(57)【要約】【課題】広視野に渡って諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成できる接眼レンズ系を得る。【解決手段】対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなる接眼レンズ系において、第１レンズ群は、対物側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする接眼レンズ系。（１）−９．５＜ｆ１／ｆ２＜−２．５（２）｜ν１ｎ−ν１ｐ｜＞４０但し、ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、ν１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、ν１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数。【選択図】図１
2014056021.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなる接眼レンズ系において、
第１レンズ群は、対物側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする接眼レンズ系。
（１）−９．５＜ｆ１／ｆ２＜−２．５
（２）｜ν１ｎ−ν１ｐ｜＞４０
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、
ν１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
ν１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項２】
請求項１記載の接眼レンズ系において、次の条件式（３）を満足する接眼レンズ系。
（３）｜Ｎ１ｎ−Ｎ１ｐ｜＞０．０７
但し、
Ｎ１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対する屈折率、
Ｎ１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対する屈折率。
【請求項３】
請求項１または２記載の接眼レンズ系において、次の条件式（４）を満足する接眼レンズ系。
（４）０．４＜（Ｄ３＋Ｄ４）／ｆ＜０．７
但し、
Ｄ３：第１レンズ群の最も眼側の面と視野絞りとの空気間隔、
Ｄ４：視野絞りと第２レンズ群の最も対物側の面との空気間隔、
ｆ：全系の焦点距離。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の接眼レンズ系において、第１レンズ群は、対物側から順に位置する両凹負レンズと対物側に凸面を向けた正レンズの接合レンズからなる接眼レンズ系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の接眼レンズ系において、第２レンズ群は、対物側から順に、対物側から順に位置する対物側に凹面を向けた負レンズと眼側に凸面を向けた正レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズと対物側に凹面を向けた負レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、及び眼側に凹面を向けた正レンズからなる接眼レンズ系。
【請求項６】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の接眼レンズ系において、第２レンズ群は、対物側から順に、対物側に凹面を向けた正レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズと対物側に凹面を向けた負レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、及び眼側に凹面を向けた正レンズからなる接眼レンズ系。
【請求項７】
対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなる接眼レンズ系において、
第１レンズ群は、対物側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズからなり、次の条件式（２）を満足することを特徴とする接眼レンズ系。
（２）｜ν１ｎ−ν１ｐ｜＞４０
但し、
ν１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
ν１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、双眼鏡や望遠鏡の対物レンズ系と組み合わせて用いる接眼レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１−３には、対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群（フィールドフラットナー）と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなり、第１レンズ群（フィールドフラットナー）を負レンズと正レンズの接合レンズとした接眼レンズ系が開示されている。このタイプの接眼レンズ系では、像面湾曲と非点収差を補正するために、視野絞りよりも対物側に第１レンズ群（フィールドフラットナー）を配置してペッツバール和を小さくしている。
【０００３】
しかし特許文献１−３の接眼レンズ系は、第１レンズ群（フィールドフラットナー）の屈折力が強すぎるため、第２レンズ群において軸外収差（非点収差、コマ収差）を補正することが困難である。特に最周辺でのメリディオナル方向の非点収差が大きいことから、接眼レンズ系を覗いたときの視野絞りのエッジがぼけてしまう。
【０００４】
また特許文献１−３の接眼レンズ系は、第１レンズ群（フィールドフラットナー）を構成する負レンズと正レンズのｄ線に対するアッベ数の設定が不適切である。このため、第２レンズ群の色収差（軸上色収差、倍率色収差）の補正の負担が大きくなって、例えば視野絞りの縁に色滲みが発生してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−１５４１８号公報
【特許文献２】特許第３５１８７０４号公報
【特許文献３】特開平６−１０９９８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は以上の問題意識に基づいてなされたものであり、広視野に渡って諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成できる接眼レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の接眼レンズ系は、対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなる接眼レンズ系において、第１レンズ群は、対物側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）−９．５＜ｆ１／ｆ２＜−２．５
（２）｜ν１ｎ−ν１ｐ｜＞４０
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離、
ν１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
ν１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【０００８】
本発明の接眼レンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）｜Ｎ１ｎ−Ｎ１ｐ｜＞０．０７
但し、
Ｎ１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対する屈折率、
Ｎ１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対する屈折率、
である。
【０００９】
本発明の接眼レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）０．４＜（Ｄ３＋Ｄ４）／ｆ＜０．７
但し、
Ｄ３：第１レンズ群の最も眼側の面と視野絞りとの空気間隔、
Ｄ４：視野絞りと第２レンズ群の最も対物側の面との空気間隔、
ｆ：全系の焦点距離、
である。
【００１０】
第１レンズ群は、対物側から順に位置する両凹負レンズと対物側に凸面を向けた正レンズの接合レンズから構成することが好ましい。
【００１１】
第２レンズ群は、対物側から順に、対物側から順に位置する対物側に凹面を向けた負レンズと眼側に凸面を向けた正レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズと対物側に凹面を向けた負レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、及び眼側に凹面を向けた正レンズから構成することができる。
【００１２】
あるいは、第２レンズ群は、対物側から順に、対物側に凹面を向けた正レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズと対物側に凹面を向けた負レンズを接合した正の屈折力の接合レンズ、及び眼側に凹面を向けた正レンズから構成することもできる。
【００１３】
本発明の接眼レンズ系は、別の態様では、対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、視野絞りと、正の屈折力の第２レンズ群とからなる接眼レンズ系において、第１レンズ群は、対物側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズからなり、次の条件式（２）を満足することを特徴としている。
（２）｜ν１ｎ−ν１ｐ｜＞４０
但し、
ν１ｎ：第１レンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
ν１ｐ：第１レンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、広視野に渡って諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成できる接眼レンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明による接眼レンズ系の数値実施例１のレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】本発明による接眼レンズ系の数値実施例２のレンズ構成図である。
【図４】図３の構成における諸収差図である。
【図５】本発明による接眼レンズ系の数値実施例３のレンズ構成図である。
【図６】図５の構成における諸収差図である。
【図７】本発明による接眼レンズ系の数値実施例４のレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における諸収差図である。
【図９】本発明による接眼レンズ系の数値実施例５のレンズ構成図である。
【図１０】図９の構成における諸収差図である。
【図１１】本発明による接眼レンズ系の数値実施例６のレンズ構成図である。
【図１２】図１１の構成における諸収差図である。
【図１３】本発明による接眼レンズ系の数値実施例７のレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における諸収差図である。
【図１５】本発明による接眼レンズ系の数値実施例８のレンズ構成図である。
【図１６】図１５の構成における諸収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本実施形態の接眼レンズ系は、図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、及び図１５の各数値実施例１−８に示すように、対物側（対物レンズ系側）から順に、負の屈折力の第１レンズ群（フィールドフラットナー）Ｇ１と、視野絞りＳと、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間の視野絞りＳの位置に、図示しない対物レンズ系による中間像が形成される。
【００１７】
第１レンズ群Ｇ１は、全数値実施例１−８を通じて、対物側から順に位置する両凹負レンズ１１と正レンズ（対物側に凸面を向けた正レンズ）１２の接合レンズからなる。正レンズ１２は、数値実施例１−５では対物側に凸の正メニスカスレンズであり、数値実施例６−８では両凸正レンズである。
【００１８】
第２レンズ群Ｇ２は、数値実施例１−５では、対物側から順に、対物側から順に位置する両凹負レンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２１と両凸正レンズ（眼側に凸面を向けた正レンズ）２２を接合した正の屈折力の接合レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズ２３と眼側に凸の負メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２４を接合した正の屈折力の接合レンズ、及び対物側に凸の正メニスカスレンズ（眼側に凹面を向けた正レンズ）２５からなる。
【００１９】
第２レンズ群Ｇ２は、数値実施例６−８では、対物側から順に、眼側に凸の正メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた正レンズ）２１’、対物側から順に位置する両凸正レンズ２３と眼側に凸の負メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２４を接合した正の屈折力の接合レンズ、及び対物側に凸の正メニスカスレンズ（眼側に凹面を向けた正レンズ）２５からなる。
【００２０】
本実施形態の接眼レンズ系では、第１レンズ群Ｇ１を、対物側から順に位置する両凹負レンズ１１と対物側に凸面を向けた正レンズ（対物側に凸の正メニスカスレンズまたは両凸正レンズ）１２の接合レンズから構成している。これにより、第１レンズ群Ｇ１の発散面でペッツバール和を小さくして像面湾曲と非点収差を良好に補正することができる。また、適切なガラスを選択することで色収差を良好に補正することができる。
【００２１】
接眼レンズ系全体で諸収差（非点収差、コマ収差、像面湾曲、球面収差、歪曲収差、軸上色収差、倍率色収差など）を良好に補正するためには、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の収差を適切にバランスする必要があり、特に第２レンズ群Ｇ２のレンズ構成が重要となる。
【００２２】
そこで本実施形態の接眼レンズ系では、第２レンズ群Ｇ２をともに正のパワーを持つ３つのレンズ群（すなわち、レンズ２１とレンズ２２の接合レンズまたはレンズ２１’からなる「正の屈折力の前群」、レンズ２３とレンズ２４の接合レンズからなる「正の屈折力の中群」、及びレンズ２５からなる「正の屈折力の後群」）から構成している。
【００２３】
第２レンズ群Ｇ２の「正の屈折力の前群」の最も対物側の面を対物側に凹とすることで、ペッツバール和をより一層小さくすることができる。
【００２４】
また第２レンズ群Ｇ２の「正の屈折力の中群」を、対物側から順に位置する両凸正レンズ２３と眼側に凸の負メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２４を接合した正の屈折力の接合レンズから構成することで、非点収差、コマ収差、球面収差を良好に補正することができる。
【００２５】
さらに第２レンズ群Ｇ２の「正の屈折力の後群」を対物側に凸の正メニスカスレンズ（眼側に凹面を向けた正レンズ）から構成することで、コマ収差、歪曲収差を良好に補正することができる。
【００２６】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の比（パワーバランス）を規定している。条件式（１）を満足することで、第２レンズ群Ｇ２を小径化するとともに、非点収差、コマ収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
条件式（１）の上限を超えると、第１レンズ群Ｇ１のパワーが強くなりすぎて、第１レンズ群Ｇ１の発散作用によって第２レンズ群Ｇ２への光線の入射高さが高くなり、非点収差、コマ収差の補正が困難になる。特に最周辺でのメリディオナル方向の非点収差が大きいことから、接眼レンズ系を覗いたときの視野絞りＳのエッジがぼけてしまう。また第２レンズ群Ｇ２のレンズ径が増大してしまう。
条件式（１）の下限を超えると、第１レンズ群Ｇ１のパワーが弱くなりすぎてペッツバール和が正方向に増大するため、像面湾曲の補正が困難になる。
【００２７】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する負レンズ１１と正レンズ１２のｄ線に対するアッベ数の差を規定している。条件式（２）を満足することで、軸上色収差、倍率色収差を良好に補正することができる。
条件式（２）の下限を超えると、第２レンズ群Ｇ２の軸上色収差、倍率色収差の補正の負担が大きくなって、例えば視野絞りＳの縁に色滲みが発生してしまう。
【００２８】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する負レンズ１１と正レンズ１２のｄ線に対する屈折率の差を規定している。条件式（３）を満足することで、コマ収差を良好に補正するとともに、例えば双眼鏡の対物レンズ系と組み合わせて使用する場合にゴミが見えやすくなるといった不具合を防止することができる。
条件式（３）の下限を超えると、軸上色収差を補正するために負レンズ１１と正レンズ１２の接合面の曲率が大きくなりすぎて軸外のコマ収差が増大してしまう。また、加工可能な正レンズ１２のコバを確保するために正レンズ１２のレンズ厚を増すと、第１レンズ群Ｇ１の厚みが増し、例えば双眼鏡の対物レンズ系と組み合わせる場合、プリズムの射出面との距離が近くなり、ゴミが見えやすくなり好ましくない。
【００２９】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式（４）を満足することで、接眼レンズ系をコンパクトにするとともに、軸外の諸収差（特にコマ収差）を良好に補正し、像の平坦性（像面湾曲）を良好に維持し、アイポイントまでの長さを確保し、さらにレンズ面の傷やゴミが観察像とともに見えるといった不具合を防止することができる。
条件式（４）の上限を超えると、第２レンズ群Ｇ２に入射する光線が高くなり軸外の諸収差（特にコマ収差）が補正不足となる。また、接眼レンズ系の全長が大きくなるとともにレンズ径の増大を招き、コンパクト性が失われるので好ましくない。
条件式（４）の下限を超えると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の合成焦点距離が小さくなるためにペッツバール和が大きくなって像の平坦性が悪化する。また、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が短くなってアイポイントまでの長さが不十分になる。さらに、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が狭くなって各レンズ群が像面に近づくので、レンズ面の傷やゴミが観察像とともに見えてしまい好ましくない。
【実施例】
【００３０】
次に具体的な数値実施例１−８を示す。諸収差図及び表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、fは全系の焦点距離、Bは射出角(半角)（゜）、ERは瞳径、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、ν(d)はｄ線に対するアッベ数を示す。長さの単位は[mm]である。全数値実施例１−８を通じて、非球面レンズは用いていない。なお、中間像位置は、接眼レンズ系から−１ディオプターの光束を射出する時の物点の位置である。
【００３１】
［数値実施例１］
図１−図２と表１−表２は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例１を示している。図１はレンズ構成図、図２はその諸収差図である。表１は面データ、表２は各種データである。
【００３２】
本数値実施例１の接眼レンズ系は、対物側から順に、負の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、視野絞りＳと、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間の視野絞りＳの位置に、図示しない対物レンズ系による中間像が形成される。
【００３３】
第１レンズ群Ｇ１は、対物側から順に位置する両凹負レンズ１１と対物側に凸の正メニスカスレンズ（対物側に凸面を向けた正レンズ）１２の接合レンズからなる。
【００３４】
第２レンズ群Ｇ２は、対物側から順に、対物側から順に位置する両凹負レンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２１と両凸正レンズ（眼側に凸面を向けた正レンズ）２２を接合した正の屈折力の接合レンズ、対物側から順に位置する両凸正レンズ２３と眼側に凸の負メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）２４を接合した正の屈折力の接合レンズ、及び対物側に凸の正メニスカスレンズ（眼側に凹面を向けた正レンズ）２５からなる。
【００３５】
（表１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -28.928      1.500      1.49700       81.6
2            26.651      2.809      1.57501       41.5
3           129.709      3.494
4絞            ∞       6.843
5           -66.428      1.500      1.84666       23.8
6            30.895      8.610      1.77250       49.6
7           -23.506      1.000
8           103.137     10.000      1.75700       47.8
9           -22.513      2.000      1.84666       23.8
10          -75.974      1.000
11           20.261      5.000      1.80400       46.6
12           45.423        -
（表２）
各種データ
f             16.19
B              28.4
ER            φ4.2
アイレリーフ  21.00
【００３６】
［数値実施例２］
図３−図４と表３−表４は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例２を示している。図３はレンズ構成図、図４はその諸収差図である。表３は面データ、表４は各種データである。
【００３７】
この数値実施例２のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００３８】
（表３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -44.216      1.500      1.49700       81.6
2            37.025      3.120      1.92286       18.9
3            63.460      3.758
4絞            ∞       5.799
5           -35.584      1.500      1.84666       23.8
6            40.381      8.610      1.77250       49.6
7           -21.710      1.000
8            85.296     10.000      1.75700       47.8
9           -20.753      2.000      1.84666       23.8
10          -57.615      1.000
11           19.671      5.000      1.80400       46.6
12           40.537        -
（表４）
各種データ
f             16.17
B              31.1
ER            φ4.2
アイレリーフ  21.00
【００３９】
［数値実施例３］
図５−図６と表５−表６は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例３を示している。図５はレンズ構成図、図６はその諸収差図である。表５は面データ、表６は各種データである。
【００４０】
この数値実施例３のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００４１】
（表５）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -47.315      1.500      1.49700       81.6
2            49.641      3.502      1.92286       18.9
3            87.695      3.604
4絞            ∞       5.782
5           -29.866      1.500      1.84666       23.8
6            31.098      8.610      1.77250       49.6
7           -20.713      1.000
8            71.274     10.000      1.75700       47.8
9           -23.097      2.000      1.84666       23.8
10          -61.621      1.000
11           19.278      5.000      1.80400       46.6
12           37.422        -
（表６）
各種データ
f             16.16
B              29.8
ER            φ4.2
アイレリーフ  20.89
【００４２】
［数値実施例４］
図７−図８と表７−表８は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例４を示している。図７はレンズ構成図、図８はその諸収差図である。表７は面データ、表８は各種データである。
【００４３】
この数値実施例４のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００４４】
（表７）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -44.824      1.500      1.49700       81.6
2            43.099      3.329      1.67270       32.1
3           131.161      3.476
4絞            ∞       5.851
5           -29.172      1.500      1.84666       23.8
6            31.938      8.610      1.77250       49.6
7           -20.695      1.000
8            74.573     10.000      1.75700       47.8
9           -21.492      2.000      1.84666       23.8
10          -58.985      1.000
11           19.216      5.000      1.80400       46.6
12           36.704        -
（表８）
各種データ
f             16.16
B              29.8
ER            φ4.2
アイレリーフ  21.14
【００４５】
［数値実施例５］
図９−図１０と表９−表１０は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例５を示している。図９はレンズ構成図、図１０はその諸収差図である。表９は面データ、表１０は各種データである。
【００４６】
この数値実施例５のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００４７】
（表９）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -28.579      1.500      1.49700       81.6
2            44.594      1.968      1.92286       18.9
3            67.948      3.747
4絞            ∞       6.531
5           -92.666      1.500      1.84666       23.8
6            28.019      8.610      1.77250       49.6
7           -23.289      1.000
8           172.031     10.000      1.75700       47.8
9           -23.251      2.000      1.84666       23.8
10          -76.954      1.000
11           21.595      5.000      1.80400       46.6
12           62.481        -
（表１０）
各種データ
f             16.20
B              29.7
ER            φ4.2
アイレリーフ  22.10
【００４８】
［数値実施例６］
図１１−図１２と表１１−表１２は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例６を示している。図１１はレンズ構成図、図１２はその諸収差図である。表１１は面データ、表１２は各種データである。
【００４９】
この数値実施例６のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１２が両凸正レンズである。
（２）第２レンズ群Ｇ２の両凹負レンズ２１と両凸正レンズ２２の接合レンズに代えて、眼側に凸の正メニスカスレンズ（対物側に凹面を向けた正レンズ）２１’が設けられている。
【００５０】
（表１１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -36.751      1.500      1.49700       81.6
2            24.501      3.526      1.57501       41.5
3          -628.565      3.035
4絞            ∞      10.016
5           -39.636      8.000      1.80400       46.6
6           -22.918      1.000
7            92.278     11.000      1.61800       63.4
8           -18.533      1.500      1.84666       23.8
9           -87.693      1.000
10           25.808      5.800      1.80400       46.6
11          198.664        -
（表１２）
各種データ
f             20.21
B              24.1
ER            φ5.2
アイレリーフ  27.23
【００５１】
［数値実施例７］
図１３−図１４と表１３−表１４は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例７を示している。図１３はレンズ構成図、図１４はその諸収差図である。表１３は面データ、表１４は各種データである。
【００５２】
この数値実施例７のレンズ構成は、数値実施例６のレンズ構成と同様である。
【００５３】
（表１３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -30.180      1.500      1.49700       81.6
2            27.494      3.363      1.69895       30.1
3          -621.499      3.034
4絞            ∞       8.580
5           -32.281      9.980      1.77250       49.6
6           -23.594      1.000
7            62.936     11.000      1.61800       63.4
8           -19.722      1.500      1.84666       23.8
9           -80.783      1.000
10           26.480      5.200      1.80400       46.6
11          153.997        -
（表１４）
各種データ
f             20.20
B              24.4
ER            φ5.2
アイレリーフ  28.30
【００５４】
［数値実施例８］
図１５−図１６と表１５−表１６は、本発明による接眼レンズ系の数値実施例８を示している。図１５はレンズ構成図、図１６はその諸収差図である。表１５は面データ、表１６は各種データである。
【００５５】
この数値実施例８のレンズ構成は、数値実施例６のレンズ構成と同様である。
【００５６】
（表１５）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           -20.499      1.500      1.49700       81.6
2            94.923      3.487      1.57501       41.5
3           -35.722      2.415
4絞            ∞       9.456
5           -29.068      9.980      1.77250       49.6
6           -23.254      1.000
7            51.720     11.000      1.61800       63.4
8           -20.226      1.500      1.84666       23.8
9           -97.766      1.000
10           25.979      5.200      1.80400       46.6
11          108.566        -
（表１６）
各種データ
f             20.18
B              24.4
ER            φ5.2
アイレリーフ  29.13
【００５７】
各数値実施例の各条件式に対する値を表１７に示す。
（表１７）
実施例１      実施例２      実施例３      実施例４
条件式（１）     -2.99         -4.09         -4.73         -4.77
条件式（２）      40.1          62.7          58.1          49.5
条件式（３）     0.078         0.426         0.311         0.176
条件式（４）      0.64          0.59          0.58          0.58
実施例５      実施例６      実施例７      実施例８
条件式（１）     -2.61         -5.00         -8.40         -7.50
条件式（２）      62.7          40.1          62.7          40.1
条件式（３）     0.426         0.078         0.426         0.078
条件式（４）      0.63          0.65          0.45          0.59
【００５８】
表１７から明らかなように、数値実施例１〜数値実施例８は、条件式（１）〜（４）を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００５９】
Ｇ１  負の屈折力の第１レンズ群（フィールドフラットナー）
１１  両凹負レンズ
１２  正レンズ（対物側に凸面を向けた正レンズ）
Ｇ２  正の屈折力の第２レンズ群
２１  負レンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）
２１’  正レンズ（対物側に凹面を向けた正レンズ）
２２  正レンズ（眼側に凸面を向けた正レンズ）
２３  両凸正レンズ
２４  負レンズ（対物側に凹面を向けた負レンズ）
２５  正レンズ（眼側に凹面を向けた正レンズ）
Ｓ  視野絞り
【図１】
2014056021.tif 000003
【図２】
2014056021.tif 000004
【図３】
2014056021.tif 000005
【図４】
2014056021.tif 000006
【図５】
2014056021.tif 000007
【図６】
2014056021.tif 000008
【図７】
2014056021.tif 000009
【図８】
2014056021.tif 000010
【図９】
2014056021.tif 000011
【図１０】
2014056021.tif 000012
【図１１】
2014056021.tif 000013
【図１２】
2014056021.tif 000014
【図１３】
2014056021.tif 000015
【図１４】
2014056021.tif 000016
【図１５】
2014056021.tif 000017
【図１６】
2014056021.tif 000018