(57)【要約】【課題】加工室内での堆積物を主因とするチャージアップが発生した場合にあっても、方向性電磁鋼板に電子ビーム照射処理を適正に行うための方途について提案する。【解決手段】低圧雰囲気に保持される加工室において、方向性電磁鋼板の表面に電子ビームを照射して磁区細分化処理を施すに当たり、前記電子ビームの照射におけるアーキングの発生回数の増加に応じて、前記加工室内のビーム通路域の圧力を高める。【選択図】図１
2014196543.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
低圧雰囲気に保持される加工室において、方向性電磁鋼板の表面に電子ビームを照射して磁区細分化処理を施すに当たり、前記電子ビームの照射におけるアーキングの発生回数の増加に応じて、前記加工室内のビーム通路域の圧力を高めて、前記アーキングの発生回数をＮとしたときの、前記加工室内のビーム通路域の圧力Ｐ(Pa)を下記式に従う範囲とする方向性電磁鋼板の製造方法。
記
３≧Ｐ≧exp［（Ｎ−249）/56］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変圧器鉄心などの用途に使用される方向性電磁鋼板を、電子ビーム照射によって低鉄損化する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、各種機器における使用エネルギーの効率化が進められており、例えば変圧器においては、動作時のエネルギー損失の低減が求められている。この変圧器で生じる損失には、主に導線に生じる銅損と鉄心に生じる鉄損がある。さらに、鉄損は、ヒステリシス損と渦電流損に分けることができ、前者の低減には、素材の結晶方位の改善や、不純物の低減などが有効であることが知られている。
例えば、特許文献１には、最終冷延前の焼鈍条件を適正化することによって、磁束密度と鉄損に優れた方向性電磁鋼板を製造する方法について示されている。
【０００３】
一方、渦電流損は、板厚の低減やSi添加量の増大の他に、特に、板厚が0.30mm以下の鋼板において、レーザ、プラズマジェットまたは電子ビームなどを用いて、鋼板表面に熱歪みを導入する等の手法によって、低減可能であることが知られている。
例えば、特許文献２には、２次再結晶後の鋼板にプラズマアークを照射することにより、照射前には0.80W/kg以上であった鉄損Ｗ17/50を、0.65W/kg以下に低減する技術が示されている。
【０００４】
また、特許文献３には、被膜厚と、電子ビーム照射によって鋼板面に形成された磁区不連続部の平均幅とを適正化することによって、鉄損が低くて騒音が小さいトランス用素材を得る技術が示されている。
ここで、電子ビームによる処理は、ビーム偏向を電気制御にて高速化が達成されること、また高加速電圧化によって照射表面からより深い部分にまで熱影響部を形成させること、がメリットであるが、一方で、高真空環境が必須であるという、ハンドリング上の扱い難さがある。この真空環境下でのトラブルとして、排気ポンプによる騒音、真空漏れ、異常放電、そしてチャージアップなどがある。騒音については、ポンプ性能の向上や防音壁の設置などによって、80dB以下での運転が可能になっている。また、真空漏れは発生したとしても、Heリークディテクタなどで検知して補強シーリングすることが可能であり、一旦補強を行えば、長期的に真空環境を保つことが可能である。一方、異常放電は、その発生を抑制するための施策が数々なされてはいるものの、完全に排除できるまでには至っていない。
【０００５】
また、チャージアップは、電子顕微鏡の分野において頻出する事例の一つであり、数々の対策が施されている。チャージアップとは、何らかの理由によって電子ビーム経路が正または負に帯電し、鋼板に照射されるべき電子ビームと干渉してしまうことによって起こる現象であり、その結果として、電子ビームの焦点ズレや軌道変更、さらには異常放電発生などの問題が生じる。走査型電子顕微鏡（SEM）の例では、絶縁性試料に、特に高電圧で加速した電子ビームを照射した場合には、試料に照射された電子（負電荷）が、照射によって放出される２次電子よりも多くなって照射部が負に帯電してしまい、後続のビームと電気的相互作用を引き起こしてしまう。
【０００６】
方向性電磁鋼板の電子ビーム照射処理においても、地鉄は導電性物質からなるものの表層被膜は絶縁性物質からなるため、電子ビーム照射の際には上記チャージアップが発生する可能性がある。上述のとおり、方向性電磁鋼板への電子ビーム照射は、鉄損低減を目的としたものであるが、このようなチャージアップ現象が生じると、上記のSEMの場合と同様、電子ビームの軌道変更や焦点ズレが生じて、理想的には真円形状であるべきビーム照射軸と直交する断面の形状が楕円状に歪み、その結果、電子ビーム面積当たりの照射エネルギーが低減し、磁区細分化の効果が小さくなってしまう。
【０００７】
この点、特許文献４においては、鋼板を接地することによって、鋼板近傍での異常放電を抑制し、鉄損を改善する方法が示されている。さらに併せて、鋼板表層にガスを残留させて電気的に中和させる方法が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開2012−1741号公報
【特許文献２】特開2011−246782号公報
【特許文献３】特開2012−52230号公報
【特許文献４】特開昭64−68425号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記のチャージアップ現象は、鋼板近傍でのみ発生するのではなく、むしろ電子ビームが鋼板に到達する手前の経路で発生することが多い。すなわち、電子ビームを長時間照射していると、被加工体を導入した加工室内に該被加工体に由来する成分が堆積してくることがある。方向性電磁鋼板の場合、その表面が絶縁性物質でコーティングされており、電子ビーム照射によって、このコーティングが微量ではあるが高温化ついで気化されて、加工室内に付着するためである。また、電子ビームを照射する表面に油分などの汚れがある場合にも、この油成分が堆積されることがある。
【００１０】
従って、上記のチャージアップの発生を抑制するには、この堆積物の除去がまず考えられる。ところが、方向性電磁鋼板の電子ビーム処理は、被加工体の周囲の圧力が、被加工体のライン位置に応じて、大気圧から加工室内の圧力までの範囲内で変化する、いわゆるAir-to-air方式によって、大気中で無数に接合されたコイルに対して連続的に行うことが多いため、電子ビームの加工室は常時高真空環境に保つ必要があって、堆積した絶縁物を容易には除去できない。それを除去するには、処理ラインの停止が必要になるため、生産性を著しく低減することになる。
【００１１】
そこで、本発明は、上記した加工室内での堆積物を主因とするチャージアップが発生した場合にあっても、方向性電磁鋼板に電子ビーム照射処理を適正に行うための方途について提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、チャージアップの原因となる帯電を緩和する手法として、高真空環境内にわずかに残存する大気に着目し、この残存大気が電荷のキャリアとなり得るかを検討した。そこで、電子銃のフィラメントを長時間使い続け、絶縁物を加工室に堆積させたときの、鉄損に及ぼす真空度の影響を調査した。
すなわち、図１に、電子ビーム（400W）の連続照射使用時間が1000ｈと０（ゼロ）ｈである電子銃を用いて、電子ビーム照射による処理を行った際の、鉄損に及ぼす加工室圧力の影響を示す。ここで、加工室はビーム通路と空間的につながっているため、加工室圧力はビーム通路域の圧力と一致している（以下、ビーム通路域の圧力を加工室圧力とも称す）。ここに、０ｈの条件では、公知の手法によってビーム通路域を清掃して加工室に堆積物が無い状態とし、1000ｈの条件では、1000ｈの連続照射使用のままの、加工室に絶縁物が堆積した状態とした。同図中のデータは、単板磁気試験器(SST)用試料30枚の平均データである。同図に示す結果より、低鉄損化に有効な加工室圧力は、電子銃のフィラメント使用時間によって異なる、つまり堆積物の有無によって異なることが明らかになった。
【００１３】
本発明者らは、上記の実験結果を基にして、絶縁堆積物が加工室に多く堆積するほど、加工室の残留ガス分子を多くし、絶縁物の帯電を中和させることが有効ではないかと推定した。ここで重要になるのは、堆積物量を把握することであるが、従来、堆積物量を定量評価する方法がなく、従って、電子ビーム照射後のある時点でどの程度の堆積があるから、どの程度の圧力にすべきなのかを特定することは不可能であった。
【００１４】
そこで、本発明者らは、絶縁物の堆積量を評価する方途について鋭意究明したところ、電子銃内においてカソードとアノードとの間にアークを発生するアーキングの発生回数をもって、絶縁物の堆積評価が可能になるとの結論を得た。すなわち、方向性電磁鋼板への電子ビーム照射に伴う絶縁物の堆積は、被膜物質の損傷、気化および蒸着の順を踏んで発生するものと考えられ、気化が起こった場合には、アーキングが発生することが少なくない。従って、アーキングの発生回数は、被膜の損傷および蒸着量に比例するものと考えられ、このアーキングの発生回数に対応して加工室の圧力を調整すれば、長時間の連続操業においても、極めて鉄損の低い方向性電磁鋼板を安定して製造することが可能になる、との新規知見を得るに到った。
【００１５】
本発明は、以上の知見に基づくものであり、その要旨構成は次のとおりである。
（１）  低圧雰囲気に保持される加工室において、方向性電磁鋼板の表面に電子ビームを照射して磁区細分化処理を施すに当たり、前記電子ビームの照射におけるアーキングの発生回数の増加に応じて、前記加工室内のビーム通路域の圧力を高めて、前記アーキングの発生回数をＮとしたときの、前記加工室内のビーム通路域の圧力Ｐ(Pa)を下記式に従う範囲とする方向性電磁鋼板の製造方法。
記
３≧Ｐ≧exp［（Ｎ−249）/56］
ここに、アーキングの発生回数は、前記加工室の使用開始時、すなわち加工室内の堆積物が除去された状態を起点としてアーキングの発生数を累積したものである。
なお、装置立ち上げ時の陰極フラッシング（陰極やビーム通路に付着した水分を、高出力ビームを照射することによって除去する作業）の間に発生したアーキングは主として水分を起因とするものであるから、本発明でのアーキングの発生回数には含まない。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、長時間の電子ビーム照射に伴ってチャージアップが発生した場合にあっても、適正な電子ビーム照射が継続されるため、磁気特性の良好な磁区細分化方向性電磁鋼板を安定して得ることができる。これにより、従来、チャージアップを解消するために実施していた、装置全体の真空解放や、高頻度での加工室の清掃は不要になり、電子ビーム装置のメンテナンス周期が長期化し、高効率で低鉄損方向性電磁鋼板を製造することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】ビーム通路域の圧力と鉄損との関係を示すグラフである。
【図２】アーキングの発生回数とビーム通路域の最小適正圧力との関係を示すグラフである。
【図３】ビーム通路域の圧力と鉄損との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明は、鉄損低減を目的に、鋼板表面に電子ビームを照射して磁区細分化を実施する方向性電磁鋼板の製造方法である。
ここで、低圧雰囲気に保持される真空チャンバー等の加工室において、方向性電磁鋼板の表面に電子ビームを照射して磁区細分化処理を施すに当たり、前記電子ビーム照射におけるアーキングの発生回数の増加に応じて、前記加工室の圧力を高めることが肝要である。すなわち、アーキングの発生回数に対応して加工室の圧力を調整すれば、チャージアップの原因となる帯電を緩和することができ、極めて鉄損の低い方向性電磁鋼板を安定して製造可能になる。
【００１９】
そして、アーキングの発生回数をＮとしたときに、加工室内のビーム通路域の圧力Ｐ(Pa)を次式
３≧Ｐ≧exp［（Ｎ−249）/56］
を満足する範囲に設定する。
以下に、上記式を導出するに到った実験結果を中心に、当該式について説明する。
まず、ビーム通路域の圧力Ｐは、過度に高くすると、電子ビームの散乱が顕著になってビーム径を小さくして歪領域を局在化できなくなるために、３Pa以下とする必要がある。より好ましくは、１．０Pa以下である。
【００２０】
一方、図２に、ビーム通路域の最小適正圧力とアーキング発生回数との関係を示すように、アーキング発生回数が増加するにつれてビーム通路域の最小適正圧力も高くなっていて、図２に示す結果から、ビーム通路域の適正圧力はＰ≧exp［（Ｎ−249）/56］の範囲にあることがわかる。
【００２１】
ここで、最小適正圧力は、以下の手順によって求めた。始めに、ビーム通路域の圧力を、0.002、0.01、0.05、0.2、1.0、2.0、3.0および4.0Paの範囲にそれぞれ設定し、各圧力にて方向性電磁鋼板に磁区細分化処理を行った。具体的には、圧延方向長さ280mm、幅方向長さ100mmおよび板厚0.23mmの方向性電磁鋼板に、フォーカシング条件およびビーム通路域の圧力以外は同一の条件にて発生させた、電子ビームを照射することによって磁区細分化処理を施した。鋼板は同一のコイルから切出した磁気特性が同等の物を用いており、それぞれの圧力条件で各15枚の電子ビーム照射を実施した。尚、フォーカシングは、いずれの場合も、ビーム径が鋼板上で最も小さくなるように調整した。
【００２２】
この一連のプロセスを、アーキング発生回数が異なる状況下で数セット実施した。すなわち、０回、73回、153回および315回の各アーキング発生回数下において、上記圧力８条件×15枚の計120枚の試料を作製し、上記したSSTにて鉄損Ｗ17/50を評価し、15枚の平均値が最も低くなった圧力条件をビーム通路域の適正圧力とした。その際、最も低い鉄損値から＋0.003W/kg以内の鉄損であった場合には、有意差が無いものとして、その条件もまたビーム通路域の適正圧力とした。以上のビーム通路域の適正圧力のうち最小のものを、ビーム通路域の最小適正圧力とした。
【００２３】
アーキング発生の無い状態において、低鉄損化する適正圧力は最も低い値で0.01Paであった。アーキング発生回数が増加するにつれて、適正圧力は増大し、315回発生した状態では、加工室の最小適正圧力は３Paであった。
一例として、図３に、アーキング発生回数153回での、鉄損におよぼすビーム通路域の圧力の影響を示す。最も低鉄損になったのは、ビーム通路域の圧力が0.2〜３Paの範囲であった。従って、本回数のアーキングを発生した電子銃を用いた場合、0.2Pa以上にする必要があることになる。
【００２４】
また、ビーム通路域を含み、加工室ではない空間、例えばフィラメントと加工室の間に設けられた中間室で管理している圧力があれば、その圧力とアーキング発生回数の関係を求めても良い。尚、通常の電子ビーム照射装置では、ビーム通路域の大半が加工室と圧力が同一である空間に含まれているため、チャージアップも加工室圧力に大きく左右されるものと考えられる。
【００２５】
さらに、アーキングの発生回数の検出は、公知の手法（例えば、特開昭63−290693号公報および特公平５−32157号公報）を用いてもよいし、その他の手法でもよい。その他の手法として、例えば、絶縁被膜が気化するなどした場合に発生する火花などを観測して、その回数で代替するものでも良い。
【００２６】
なお、加工室（ビーム通路域）の圧力調整は、加工室あるいは加工室近傍に設置した微小リークを発生させるバルブによって行うことができる。
【００２７】
次に、本発明における電子ビームの照射条件について、その条件毎に説明する。
［加速電圧Va：40〜300kV］
同一加速電圧のもとでは、電子ビームの高速化に伴い、適正出力が増大し、低鉄損化に好ましくないビーム径増大が生じる。その抑制には、高加速電圧化が最も有効である。すなわち、加速電圧が40kV未満であると、ビーム径を絞ることが難しくなり鉄損低減効果が小さくなる。一方、300kVを越えると、フィラメントなどの装置寿命が短くなるだけでなく、Ｘ線漏洩防止のために装置が過度に巨大化して、メンテナンス性や生産性を減じてしまう。また、過度にビーム径を細くしすぎると、被膜損傷頻度が増大し、チャージアップ回数が増大しやすくなることから、より好ましい範囲としては、150kV以下である。
【００２８】
［ビーム径：100〜500μｍφ］
ビーム径が100μｍφ未満であると、そのために、ワーキングディスタンス（WD）を極度に低減するなどの処置を講じざるを得ず、その場合、１つの電子ビーム源によって偏向照射可能な距離が大幅に減少してしまう。その結果、1200mmほどの広幅コイルに照射を行うためには、多数の電子銃が必要となって、メンテナンス性並びに生産性を減じる。
一方、500μｍφより大きいと、十分な鉄損低減効果が得られない。というのも、鋼板のビーム照射面積（熱歪み導入部分の体積）が過度に増大して、ヒステリシス損が劣化するためである。
【００２９】
［電子ビーム照射パターン］
上記の加速電圧とビーム径を有する電子ビームを鋼板面上で走査させながら、鋼板内部に直線状の熱歪を与えていく。このときの電子ビームの出力や、鋼板上の走査速度は鋼板の低鉄損化に有利な条件となるよう、適宜設定すれば良い。電子ビームの走査は、常時移動し続ける連続的なものであっても良いし、移動と停止を繰返しながら行うドット状のものであってもなんら問題は無い。
【００３０】
また、上記熱歪は、圧延直角方向からのずれ角が30°以内とすることが望ましい。一般的に、磁化容易軸を横切る向きに導入した熱歪によって、磁区の細分化が起こる。従って、Goss方位粒で主に形成される方向性電磁鋼板においては、圧延直角方向を向いた熱歪があれば、磁区が十分細分化されるし、一方で、圧延直角方向からずれている場合には、その分、余分な熱歪が鋼中に形成されることになり、磁壁移動運動の障害となって、鉄損を劣化してしまう。
【００３１】
さらに、上記線状の熱歪は、圧延方向に一定の間隔を持って周期的に形成する。この間隔（線間隔）は３〜15mmであることが好ましい。線間隔が狭いと、鋼中に形成される歪領域が過度に大きくなって、鉄損（ヒステリシス損）が劣化するだけでなく、生産性を劣化する。一方で、広すぎると、いくら深さ方向に還流磁区を拡大しても、磁区細分化効果が乏しくなり鉄損が改善しない。
【００３２】
［加工室内のビーム通路域の圧力：３Pa以下］
ビーム通路域の圧力が３Paを超えると、電子銃から発生した電子が残留ガスに散乱され、地鉄に熱影響を与え、還流磁区を形成する電子のエネルギーが減少するため、十分に磁区が細分化されず、鉄損の改善が難しくなる。
【００３３】
［アーキング発生回数：310回以下］
アーキングが過度に発生し、ビーム加工室に絶縁物が大量に付着してしまうと、加工室圧力を３Paまでの範囲で高くしても、その悪影響を抑制できなくなる。310回以上になった場合には、速やかに加工室の清掃によって、チャージアップの原因である絶縁物を除去する必要がある。
【００３４】
電子ビームを照射する電磁鋼板には、絶縁被膜が形成されていても良いし、無くても問題は無い。すなわち、絶縁被膜が形成されていない場合であっても、例えば鋼板表面に油分などの付着があれば、アーキングが発生する可能性が高く、本発明の適用が有効である。絶縁被膜としては、地鉄よりも十分に導電性の低い、鋼板の表層に均一に形成された無機系の組成からなる物質であって、例えば、酸化物被膜や窒化物被膜などが該当する。
【実施例】
【００３５】
質量比で3.2％のSiを含んだ鋼板の地鉄表面にMg２SiO４を主成分とするガラス状被膜を形成し、さらにその上にリン酸塩系の無機物質からなる被膜を形成した、方向性電磁鋼板に電子ビームを照射して磁区細分化処理を施した。その際、アーキングの発生回数に応じて加工室（ビーム通路域）の圧力を、表１に示すように調整した。加工室におけるビーム通路域の圧力調整条件毎に処理後の方向性電磁鋼板の鉄損を調査した結果について、表１に併記する。ここで、処理対象とした方向性電磁鋼板は、電子ビーム照射による磁区細分化を健全な状態で行うと、表１にNo.1として示したように、0.724W/kgまで低鉄損化する材料である。
【００３６】
なお、測定データは、同一の陰極を用い、60kVの加速電圧、10mAのビーム電流、ビーム走査速度40m/sである電子ビームを、圧延方向の線間隔５mm、走査方向の圧延直角方向からのズレ角０°の条件で照射した方向性電磁鋼板コイルから切出したSST用単板30枚のデータを平均したものである。
【００３７】
表１のNo.5に示すように、アーキング発生回数が増加した際に加工室（ビーム通路域）の圧力調整を行わない場合は、鉄損の低減効果が得られないことがわかる。
また、No.4,6および8は圧力調整を行っているものの、圧力条件が上式に適合していないため、鉄損の低減効果が得られないことがわかる。
一方、No.7に示すように、上式に適合する圧力条件にすることによって、アーキング発生回数が多い場合にあっても、低鉄損化が可能であることがわかる。
【００３８】
【表１】
2014196543.tif 000003
【図１】
2014196543.tif 000004
【図２】
2014196543.tif 000005
【図３】
2014196543.tif 000006