(57)【要約】【課題】本発明は上記事情に鑑み、消化管腔等内や腹腔内の圧力を直接測定できる内視鏡フード、消化管腔等内や腹腔内の圧力測定に適した内視鏡用圧力センサおよび、かかる内視鏡用圧力センサが設けられた内視鏡を提供することを目的とする。【解決手段】内視鏡のシャフトＳの先端に取り付けられる内視鏡フード１であって、軸方向の両端が開口した筒状の本体部２と、本体部２に取り付けられた圧力センサ５と、からなる。シャフトＳの先端に本体部２を取り付ければ、消化管腔等内等の中にシャフトＳとともに本体部２を挿入できるので、消化管腔等内等に圧力センサ５を配置することができる。すると、圧力センサ５によって消化管腔等内等の圧力を直接測定することができる。したがって、圧力センサ５が測定した消化管腔等内等の圧力に基づいて、消化管腔等内に供給する二酸化炭素ガスの量を調整すれば、過送気の状態となることを防ぐことができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内視鏡に取り付けられる内視鏡フードであって、
軸方向の両端が開口した筒状の本体部と、
該本体部に取り付けられた圧力センサと、からなる
ことを特徴とする内視鏡フード。
【請求項２】
前記圧力センサは、
圧力を検出するセンサ部がＭＥＭＳセンサによって形成されている
ことを特徴とする請求項１記載の内視鏡フード。
【請求項３】
前記圧力センサは、
その表面に光を反射する光反射層を備えている
ことを特徴とする請求項１または２記載の内視鏡フード。
【請求項４】
前記本体部に、
前記圧力センサの信号を外部に無線送信する信号発信部を備えている
ことを特徴とする請求項１、２または３記載の内視鏡フード。
【請求項５】
前記本体部内面に、
該内面から凹んだ、前記圧力センサが収容される収容凹みが設けられており、
該収容凹みは、
その深さが圧力センサの厚さと同等以上である
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載の内視鏡フード。
【請求項６】
内視鏡および／または内視鏡フードに取り付けられる気圧を検出するセンサであって、
該センサにおける圧力検出部がＭＥＭＳセンサによって形成されている
ことを特徴とする内視鏡用圧力センサ。
【請求項７】
前記センサにおける圧力検出部の表面が光反射層を備えている
ことを特徴とする請求項６記載の内視鏡用圧力センサ。
【請求項８】
前記本体部に、
前記圧力センサの信号を外部に無線送信する信号発信部を備えている
ことを特徴とする請求項６または７記載の内視鏡用圧力センサ。
【請求項９】
シャフトの先端面および／または側面に消化管腔等内の気圧を検出する圧力センサが設けられている
ことを特徴とする内視鏡。
【請求項１０】
前記圧力センサが、
請求項６、７または８記載の内視鏡用圧力センサである
ことを特徴とする請求項９記載の内視鏡用圧力センサ。
【請求項１１】
消化管腔等内面に存在する組織のサイズを測定する方法であって、
消化管腔等内の圧力を測定しながら消化管腔等内に気体を供給して消化管を膨らませて、消化管腔等内が所定の圧力以上となった状態において、組織のサイズを測定する
ことを特徴とする組織サイズ測定方法。
【請求項１２】
内視鏡から消化管腔等内に気体を供給して消化管を膨らませた状態で、内視鏡の鉗子口を通して消化管腔等内に挿入された測定器具によって組織のサイズを測定する
ことを特徴とする請求項１１記載の組織サイズ測定方法。
【請求項１３】
消化管腔等内の組織に複数箇所のマーキングを行う
ことを特徴とする請求項１１または１２記載の組織サイズ測定方法。
【請求項１４】
請求項１乃至５の何れかに記載の内視鏡フードおよび／または請求項９または１０記載の内視鏡に設けられた圧力センサによって消化管腔等内の圧力を測定する
ことを特徴とする請求項１１、１２または１３記載の組織サイズ測定方法。
【請求項１５】
前記所定の圧力が、
消化管腔等の伸長曲線の変曲点となる圧力である
ことを特徴とする請求項１１、１２、１３または１４記載の組織サイズ測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内視鏡フード、内視鏡、内視鏡用圧力センサおよび組織サイズ測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、経口内視鏡（いわゆる胃または大腸カメラ、以下軟性内視鏡という）を利用した検査・治療は多数施行されている。かかる検査・治療では、軟性内視鏡を口等から胃や大腸内に挿入して、軟性内視鏡の先端に設けられているカメラによって胃や大腸の内面を確認する。
【０００３】
しかし、通常、胃や大腸は内壁同士が重なり合った状態となっているので、この内壁によって軟性内視鏡が覆われてしまうと、軟性内視鏡の視野や施術をする術野がなくなり、胃や大腸の内面を観察したり治療等をしたりすることが難しくなる。このため、軟性内視鏡による検査・治療の際には、軟性内視鏡に設けられている吸引・送気ポートから二酸化炭素ガスを供給して、胃や大腸内に膨らませて、軟性内視鏡の視野や術野を確保することが行われている。具体的には、検査や治療を実施する内視鏡医が軟性内視鏡（胃カメラ）の左手の操作部の吸引・送気ボタンを押すことによって、胃や大腸に供給する二酸化炭素ガスの送気量や胃や大腸から吸引するガスの量を調整している。そして、胃や大腸が検査や治療に適した状態となるように、膨らませたり収縮させたりしている。
【０００４】
内視鏡医は、胃や大腸の状況を見ながら送気量や吸引量を調整しているのであるが、検査・治療に集中することによって、送気ボタンを押しすぎて、患者の胃への過送気が生じる場合がある。かかる過送気が生じると、胃や大腸内の圧力の異常上昇が発生し、過度の腹部膨満感や腹部疾痛を感じさせる場合があり、患者に負担がかかってしまう。
【０００５】
とくに、ＮＯＴＥＳ（経管腔的内視鏡手術）やＥＳＤ（内視鏡的粘膜下層剥離術）などの電気メスを用いた内視鏡治療・手術は、数時間におよぶ長時間の治療・手術であり、内視鏡医も病変の切除に集中するあまり、胃内への過送気が生じやすい。そして、過送気に起因する粘膜出血や胃噴門部（入口）の裂創まで生じる場合がある。
【０００６】
一方、腹腔鏡（硬性内視鏡）による手術においても、視野や術野を確保するために腹腔内に二酸化炭素ガスを供給することが行われている。かかる腹腔鏡の手術では、術野を確認する腹腔鏡や切除等を行う鉗子等の器具とは別に、腹腔内に二酸化炭素ガスを送気したり腹腔内からガスを吸引したりするための専用の気腹針を有している。
【０００７】
この気腹針は、気腹装置に接続されており、気腹装置からの送気や気腹装置による腹腔内ガスの吸引によって腹腔内の圧力を定圧に維持している。具体的には、気腹装置内には、気腹針に供給する二酸化炭素ガスの圧力を測定するセンサが設けられており、このセンサの信号に基づいて、腹腔内の圧力を調整しているので（特許文献１参照）、腹腔鏡による手術では過送気の問題は生じにくい。
【０００８】
したがって、気腹装置を軟性内視鏡における送気吸引の制御に使用すれば、過送気の問題を防ぐことができる可能性があると考えることもできる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平７−３２７９２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかるに、上述したような気腹装置は、気腹針に対して二酸化炭素ガスを供給する流路にセンサを設けて、流路内の圧力から腹腔内の圧力を把握する技術である。かかる気腹装置は、流路の圧損を含んだ圧力を測定していることになるので、測定された圧力は必ずしも腹腔内の圧力と一致しない。例えば、圧損を考慮せずに圧力を判断した場合には、腹腔内の圧力を実際よりも高く見積もってしまう可能性がある。逆に、圧損を考慮して圧力を判断した場合には、想定した値よりも圧損が大きくなると、腹腔内の圧力を実際よりも低く見積もってしまう状況が生じる。そして、後者の場合には、過送気を生じさせる原因となる。
【００１１】
腹腔鏡による手術の場合、腹腔鏡などとは別に設けた気腹針を使用する。このため、気腹針のサイズ、つまり、流路の断面積や流路の長さをある程度自由に調整できる。言い換えれば、ある程度自由に、流路の断面積を大きくしたり流路を短くしたりすることもできる。流路の断面積を大きくしたり流路を短くしたりすれば、流路の圧損を小さくすることも可能である。流路の圧損が小さくなれば、気腹装置の流路内の圧力を測定して腹腔内の圧力を推定しても、推定した圧力と実際の腹腔内の圧力との差を小さくできる。したがって、腹腔鏡による手術であれば、気腹装置を使用して、腹腔内の圧力をある程度正確に把握できる。
【００１２】
一方、軟性内視鏡の場合には、内視鏡自体に送気吸気をするための流路が設けられているので、流路の断面積や流路長を調整することは実質的に不可能である。つまり、流路の断面積や流路長を調整して圧損を小さくすること実質的にできないので、流路の圧損を正確に見積もることは非常に困難である。したがって、腹腔鏡に使用される気腹装置を軟性内視鏡の送気や吸気に使用しても、胃などの内部の圧力を把握することは困難であり、過送気等の問題を防ぐことは難しい。現実的には、軟性内視鏡に設けられている流路における圧力損失の影響が大きすぎて、腹腔鏡に使用される気腹装置によって消化管や腹腔内の圧力を見積もることは難しいので、腹腔鏡に使用される気腹装置を軟性内視鏡の送気吸気に使用することはできない。
【００１３】
本発明は上記事情に鑑み、消化管腔等内や腹腔内の圧力を直接測定できる内視鏡フードおよび内視鏡、内視鏡フードや内視鏡に取り付けても圧力測定を実施できる内視鏡用圧力センサを提供することを目的とする。
また、本発明は、上記内視鏡フードや内視鏡を使用して組織のサイズを正確に測定する組織サイズ測定方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
（内視鏡フード）
第１発明の内視鏡フードは、内視鏡の先端に取り付けられる内視鏡フードであって、軸方向の両端が開口した筒状の本体部と、該本体部に取り付けられた圧力センサと、からなることを特徴とする。
第２発明の内視鏡フードは、第１発明において、前記圧力センサは、圧力を検出するセンサ部がＭＥＭＳセンサによって形成されていることを特徴とする。
第３発明の内視鏡フードは、第１または第２発明において、前記圧力センサは、その表面に光を反射する光反射層を備えていることを特徴とする。
第４発明の内視鏡フードは、第１、第２または第３発明において、前記本体部に、前記圧力センサの信号を外部に無線送信する信号発信部を備えていることを特徴とする。
第５発明の内視鏡フードは、第１、第２、第３または第４発明において、前記本体部内面に、該内面から凹んだ、前記圧力センサが収容される収容凹みが設けられており、該収容凹みは、その深さが圧力センサの厚さと同等以上であることを特徴とする。
（内視鏡用圧力センサ）
第６発明の内視鏡用圧力センサは、内視鏡および／または内視鏡フードに取り付けられる気圧を検出するセンサであって、該センサにおける圧力検出部がＭＥＭＳセンサであることを特徴とする。
第７発明の内視鏡用圧力センサは、第６発明において、前記センサにおける圧力検出部の表面が光反射層を備えていることを特徴とする。
第８発明の内視鏡フードは、第６または第７発明において、前記本体部に、前記圧力センサの信号を外部に無線送信する信号発信部を備えていることを特徴とする。
（内視鏡）
第９発明の内視鏡は、シャフトの先端面および／または側面に消化管腔等内の気圧を検出する圧力センサが設けられていることを特徴とする。
第１０発明の内視鏡用圧力センサは、第９発明において、前記圧力センサが、請求項６、７または８記載の内視鏡用圧力センサである。
（組織サイズ測定方法）
第１１発明の組織サイズ測定方法は、前消化管腔等内面に存在する組織のサイズを測定する方法であって、消化管腔等内の圧力を測定しながら消化管腔等内に気体を供給して消化管を膨らませて、消化管腔等内が所定の圧力以上となった状態において、組織のサイズを測定することを特徴とする。
第１２発明の組織サイズ測定方法は、第１１発明において、内視鏡から消化管腔等内に気体を供給して消化管を膨らませた状態で、内視鏡の鉗子口を通して消化管腔等内に挿入された測定器具によって組織のサイズを測定することを特徴とする。
第１３発明の組織サイズ測定方法は、第１１または第１２発明において、消化管腔等内の組織に複数箇所のマーキングを行うことを特徴とする。
第１４発明の組織サイズ測定方法は、第１１、第１２または第１３発明において、第１１乃至第５発明の何れかに記載の内視鏡フードおよび／または第９または第１０発明の内視鏡に設けられた圧力センサによって消化管腔等内の圧力を測定することを特徴とする。
第１５発明の組織サイズ測定方法は、第１１、第１２、第１３または第１４発明において、前記所定の圧力が、消化管腔等の伸長曲線の変曲点となる圧力であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
第１発明によれば、内視鏡のシャフトの先端に本体部を取り付ければ、消化管腔等内や腹腔内（以下、消化管腔等内等という）に内視鏡のシャフトとともに本体部を挿入できるので、消化管腔等内等に圧力センサを配置することができる。すると、圧力センサによって消化管腔等内等の圧力を直接測定することができる。したがって、圧力センサが測定した消化管腔等内等の圧力に基づいて、消化管腔等内に供給する二酸化炭素ガスの量や消化管腔等内から吸引するガスの量を自動または手動で調整すれば、過送気の状態となることを防ぐことができる。
第２発明によれば、圧力センサのセンサ部がＭＥＭＳセンサによって形成されているから、圧力センサを小型化薄型化することができる。すると、圧力センサを本体部内面に設けても、圧力センサによって内視鏡の視野が狭くなることを防ぐことができる。また、本体部が消化管腔等の内面と接触して曲げや押圧する力が加わっても、センサ部の圧力測定に与える影響を小さくできるので、消化管腔等内の圧力をより精度よく測定することができる。
第３発明によれば、光反射層によって内視鏡の光源から放射される光を反射できるので、かかる光に起因して圧力センサの温度が上昇したり半導体の光電効果で誤差電流が生じたりすることを防止することができる。したがって、内視鏡の光源から放射される光に起因する測定誤差を抑制することができる。
第４発明によれば、信号発信部から圧力センサの信号が外部に無線送信されるので、従来から使用されているフードを使用する場合と同じ作業をするだけで、本体部を内視鏡のシャフトに着脱することができる。しかも、内視鏡のシャフトの側面に導線等を配置する必要がないので、従来のフードを取り付けた場合と同等の操作性を維持することができる。
第５発明によれば、収容凹み内に圧力センサを配置すれば、圧力センサが本体部内面から突出する量を少なくできるので、圧力センサを設けても内視鏡の視野を広く維持できるし、鉗子などと圧力センサが干渉することを防ぐことができる。しかも、本体部内面にセンサ部を設けているので、消化管腔等の内面に圧力センサが接触しても、圧力を誤検出することを防止できる。また、本体部をつけた内視鏡のシャフトを消化管腔等内等に挿入する際に、圧力センサが障害となることを防止することができる。
（内視鏡用圧力センサ）
第６発明によれば、圧力検出部がＭＥＭＳセンサによって形成されているので、圧力センサを非常に小型化することができる。すると、圧力センサを内視鏡フードに取り付けても、内視鏡による観察や施術の邪魔にならない。また、内視鏡のシャフトは、先端面の狭い領域に鉗子口やカメラ、光源などが配置されており余剰スペースが小さいが、圧力センサが非常に小さいので、この内視鏡のシャフトの先端面にも圧力センサを取り付けることが可能となる。また、内視鏡のシャフトは屈曲させることできるようになっているが、圧力センサが非常に小さいので、圧力センサを内視鏡のシャフトの側面に取り付けても、圧力センサがシャフトを操作する際の抵抗とならない。
第７発明によれば、光反射層によって内視鏡の光源から放射される光を反射するので、内視鏡の光源が当たる位置に圧力センサを設けても、内視鏡の光源から放射される光に起因して圧力センサの温度が上昇したり半導体の光電効果で誤差電流が生じたりすることを防止することができる。したがって、フード等に取り付けても、内視鏡の光源から放射される光に起因する測定誤差が生じることを抑制することができる。
第８発明によれば、信号発信部から圧力センサの信号が外部に無線送信されるので、内視鏡のシャフトの側面に導線等を配置する必要がない。したがって、圧力センサをフードや内視鏡のシャフトに取り付けても、内視鏡の操作性を維持することができる。
（内視鏡）
第９発明によれば、シャフトの先端面および／または側面に圧力センサを設けているので、シャフトを消化管腔等内等に挿入すれば、消化管腔等内等に圧力センサを配置することができる。すると、圧力センサによって消化管腔等内等の圧力を直接測定することができる。したがって、圧力センサによって測定された消化管腔等内等の圧力に基づいて、消化管腔等内に供給する二酸化炭素ガスの量や消化管腔等内から吸引するガスの量を調整すれば、過送気の状態となることを防ぐことができる。
第１０発明によれば、圧力検出部がＭＥＭＳセンサによって形成されているので、内視鏡による観察や施術の邪魔にならないし、シャフトの操作性も低下しない。また、圧力センサの表面に光反射層を設ければ、内視鏡の光源から放射される光に起因する測定誤差を抑制することができる。さらに、信号発信部を設ければ、圧力センサの信号が外部に無線送信されるので、シャフトの側面に導線等を配置する必要がないから、内視鏡の操作性を維持することができる。
（組織サイズ測定方法）
第１１発明によれば、消化管を膨らませて、消化管腔等内が所定の圧力以上となった状態において、組織のサイズを測定する。すると、消化管が伸展した状態で圧力を測定できるので、組織のサイズを正確に測定することができる。しかも、消化管腔等内の圧力を測定しながら消化管腔等内に気体を供給するので、気体の供給量を正確に調整することができる。したがって、消化管を膨らませて組織のサイズを測定している間に、過送気に起因する問題が生じることを防ぐことができる。
第１２発明によれば、内視鏡によって組織を観察しながら組織のサイズを測定できるので、組織のサイズを正確に測定することができる。しかも、内視鏡によって消化管腔等内に気体を供給でき、内視鏡の鉗子口を通して測定器具を消化管腔等内に挿入できるので、低侵襲で測定を実施することができる。
第１３発明によれば、消化管腔等内が所定の圧力以上となった状態でマーキング間の距離を測定しておけば、組織を切除したあとでも、切除した組織を、消化管腔等内でサイズを測定した状態に再現することができる。
第１４発明によれば、圧力センサによって消化管腔等内等の圧力を直接測定することができるので、測定の再現性を高めることができる。
第１５発明によれば、消化管腔の内面が伸展した状態で組織のサイズを測定できるので、測定精度や測定の再現性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は斜視図であり、（Ｂ）は側面図である。
【図２】第１実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は平面図であり、（Ｂ）は正面図であり、（Ｃ）は（Ｂ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図３】圧力センサ５のセンサ部２０の一例を示した図である。
【図４】第２実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は斜視図であり、（Ｂ）は側面図である。
【図５】第２実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は平面図であり、（Ｂ）は正面図であり、（Ｃ）は（Ｂ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図６】第３実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は斜視図であり、（Ｂ）は側面図である。
【図７】第４実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けた状態の概略説明図であって、（Ａ）は斜視図であり、（Ｂ）は側面図である。
【図８】（Ａ）は実施例の実験状況の写真であり、（Ｂ）は実施例の実験結果である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
つぎに、本発明の実施形態を図面に基づき説明する。
本発明の内視鏡フードは、軟性内視鏡を使用した手術（例えば、経管腔的内視鏡手術（以下、NOTESという））や軟性内視鏡による検査において使用される器具であって、軟性内視鏡の先端が配置されている空間の圧力を測定できるようにしたことに特徴を有している。
【００１８】
軟性内視鏡の先端が配置される空間とは、例えば、胃や大腸などの消化管腔等内や腹腔内などの空間である。以下では、消化管腔等内の空間と腹腔内の空間を合わせて、単に消化管腔等内の空間という。
【００１９】
なお、本発明の内視鏡フードは、主として軟性内視鏡に取り付けて使用するが、硬性内視鏡（腹腔鏡）の先端に取り付けて使用することも可能である。
【００２０】
（軟性内視鏡）
まず、本発明の内視鏡フードを説明する前に、本発明の内視鏡フードが取り付けられる軟性内視鏡の形状について簡単に説明する。
軟性内視鏡は、生体の消化管に挿入されるシャフトＳと、このシャフトＳを操作する図示しない操作部と、シャフトＳの先端に光を供給する光源本体に接続する部位等を備えている。この軟性内視鏡のシャフトＳの径は、５〜１５ｍｍ程度であり、一般的な軟性内視鏡では１０ｍｍ程度である。
【００２１】
軟性内視鏡のシャフトＳ（以下単にシャフトＳという）には、その軸方向を貫通する貫通孔である鉗子口や、消化管腔等の内部に二酸化炭素ガスを供給したり消化管腔等内の空間から気体を排出したりするための吸引・送気ポート、およびシャフトＳの先端前方を撮影するカメラが設けられている。
吸引・送気ポートは、シャフトＳの基端において送排機器に連通されている。送排機器とは、切替弁などを介して、吸引・送気ポートを、二酸化炭素ガスを供給する送気機構と真空ポンプ等の気体を吸引する装置を備えた排気機構との間で切り替えて、いずれか一方に連通し得るようになっている機器である。
そして、内視鏡医が軟性内視鏡の操作部の吸引・送気ボタンを操作すると、吸引・送気ポートに送気機構と排気機構とを切り替えて接続できるようになっている。
【００２２】
このため、内視鏡医が軟性内視鏡の左手の操作部の吸引・送気ボタンを操作して送気吸引を調整すれば、胃や大腸などの消化管腔等を適切に膨らませたり収縮させたりすることができる。すると、消化管腔等を適切に膨らませれば消化管腔等の内面がある程度伸びた状態となるので、消化管腔等の内面を観察しやすくなる。また、シャフトＳが移動したり鉗子口を通して消化管腔等内に配置される鉗子等の器具を操作したりできる空間を消化管腔等内に形成することができるので、内視鏡による検査や手術などを行いやすくなる。
逆に、消化管腔等を適切に収縮させれば、軟性内視鏡と消化管腔等の内面との距離を調整できるし、ナイフなどによる消化管腔等の切除等を実施しやすくすることもできる。
【００２３】
（内視鏡フード１について）
図１に示すように、本実施形態の内視鏡フード１は、シャフトＳの先端に取り付けて使用するものであり、本体部２と、圧力センサ５と、この圧力センサ５と外部の測定機器とを電気的に接続する導線１０と、を備えている。
【００２４】
まず、本体部２は、その基本構造が市販されている内視鏡用フードと実質的に同等の構造を有している部材である。
具体的には、図１および図２に示すように、本体部２は、中空であってその両端が開口した略円筒状の部材である。この本体部２は、その一端（図１および図２では右端、以下基端という）からシャフトＳの先端を挿入することによって、シャフトＳの先端に固定できるような構造を有している。そして、本体部２の基端をシャフトＳの先端に固定した状態において、シャフトＳの先端のカメラによって本体部２の先端開口から外部を撮影することができるように、本体部２は形成されている。
なお、本体部２の素材も、市販されている内視鏡用フードと同等の素材を使用することができる。例えば、ポリ塩化ビニルや、シリコーンゴムなどのゴム材を、本体部２の素材として使用することができる。
【００２５】
図２に示すように、本体部２の内面には、圧力センサ５が取り付けられている。圧力センサ５は、本体部２をシャフトＳ先端に取り付けたときに、シャフトＳと干渉しない位置であって、ある程度内視鏡の先端から内方に入った位置に配置されている（図２（Ｃ））。例えば、具体的には、本体部２の先端から１〜２ｍｍ、かつ、本体部２をシャフトＳ先端に取り付けた状態においてシャフトＳ先端面から１〜２ｍｍ程度となるように取り付けられている。
【００２６】
しかも、本体部２の内面には、内面から凹んだ収容凹み２ｓが形成されており、圧力センサ５は、この収容凹み２ｓ内に収容されている。
【００２７】
また、圧力センサ５には、導線１０の一端が接続されている。この導線１０は、外部の制御機器等に圧力センサ５を電気的に接続するものである。導線１０が接続される外部の制御機器は、例えば、圧力センサ５に対して電力を供給する電源機能と、圧力センサ５から送信される電気信号を受信してこの電気信号に基づいて圧力を算出する圧力検出機能とを有する機器等である。
【００２８】
この導線１０は、圧力センサ５を外部の制御機器に電気的に接続できるものであれば、とくに限定されない。しかし、導線１０は、シャフトＳに沿うように取り付けられて制御機器に接続される。シャフトＳは、その本体を曲げて先端の位置を調整するため、導線１０は、シャフトＳの曲げ等の動きの邪魔にならない程度の柔軟性を有することが必要である。
また、導線１０が太い場合、導線１０を取り付けた状態のシャフトＳの外径が太くなってしまい、消化管腔等に挿入しにくくなるなど、取り扱い性が悪化する。したがって、導線１０の外径は、０．０２〜０．２ｍｍ程度が好ましく、０．０２〜０．０５ｍｍがより好ましい。
【００２９】
かかる外径と柔軟性とを有する導線１０としては、例えば、エナメル線を採用することができる。エナメル線であれば、外径が０．０２〜０．２ｍｍ程度とすることができ、しかも、シャフトＳの曲げに追従できる程度の柔軟性を有している。つまり、エナメル線を導線１０として使用すれば、導線１０の線径を非常に細くでき、導線１０の存在によるシャフトＳの操作性の低下が生じることも防止することができる。
【００３０】
以上のように、本実施形態の内視鏡フード１であれば、シャフトＳの先端に本体部２を取り付けて、シャフトＳを消化管腔等の内部に挿入すれば、シャフトＳとともに本体部２を挿入できる。すると、本体部２の内面に設けられている圧力センサ５も、消化管腔等の内部に配置することができるので、圧力センサ５によって消化管腔等内等の圧力を直接測定することができる。
【００３１】
したがって、圧力センサ５が測定した消化管腔等内等の圧力に基づいて、消化管腔等内に供給する二酸化炭素ガスの量を調整するようにしておけば、過送気の状態となることを防ぐことができる。
【００３２】
例えば、上述した圧力センサ５と電気的に接続される制御機器に、圧力センサ５が測定した消化管腔等内等の圧力を表示するインジケータを設けておく。すると、そのインジケータを確認することで、内視鏡医が消化管腔等の内部の圧力を把握でき、消化管腔等の内部の圧力を適切に調整することができる。
【００３３】
また、所定の圧力を検出すると、制御機器がブザー等の警告音を発するようにしておけば、内視鏡医が検査や手術に集中しインジケータを確認することを忘れていても、過送気となったことを気づかせることができる。
【００３４】
さらに、制御機器からの圧力信号に基づいて送排機器が自動で送気排気を行うようにしておけば、消化管腔等内の圧力をある程度の範囲に維持でき、過送気の状態となることを防ぐことができる。すると、内視鏡医は、過送気の状態となることを気にしなくて良くなるので、検査や手術に集中することができる。
【００３５】
また、上記のように、圧力センサ５を本体部２の内面に設けているので、消化管腔等の内面に圧力センサ５が接触することを防ぐことができる。すると、消化管腔等との接触による圧力の誤検出が生じることを防止することができる。
【００３６】
しかも、本実施形態の内視鏡フード１をつけたシャフトＳを消化管腔等内等に挿入する際に、本体部２の表面は、通常のフードと同じ状態とすることができるので、圧力センサ５を設けたことによって、シャフトＳの挿入などの操作が行いにくくなるなどの問題が生じることも防ぐことができる。
【００３７】
ここで、圧力センサ５と外部の制御機器を接続する導線１０の取り回しをどのようにするかが問題となるが、本体部２からシャフトＳの外面との境界において、導線１０を配線する方法はとくに限定されない。
【００３８】
しかし、本体部２の基端において、導線１０の軸方向がシャフトＳの先端の軸方向とほぼ平行となるように配置すれば、シャフトＳを移動させたり曲げたりしても導線１０に加わる力を極力小さくすることができる。すると、シャフトＳを操作しているときに、導線１０が断線する可能性を低くすることができる。
【００３９】
また、導線１０はシャフトＳの外面に這わせて配線する必要があるが、圧力センサ５が本体部２の内面に設けられているので、導線１０は、本体部２の内面から外部に出した後でシャフトＳの外面に配置しなければならない。つまり、導線１０はシャフトＳの外面に這わせるためには、導線１０を本体部２の内面から外部に出さなければならないが、その方法はとくに限定されない。
【００４０】
例えば、図４〜図６に示すように、外面と連通する貫通孔２ｔを形成して、その貫通孔２ｔを挿通して本体部２外に出した後、本体部２の外面に沿わせて、その後シャフトＳの外面に這わせるように配置してもよい。
【００４１】
また、図２に示すように、本体部２の内面に、収容凹み２ｓから本体部２の基端まで連続する導線収容溝２ｇを形成してもよい。この場合、導線１０を導線収容溝２ｇ中に収容しておけば、導線１０が本体部２内の空間や、本体部２の表面に露出しない。すると、導線１０が消化管腔等の内面や鉗子と接触して損傷したり、治療等の邪魔になったりすることを防ぐことができる。
【００４２】
とくに、図２に示すように、導線収容溝２ｇの軸方向が本体部２の軸方向を平行となるように設けておくことが好ましい。すると、導線収容溝２ｇに導線１０を収容しておけば、本体部２の基端をシャフトＳの先端に取り付けるだけで、本体部２の基端において、導線１０の軸方向をシャフトＳの先端の軸方向とほぼ平行とすることができる。
【００４３】
（信号発信部６）
また、上記例では、導線によって圧力センサ２の信号を外部に伝達する場合を説明したが、信号発信部６を設けて、圧力センサ２の信号を無線で送信できるようにしてもよい。この場合には、シャフトＳの側面に導線を配線する必要がないので、通常使用されているフードを使用する場合と同じ作業で、本実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に着脱することができる。つまり、本実施形態の内視鏡フード１の着脱作業を迅速かつ簡単に行えるようになる。しかも、シャフトＳの側面に導線がないので、本実施形態の内視鏡フード１を取り付けても、従来のフードを取り付けた場合と同等の操作性を維持することができる。
【００４４】
例えば、図７に示すように、本体部２に取り付けた圧力センサ５と配線などによって接続された信号発信部６を本体部２に設ける。つまり、圧力センサ５と同様に、本体部２の内面や本体部２に埋め込んだりして、信号発信部６を本体部２に設ける。そして、信号発信部６からの信号を受信する受信機能を制御機器に設ける。すると、信号発信部６から発信される信号（つまり、圧力センサ５の測定結果）に基づいて、制御機器が、消化管腔等内等の圧力を常時表示するインジケータを動作させたり、消化管腔等内等が所定の圧力になるように自動で送排機器に送気や吸引をさせたりすることも可能となる。
【００４５】
もちろん、信号発信部６は、圧力センサ５と同じ基板上に設けてもよく、この場合には、圧力センサ５と信号発信部６を含めた装置をより小型化できる。
【００４６】
また、信号発信部６の構造や信号送信する方法はとくに限定されない。例えば、公知の超小型無線モジュールや、カプセル内視鏡で採用されている無線装置等を信号発信部６として使用することができる。
【００４７】
（圧力センサ５について）
圧力センサ５において、圧力を検出するセンサ部２０の構造や機構はとくに限定されないが、センサ部２０がＭＥＭＳセンサによって形成されていることが好ましい。
【００４８】
ＭＥＭＳは、Micro Electro Mechanical Systemsの略であり、機械部品と電子回路を集積したミクロンレベルの構造を持つ微小電気機械素子およびその創製技術のことである。
ＭＥＭＳセンサとは、このＭＥＭＳ技術（微小電気機械素子を創製する技術）によって形成されたセンサのことであるが、同等の大きさと，必要な圧力感度等を実現するものであれば，その製法や材料については既存の技術に限定されない。
本明細書において、「圧力センサ５のセンサ部がＭＥＭＳセンサによって形成されている」とは、圧力センサ５のセンサ部２０がＭＥＭＳ技術によって圧力を測定できる構造に形成されたものであることを意味している。
【００４９】
センサ部２０の構造、つまり、圧力を測定できるようにＭＥＭＳ技術よって形成された構造は、種々の構造を採用することができる。例えば、以下のごとき構造を採用することができる。
【００５０】
図３に示すように、圧力センサ５のセンサ部２０は、筒状の孔２１ｈを有する測定部２１を備えている。この測定部２１の孔２１ｈ内には、孔２１ｈを分割する膜状部２２を有している。つまり、測定部２１の孔２１ｈは、膜状部２２によって、測定部２１の表面側から凹んだ測定孔２１ａと、測定部２１の裏面側から凹んだ基準孔２１ｂに分割されているのである。
【００５１】
図３に示すように、測定部２１の表面側の開口は開放されており、測定孔２１ａはこの開口を通して外部（図３では本体部２の内部空間）と連通されている。
一方、測定部２１の裏面には、例えばガラス製の板であるベース板２３が設けられており、このベース板２３によって測定部２１の裏面側の開口は塞がれている。つまり、ベース板２３によって、基準孔２１ｂは気密に密閉された空間となっているのである。なお、ベース板２３によって密閉された状態における基準孔２１ｂの内部の圧力についてとくに制限はないが、通常は大気圧の状態となる。
【００５２】
そして、膜状部２２は、測定孔２１ａ内の気圧と基準孔２１ｂ内の気圧との間に気圧差（以下、単に気圧差という）が生じると、変形して歪む程度の強度（厚さ）に形成されている。つまり、膜状部２２は、ダイアフラムとして機能するように形成されている。
【００５３】
例えば、膜状部２２をシリコンによって形成した場合において、膜状部２２の厚さを数μm〜数十μm程度、面積を０．７８５ｍｍ２程度（つまり孔２１ｈの内径を０．５ｍｍ程度）とする。この場合には、気圧差が１３Ｐａ（約０．１mmHg）程度以上となれば、膜状部２２を撓ませることができ、１３〜１３ｋＰａ（１００mmHg）程度の気圧差を測定することができる。
【００５４】
また、膜状部２２には、歪検出素子が設けられている。この歪検出素子は、ピエゾ抵抗素子等のように半導体材料によって形成された素子であり、膜状部２２の撓みを検出することができるものである。例えば、ピエゾ抵抗素子は膜状部２２の撓みに起因して電気抵抗が変化するので、その電気抵抗の変化を電圧変化として検出すれば、この電圧変化に基づいて膜状部２２の撓みを算出することができる。
【００５５】
この歪検出素子は、本実施形態の内視鏡フード１の導線１０に接続されている。そして、導線１０を通して、歪検出素子の電気抵抗の変化を検出する機器（上述した測定機器）と接続されている。
【００５６】
圧力センサ５が以上のごとき構成であるので、圧力センサ５を備えた本実施形態の内視鏡フード１を胃内に入れれば、胃内の圧力をセンサ部２０によって測定することができる。つまり、胃内の圧力が大気圧からずれていれば、気圧差によって膜状部２２に撓みが生じる。すると、膜状部２２に撓み量に応じて歪検出素子の電気抵抗が変化するので、この電気抵抗の変化に基づいて、測定機器が胃内の圧力を算出することができるのである。
【００５７】
（センサ部２０の製造方法）
ＭＥＭＳ技術によって圧力センサ５のセンサ部２０を製造する場合、種々の方法を採用することができるが、例えば、以下のようにして製造することができる。
【００５８】
まず、半導体シリコンに歪みゲージとなる不純物を拡散し，配線となる金属薄膜などのパターンを形成してセンサ回路となる歪みゲージ回路を形成する。
ついで、圧力に応答するダイアフラムとなる部分を形成するために，半導体シリコンの一部を選択的に薄化する。
その後、基準となる圧力を設定するための気密室を設け、基準圧力（例えば大気圧等）で封止すれば、圧力センサ５のセンサ部２０を形成することができる。
【００５９】
なお、上記例では、基準孔２１ｂがベース板２３によって密閉される場合を説明したが、基準孔２１ｂ内を外部から気密に密封することができるのであれば、ベース板２３は必ずしも設けなくてもよい。例えば、測定部２１の裏面側の開口を本体部２の内面に密着させて基準孔２１ｂを気密に密閉してもよい。
【００６０】
また、膜状部２２の厚さや面積は、上述した厚さや面積に限定されない。膜状部２２の素材や圧力センサ５によって圧力を測定する範囲に合わせて適宜設定すればよい。もちろん、膜状部２２の素材もシリコンに限定されず、種々の素材を採用することができる。
【００６１】
上述したように、膜状部２２の表面には、膜状部２２の撓みを検出する歪検出素子を形成するが、かかる歪検出素子を形成する方法はとくに限定されない。公知の微細加工技術を使用すれば、膜状部２２の表面に歪検出素子を形成することができる。
【００６２】
上述したように、本実施形態の内視鏡フード１が導線１０を有する場合には、歪検出素子は導線１０に接続されるが、本実施形態の内視鏡フード１が信号発信部６を有している場合には、信号発信部６を備えた回路等に接続される。具体的には、歪検出素子は電源と制御部を備えた回路等に接続され、この回路等によって歪検出素子の抵抗の変化を電圧変化として回路が検出するように構成される。かかる構成の場合には、検出された電圧変化に関する情報（測定情報）は信号発信部６によって外部に送信されるが、電圧変化の検出、測定情報の形成および信号発信部６による外部への測定情報の送信は、回路の制御部によって制御される。
【００６３】
なお、センサ部２０の構造は、上記の構造に限定されないのはいうまでもなく、気体の圧力を測定できるのであれば、どのような構造も採用することが可能である。上述した例では、筒状の孔２１ｈが測定孔２１ａを有する構造としているが、膜圧力センサ５のセンサ部２０における筒状の孔２１ｈは、測定孔２１ａを有しない形状としてもよい。つまり、膜状部２２の表面が露出した状態としてもよい。しかし、測定孔２１ａを有する構造とすれば、測定孔２１ａを形成する壁面が膜状部２２を保護する部材として機能するので、膜状部２２が胃内の組織などと接触して損傷する可能性を低くすることができる。
【００６４】
なお、上述した例では、センサによる圧力検出方式として歪みゲージ回路を用いる場合を説明しているが、センサによる圧力検出方式は歪みゲージ回路を用いる方法に限定されない。例えば、ダイアフラムと対向して微小空隙をもつ固定電極を形成し、ダイアフラム上に形成する可動電極との間の静電容量変化をよみとる静電容量型圧力センサ方式とすることもできる。
【００６５】
（光反射層）
ところで、内視鏡では、胃内を撮像するための明るさを確保するために、シャフトＳの端面に光源からの光を照射するライトを備えている。このライトからの光が、圧力センサ５に照射されると、その光のエネルギーによって圧力センサ５の各部（とくに、センサ部２０の膜状部２２やその周辺の固定部分）の温度が上昇する可能性がある。圧力センサ５の各部の温度が上昇すると、同じ差圧差でも発信される信号が変化して、測定誤差が生じる可能性がある。
【００６６】
かかるライトからの光に起因する測定誤差の発生を防ぐ上では、圧力センサ５の表面には光反射層２５を形成することが好ましい（図３参照）。かかる光反射層２５を設ければ、ライトからの光は光反射層２５で反射され、圧力センサ５のセンサ部２０などが光のエネルギーを吸収しない。すると、圧力センサ５の各部の温度上昇を防止することができるので、温度上昇に起因する測定誤差の発生が発生したり半導体の光電効果で誤差電流が生じたりすることを抑制することができる。
【００６７】
かかる光反射層２５を形成する素材はとくに限定されないが、例えば、クロムなどを使用することができる。また、光反射層２５を形成する方法もとくに限定されない。例えば、ＭＥＭＳ技術を利用して圧力センサ５のセンサ部２０を製造する際に光反射層２５も形成するようにしてもよいし、製造された圧力センサ５に、あとから金属蒸着などの方法でクロム等をコーティングして光反射層２５も形成してもよい。
【００６８】
（センサ部２０のサイズ）
センサ部２０をＭＥＭＳセンサによって形成した場合、圧力センサ５の全体の大きさを縦０．５〜１．５ｍｍ程度、横０．８〜２．０ｍｍ程度に形成することも可能である。かかるサイズであれば、本体部２の直径や本体部２の軸方向の長さに比べて、圧力センサ５が十分に小さくなる。すると、本体部２の外面等を消化管腔等の内面と接触させたときに、市販のフードと同程度の柔軟性で変形させることも可能となる。
【００６９】
また、センサ部２０がＭＥＭＳセンサによって形成されている圧力センサ５の場合には、その基板を含めた全体の厚さを０．２〜１．０ｍｍ程度、好ましくは０．２〜０．５ｍｍ程度とすることができる。すると、本体部２の内面に上述したような収容凹み２ｓを設けずに、本体部２の内面に直接圧力センサ５を取り付けた場合でも、本体部２の内面からの突出量はせいぜい０．５ｍｍ程度に押さえられる。すると、圧力センサ５を設けても、内視鏡の視野が狭くなることを防ぐことができる。
【００７０】
一方、０．２〜０．５ｍｍ程度の厚さの圧力センサ５の場合、収容凹み２ｓの深さを圧力センサ５の厚さと同じ深さとすれば、本体部２の内面からの突出量が殆どない状態とすることができる。例えば、本体部２の厚さが０．５〜１．５ｍｍ程度であっても、本体部２の内面からの突出量が殆どない状態とすることができる。
【００７１】
（圧力センサ５の取り付け位置）
さらに、ＭＥＭＳセンサの場合、圧力を検出する部分に直接力が加わらなければ、圧力を検出しない。例えば、ＭＥＭＳセンサの圧力を検出する部分が本体部２の中空な空間２ｈ側に向いた状態となるように、圧力センサ５を配置する。この場合、本体部２の外面等が消化管腔等の内面と接触して、本体部２に曲げや押圧する力が加わっても、その曲げや押圧する力は検出する圧力にほとんど影響しない。内視鏡のフードは、通常、消化管腔等の内面に沿って移動させたり消化管腔等の内面に押し当てたりされるのであるが、かかる状態となっても、センサ部２０にＭＥＭＳセンサを採用した圧力センサ５を使用し、かつ圧力センサ５を本体２の内面に取り付けた場合には、本体部２の空間の圧力、つまり、消化管腔等の内部の圧力を精度よく測定することができる。
【００７２】
また、圧力センサ５を本体部２の内面に取り付けた場合には、上述したような利点があるが、圧力センサ５を本体部２の外面に取り付けてもよい。この場合、圧力センサ５が消化管腔等の内面と接触する場合があり、その状態では圧力を測定できない可能性はあるものの、圧力センサ５のセンサ部２０にライトの光が直接当たらないので、光エネルギーの影響による測定誤差は生じにくくなる。もちろん、圧力センサ５を本体部２の内面と外面の両方に設けてもよいし、圧力センサ５を本体部２の先端に設けてもよい。
【００７３】
さらに、圧力センサ５を本体部２に取り付ける数もとくに限定されない。例えば、複数の圧力センサ５を、本体部２の外面や内面の周方向に沿って並べて設けてもよい。この場合、一部の圧力センサ５が消化管腔等内等の内面や組織に接触したり血液や胃液が孔２１ｈに入って圧力を測定できくなったりしても、他の圧力センサ５によって圧力測定を継続することができる。
【００７４】
そして、複数の圧力センサ５を設けた場合には、各圧力センサ５の測定値を利用して、各圧力センサ５の感度差などを調整することができるので、消化管腔等内の圧力を測定した測定値の精度を高めることができる。また、一つの圧力センサ５が粘液や異物に完全に覆われてセンサ感度が低下した場合にセンサ動作の異常を検知することが可能となる。このため、常時相互のセンサ出力を比較し合うことでより信頼性の高い圧力計測を実施することができる。
【００７５】
（圧力センサ５の素材）
消化管腔等内では胃酸などが存在しているので、圧力センサ５は、胃酸などによって損傷しないように形成する必要がある。例えば、耐酸性を有する素材で圧力センサ５全体を形成する。すると、圧力センサ５に胃酸などが接触しても、圧力センサ５の損傷を防ぐことができるので、圧力の測定精度の低下や測定不能になるなどの不具合が生じることを防ぐことができる。
【００７６】
例えば、上述した圧力センサ５におけるセンサ部２０の場合、その素材として、シリコン、酸化シリコン、耐酸性ガラス等などを使用し、光反射層２５も耐酸性を有する素材によって形成すれば、胃酸などが接触しても、センサ部２０が損傷することを防ぐことができる。例えば、ＳＯＩ（Silicon On Insulator）基板を使用してセンサ部２０を形成し、センサ部２０の表面に耐酸性を有するクロムの層を形成して光反射層２５とすれば、圧力センサ５の全体を耐酸性を有するものとすることができる。
【００７７】
また、圧力センサ５の一部または全体が胃酸等によって損傷する素材で形成されている場合には、胃酸等によって損傷する素材によって形成されている部分または圧力センサ５の全体を、耐酸性を有する素材によってコーティングしたり被覆したりしてもよい。例えば、人体に害のないシリコーン等を使用してダイアフラム部分以外を胃酸から保護する構造にするなどの処置を圧力センサ５の全体に施せばよい。また、胃酸の主な成分である塩酸は半導体シリコンやクロムを短時間で溶解することがないため、ダイアフラムを半導体シリコンで形成しクロムコートをしておけば、可動のダイアフラム部分が露出していても、胃酸による損傷からはダイアフラムを問題無く保護することができる
【００７８】
（カバー２ｃ）
また、圧力センサ５を胃酸等から保護するのであれば、カバー２ｃを設けてもよい。
例えば、図２に示すように、本体部２の内面に、収容凹み２ｓに収容された圧力センサ５を覆うように、柔軟な樹脂等のカバー２ｃを設ける。この場合、カバー２ｃによって圧力センサ５が胃酸などと接触することを防止できるので、胃酸などによる圧力センサ５の損傷を防止できる。
【００７９】
かかるカバー２ｃを設ける場合には、カバー２ｃの表面から本体部２の内面までの距離、つまり、本体部２の内面からの突出量が０〜０．２ｍｍ程度となるように設けられていることが望ましい。この程度の突出量であれば、本体部２をシャフトＳの先端に取り付けても、視野を広く維持できるし、カバー２ｃが鉗子などと干渉することを防ぐことができる。
【００８０】
もちろん、本体部２の外面に圧力センサ５を設ける場合でも、圧力センサ５を覆うようにカバー２ｃを設けてもよい。この場合も、胃酸などによる圧力センサ５の損傷を防止できる。
【００８１】
なお、カバー２ｃを設ける場合には、カバー２ｃの素材として、耐酸性などに加えて、圧力センサ５への圧力印加を妨げない程度の柔軟を有するものを使用する必要がある。つまり、カバー２ｃがない状態で圧力センサ５に加わる圧力を、カバー２ｃに起因する減少が少ない状況で、圧力センサ５に印加できる程度の柔軟性が必要である。
【００８２】
（内視鏡）
上述したように、圧力センサ５は、本実施形態の内視鏡フード１に取り付けてもよいが、内視鏡のシャフトＳに直接取り付けてもよい。この場合、圧力センサ５を内視鏡のシャフトＳ内に配線された導線などと接続すれば、この導線を通して、圧力センサ５に電力供給したり圧力センサ５が検出した信号を外部に伝達したりすることができる。そして、圧力センサ５に導線１０を設ける必要がなくなり、内視鏡のシャフトＳの表面に導線等を配置する必要がなくなる。すると、圧力センサ５をシャフトＳに設けても、圧力センサ５を設けていない場合と同様の操作性を維持することができる。そして、上述した信号発信部６を備えた圧力センサ５を使用すれば、既存の内視鏡のシャフトＳに後から圧力センサ５を取り付けても、導線１０等をシャフトＳに取り付けなくてもよいので、好ましい。もちろん、既存の内視鏡のシャフトＳに後から取り付ける圧力センサとして、導線１０を有する圧力センサ５を使用してもよい。この場合でも、上述したような柔軟性のある細い導線１０を使用し、この導線１０をシャフトＳに沿って配置すれば、圧力センサ５を設けていない場合と同様の操作性を維持することができる。
【００８３】
また、圧力センサ５を内視鏡のシャフトＳに取り付ける位置や数はとくに限定されない。例えば、内視鏡のシャフトＳの端面や側面に圧力センサ５を設けてもよい。
【００８４】
また、内視鏡のシャフトＳの側面に圧力センサ５を設ける場合には、シャフトＳの軸方向や周方向に沿って圧力センサ５を並べて設けてもよい。シャフトＳの軸方向に沿って圧力センサ５を設ければ、消化管腔等内等の位置による圧力の差を確認することができる。また、シャフトＳの周方向に沿って圧力センサ５を設ければ、一部の圧力センサ５が消化管腔等内等の内面に接触して圧力を測定できない場合でも、他の圧力センサ５によって圧力測定を継続することができる。
【００８５】
そして、複数の圧力センサ５を設けた場合には、各圧力センサ５の測定値を利用して、各圧力センサ５の感度差などを調整することができるので、測定される圧力値の精度を高めることができる。また，一つの圧力センサ５が粘液や異物に完全に覆われてセンサ感度が低下した場合にセンサ動作の異常を検知することが可能となる。このため、常時相互のセンサ出力を比較し合うことでより信頼性の高い圧力計測を実施することができる。
【００８６】
（組織サイズ測定方法）
上述したように、圧力センサ５を備えた本実施形態の内視鏡フード１や内視鏡を使用すると、以下のような消化管腔等内等の内面の組織（例えば腫瘍など）のサイズを正確に測定することが可能となる。
【００８７】
消化管腔等内等の内面の組織の診断においては、その組織の外観などに加えて、その組織のサイズ（幅や長さなど）が組織の状態を診断する重要な要素となっている。
【００８８】
現在、消化管腔等内等の内面における組織のサイズは、メジャー鉗子や紙メジャーなどを使用して測定されている。メジャー鉗子は、その先端部に物差しのような各種寸法の目盛りを示す印が刻印また印刷されたものである。このため、メジャー鉗子の先端部を組織に当てたり組織の近傍に配置したりすれば、内視鏡のカメラを通して、組織のサイズを測定することができる。紙メジャーはその表面に各種寸法の目盛りが印刷されたものであり、組織の近傍に貼り付ければ、内視鏡のカメラを通して、組織のサイズを測定することができる。
【００８９】
しかし、消化管腔等内等は、伸縮可能であり多数のひだを有している場合もある。すると、メジャー鉗子等によって組織のサイズを測定しても、消化管腔等内等の伸展状況や消化管腔等内等の内面のひだの状態によって組織のサイズは変わってしまう。例えば、消化管腔等内等に対して、伸展するような張力を加えている場合とかかる張力を加えていない場合では、測定される組織のサイズは変わってしまうのは当然であるが、消化管腔等内等に加える張力の大きさが異なっても、測定される組織のサイズは変化してしまう。これは、測定する度に組織のサイズは変わってしまう可能性があることを意味している。
【００９０】
消化管腔等内等が伸展するように張力を加えかつその張力を同じ大きさにして組織のサイズを測定できれば、ほぼ毎回同じ条件で組織のサイズを測定できる可能性があると考えられる。消化管腔等内等が伸展するように張力を加えるだけであれば、内視鏡等から二酸化炭素ガスを消化管腔等内等に供給することで実現できる。そして、消化管腔等内等に加わっている張力は消化管腔等内等の内部の気圧と関連するので、もし、消化管腔等内等の内部の気圧を測定できれば、消化管腔等内等に加わっている張力を同じ条件として、組織のサイズを測定できると考える。言い換えれば、消化管腔等内等の内部の気圧を測定できれば、ほぼ毎回同じ条件で組織のサイズを測定できると考える。
【００９１】
しかし、これまでは、消化管腔等内等の内部の気圧を直接測定することができなかったので、二酸化炭素ガスを供給して消化管腔等内等を膨らませたときにおける消化管腔等内等の内部の気圧に基づいて、測定条件を同じ条件にすることは全く想定されていなかった。それどころか、消化管腔等内等の内部の気圧に起因して測定条件が変化することすら全く意識されておらず、当然のごとく、この測定条件の変化によって測定される組織のサイズが変化してしまうことは全く考慮されていなかった。
【００９２】
本発明者らは、消化管腔等内等の内部の気圧に起因する測定条件の変化によって測定される組織のサイズが変化してしまうことについて初めで想到した。そして、本実施形態の内視鏡フード１や内視鏡によって消化管腔等内等の内部の気圧を測定できるようになったので、本発明の組織サイズ測定方法を完成することができたのである。
【００９３】
以下、本発明の組織サイズ測定方法を説明する。
なお、以下では、本実施形態の内視鏡フード１をシャフトＳの先端に取り付けて、胃内面の組織のサイズを測定する場合を代表として説明する。
【００９４】
まず、胃壁内面に紙メジャーなどの伸展状況確認具を取り付けて、胃壁の伸展状況を確認できるようにする。ついで、本実施形態の内視鏡フード１を取り付けた内視鏡のシャフトＳを胃内に挿入する。
【００９５】
そして、胃内にシャフトＳの先端が配置されると、送気ポートから二酸化炭素ガスを胃内に供給する。すると、萎縮していた胃が膨らみ、内視鏡フード１の圧力センサ５によって測定される胃内の圧力値（以下、胃内圧力測定値という）も上昇する。
【００９６】
胃が膨らんでからも二酸化炭素ガスの供給を継続すると、胃に加わる圧力が大きくなり、胃には、胃壁を伸展するように張力が加わるようになる。そして、胃壁を伸展するように張力が増加するとともに、胃内圧力測定値も増加する。このとき、伸展状況確認具に基づいて胃壁の伸展状況も同時に記録する。具体的には、伸展状況確認具の所定の位置（例えば紙メジャーであれば端部間）の直線距離をメジャー鉗子などによって測定して、この測定値（距離測定値）を胃内圧力測定値とともに記録する。
【００９７】
さらに二酸化炭素ガスの供給を継続すると、やがて、胃壁が伸展できなくなる。この胃壁が伸展できなくなった状況を伸展状況確認具によって確認すると、そのときの胃内圧力測定値を、限界圧力値として距離測定値とともに記録する。そして、限界圧力値を記録すると、一旦、胃内からガスを吸引して胃を萎縮した状態とする。
【００９８】
そして、シャフトＳの先端を胃内に配置して送気を開始してから限界圧力値までの胃内圧力測定値と距離測定値との関係を示す変動グラフを作成する。例えば、横軸を圧力測定値、縦軸を距離測定値とした変動グラフ（伸長曲線）を作成する。そして、この伸長曲線の変曲点の圧力（変曲点圧力）を求め、求められた変曲点圧力よりも少し高い圧力を測定基準圧力とする。
【００９９】
なお、測定基準圧力は、変曲点圧力よりも高い圧力であればよいが、伸長曲線において、伸長曲線がほぼ横ばい（つまり圧力を上げても胃壁が進展しない状態）となる圧力を測定基準圧力とすることが好ましい。なぜなら、かかる状態になれば、胃壁が伸びない状態で伸展されていると考えられ、サイズ測定の誤差が生じないと考えられるからである。
【０１００】
測定基準圧力を決定すると、再び二酸化炭素ガスを胃内に供給し、胃内圧力測定値が測定基準圧力となると二酸化炭素ガスの供給を停止する。
【０１０１】
この状態で内視鏡の鉗子口からメジャー鉗子を入れれば、一杯まで伸展した状態（たるみやしわがない状態）となった組織（つまり胃壁）を測定することができる。
そして、胃内圧力測定値が測定基準圧力となるようにすれば、胃壁の状態はほぼ毎回同じ状態となるので、ほぼ毎回同じ状態で組織を測定することができる。つまり、組織の測定の再現性を高くすることができる。すると、組織のサイズの時系列変化を観察する場合に、組織のサイズの変化等を適切に把握することができるので、組織の診断を正確に行うことができる。
【０１０２】
（マーキング）
ここで、胃内面の組織のサイズを測定する際に、胃内面に複数箇所マーキングを行い、マーキングした箇所間の距離を測定することが望ましい。かかるマーキングを行っておけば、組織を切除して胃壁から除去した場合に、胃内のサイズを測定した状態と同じ状態を体外で再現することができる。つまり、切除した組織において、マーキングした箇所間の距離を、胃内で測定したマーキングした箇所間の距離と一致するようにすれば、胃内で組織のサイズを測定した状態と同じ張力を組織に加えることができる。すると、切除した組織でも（言い換えれば、体外でも）、組織のサイズを測定したときにおける胃内の状態と同じ状態に再現することができるのである。
【０１０３】
例えば、胃内での普遍的・客観的腫瘍径（つまり胃壁が伸展している状態での腫瘍径）を測定し、その写真をそのまま病理標本に張り付ける。そして、マーキングした箇所を頼りに、その写真どうりに摘出標本を張り付ければ、胃内の状態と同じ状態を再現できる。そして、胃内の状態と同じ状態を再現できれば、生体内の腫瘍径や腫瘍形態と全く同様の状態で病理評価が可能となる。かかる、病理結果は、患者の治療方針や生命予後に左右するために非常に重要な点である。
【０１０４】
なお、組織等へのマーキングは、胃壁等が伸展した状態で行ってもよいし、胃壁等が萎縮している状態で行ってもよい。
【０１０５】
（内視鏡以外の方法）
なお、本発明の組織サイズ測定方法は、消化管腔等内の圧力を測定しながら消化管腔等の内部に気体を供給して消化管を膨らませることができる場合であれば、採用することができる。
【０１０６】
例えば、消化管腔等の内部に気体を供給する専用のポートを設けたり、消化管腔等の内部の圧力を測定するための専用のポートを設けたりした上で、本発明の組織サイズ測定方法によって組織のサイズ測定を実施してもよい。つまり、本実施形態の内視鏡フード１や内視鏡を使用しなくても、本発明の組織サイズ測定方法によって組織のサイズ測定を実施することができる。
【０１０７】
しかし、本実施形態の内視鏡フード１や内視鏡を使用して本発明の組織サイズ測定方法を実施すれば、内視鏡によって消化管腔等内に気体を供給でき、内視鏡の鉗子口を通してメジャー鉗子を消化管腔等内に挿入できる。つまり、生体の表面などに傷をつけること無いので、低侵襲で測定を実施することができる。
【実施例１】
【０１０８】
本発明の内視鏡フードによって、胃内の圧力測定が実施できることを確認した。
【０１０９】
実験では、圧力センサを取り付けた内視鏡フードを内視鏡のシャフトの先端に取り付け、この内視鏡のシャフトの先端をビーグル犬の胃内に挿入した。そして、内視鏡によって送気吸引を実施した状態で、圧力センサによって胃内の圧力変動を測定した。
【０１１０】
内視鏡フードの測定値と比較するために、圧力計（Testo社製  505-P1）を用いて、ビーグル犬の胃内の圧力を同時に測定した。圧力計によるビーグル犬の胃内の圧力測定は、ビーグル犬に形成した胃瘻を通して実施した（図８（Ａ）参照）。
【０１１１】
内視鏡フードに設けた圧力センサは、図３に示す形状を有するものである。圧力センサのダイアフラムの表面には、ピエゾ抵抗素子を設けており、このピエゾ抵抗素子をエナメル線を介して、電圧計に接続して、ピエゾ抵抗素子の電気抵抗の変化を電圧変化として取り出した。
【０１１２】
内視鏡フードに設けられた圧力センサのスペックは以下のとおりである。
素材            ：半導体シリコン 
サイズ          ：幅２ｍｍ、長さ１．３ｍｍ、厚さ約１ｍｍ 
孔径            ：直径０．７ｍｍ 
ダイアフラム    ：シリコン（厚さ５μｍ） 
光反射層        ：クロムメッキ（厚さ０．１μｍ）
【０１１３】
結果を図８（Ｂ）に示す。
図８（Ｂ）に示すように、送気吸引を実施することによって、圧力センサによる測定値が変動することが確認された。しかも、測定値が変動が、圧力計と一致していることが確認された。
しかも、圧力計の０値（大気圧）と、圧力センサの出力値が０ｍＶの場合（差圧差なし）の場合を合わせると、圧力計の測定値と圧力センサの測定値がほぼ一致している。
【０１１４】
以上の結果より、本発明の内視鏡フードによって、胃内の圧力を直接測定でき、しかも、圧力変動に追従しかつ精度よく測定できることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１１５】
本発明の内視鏡フードおよび内視鏡は、NOTESなどの軟性内視鏡を使用した手術や軟性内視鏡による検査の際に使用するフードおよび内視鏡に適している。
本発明の組織サイズ測定方法は、胃などの消化管内面の組織のサイズを測定する方法に適している。
【符号の説明】
【０１１６】
１        内視鏡フード
２        本体部
２ｓ      収容凹み
２ｇ      導線収容溝
５        圧力センサ
６        信号発信部６
１０        導線
２０        センサ部
２１        測定部
２２        膜状部
２３        ベース板
Ｓ        シャフト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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