像の抑制対策として、第２のスクリーン１２０（側面Ｓ２１〜Ｓ２４）にゲインが高い（視野角の狭い）透明スクリーンで構成することができる。すなわち反射部材１４で反射した第２の画像光Ｌ２のほとんどは、側面Ｓ２１〜Ｓ２４に対して垂直に入射する。従って、水平方向から数十度傾くと第２の画像Ｐ２が見えなくなるような視野角制限のスクリーンで側面Ｓ２１〜Ｓ２４を構成することにより、「Ｆ」の反射光のパスをなくすことができる。このような光ゲインの透明スクリーンとしては、アクリル等の透明部材に拡散ビーズを微少量練り込んだ透明性の高いスクリーンが採用可能である。
【００８７】
不要反射像を抑制できる他の構成例としては、側面Ｓ２１〜Ｓ２４の表裏（光入射面、光出射面）に反射防止膜（ＡＲ（Anti-reflect）コート）を施す方法がある。図８に示すように実像「Ｃ」の反射光像は、側面Ｓ２３に入射角約４５度で入射する。そこで側面Ｓ２３の裏面に、例えば４５±１５度で入射する入射光の反射を抑制できるＡＲコートを施す。光源１３としてＲＧＢのスペクトル幅が狭いレーザ光源を用いる場合、ＡＲコートは広帯域である必要はなく、ＲＧＢの各波長にのみ特化したＡＲ膜であってもよい。これにより、実像「Ｃ」の不要反射像を除去することができる。
【００８８】
次に、不要反射像対策に有効な第２の光学部材１２１の形状について説明する。
【００８９】
図９は、本実施形態に係る表示装置１０において、高さの異なる複数の観測ポイントＸ１，Ｘ２，Ｘ３，Ｘ４から第１の光学部材１１１および第２の光学部材１２１をそれぞれ観測したときの不要反射像「Ｃ」の光線パスを示す概略図である。
【００９０】
各観測点Ｘ１〜Ｘ４は、第１のスクリーン１１０の中心（第１，第２の光学部材１１１，１１２の中心）から水平方向へ３００ｍｍの位置に設定されている。第１のスクリーン１１０の全幅は２４０ｍｍ、第２の光学部材１２１の頂点Ｓ２０の角度は直角とした。
【００９１】
Ｘ１は第１の光学部材１１１を下から見る観測ポイント、Ｘ２は第１の光学部材１１１に表示される虚像を正面から見る観測ポイント、Ｘ３は第２の光学部材１２１で表示される実像を正面から見る観測ポイント、Ｘ４は第２の光学部材１２１を上から見る観測ポイントである。この例では、不要像Ｃの見える量の違いはあるが、いずれの観測点Ｘ１〜Ｘ４からも不要反射像「Ｃ」を観測し得る。
【００９２】
ここで、第２の光学部材１２１の頂点Ｓ２０を浅く（頂角を大きく）すると、図１０に示すように観測ポイントＸ３およびＸ４からは不要像「Ｃ」が見えなくなる。また第２の光学部材１２１の各側面に反射防止膜（ＡＲコート）を施すことにより、観測点Ｘ１およびＸ２からの反射像も明るさとしては低い。頂角の大きさは、観測点までの距離、第１のスクリーンの大きさ等に応じて適宜設定可能である。
【００９３】
図１１に、一般的なＡＲコートの膜特性の一例を示す。反射面とのなす角が鋭角（反射角が大きい）ほど反射率が低い。つまり、観測点Ｘ３やＸ４のように反射角が大きい角度で見える不要反射像「Ｃ」は、上述したＡＲコートで防ぎきることは難しいが、観測点Ｘ１やＸ２のように反射角が０°に近い小さい角度で見える不要反射像「Ｃ」は、ＡＲコートで防ぎ易い傾向にある。
【００９４】
また図１２に示すように、第２の光学部材１２１の頂点を浅くすることに加え、頂部を水平に形成することで、反射面の面積を減らすことができるため、観測点Ｘ１，Ｘ２だけでなく、観測点Ｘ３，Ｘ４においても、不要な反射像「Ｃ」を完全に防ぐことができる。頂部水平面の面積は、観測点までの距離、第１のスクリーンの大きさ等に応じて適宜設定可能である。
【００９５】
さらに図１３に示すように、第２の光学部材１２１を円錐形状に形成することで、上記不要反射を防止することも可能である。第２の光学部材１２１を円錐にすると、第１のスクリーン１１０の不要反射像「Ｃ」は円錐面での反射像となるため、反射像が円弧方向に歪むことになる。人の見たときの印象として、第１のスクリーン１１０の実像がそのまま反射した不要像を見た場合は不要像と認識し得るが、歪んだ反射像を見た場合は、受ける印象が不要反射像と認識しにくく、影響が少ない。また本例においては、第２の光学部材１２１に投射される画像が曲面への投射像となるため、サイネージ領域でのメッセージ性のある見せ方が可能となる。
【００９６】
＜第２の実施形態＞
図１４は、本技術の第２の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略斜視図である。以下、第１の実施形態と異なる構成について主に説明し、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付しその説明を省略または簡略化する。
【００９７】
本実施形態の表示装置２０は、第１のスクリーン１１０と第１の光学部材２１１とを有する第１の表示部と、第２のスクリーン２２０を有する第２の光学部材２２１（第２の表示部）と、光源１３とを有する。
【００９８】
第１の光学部材２１１は、透光性材料で構成されているとともに、光源１３から第１のスクリーン１１０に投射された第１の画像を水平方向（−Ｙ方向）に向けて反射し、表示する。第２のスクリーン２２０は、第１の光学部材２１１の直上に配置された透過型スクリーンで構成され、光源１３から投射された第２の画像を水平方向（−Ｙ方向）に向けて表示する。
【００９９】
本実施形態の表示装置２０においても、第１のスクリーン１１０に表示される第１の画像に加えて、第２のスクリーン２２０に表示される第２の画像をユーザに提供できるため、より複合的あるいは拡張的な情報を表示することが可能となる。また本実施形態においては、一方向にのみ情報を提示できる構成であるため、立体感のある画像を表示することはできないが、第１の画像の虚像を提供できるため、奥行き感を出すことが可能である。また光源１３や第１のスクリーン１１０を上述の第１の実施形態と同様に構成することで、光源に液晶パネルを用いた場合と比較して、明るい画像（虚像および実像）を表示することができる。
【０１００】
＜第３の実施形態＞
図１５は、本技術の第３の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。以下、第１の実施形態と異なる構成について主に説明し、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付しその説明を省略または簡略化する。
【０１０１】
本実施形態の表示装置３０は、第１のスクリーン１１０と第１の光学部材１１１とを有する第１の表示部と、２つの第２のスクリーン３２１，３２２を有する第２の表示部と、光源１３とを有する。
【０１０２】
第１の光学部材１１１は、第１の実施形態と同様に透明な四角錐形状に形成され、光源１３から第１のスクリーン１１０に投射された第１の画像をそれぞれ略水平方向に向けて反射し、表示する４つの側面Ｓ１１〜Ｓ１４を有する。
【０１０３】
第２のスクリーン３２１，３２２は透過型スクリーンで構成される。第２のスクリーン３２１，３２２は、第１のスクリーン１１０の周囲に配置され、光源１３から投射された第２の画像を略水平方向に向けて表示する。第２のスクリーン３２１は、図示するように２つ配置される例に限られず、１つ又は３つ以上であってもよい。
【０１０４】
本実施形態においても上述の第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。本実施形態によれば、第２のスクリーン３２１，３２２の位置や第２の画像光Ｌ２の分配位置等を任意の位置に設定できるため、サイネージでの自由度をもたせることができる。
【０１０５】
＜第４の実施形態＞
図１６は、本技術の第４の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。以下、第１の実施形態と異なる構成について主に説明し、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付しその説明を省略または簡略化する。
【０１０６】
本実施形態の表示装置４０は、第１のスクリーン１１０と第１の光学部材１１１とを有する第１の表示部と、第２のスクリーン４２０と第２の光学部材４２１とを有する第２の表示部と、光源１３とを有する。
【０１０７】
第１の光学部材１１１は、第１の実施形態と同様に透明な四角錐形状に形成され、光源１３から第１のスクリーン１１０に投射された第１の画像をそれぞれ略水平方向に向けて反射し、表示する４つの側面Ｓ１１〜Ｓ１４を有する。
【０１０８】
第２のスクリーン４２０は、光源１３から反射ミラー１４１，１４３、第１の光学部材１１１および第２の光学部材４２１を介して投射される反射型のスクリーン（フロントスクリーン）で構成され、第２の光学部材４２１の直上に配置される。第２の光学部材４２１は、第１の実施形態と同様に透明な四角錐形状に形成され、第２のスクリーン４２０に表示された第２の画像を略水平方向に反射する側面Ｓ２１〜Ｓ２４を有する。
【０１０９】
第２の光学部材４２１の各側面Ｓ２１〜Ｓ２４は、例えば一般にパールスクリーンと呼ばれる、入射方向とは逆の方向に明るい像が見えるフロントスクリーンで構成されてもよい。これにより、視点を固定した場合に明るさを容易に保つことができる。また、反射する方向に明るい分布を持つため、第１の光学部材１１１に表示された虚像と第２の光学部材４２１に表示される実像とを同時に明るく見ることができる。
【０１１０】
＜第５の実施形態＞
図１７は、本技術の第５の実施形態に係る表示装置の構成を示す概略側面図である。以下、第１の実施形態と異なる構成について主に説明し、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付しその説明を省略または簡略化する。
【０１１１】
本実施形態の表示装置５０は、第１のスクリーン１１０と第１の光学部材１１１とを有する第１の表示部と、第２のスクリーン１２０と第２の光学部材１２１とを有する第２の表示部と、光源５３とを有する。
【０１１２】
第１の光学部材１１１は、第１の実施形態と同様に透明な四角錐形状に形成され、光源５３から第１のスクリーン１１０に投射された第１の画像をそれぞれ略水平方向に向けて反射し、表示する４つの側面Ｓ１１〜Ｓ１４を有する。
【０１１３】
第２のスクリーン１２０は、光源５３から反射ミラー１４１、第１の光学部材１１１および第２の光学部材１２１を介して投射される透過型のスクリーン（リアスクリーン）で構成され、第２の光学部材１２１の側面Ｓ２１に設けられる。第２のスクリーン１２０は、光源５３から投射された第２の画像を略水平方向（＋Ｘ方向）に向けて表示する。
【０１１４】
光源５３は、直近の位置に映像を投影することが可能なプロジェクタで構成され、例えば、超短焦点型プロジェクタが用いられる。このような光源５３を用いることで、表示装置全体の大きさを大幅に小さくすることができ、例えば小型のサイネージツールを構成することが可能となる。
【０１１５】
以上、本技術の実施形態について説明したが、本技術は上述の実施形態にのみ限定されるものではなく、本技術の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【０１１６】
例えば以上の実施形態では、第１の光学部材１１１に表示される画像（虚像）を各側面Ｓ１１〜Ｓ１４において各々異なる像で構成したが、これに限られず全て同一の像であってもよい。これにより表示装置の周囲に共通の情報を提示することができる。
【０１１７】
また以上の実施形態では、第１の光学部材１１１および第２の光学部材１２１をそれぞれ四角錐形状に形成したが、これに限られず、３角錐又は５角錐以上の他の多角錐で構成されてもよい。
【０１１８】
第１の光学部材１１１は透明材料で構成される場合に限られず、例えば金属材料で構成されてもよい。この場合、第１の光学部材で虚像の表示は不可能となるが、反射画像を高輝度で表示することができる。
【０１１９】
さらに以上の実施形態では、デジタルサイネージに利用される表示装置を例に挙げて説明したが、これに限れられない。例えば、見る方向によって異なる虚像を提示できることから、ゲーム等の娯楽機器、道路案内や渋滞情報等を表示する表示機器等にも本技術は適用可能である。
【０１２０】
なお、本技術は以下のような構成も採ることができる。
（１）第１の画像が結像され第１の方向へ前記第１の画像を表示することが可能な第１のスクリーンと、前記第１の画像を前記第１の方向と交差する少なくとも１つの第２の方向へ反射して表示することが可能な第１の光学部材とを有する第１の表示部と、
第２の画像が結像される第２のスクリーンを有し、前記第２の画像を前記第２の方向へ表示することが可能な第２の表示部と、
前記第１の画像を形成する第１の画像光を前記第１のスクリーンへ投射し、前記第２の画像を形成する第２の画像光を前記第２のスクリーンへ投射するように構成された光源と
を具備する表示装置。
（２）上記（１）に記載の表示装置であって、
前記光源から投射された前記第２の画像光を前記第２のスクリーンへ反射する反射部材をさらに具備する
表示装置。
（３）上記（１）又は（２）に記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、透光性材料で構成され、
前記光源は、前記第２の画像光を前記第１の光学部材を介して前記第２のスクリーンへ投射する
表示装置。
（４）上記（１）〜（３）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、前記第１のスクリーンと前記第１の方向に対向する第１の頂部と、前記第１のスクリーンに表示された前記第１の画像を複数の前記第２の方向へ反射して表示することが可能な複数の第１の側面とを有する角錐形状に形成される
表示装置。
（５）上記（４）に記載の表示装置であって、
前記第１の画像は、前記複数の第１の側面毎に異なる複数の画像部を有し、
前記第１のスクリーンに表示された前記複数の画像部は、前記複数の第１の側面毎に異なる複数の前記第２の方向に反射して表示される
表示装置。
（６）上記（５）に記載の表示装置であって、
前記複数の画像部は、対象物を視点の異なる視点から見たときの複数の画像部を含む
表示装置。
（７）上記（１）〜（６）のいずれか１つ記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、前記第１の光学部材に設置された透過型スクリーンで構成される
表示装置。
（８）上記（４）〜（７）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第１の光学部材は、中空形状を有する
表示装置。
（９）上記（４）〜（８）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第２の表示部は、前記第１の頂部と前記第１の方向に対向する第２の頂部と、前記複数の第１の側面に接続される複数の第２の側面とを有する透光性の角錐形状に形成され、
前記第２のスクリーンは、前記複数の第２の側面のうち少なくとも１つの側面で構成される
表示装置。
（１０）上記（７）〜（９）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、前記第２の画像光が入射し反射防止膜が形成された光入射面を有する
表示装置。
（１１）上記（１）〜（８）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第２のスクリーンは、反射型のスクリーンであり、
前記第２の表示部は、前記第２の画像を前記第２の方向へ反射して表示することが可能な第２の光学部材をさらに有する
表示装置。
（１２）上記（１１）に記載の表示装置であって、
前記第２の光学部材は、前記第２のスクリーンと対向する頂部と、前記第２のスクリーンに表示された前記第２の画像を前記第２の方向へ反射して表示することが可能な複数の側面とを有する角錐形状に形成される
表示装置。
（１３）上記（１）〜（１２）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記第１のスクリーンは、５．５以上のスクリーンゲインを有する
表示装置。
（１４）上記（１）〜（１３）のいずれか１つに記載の表示装置であって、
前記光源は、プロジェクタを含む
表示装置。
【符号の説明】
【０１２１】
１０，２０，３０，４０…表示装置
１１…第１の表示部
１２…第２の表示部
１３…光源
１４…反射部材
１１０…第１のスクリーン
１１１，２１１…第１の光学部材
１２１，２２１，４２１…第２の光学部材
１２０，２１０，３２１，３２２，４２０…第２のスクリーン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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