(57)【要約】【課題】  通信装置の接続先をユーザが選択するにあたって、より簡単に所望の接続先を選択できるようにする。【解決手段】  通信装置は、他の通信装置と接続する処理の開始指示に応じて、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させ、ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、既存のネットワークを構築している他の通信装置を検索し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、既存のネットワークを構築していない他の通信装置を検索する。そして、検索された他の通信装置と接続する。【選択図】  図７
2014131145.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信装置であって、
他の通信装置と接続する処理の開始を指示する指示手段と、
前記指示手段による指示に応じて、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択手段と、
ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、既存のネットワークを構築している他の通信装置を検索し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、既存のネットワークを構築していない他の通信装置を検索する検索手段と、
前記検索手段によって検索された他の通信装置と接続する接続手段と、
を有することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記検索手段は、ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合は、既存のネットワークを構築している他の通信装置を所定の検索処理によって検索し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、既存のネットワークを構築していない他の通信装置を前記所定の検索処理とは異なる検索処理によって検索することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
前記検索手段によって検索された他の通信装置が複数ある場合、接続先となる他の通信装置を選択させるための画面を表示する表示手段を更に有することを特徴とする請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
通信装置であって、
接続先となる他の通信装置を検索する検索手段と、
前記検索手段によって他の通信装置が検索された場合、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択手段と、
ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築している他の通信装置と接続し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築していない他の通信装置と接続する接続手段と、
を有することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
前記検索手段によって検索された他の通信装置が複数ない場合、前記選択手段によってユーザに選択させることなく、前記接続手段は、前記検索手段によって検索された他の通信装置と接続することを特徴とする請求項４記載の通信装置。
【請求項６】
前記検索手段によって検索された他の通信装置が複数ある場合、当該検索された複数の他の通信装置に、既存のネットワークを構築している通信装置と既存のネットワークを構築していない通信装置の両方が含まれるか判断する判断手段を更に有し、
前記選択手段は、前記判断手段によって両方の通信装置が含まれると判断された場合に、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させることを特徴とする請求項４又は５に記載の通信装置。
【請求項７】
ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択され、且つ前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築している他の通信装置が複数ある場合、接続先となる他の通信装置を選択させるための画面を表示する表示手段を更に有することを特徴とする請求項４乃至６の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択され、且つ前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築していない他の通信装置が複数ある場合、接続先となる他の通信装置を選択させるための画面を表示する表示手段を更に有することを特徴とする請求項４乃至６の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
前記選択手段は、既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させるための画面を、表示部に表示させることを特徴とする請求項１乃至８の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記既存のネットワークを構築している他の通信装置は、無線ＬＡＮのアクセスポイントとして動作している通信装置であることを特徴とする請求項１乃至９の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記選択手段は、ユーザに前記通信装置の使用目的を指定させることによって、既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかを選択させることを特徴とする請求項１乃至１０の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項１２】
前記接続手段は、無線通信によって他の通信装置と接続することを特徴とする請求項１乃至１１の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項１３】
前記接続手段は、ＩＥＥＥ８０２．１１に準拠した無線ＬＡＮによって、他の通信装置と接続することを特徴とする請求項１乃至１２の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項１４】
通信装置の制御方法であって、
他の通信装置と接続する処理の開始を指示する指示ステップと、
前記指示ステップによる指示に応じて、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択ステップと、
ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、既存のネットワークを構築している他の通信装置を検索し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、既存のネットワークを構築していない他の通信装置を検索する検索ステップと、
前記検索ステップによって検索された他の通信装置と接続する接続ステップと、
を有することを特徴とする通信装置の制御方法。
【請求項１５】
通信装置の制御方法であって、
接続先となる他の通信装置を検索する検索ステップと、
前記検索ステップによって他の通信装置が検索された場合、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択ステップと、
ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、前記検索ステップによって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築している他の通信装置と接続し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、前記検索ステップによって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築していない他の通信装置と接続する接続ステップと、
を有することを特徴とする通信装置の制御方法。
【請求項１６】
請求項１乃至１３の何れか１項に記載された通信装置として、コンピュータを機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信装置の制御方法、プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラなどの電子機器に、無線ＬＡＮのステーション機能を搭載し、電子機器を通信装置として、無線ＬＡＮに接続して使用するケースが増えてきている。例えば特許文献１には、デジタルカメラに無線ＬＡＮ機能を搭載し、無線ＬＡＮを用いて画像データをサーバにアップロードする方法が開示されている。
【０００３】
また、電子機器同士を互いに直接接続するために、無線ＬＡＮのアクセスポイント機能（基地局機能）をデジタルカメラなどの電子機器に内蔵することも多くなってきている。電子機器に無線ＬＡＮのアクセスポイント機能を搭載した場合には、ＩＰアドレスの割り当てをより簡単にするため、ＤＨＣＰサーバ機能も併せて搭載することが多い。
【０００４】
また、Ｗｉ−Ｆｉ  ＡｌｌｉａｎｃｅによりＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔという規格が制定された。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、各電子機器が無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮステーションのどちらの機能で動作するかを決定するためのプロトコルが規定されている。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔで規定されたプロトコルを実行することにより、電子機器のどちらが無線ＬＡＮアクセスポイントになり、どちらが無線ＬＡＮステーションになるかを自動的に決定できるので、ユーザの利便性が向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−３５７６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
以上のように、デジタルカメラ等の電子機器を通信装置として利用し利便性の向上が図られている。さらに、通信装置が無線ＬＡＮアクセスポイントになるか無線ＬＡＮステーションになるかを自動的に決定できるため、ネットワーク形成が容易である。
【０００７】
このような状況の中で、ユーザが、ある通信装置を他の通信装置と接続しようとした場合、他の通信装置と新規にネットワークを形成するのか、それとも既存のネットワークに接続中の他の通信装置に接続するのか、どちらの場合も考えられる。
【０００８】
しかしながら従来は、ユーザがある通信装置を操作して接続先となる他の通信装置を選択する場合、他の通信装置が新規にネットワークを形成することができる通信装置であるのか、既存のネットワークに接続中の通信装置であるのかがわからなかった。そのため、ユーザが所望の接続先を選択することが困難であった。
【０００９】
本発明はこのような問題に対してなされたものであり、ユーザがより簡単に所望の接続先を選択できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明の通信装置は、他の通信装置と接続する処理の開始を指示する指示手段と、前記指示手段による指示に応じて、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択手段と、ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、既存のネットワークを構築している他の通信装置を検索し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、既存のネットワークを構築していない他の通信装置を検索する検索手段と、前記検索手段によって検索された他の通信装置と接続する接続手段とを有することを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の通信装置は、接続先となる他の通信装置を検索する検索手段と、前記検索手段によって他の通信装置が検索された場合、前記通信装置が既存のネットワークに参加するか、新たにネットワークを構築するかをユーザに選択させる選択手段と、ユーザによって既存のネットワークに参加することが選択された場合、前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築している他の通信装置と接続し、ユーザによって新たにネットワークを構築することが選択された場合、前記検索手段によって検索された他の通信装置のうち既存のネットワークを構築していない他の通信装置と接続する接続手段とを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、通信装置の接続先をユーザが選択するにあたって、より簡単に所望の接続先を選択できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施例における通信装置のハードウェアブロック図
【図２】本実施例における通信装置のソフトウェア機能ブロック図
【図３】本実施例におけるネットワークシステム構成の一例を示す図
【図４】Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにおける相手装置検索の一例を示す図
【図５】Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応通信装置の表示画面の一例を示す図
【図６】本実施例における通信装置の表示画面の一例を示す図
【図７】本実施例における通信装置の動作を示すフローチャート
【図８】本実施例における通信装置の表示画面の一例を示す図
【図９】本実施例における通信装置の動作を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（第１の実施形態）
以下、本実施形態に係る通信装置について、図面を参照しながら詳細に説明する。以下では、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠した無線ＬＡＮシステムを用いた例について説明するが、通信形態は必ずしもＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮには限らない。
【００１５】
図１は本実施形態に係る通信装置の、ハードウェア構成の一例を表すブロック図である。
【００１６】
１０１は通信装置を示す。１０２は、記憶部１０３に記憶される制御プログラムを実行することにより通信装置全体を制御する制御部である。制御部１０２は、１つ又は複数のＣＰＵやＭＰＵ等のプロセッサを含む。また、制御部１０２は、他の装置との間で通信パラメータの設定の制御も行う。１０３は制御部１０２が実行する各種の制御プログラムや、通信パラメータ等の各種情報を記憶する記憶部である。また、記憶部１０３には、通信装置で生成された、又は、外部装置から受信した、画像データやファイル等を記憶してもよい。記憶部１０３は、ＲＯＭ，ＲＡＭ，ＨＤＤ，フラッシュメモリ等の各種メモリによって構成される。尚、後述する通信装置の各種動作は、記憶部１０３に記憶された制御プログラムを制御部１０２が実行することにより行われる。
【００１７】
１０４はＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠した無線ＬＡＮの通信を行うための無線部である。１０５は各種表示を行う表示部であり、ＬＣＤやＬＥＤのように視覚で認知可能な情報の出力、あるいはスピーカなどの音出力が可能な機能を有する。表示部１０５は視覚情報および音情報の少なくともどちらか一方を出力する機能を備えるものである。１０７はアンテナ制御部であり、アンテナ１０８を制御して無線通信による信号を送受信する。１０９は、ユーザが各種入力等を行い、通信装置を操作するための操作部である。操作部１０９は、各種ボタンやタッチパネル等によって構成される。尚、通信装置１０１は図１に示すハードウェア構成以外のハードウェア構成を備えていてもよい。例えば通信装置１０１がデジタルカメラである場合には、撮像部を備え、通信装置１０１がプリンタである場合には、印刷部を備える。
【００１８】
図２は、本実施形態に係る通信装置１０１の、ソフトウェア構成の一例を表すブロック図である。
【００１９】
２０１はソフトウェア機能ブロック全体を示す。２０２はＤｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部であり、通信相手となる通信装置を検索する検索処理を動作させる。
【００２０】
ここで、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔで規定されているＤｉｓｃｏｖｅｒｙ処理（検索処理）について、図４を用いて説明する。操作部１０９にてユーザがＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを起動させると、まずＳｃａｎ  Ｐｈａｓｅと呼ばれる全チャネルスキャンが実施される。この段階では、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器のみならず、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器ではない無線ＬＡＮアクセスポイントなどの機器も検索対象となる。ここでは具体的に、Ａｃｔｉｖｅ  ＳｃａｎとＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎの何れかが行われる。Ａｃｔｉｖｅ  Ｓｃａｎでは、全チャネルに対して順にＰｒｏｂｅ  ｒｅｑｕｅｓｔを送信し、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器及び無線ＬＡＮアクセスポイントからのＰｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅを待つ。一方、Ｐａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎでは、全チャネルに対して順に、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器及び無線ＬＡＮアクセスポイントが定期的に送信するビーコンを待つ。Ｓｃａｎ  Ｐｈａｓｅが終了すると、その後、Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅと呼ばれるＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器検索処理が実施される。Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅでは、あらかじめ指定されたチャネルで待ち受け処理（Ｌｉｓｔｅｎ）を行い、一定時間経過後、検索処理（Ｓｅａｒｃｈ）を行う。ここでの待ち受け処理および検索処理で使用するチャネルは特定のチャネルに限定されており、全チャネルのスキャンをするよりも早期に相手装置を検索することができる。
【００２１】
２０３はＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部である。ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部２０３は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのプロトコルに基づいた制御を行う。そして、通信装置間でどちらが無線ＬＡＮのアクセスポイントとして動作し、どちらが無線ＬＡＮのステーションとして動作するかといった、通信装置の役割を決定する。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにおいては、無線ＬＡＮのアクセスポイント機能を実施する通信装置をＰ２Ｐグループオーナー（以下、単にＧＯと呼ぶことがある）と称する。また、無線ＬＡＮのステーション機能を実施する通信装置をＰ２Ｐクライアント（以下、単にＣＬと呼ぶことがある）と称する。無線ＬＡＮのアクセスポイントとして動作する場合（ＧＯになる場合）は、後述の無線ＬＡＮアクセスポイント機能制御部２１１が起動され、無線ＬＡＮのステーションとなる場合（ＣＬとなる場合）は、後述の無線ＬＡＮステーション機能制御部２１０が起動される。このＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎのプロトコルの詳細は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ規格によって規定されているが詳細な説明は割愛する。なお、本明細書では、Ｐ２Ｐグループオーナー（ＧＯ）、Ｐ２Ｐクライアント（ＣＬ）、および役割が未決定のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応の通信装置群をまとめて、Ｐ２Ｐデバイスと称す。
【００２２】
２０４はＤＨＣＰクライアント制御部であり、ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部２０３において通信装置の役割がＰ２Ｐクライアントとなったときに起動される。２０５はＤＨＣＰサーバ制御部であり、ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部２０３において通信装置の役割がＰ２Ｐグループオーナーとなった時に起動される。ＤＨＣＰサーバ制御部２０５は、ＤＨＣＰのプロトコルに従って、ＤＨＣＰクライアントからのリクエストに応じてＤＨＣＰクライアントにＩＰアドレスを割り当てる処理を行う。ＤＨＣＰクライアント制御部２０４は、ＤＨＣＰのプロトコルに従って、ＤＨＣＰサーバに対してＩＰアドレスの割り当てを要求する。
【００２３】
２０６はＷＰＳエンローリ制御部であり、無線ＬＡＮの通信を行うための通信パラメ―タを、他のＷＰＳレジストラ装置より受信する。ＷＰＳエンローリ制御部２０６は、ＤＨＣＰクライアント制御部２０４と同様に、通信装置の役割がＰ２Ｐクライアントの時に動作する。２０７はＷＰＳレジストラ制御部であり、無線ＬＡＮの通信を行うための通信パラメータを他のＷＰＳエンローリ装置に提供する。ＷＰＳレジストラ制御部２０７は、ＤＨＣＰサーバ制御部２０５と同様に、通信装置の役割がＰ２Ｐグループオーナーの時に動作する。尚、ＷＰＳレジストラによって提供される通信パラメータは、ネットワーク識別子としてのＳＳＩＤ、暗号鍵、暗号方式、認証鍵、認証方式等のパラメータである。
【００２４】
２０８は無線ＬＡＮパケット受信部、２０９は無線ＬＡＮパケット送信部であり、上位レイヤの通信プロトコルを含むあらゆるパケットの送受信を行う。２１０は無線ＬＡＮステーション機能制御部である。通信装置がＰ２Ｐクライアントとして動作するときの認証・暗号処理等を実施する。２１１は無線ＬＡＮアクセスポイント機能制御部であり、通信装置がＰ２Ｐグループオーナーとして動作するときの認証・暗号処理および通信相手装置の管理等を実施する。無線ＬＡＮステーション機能制御部２１０および無線ＬＡＮアクセスポイント機能制御部２１１は、どちらか一方の機能もしくは同時に動作することが可能である。即ち、本実施形態の通信装置は、ある無線ＬＡＮにおいてステーションとして動作しながら、別の無線ＬＡＮにおいてアクセスポイントとして動作することが可能である。
【００２５】
２１２はパケットルーティング制御部であり、無線ＬＡＮアクセスポイント機能制御部２１１が動作しているときに、通信パケットをブリッジおよびルーティングする。２１３はデータ記憶部であり、ソフトウェアそのものおよび、無線ＬＡＮパラメータや、前述のＤＨＣＰアドレステーブルおよびＡＲＰテーブル等の各種テーブルを保持している。
【００２６】
なお、図３に示す全ての機能ブロックはソフトウェアによって提供されるものに限らず、ハードウェアによって提供されるようにしてもよい。そして、図３に示す各機能ブロックは、相互関係を有するものである。また、図３に示す各機能ブロックは一例であり、複数の機能ブロックが１つの機能ブロックを構成するようにしてもよいし、何れかの機能ブロックが更に複数の機能を行うブロックに分かれてもよい。
【００２７】
図３は、本実施形態におけるネットワークシステム構成を示す図である。図３に示す例では、ネットワークシステムは、通信装置Ａ３２、通信装置Ｂ３３、通信装置Ｃ３４、通信装置Ｄ３５、通信装置Ｅ３６から構成されている。また、通信装置Ａおよび通信装置Ｂによって構成されるネットワークＡ３１（以下、ネットワークＡ）を含んでいる。図３の例では、ネットワークＡにおいて、通信装置ＡはＧＯとして動作し、通信装置ＢはＣＬとして動作している。図３の全ての装置は、先に説明した図１、図２の構成を有しており、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに対応している。
【００２８】
図５は、図３に示すネットワークシステムで、通信装置ＣにおいてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にした際、通信装置Ｃの表示部１０５に表示される画面の一例である。まず、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にするための画面（図５（Ａ））をユーザが操作すると、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２において、上述した検索処理が実行される。その結果、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応機器である通信装置Ａ、通信装置Ｂ、通信装置Ｄ、通信装置Ｅが見つかる。その結果、図５（Ｂ）の画面が表示される。図５（Ｂ）の画面では、「接続可能なデバイス」と「接続不可能なデバイス」とが区別されて表示されている。ここでの「接続可能なデバイス」とは、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＧＯである通信装置および役割が未決定の通信装置である。一方、「接続不可能なデバイス」とは、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＣＬである通信装置である。本例では、通信装置ＢがＷｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＣＬであるため、通信装置Ｂを示す「ＷＦＤ＿ｂｂｂｂｂ」が「接続不可能なデバイス」として表示されており、その他の通信装置は「接続可能なデバイス」として表示されている。尚、図５（Ｂ）における「ＷＦＤ＿ａａａａａ」、「ＷＦＤ＿ｂｂｂｂｂ」、「ＷＦＤ＿ｄｄｄｄｄ」、「ＷＦＤ＿ｅｅｅｅｅ」は、それぞれ通信装置Ａ、通信装置Ｂ、通信装置Ｄ、通信装置Ｅを示す。これらはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔプロトコル上のデバイス名（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｎａｍｅ）である。このデバイス名はユーザが変更することも可能だが、通信装置として固有の値をとることもある。
【００２９】
図５（Ｂ）に示す表示例では、検索処理によって検索されたＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応の通信装置が、「接続可能なデバイス」であるか「接続不可能なデバイス」であるかについてユーザは知ることができる。しかし、「接続可能なデバイス」の中でどの通信装置がＧＯであるのか、どの通信装置が役割未決定の装置であるのかを知ることはできない。即ち、既存のネットワークに参加するためにはどの通信装置を選択すればよいのか、新規にネットワーク形成するにはどの通信装置を選択すればよいのかが分からない。そこで、図６に示す表示例では、この問題を解決できるようにした。
【００３０】
図６は、図３に示すネットワークシステムで、通信装置ＣにおいてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にした際、通信装置Ｃの表示部１０５に表示される画面の一例である。まず、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にするための画面（図６（Ａ））をユーザが操作すると、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２において検索処理を実行する前に、図６（Ｂ）の画面が表示される。図６（Ｂ）の画面では、「既存ネットワークへ参加」か「新規ネットワーク構築」をユーザに選択させる。ユーザが、図６（Ｂ）に表示された選択肢のどちらか一方を選択すると、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２において検索処理が実行される。図６（Ｂ）の例では、図６（Ｂ）の画面において「既存ネットワークへ参加」が選択された場合を示しており、その結果、図６（Ｃ）が表示される。図３の例では、既存ネットワーク即ち既にネットワークを構築している通信装置はＧＯとして動作している通信装置Ａのみであるため、図６（Ｃ）の画面では、通信装置Ａを示す「ＷＦＤ＿ａａａａａ」が検索結果として表示される。図６（Ｃ）の画面において、ユーザによってＯＫが選択されると通信装置Ｃは通信装置Ａとの接続を開始し、キャンセルが選択されると再び図６（Ｂ）の画面へと戻る。尚、図６（Ｃ）の画面において、通信装置Ａのデバイス名だけでなく、通信装置Ａと共にネットワークを形成しているＰ２Ｐクライアントである通信装置Ｂのデバイス名も、参考情報として表示するようにしても構わない。
【００３１】
一方、もし図６（Ｂ）の画面において「新規ネットワーク構築」が選択された場合には、まだＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの役割が決定していない通信装置Ｄと通信装置Ｅが検索され、これら２台の装置のデバイス名が表示されることになる。
【００３２】
このように、図６に示す表示例では、既存のネットワークに参加するためにはどの通信装置を選択すればよいのか、新規にネットワーク形成するにはどの通信装置を選択すればよいのかが分かるようになる。従って、通信装置の接続先をユーザが選択するにあたって、より簡単に所望の接続先を選択できるようになる。
【００３３】
尚、図６の例では、「既存ネットワークへ参加」と「新規ネットワーク構築」の選択肢の中からユーザが何れかを選択するものであったが、別の情報により自動的にどちらかが選択されるようにしてもよい。例えば、操作している通信装置がデジタルカメラであり、印刷処理を実施するユースケースにおいては自動的に「既存ネットワークへ参加」を選択し、写真共有を実施するユースケースにおいては自動的に「新規ネットワーク構築」を選択するようにしても良い。印刷処理は据え置き型のプリンタとの間で印刷処理をすることが多く、写真共有は、結婚披露宴などの会場で一時的にネットワークを開催することが多く想定されるためである。ただし、このユースケースに限定する意図はない。また、「既存ネットワークへ参加」「新規ネットワーク構築」の文言も、同様の意味を示す別の文言で表示されてもよいことは言うまでもない。
【００３４】
次に、図７を用いて、本実施形態における通信装置で実行される処理について説明する。図７に示すフローチャートは、通信装置が図６で説明した画面表示を行う場合における処理を示している。また、図７のフローチャートの各ステップは、記憶部１０３に記憶されたプログラムを制御部１０２が実行することによって処理される。
【００３５】
まず、Ｓ７０１において通信装置は、表示部１０５に表示された図６（Ａ）の画面においてユーザがＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能を有効にしたことに応じて、図６（Ｂ）に示す画面を表示部１０５に表示する。Ｓ７０２において、制御部１０２は、図６（Ｂ）の画面で表示された選択肢のうちのどちらがユーザによって選択されたかを判定する。既存ネットワークへ参加することがユーザによって選択された場合には、Ｓ７１２へ進み、新規ネットワークを構築することがユーザによって選択された場合にはＳ７０３へ進む。ただし、ここでのユーザ選択は必ずしも図６（Ｂ）の例に従う必要はない。前述した通り、通信装置の使用目的（画像印刷、画像転送、画像共有などのユースケース）を選択することによって、自動的に選択されても良い。特に、通信装置がデジタルカメラである場合でデジタルカメラ同士で画像共有を実施する場合は、常に新規ネットワークを選択することでユーザの利便性が向上する。
【００３６】
Ｓ７０３において、制御部１０２は、タイマを開始する。このタイマはこれ以降に実施する検索処理のタイムアウトを計るためのタイマである。Ｓ７０４において、制御部１０２は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの通信装置を検索するための検索処理を実行する。ここでは、上述したＤｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２が実行する検索処理のうち、Ｓｃａｎ  Ｐｈａｓｅを省略してＦｉｎｄ  Ｐｈａｓｅから開始する。即ち、予め特定されたチャネルのみに対して、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｑｕｅｓｔを送信し、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅの受信を待つ。Ｓ７０４の処理においてＳｃａｎ  Ｐｈａｓｅを省略する理由は、新規ネットワークを構築する目的でＧＯを検索することが不要なためである。即ち、ＧＯを検索するためのＳｃａｎ  Ｐｈａｓｅは行う必要がないためである。Ｓｃａｎ  Ｐｈａｓｅを省略することにより、より早く所望の通信装置を検索することが可能となる。Ｓ７０５において、制御部１０２は、検索処理の結果、Ｐ２Ｐ  Ｄｅｖｉｃｅが発見されたか否か判断する。具体的には、Ｓ７０４において送信したＰｒｏｂｅ  ｒｅｑｕｅｓｔに対するＰｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信すると、その内容を解析する。解析の結果、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅの送信元がＧＯでない場合には、送信元の情報（デバイス名等）を候補デバイスとして記憶部１０３に記憶する。尚、ＧＯであるか否かは、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅに含まれる所定の情報を参照することや、デバイス名等から判断される。Ｓ７０６において、制御部１０２は、候補デバイスの情報が記憶部１０３に記憶される毎に、候補デバイス数を加算していき、その情報を保持する。Ｓ７０７において、制御部１０２は、Ｓ７０３で開始したタイマがタイムアウトしたかどうかを判断し、タイムアウトした場合にはＳ７０８へと進む。タイマがタイムアウトするまでＳ７０４以降の検索処理を継続する。
【００３７】
Ｓ７０２において、既存ネットワークへ参加することがユーザによって選択されたと判断された場合には、Ｓ７１２へ進む。Ｓ７１２において、制御部１０２は、タイマを開始する。このタイマはＳ７０３と同様、これ以降に実施する検索処理のタイムアウトを計るためのタイマである。タイムアウト時間はＳ７０３で開始するタイマと同じであってもよいし違っていても構わない。Ｓ７１３において、制御部１０２は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの通信装置を検索するための検索処理を実行する。ここでは、上述したＳｃａｎ  Ｐｈａｓｅを省略することなく、検索処理を実行する。即ち、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２は、全チャネルに対してＡｃｔｉｖｅ  Ｓｃａｎ又はＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを行う。Ｓ７１４において、制御部１０２は、検索処理の結果、Ｐ２Ｐグループオーナーが発見されたか否か判断する。具体的には、Ｓ７１３において送信したＰｒｏｂｅ  ｒｅｑｕｅｓｔに対するＰｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信すると、又はビーコンを受信すると、その内容を解析する。解析の結果、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅの送信元がＧＯである場合には、送信元の情報（デバイス名等）を候補デバイスとして記憶部１０３に記憶する。尚、ＧＯであるか否かは、Ｐｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅやビーコンに含まれる所定の情報を参照することや、デバイス名等から判断される。Ｓ７１５において、制御部１０２は、候補デバイスの情報が記憶部１０３に記憶される毎に、候補デバイス数を加算していき、その情報を保持する。Ｓ７１６において、制御部１０２は、Ｓ７１２で開始したタイマがタイムアウトしたかどうかを判断し、タイムアウトした場合にはＳ７０８へと進む。タイマがタイムアウトするまでＳ７１３以降の検索処理を継続する。
【００３８】
Ｓ７０８において、制御部１０２は、記憶部１０３に記憶された情報を元に、検索処理によって見つかった候補デバイスの数を判断する。候補デバイス数が０である場合、制御部１０２は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器が見つからなかった旨をエラー通知として表示部１０５に表示する（Ｓ７０９）。候補デバイス数が１である場合、制御部１０２は、例えば図６（Ｃ）に示すように、検索された通信装置のデバイス名を表示部１０５に表示する（Ｓ７１０）。その後、表示された通信装置に接続する旨がユーザによって指示されるのに応じて、制御部１０２は、その通信装置と接続するための処理を実行する。尚、候補デバイス数が１である場合は、図６（Ｃ）の画面表示を省略し、ユーザの指示を待たずに、検索された通信装置との接続を開始するようにしても構わない。この場合ユーザが行う操作が減り、より一層ユーザの操作が簡単になる。
【００３９】
候補デバイス数が２以上である場合、制御部１０２は、検索された２以上の通信装置のデバイス名を表示部１０５に表示する（Ｓ７１１）。ここで表示される画面は、ユーザに接続先を選択させるための画面である。ここでは、ユーザが所望の通信装置をより選択し易くなるように、デバイス名以外の情報、例えば通信装置の種類（デジタルカメラやプリンタ等）等の付加情報を併せて表示するようにしてもよい。Ｓ７１１で表示された画面においてユーザが何れかの通信装置を選択するのに応じて、制御部１０２は、選択された通信装置と接続するための処理を実行する。尚、候補デバイスが２以上の場合は、ユーザが所望の通信装置を選択することは困難であるため、複数台検索された旨を表示してエラー終了するようにしても構わない。
【００４０】
以上のように、本実施形態によれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによって通信装置を他の通信装置と接続するにあたって、既存のネットワークに接続するか、新規ネットワークを構築するかをユーザが選択できるようになる。これにより、ユーザがより簡単に所望の接続先を選択できるようになり、利便性が向上する。また、既存のネットワークに接続するか新規にネットワークを構築するかに応じて、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器を検索する検索処理を変えることができる。これにより、より早く所望の接続先を検索することができる。
【００４１】
尚、図７の説明では、既存ネットワークへ参加することが選択された場合、Ｓ７１３においてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに従った検索処理を実行し、Ｐ２Ｐグループオーナーを検索したが、無線ＬＡＮアクセスポイントを検索するようにしても構わない。その場合は、Ｓ７１３において、通常の無線ＬＡＮステーションとしての処理を実行することになる。その場合は、Ｓ７１３は通常のスキャン処理、Ｓ７１４は無線ＬＡＮアクセスポイントを発見できたかと読み替えることが可能である。
【００４２】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では、ユーザがＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信相手を選択するにあたって、既存ネットワークに参加するか、新規ネットワークを構成するか選択した後、検索処理を実施する例について説明した。これに対して本実施形態は、あらかじめ検索処理を実施した後に、ユーザが、既存ネットワークに参加するか新規ネットワークを構成するか選択するようにした。以下、第２の実施形態について詳細に説明する。
【００４３】
第２の実施形態における通信装置のハードウェア構成、ソフトウェア構成、およびネットワークシステム構成は第１の実施形態と同じため、説明は省略する。
【００４４】
図８は、図３に示すネットワークシステムで、通信装置ＣにおいてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にした際、通信装置Ｃの表示部１０５に表示される画面の一例である。まず、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを有効にするための画面（図８（Ａ））をユーザが操作すると、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部２０２において、上述した検索処理が実行される。その結果、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応機器である通信装置Ａ、通信装置Ｂ、通信装置Ｄ、通信装置Ｅが見つかる。その結果、図８（Ｂ）の画面が表示される。図８（Ｂ）の画面では、「接続可能なデバイス」と「接続不可能なデバイス」とが区別されて表示されている他に、「既存ネットワークへ参加」と「新規ネットワーク構築」の選択肢が表示される。例えば図８（Ｂ）の選択肢のうち、「既存ネットワークへ参加」がユーザに選択されると、図８（Ｃ）の画面が表示される。既存のネットワークへ参加とは、即ちＧＯへの接続を指示したことになるため、図８（Ｂ）に表示した接続可能なデバイスの中からＧＯのみをフィルタし、図８（Ｃ）のように表示する。図３の例では、既存ネットワーク即ち既にネットワークを構築している通信装置はＧＯとして動作している通信装置Ａのみであるため、図８（Ｃ）の画面では、通信装置Ａを示す「ＷＦＤ＿ａａａａａ」がフィルタ結果として表示される。図８（Ｃ）の画面において、ユーザによってＯＫが選択されると通信装置Ｃは通信装置Ａとの接続を開始し、キャンセルが選択されると再び図８（Ａ）の画面へと戻る。尚、図８（Ｃ）の画面において、通信装置Ａのデバイス名だけでなく、通信装置Ａと共にネットワークを形成しているＰ２Ｐクライアントである通信装置Ｂのデバイス名も、参考情報として表示するようにしても構わない。一方、もし図８（Ｂ）の画面において「新規ネットワーク構築」が選択された場合には、まだＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの役割が決定していない通信装置Ｄと通信装置Ｅがフィルタされ、これら２台の装置のデバイス名が表示されることになる。
【００４５】
このように、図８に示す表示例では、既存のネットワークに参加するためにはどの通信装置を選択すればよいのか、新規にネットワーク形成するにはどの通信装置を選択すればよいのかが分かるようになる。従って、通信装置の接続先をユーザが選択するにあたって、より簡単に所望の接続先を選択できるようになる。また、図８（Ｂ）のように、検索された全ての通信装置が一旦表示されるので、ユーザはどれだけの通信装置があるのかを確認した上で、所望の接続先を選ぶことができる。尚、図８の例においても、図６で説明したのと同様に、ユーザによる選択操作以外の別の情報により自動的に「既存ネットワークへ参加」と「新規ネットワーク構築」のどちらかが選択されるようにしてもよい。
【００４６】
図９を用いて、本実施形態における通信装置で実行される処理について説明する。図９に示すフローチャートは、通信装置が図８で説明した画面表示を行う場合における処理を示している。また、図９のフローチャートの各ステップは、記憶部１０３に記憶されたプログラムを制御部１０２が実行することによって処理される。
【００４７】
まず、Ｓ９０１において通信装置は、表示部１０５に表示された図９（Ａ）の画面においてユーザがＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能を有効にしたことに応じて、検索処理中であることを示す画面を表示部１０５に表示する。Ｓ９０２において、制御部１０２は、タイマを開始する。このタイマは検索処理のタイムアウトを計るためのタイマである。
【００４８】
Ｓ９０３において、制御部１０２は、検索処理を開始し、まずはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの全チャネルスキャン処理、即ちＳｃａｎＰｈａｓｅを実行する。次に、Ｓ９０４において、制御部１０２は、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＦｉｎｄ  Ｐｈａｓｅを実行する。Ｓ９０５において、制御部１０２は、Ｓ９０３及びＳ９０４で実行された検索処理によってＰ２Ｐデバイスが発見されたかどうかを判定する。具体的には、Ｓ９０３、Ｓ９０４において送信したＰｒｏｂｅ  ｒｅｑｕｅｓｔに対するＰｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信すると、その内容を解析する。解析の結果、送信元がＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器である場合には送信元の情報（デバイス名等）を候補デバイスとして記憶部１０３に記憶する。Ｓ９０６において、制御部１０２は、候補デバイスの情報が記憶部１０３に記憶される毎に、候補デバイス数を加算していき、その情報を保持する。Ｓ９０７において、制御部１０２は、Ｓ９０２で開始したタイマがタイムアウトしたかどうかを判断し、タイムアウトした場合にはＳ９０８へと進む。タイマがタイムアウトするまでＳ９０４以降のＦｉｎｄ  Ｐｈａｓｅを継続する。
【００４９】
Ｓ９０８において、制御部１０２は、ネットワークの選択処理が必要であるか否かを判断する。ネットワークの選択処理とは、「既存ネットワークへ参加」するか、「新規ネットワーク構築」するかを選択する処理のことである。即ち、Ｓ９０８において行われる判断は、図８（Ｂ）の選択肢を表示した画面を表示する必要があるかどうかを判断する処理に相当する。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる検索処理において検出される通信装置は、既にＧＯとして役割が決定して動作している通信装置、既にＣＬとして役割が決定して動作している通信装置、未だ役割が未決定（ＧＯもしくはＣＬかが未決定）の通信装置の３種類ある。このうち、ＣＬとして役割が決定している通信装置と新規の通信装置は直接接続できない（「接続不可能なデバイス」として表示される）。従って、ここでは、ＧＯとして役割が決定している通信装置と役割が決定していない通信装置のどちらがそれぞれどれだけ存在するかを判定する。
【００５０】
まず、候補デバイスが１つだった場合には、ネットワーク選択処理を行う必要はない。従ってその場合にはＳ９０８においてネットワーク選択処理が不要と判断されてＳ９１０へと進む。もし候補デバイスが複数存在する場合であっても、ＧＯとして役割が決定している通信装置と役割が決定していない通信装置のどちらか一方の種別のみが存在するときには、ネットワーク選択処理を行う必要はない。例えば、３台のデバイスが検出されていても、全てがＧＯであれば、ネットワークの選択処理は不要である。この場合は新規ネットワークを構築することは不可能だからである。逆に全ての候補デバイスが役割の決定していない通信装置であった場合には、既存ネットワークに参加することは不可能であるため、この場合もネットワークの選択処理は不要である。従ってこの場合もＳ９１０へと進む。
【００５１】
これに対して、３台中１台のみＧＯであり、残り２台が役割未決定の通信装置である場合など、ＧＯとしての役割が決定している通信装置と役割が決定していない通信装置の両方の種別が存在するときには、ネットワークの選択処理が必要と判断される。即ち、「既存ネットワークへ参加」するか「新規ネットワーク構築」するかを選べる状況であれば、ネットワークの選択処理が必要と判断される。この場合には、Ｓ９０９へと進む。
【００５２】
Ｓ９０９において、制御部１０２は、図８（Ｂ）に示すような「既存ネットワークへ参加」するか「新規ネットワーク構築」するかの選択肢を含んだ画面を表示部１０５に表示する。そして、ユーザによる選択を受け付ける。ユーザによって何れかの選択肢が選択されるのに応じて、制御部１０２は、「既存ネットワークへ参加」するか「新規ネットワーク構築」するかを選択する。Ｓ９０９においてネットワークが選択されると、Ｓ９１０において、制御部１０２は、候補デバイスの中から、Ｓ９０９で選択されたネットワークに対応する通信装置を特定する。具体的には、Ｓ９０９において「既存ネットワークへ参加」が選択された場合には、候補デバイスの中から、ＧＯとしての役割が決定している通信装置を特定する。一方、Ｓ９０９において「新規ネットワーク構築」が選択された場合には、候補デバイスの中から、役割未決定の通信装置を特定する。そして、制御部１０２は、特定した通信装置の数を判断する。
【００５３】
特定した通信装置の数が０である場合、制御部１０２は、該当する通信装置が見つからなかった旨をエラー通知として表示部１０５に表示する（Ｓ９１１）。特定した通信装置の数が１である場合、制御部１０２は、例えば図８（Ｃ）に示すように、特定された通信装置のデバイス名を表示部１０５に表示する（Ｓ９１２）。その後、表示された通信装置に接続する旨がユーザによって指示されるのに応じて、制御部１０２は、その通信装置と接続するための処理を実行する。尚、候補デバイス数が１である場合は、図６（Ｃ）の画面表示を省略し、ユーザの指示を待たずに、特定された通信装置との接続を開始するようにしても構わない。この場合ユーザが行う操作が減り、より一層ユーザの操作が簡単になる。
【００５４】
特定されたデバイスの数が２以上である場合、制御部１０２は、特定された２以上の通信装置のデバイス名を表示部１０５に表示する（Ｓ９１３）。ここで表示される画面は、ユーザに接続先を選択させるための画面である。ここでは、ユーザが所望の通信装置をより選択し易くなるように、デバイス名以外の情報、例えば通信装置の種類（デジタルカメラやプリンタ等）等の付加情報を併せて表示するようにしてもよい。Ｓ９１３で表示された画面においてユーザが何れかの通信装置を選択するのに応じて、制御部１０２は、選択された通信装置と接続するための処理を実行する。尚、特定されたデバイスが２以上の場合は、ユーザが所望の通信装置を選択することは困難であるため、複数台検索された旨を表示してエラー終了するようにしても構わない。
【００５５】
Ｓ９０８において、ネットワーク選択処理が不要であると判断された場合には、Ｓ９１０へと進む。Ｓ９１０以降の処理は、上述したとおり、候補デバイスの数に応じてＳ９１１，Ｓ９１２，Ｓ９１３の何れかの処理を実行する。
【００５６】
以上のように、本実施形態によれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによって通信装置を他の通信装置と接続するにあたって、既存のネットワークに接続するか、新規ネットワークを構築するかをユーザが選択できるようになる。これにより、ユーザがより簡単に所望の接続先を選択できるようになり、利便性が向上する。
【００５７】
また、第１の実施形態と比較して、検索された全ての通信装置が一旦表示されるので、ユーザはどれだけの通信装置があるのかを確認した上で、所望の接続先を選ぶことができる。
【００５８】
（その他の実施形態）
上記の各実施形態は、本発明を実施するための一例を示すものであり、本発明の趣旨を逸脱しない限り種々の変更が可能である。また、上記第１の実施形態と第２の実施形態とは組み合わせることができる。また、各通信装置が、第１の実施形態に従って動作するか第２の実施形態に従って動作するかをユーザが任意に選択できるようにしてもよい。
【００５９】
上記実施形態の通信装置は、デジタルカメラやプリンタに限らない。ＰＣやタブレット端末であってもよく、携帯電話やスマートフォン等のモバイル端末であってもよい。また、複写機やスキャナ、ＦＡＸ、複合機等の画像処理装置、テレビやレコーダー等のデジタル家電であってもよい。
【００６０】
また、通信装置が存在するネットワークは、アドホックモードの無線ネットワークに限らず、アクセスポイントが存在するインフラストラクチャーモードの無線ネットワークであってもよい。
【００６１】
また、上記実施形態はＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮを例に説明した。しかしながら、本発明は、ワイヤレスＵＳＢ、ＭＢＯＡ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＵＷＢ、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）等の他の無線通信において実施してもよい。また、有線ＬＡＮ等の有線通信媒体において実施してもよい。ここで、ＭＢＯＡは、Ｍｕｌｔｉ  Ｂａｎｄ  ＯＦＤＭ  Ａｌｌｉａｎｃｅの略である。また、ＵＷＢは、ワイヤレスＵＳＢ、ワイヤレス１３９４、ＷＩＮＥＴなどが含まれる。
【００６２】
更に、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）をネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムコードを読み出して実行する処理である。この場合、そのプログラム、及び該プログラムを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。
【符号の説明】
【００６３】
１０２  制御部
１０３  記憶部
１０４  無線部
１０５  表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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