(57)【要約】【課題】検知部での蒸気の温度検知を早めつつ精度を確実に向上させながら、注ぎ口から排出される蒸気の量を確実に低減することができる湯沸し器を提供する。【解決手段】湯沸し器にて、蓋体の内部に、貯留部と外部とを弁機構を介して連通し液体を注ぎ口を介して外部に通流させる注出流路と、貯留部と注出流路とを連通し蒸気を注出流路に通流させる蒸気流路３２とを備え、蒸気流路３２が、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して貯留部から導入された蒸気の温度を検知する検知部４３を備えた検知用蒸気流路６０Ａと、当該検知用蒸気流路６０Ａと注出流路３１とを連通し検知用蒸気流路６０Ａからの蒸気を蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１に通流させる導出用蒸気流路６０Ｂとを備え、両流路６０Ａ、６０Ｂの接続部６２及び当該接続部６２の下流側の一方又は両方に、検知用蒸気流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積Ｂの狭部７０を備える。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上方側が開口し、内部に貯留部を有する容器本体と、前記貯留部内の液体を加熱する加熱機構と、前記容器本体の上方開口部を開閉自在な蓋体とを備えた湯沸し器であって、
前記蓋体の内部に、前記貯留部と外部とを連通し、前記貯留部内の液体を注ぎ口を介して外部に通流させる注出流路と、前記注出流路に設けられ、前記注出流路を開閉自在な弁機構と、前記貯留部と前記注出流路における前記弁機構の下流側とを連通し、前記貯留部内の液体から発生する蒸気を前記注出流路における前記弁機構の下流側に通流させる蒸気流路とを備え、
前記蒸気流路が、蒸気導入口を介して前記貯留部と連通し、前記蒸気導入口から導入された蒸気の温度を検知する検知部を備えた検知用蒸気流路と、当該検知用蒸気流路と前記注出流路における前記弁機構の下流側とを連通し、前記検知用蒸気流路からの蒸気を流路下流側に設けられた蒸気導出口を介して前記注出流路における前記弁機構の下流側に通流させる導出用蒸気流路とを備え、
前記検知用蒸気流路と前記導出用蒸気流路との接続部及び当該接続部の下流側の一方又は両方に、前記検知用蒸気流路の流路断面積よりも小さな流路断面積の狭部を備える湯沸し器。
【請求項２】
前記接続部が、前記検知用蒸気流路の下流側端部を除く箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される請求項１に記載の湯沸し器。
【請求項３】
前記検知用蒸気流路において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記検知用蒸気流路における前記蒸気導入口の下流側で且つ前記検知部の上流側の箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される請求項１又は２に記載の湯沸し器。
【請求項４】
前記検知用蒸気流路が少なくとも直線状流路部を備え、
前記直線状流路部において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記直線状流路部における前記蒸気導入口の下流側で且つ前記検知部の上流側の箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される請求項１〜３の何れか一項に記載の湯沸し器。
【請求項５】
前記検知部が、前記検知用蒸気流路の下流側端部を閉塞するように設けられている請求項２〜４の何れか一項に記載の湯沸し器。
【請求項６】
前記狭部が、前記接続部に設けられている請求項１〜５の何れか一項に記載の湯沸し器。
【請求項７】
前記検知用蒸気流路において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記検知用蒸気流路における前記蒸気導入口側よりも前記検知部側に偏倚した箇所に接続されている請求項１〜６の何れか一項に記載の湯沸し器。
【請求項８】
前記検知用蒸気流路が、水平方向に延出し、前記蒸気導入口を介して前記貯留部に連通する検知用水平向き流路を備え、
前記導出用蒸気流路が、水平方向に延出し、前記接続部を介して前記検知用水平向き流路に連通する導出用水平向き流路と、当該導出用水平向き流路から下方側に延出し、下流側端部に形成された前記蒸気導出口を介して前記注出流路における前記弁機構の下流側に連通する導出用下方向き流路とを備える請求項１〜７の何れか一項に記載の湯沸し器。
【請求項９】
前記検知用水平向き流路と前記導出用水平向き流路とが、前記接続部により相互に９０度以上屈曲した状態で接続される請求項８に記載の湯沸し器。
【請求項１０】
前記導出用水平向き流路の一部及び前記導出用下方向き流路が、前記弁機構の一部の上方側に位置し、
前記導出用下方向き流路の下流側端部に開口形成された前記蒸気導出口が、前記弁機構の一部に対して上下方向で対向する状態で、前記注出流路における前記弁機構の下流側の部位に開口する請求項８又は９に記載の湯沸し器。
【請求項１１】
前記蒸気導入口が、前記検知用蒸気流路の底壁部に前記貯留部と連通するように上下方向に貫通形成され、
前記検知用蒸気流路の天井壁部において前記蒸気導入口と対向する箇所に、前記検知用蒸気流路の上流側から下流側に向かって流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面が形成されている請求項１〜１０の何れか一項に記載の湯沸し器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上方側が開口し、内部に貯留部を有する容器本体と、貯留部内の液体を加熱する加熱機構と、容器本体の上方開口部を開閉自在な蓋体とを備えた湯沸し器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の湯沸し器としては、電気ケトルや電気ポット等が例示できるが、特許文献１に開示された電気ケトルでは、上面視における電気ケトルの前後方向において、前方側に注ぎ口、後方側に把手、注ぎ口と把手との間に蒸気口を設けた構成が開示されている。
【０００３】
この電気ケトルでは、蓋体の内部に、貯留部と外部とを連通し、貯留部内の液体を注ぎ口を介して外部に通流させる注出流路と、貯留部と外部とを連通し、貯留部内の蒸気を蒸気口を介して外部に通流させる蒸気流路とを備えている。
この蒸気流路は、貯留部の上部に当該貯留部と連通する共通蒸気室と、共通蒸気室と蒸気口とを連通する蒸気導出用流路と、共通蒸気室と蒸気の温度を検知する検知部とを連通する蒸気検知用流路とを備えている。蒸気検知用流路は、共通蒸気室の後側（把手側）に延出し、貯留部の後側から下方側に延出して、貯留部の下部に位置する検知部に到達するように構成されている。
これにより、貯留部内で発生した蒸気の一部が、蒸気導出用流路を通流して貯留部の上方に位置する蓋体の上面に開口形成された蒸気口から外部に排出され、当該蒸気の他部が、蒸気検知用流路を通流して検知部に到達するように構成されている。
【０００４】
しかしながら、蓋体の上面に蒸気口が開口形成されていると、子供等が蒸気口から排出された蒸気に触れてしまう可能性があり、好ましい構成とは言えない。
また、貯留部で発生した蒸気が、貯留部内から上昇する際の流速を維持したまま、比較的短く形成された蒸気導出用流路を通流して蒸気口から外部に排出されるため、蒸気量が比較的多くなる傾向があり、外部（室内等）の湿度が上昇し、結露やカビ等の発生も懸念される。
【０００５】
そこで、特許文献２では、蒸気流路の蒸気導出用流路を、貯留部と注出流路とを連通するように設けることにより、貯留部内で発生した蒸気を蒸気導出用流路及び注出流路に通流させて、注ぎ口を介して外部に排出させる構成の電気ケトルが開示されている。
また、特許文献３では、蒸気流路の蒸気導出用流路と蒸気検知用流路とを兼用して、蒸気流路の流路の一部に検知部を設けるとともに、当該蒸気流路における検知部の下流側を貯留部及び蓋体の外部に連通することにより、貯留部内で発生し蒸気流路を通流した蒸気を、貯留部に還流させたり、蓋体の外部に排出させる構成の電気ポットが開示されている。
【０００６】
これにより、特許文献２及び３に記載の電気ケトル等では、蒸気が、比較的長く形成された蒸気流路及び注出流路を通流する際に結露して、注ぎ口から排出される蒸気量をある程度低減することができ、子供等が注ぎ口から排出される蒸気に触れる可能性が低下するとともに、外部（室内等）の湿度の上昇を防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−０８２３８３号公報
【特許文献２】特開２００８−２１２３１５号公報
【特許文献３】特開２０１２−２４５１３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ここで、特許文献２に記載の電気ケトルでは、特許文献１に記載の電気ケトルと同様に、蒸気検知用流路は共通蒸気室の後側（把手側）に延出し、貯留部の後側から下方側に延出して、貯留部の下部に位置する検知部に到達するように構成されている。そして、蒸気検知用流路の流路断面積は蒸気導出用流路の流路断面積よりも小さく構成されているため、共通蒸気室に導入された蒸気は主に蒸気導出用流路側に通流し、蒸気検知用流路側への蒸気の通流が比較的少なくなり、検知部での蒸気の温度の検知が遅れたり正確に検知できなかったりする虞があり、検知部での蒸気の温度検知の精度向上が望まれる。
【０００９】
また、特許文献３に記載の電気ポットでは、蒸気流路内の経路に設けられた検知部により、当該蒸気流路を通流する蒸気の温度をある程度検知できるものの、蒸気の通流状態（蒸気の通流量或いは流速の変動等）によっては、検知部での蒸気の温度の検知を正確に行うことができない虞がある。
【００１０】
一方で、特許文献１に記載の電気ケトルでは、蒸気導出用流路の入り口或いは蒸気導出用流路内の経路に、蒸気導出用流路から外部に排出される蒸気の量を制限する絞り部を設け、この絞り部により共通蒸気室から蒸気検知用流路に流れる蒸気の量を決定するように構成されている。これにより、検知部にて蒸気の温度が検知されるタイミングを調整して、沸騰時間の調整をすることができる。
この際、絞り部により、蒸気が検知部を備えた蒸気検知用流路にある程度滞留するが、貯留部にて発生する蒸気が蒸気検知用流路及び蒸気導出用流路に順次流入するため、当該蒸気が蒸気導出用流路を通流して蒸気口を介して外部（蓋体の上面）に排出されてしまう。
従って、検知部での蒸気の温度の検知をある程度精度よく検知できるものの、蓋体の上面に形成された蒸気口から蒸気が排出されてしまう。
【００１１】
本発明は、上述の実情に鑑みて為されたものであり、その主たる課題は、検知部での蒸気の温度検知を早めつつ精度を確実に向上させながら、注ぎ口から排出される蒸気の量を確実に低減することができる湯沸し器を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するための本発明に係る湯沸し器は、上方側が開口し、内部に貯留部を有する容器本体と、前記貯留部内の液体を加熱する加熱機構と、前記容器本体の上方開口部を開閉自在な蓋体とを備えた湯沸し器であって、その特徴構成は、
前記蓋体の内部に、前記貯留部と外部とを連通し、前記貯留部内の液体を注ぎ口を介して外部に通流させる注出流路と、前記注出流路に設けられ、前記注出流路を開閉自在な弁機構と、前記貯留部と前記注出流路における前記弁機構の下流側とを連通し、前記貯留部内の液体から発生する蒸気を前記注出流路における前記弁機構の下流側に通流させる蒸気流路とを備え、
前記蒸気流路が、蒸気導入口を介して前記貯留部と連通し、前記蒸気導入口から導入された蒸気の温度を検知する検知部を備えた検知用蒸気流路と、当該検知用蒸気流路と前記注出流路における前記弁機構の下流側とを連通し、前記検知用蒸気流路からの蒸気を流路下流側に設けられた蒸気導出口を介して前記注出流路における前記弁機構の下流側に通流させる導出用蒸気流路とを備え、
前記検知用蒸気流路と前記導出用蒸気流路との接続部及び当該接続部の下流側の一方又は両方に、前記検知用蒸気流路の流路断面積よりも小さな流路断面積の狭部を備える点にある。
【００１３】
上記特徴構成によれば、蓋体の内部に、貯留部と外部とを連通し、貯留部内の液体を注ぎ口を介して外部に通流させる注出流路と、注出流路に設けられ、注出流路を開閉自在な弁機構と、貯留部と注出流路における弁機構の下流側とを連通し、貯留部内の液体から発生する蒸気を注出流路における弁機構の下流側に通流させる蒸気流路とを備えており、また、蒸気流路が、蒸気導入口を介して貯留部と連通し、蒸気導入口から導入された蒸気の温度を検知する検知部を備えた検知用蒸気流路と、当該検知用蒸気流路と注出流路における弁機構の下流側とを連通し、検知用蒸気流路からの蒸気を流路下流側に設けられた蒸気導出口を介して注出流路における弁機構の下流側に通流させる導出用蒸気流路とを備えている。このため、注出流路を弁機構により閉鎖した状態において、加熱機構による貯留部内の液体の加熱により貯留部内にて発生した蒸気の全量（結露した蒸気以外）を、貯留部、蒸気流路（検知用蒸気流路、導出用蒸気流路）、注出流路、注ぎ口の順に通流させ順次温度を低下させて、蒸気流路及び注出流路内で結露させることができ、注ぎ口から排出される蒸気の量をある程度低減することができる。この際、蓋体の上面に蒸気口を開口形成する必要がないので、蓋体の上面から蒸気が排出されることが無く、子供等が蒸気に触れる可能性を低減することができる。
【００１４】
特に、蒸気流路が、検知用蒸気流路と導出用蒸気流路との接続部及び当該接続部の下流側の一方又は両方に、検知用蒸気流路の流路断面積よりも小さな流路断面積の狭部を備えるので、接続部よりも上流側に位置する検知用蒸気流路、或いは、当該検知用蒸気流路及び導出用蒸気流路の一部に、蒸気導入口を介して導入された蒸気を積極的に滞留させ、この滞留する蒸気の温度を検知用蒸気流路内に設けられた検知部により早期且つ安定的に検知することができ、温度検知精度を確実に向上させることができる。
また、狭部を通過した後の導出用蒸気流路や注出流路においては、当該狭部よりも流路断面積が拡大することとなるため通流する蒸気の圧力が低下し、当該蒸気の結露をより促進することができる。
【００１５】
よって、検知部での蒸気の温度検知を早めつつ精度を確実に向上させながら、注ぎ口から排出される蒸気の量を確実に低減することができる湯沸し器を得ることができた。
【００１６】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記接続部が、前記検知用蒸気流路の下流側端部を除く箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される点にある。
【００１７】
上記特徴構成によれば、接続部が、検知用蒸気流路の下流側端部を除く箇所と導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成されるので、少なくとも検知用蒸気流路の下流側端部よりも上流側の検知用蒸気流路内に蒸気を滞留させつつ、当該下流側端部よりも上流側における接続部を介して検知用蒸気流路内の蒸気を導出用蒸気流路に通流させることができる。
これにより、検知用蒸気流路の下流側端部に接続部を設ける構成と比較して、検知部の近傍に蒸気を滞留させ易くなって、検知部が蒸気の通流状態（蒸気の通流量や流速等）の変動による影響を受け難くなり、検知部における蒸気の温度検知を早めつつ精度をより向上させることができる。
【００１８】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知用蒸気流路において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記検知用蒸気流路における前記蒸気導入口の下流側で且つ前記検知部の上流側の箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される点にある。
【００１９】
上記特徴構成によれば、接続部が、検知用蒸気流路における蒸気導入口の下流側で且つ検知部の上流側の箇所と導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成されるので、少なくとも検知部よりも上流側の検知用蒸気流路内に蒸気を滞留させつつ、検知部の上流側における接続部を介して検知用蒸気流路内の蒸気を導出用蒸気流路に通流させることができる。
これにより、検知部の下流側に接続部を設ける構成と比較して、検知部の近傍に蒸気を滞留させ易くなって、検知部が蒸気の通流状態（蒸気の通流量や流速等）の変動による影響を受け難くなり、検知部における蒸気の温度検知を早めつつ精度をより向上させることができる。
【００２０】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知用蒸気流路が少なくとも直線状流路部を備え、
前記直線状流路部において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記直線状流路部における前記蒸気導入口の下流側で且つ前記検知部の上流側の箇所と前記導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成される点にある。
【００２１】
上記特徴構成によれば、接続部が、検知用蒸気流路の直線状流路部における蒸気導入口の下流側で且つ検知部の上流側の箇所と導出用蒸気流路とが接続される箇所に形成されるので、少なくとも検知部より上流側の検知用蒸気流路の直線状流路部内に蒸気を滞留させつつ、検知部の上流側における接続部を介して当該直線状流路部内の蒸気を導出用蒸気流路に通流させることができる。
これにより、検知部の下流側に接続部を設ける構成と比較して、検知部の近傍に蒸気を滞留させ易くなって、検知部が蒸気の通流状態（蒸気の通流量や流速等）の変動による影響を受け難くなり、検知部における蒸気の温度検知を早めつつ精度をより向上させることができる。
特に、検知用蒸気流路の直線状流路部において、蒸気導入口と検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設されているので、蒸気導入口と検知部とは対向した位置に配置され、直線状流路部において蒸気導入口から導入された蒸気は検知部に向かって通流することとなる。このため、蒸気の通流状態が変動したとしても当該蒸気は確実に検知部に到達する。
よって、検知部が、蒸気の通流状態の変動による影響を受け難くなり、検知部における蒸気の温度検知をより一層早めつつ精度をより一層向上させることができる。
【００２２】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知部が、前記検知用蒸気流路の下流側端部を閉塞するように設けられている点にある。
【００２３】
上記特徴構成によれば、検知部が検知用蒸気流路の下流側端部を閉塞するように設けられているので、蒸気導入口を介して検知用蒸気流路内に導入される蒸気を、少なくとも検知部による閉塞箇所よりも上流側及び狭部よりも上流側の空間で滞留させることができ、当該空間に配設される検知部による蒸気の温度検知をより一層早めつつ、検知精度をより一層確実に向上させることができる。特に、検知用蒸気流路が直線状流路部を備えている場合には、検知部が、当該直線状流路部の下流側端部を閉塞するように設けられるので、蒸気導入口から導入された蒸気が検知部に向かって確実に通流できるとともに、検知部近傍で確実に滞留することとなり、検知部における蒸気の温度検知を確実に早めつつ、検知精度を確実に向上させることができる。
【００２４】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記狭部が、前記接続部に設けられている点にある。
【００２５】
上記特徴構成によれば、検知用蒸気流路の流路断面積よりも小さな流路断面積の狭部が接続部に設けられているので、狭部の上流側の空間をできるだけ少なく、即ち、当該空間を検知用蒸気流路のみとすることができ、検知用蒸気流路内に蒸気を滞留させ易くして、検知部における蒸気の温度検知をさらに早めつつ、検知精度をさらに向上させることができる。
【００２６】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知用蒸気流路において、前記蒸気導入口と前記検知部とが上流側から下流側に向かって記載順に配設され、
前記接続部が、前記検知用蒸気流路における前記蒸気導入口側よりも前記検知部側に偏倚した箇所に接続されている点にある。
【００２７】
上記特徴構成によれば、接続部が検知用蒸気流路における蒸気導入口側よりも下流側である検知部側に偏倚した箇所に接続されているので、蒸気導入口から検知用蒸気流路内に導入された蒸気は、検知部に比較的近い部位にまで通流して接続部に到達することとなるため、検知部近傍に蒸気を通流させ易くなり、当該蒸気の温度の早期検知及び検知精度の向上を期待することができる。
【００２８】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知用蒸気流路が、水平方向に延出し、前記蒸気導入口を介して前記貯留部に連通する検知用水平向き流路を備え、
前記導出用蒸気流路が、水平方向に延出し、前記接続部を介して前記検知用水平向き流路に連通する導出用水平向き流路と、当該導出用水平向き流路から下方側に延出し、下流側端部に形成された前記蒸気導出口を介して前記注出流路における前記弁機構の下流側に連通する導出用下方向き流路とを備える点にある。
【００２９】
上記特徴構成によれば、貯留部内で発生した蒸気は上昇して、まず、蒸気導入口を介して検知用水平向き流路内を通流し、接続部を介して導出用水平向き流路内を通流する。この際、蒸気は、接続部及び接続部の下流側の一方又は両方に設けられた狭部よりも上流側の空間（検知用水平向き流路内、或いは、検知用水平向き流路及び導出用水平向き流路の一部）に滞留し、検知部における蒸気の温度の検知精度が向上する。
さらに、蒸気は、導出用水平向き流路を通流し、当該導出用水平向き流路から下方側に延出する導出用下方向き流路を通流して、当該導出用下方向き流路の下流側端部に形成された蒸気導出口を介して注出流路に導出される。この際、蒸気は、狭部を通過して当該狭部よりも流路断面積が拡大した導出用水平向き流路、導出用下方向き流路、注出流路等を通流する際に圧力が低下し、結露が促進される。また、導出用水平向き流路内を通流する蒸気は、導出用下方向き流路に導入される際に当該導出用下方向き流路内を下方向に沿って通流するように強制的に方向変換させられるため、当該蒸気は導出用下方向き流路の入り口付近で滞留することとなる。即ち、蒸気が導出用下方向き流路に導入される際には、比較的高温の蒸気が上昇しようとする方向（上方向）とは反対側の下方向に強制的に方向変換させられるので、当該蒸気の流速を良好に低下することができるのである。
これにより、導出用下方向き流路内を通流する蒸気の流速は比較的低下した状態となり、蒸気が検知用水平向き流路及び導出用水平向き流路内を通流する流速を低下させることができ、当該蒸気の温度低下を促進し結露を促進して、蒸気の量を低減することができる。このように蒸気の量を低減させた状態で、更に、当該蒸気を導出用下方向き流路の下流側端部に形成された蒸気導出口を介して注出流路内における弁機構の下流側に導出し、注ぎ口を介して外部に排出するので、注ぎ口から排出される蒸気を一層低減することができる。
従って、子供等が蒸気に触れる可能性を低減することができ、また、外部（室内）の温度の上昇も確実に防止することができる。
【００３０】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記検知用水平向き流路と前記導出用水平向き流路とが、前記接続部により相互に９０度以上屈曲した状態で接続される点にある。
【００３１】
上記特徴構成によれば、検知用水平向き流路と導出用水平向き流路とが接続部により相互に９０度以上屈曲した状態で接続されるので、蒸気導入口から導入された蒸気が、検知用水平向き流路内を通流した後、接続部を介して導出用水平向き流路内を通流するためには、接続部にて９０度以上方向変換する必要が生じ、導出用水平向き流路内への導入が阻害され流速が低下し、当該蒸気の検知用水平向き流路内における滞留を促進することができ、検知部での蒸気の温度の検知を早めつつ検知精度を向上させることができる。
また、検知用水平向き流路を通流する蒸気が接続部にて９０度以上屈曲する際における流速の低下により、当該蒸気の温度の低下を促進することができ結露を促進することができる。
【００３２】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記導出用水平向き流路の一部及び前記導出用下方向き流路が、前記弁機構の一部の上方側に位置し、
前記導出用下方向き流路の下流側端部に開口形成された前記蒸気導出口が、前記弁機構の一部に対して上下方向で対向する状態で、前記注出流路における前記弁機構の下流側の部位に開口する点にある。
【００３３】
上記特徴構成によれば、導出用水平向き流路の一部及び導出用下方向き流路が、注出流路を開閉自在な弁機構の一部の上方側に位置するので、弁機構の開閉により貯留部内の液体の注ぎ口を介する通流を良好に制御できながら、弁機構の一部と蒸気流路の導出用水平向き流路の一部及び導出用下方向き流路とを上下方向に重ねて配置して上下方向におけるコンパクト化を図ることができる。
また、導出用下方向き流路の下流側端部に開口形成された蒸気導出口が、弁機構の一部に対して上下方向で対向する状態で、注出流路における弁機構の下流側の部位に開口するので、蒸気導出口から注出流路における弁機構の下流側の部位に導出された蒸気が、弁機構の一部の上部に衝突して、当該蒸気の流速が低下することとなる。
これにより、蒸気が注出流路内を通流する通流する流速をより一層低下させることができ、当該蒸気の温度低下をより一層促進し結露を促進して蒸気の量をより一層低減することができる。
【００３４】
本発明に係る湯沸し器の更なる特徴構成は、前記蒸気導入口が、前記検知用蒸気流路の底壁部に前記貯留部と連通するように上下方向に貫通形成され、
前記検知用蒸気流路の天井壁部において前記蒸気導入口と対向する箇所に、前記検知用蒸気流路の上流側から下流側に向かって流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面が形成されている点にある。
【００３５】
上記特徴構成によれば、貯留部内で発生した蒸気が上昇し、検知用蒸気流路の底壁部において上下方向に貫通形成された蒸気導入口を介して、当該検知用蒸気流路内の天井壁部に向かって流入する。そして、当該蒸気は、検知用蒸気流路の天井壁部において蒸気導入口と対向する箇所に形成され且つ検知用蒸気流路の上流側から下流側に向かって流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面に沿って案内され、検知用蒸気流路の下流側に向かって通流することとなる。
これにより、蒸気導入口から導入された蒸気を検知用蒸気流路の下流側に向かって適切に案内した状態で確実に通流させることができ、当該蒸気を検知用蒸気流路に設けられた検知部へ確実に通流させることができ、検知部における蒸気の温度の検知を早めつつ検知精度を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】電気ケトルの斜視図
【図２】電気ケトルのケトル本体の要部の縦断面視図
【図３】電気ケトルのケトル本体の要部の斜視図
【図４】電気ケトルのケトル本体の要部の分解斜視図
【図５】蒸気流路形成部材の斜視図
【図６】蒸気流路形成部材を構成する上部材の下面図及び下部材の上面図
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ方向視図
【図８】図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ方向視図
【図９】図６のＩＸ−ＩＸ方向視図
【図１０】検知用水平向き流路、導出用水平向き流路、導出用下方向き流路及び検知部の配置を示す概念図
【図１１】別実施形態に係る検知用水平向き流路、導出用水平向き流路、導出用下方向き流路及び検知部の配置を示す概念図
【図１２】別実施形態に係る検知用水平向き流路、導出用水平向き流路、導出用下方向き流路及び検知部の配置を示す概念図
【発明を実施するための形態】
【００３７】
本発明に係る湯沸し器の一例である電気ケトルの実施形態を図面に基づいて説明する。
電気ケトルは、図１及び図２に示すように、電源供給用の電源プレート１と、その電源プレート１上に着脱自在に載置されるケトル本体２とを備えて構成され、ケトル本体２は、上方側が開口し、内部に内容器（貯留部の一例）３を有する容器本体４と、内容器３内の湯水（液体の一例）を加熱する電熱ヒータ（加熱機構の一例）５と、容器本体４の上方開口部４Ａを開閉自在な蓋体６とを備えて構成される。
【００３８】
電源プレート１は、外形が円形のプレート状に形成されており、上面の中心側に当該上面から上方に突出する給電機構１Ａを備えている。
ケトル本体２の容器本体４は、有底円筒状に形成されており、底面の中心側に当該底面から上方に窪む受電機構２Ａを備えている。
そして、電源コード（図示せず）を介して商用電源が給電される電源プレート１上にケトル本体２を載置することにより、給電機構１Ａ及び受電機構２Ａを介してケトル本体２の電熱ヒータ５に通電され、内容器３内の湯水を加熱するように構成されている。
【００３９】
容器本体４は、上方開口部４Ａの周縁部に口縁部材７を嵌め込むとともに、口縁部材７に有底円筒状の内容器３を吊り下げ支持することで、容器本体４の内部に内容器３を収容するように構成される。そして、容器本体４の内部に収容された状態で内容器３の底部下方には、電熱ヒータ５が配設される。なお、電熱ヒータ５としては、公知の電熱ヒータを採用することができ、例えば、シーズヒータを採用することができる。
【００４０】
容器本体４の外周部には、ケトル本体２を持ち上げるための把手８が設けられ、容器本体４の外周部の上部側には、内容器３内の湯水を注ぐ注ぎ口９が設けられ、把手８と注ぎ口９とが、ケトル本体２の上部の中心に対して互いに反対側に振り分けて設けられている。そして、把手８を把持してケトル本体２を持ち上げて、注ぎ口９が下側となるように傾けることにより、内容器３内の湯水を注ぎ口９から注ぐことができるように構成されている。
【００４１】
なお、以下では、上面視で、ケトル本体２における注ぎ口９と把手８とを結ぶ方向を前後方向とし、注ぎ口９側を前側、把手８側を後側として説明し、また、上面視で、ケトル本体２における前後方向に直交する方向を左右方向とし、図２の紙面奥側を右側、紙面手前側を左側として説明し、さらに、縦断面視で、ケトル本体２における容器本体４の底部と蓋体６とを結ぶ方向を上下方向とし、容器本体４の底部側を下側、蓋体６側を上側として説明する。
【００４２】
容器本体４の口縁部材７には、注ぎ口９の下方部分を構成する溝状部７ｍが形成され、後述する蓋体６の蓋本体部材２０には、注ぎ口９の上方部分を構成する庇部２０ｅが設けられている。
そして、口縁部材７の溝状部７ｍの上方を蓋本体部材２０の庇部２０ｅが覆う状態となる蓋体装着用の相対位置関係で、蓋体６を容器本体４の上方開口部４Ａに装着すると、口縁部材７の溝状部７ｍと蓋本体部材２０の庇部２０ｅにより、筒状の注ぎ口９が形成されることになる。
【００４３】
把手８は、上部が容器本体４の外周部の上部と口縁部材７とに跨った状態で固定され、下部が容器本体４の外周部の上下方向の中間部分に固定される。把手８の容器本体４とは反対側の外側面には、湯沸し用の運転スイッチ１０Ａや保温用の保温スイッチ１０Ｂを備えた操作部１０が配設され、操作部１０を操作すると、把手８内に配設された制御部（図示せず）により電熱ヒータ５のオン・オフや加熱量等を調整できるように構成されている。
【００４４】
蓋体６は、蓋本体部材２０と、蓋本体部材２０の上方の蓋カバー２１と、蓋本体部材２０の下方の内蓋板２２と、内蓋板２２の外周部をシールする環状シール材２３とを一体的に組み付けて構成されている。
円板状に形成された内蓋板２２には、湯水流通孔（図示せず）及び蒸気流通孔（図示せず）が複数貫通形成され、蓋体６における蓋本体部材２０と内蓋板２２との間には、内蓋板２２に形成された複数の湯水流通孔及び蒸気流通孔を通して容器本体４の内容器３に連通する連通空間３０が形成されている。
【００４５】
また、蓋体６には、蓋体６を容器本体４の上方開口部４Ａを閉じる閉じ位置に保持する一対のフック部材２４と、後述する注出流路３１を開閉自在な弁機構Ｖと、注ぎ口９からの内容器３内の湯水の通流を許容するか否かに弁機構Ｖの弁体２５の開閉状態を切り換えるための弁操作具２６とが設けられている。
【００４６】
蓋体６の内部には、内容器３を臨む連通空間３０と注ぎ口９を介して外部とを連通し、内容器３内の湯水を注ぎ口９を介して外部に通流させる注出流路３１と、注出流路３１に設けられ、注出流路３１を開閉自在な弁機構Ｖと、内容器３を臨む連通空間３０と注出流路３１における弁機構Ｖの下流側とを連通し、内容器３内の湯水から発生する蒸気を注出流路３１における弁機構Ｖの下流側に通流させる蒸気流路３２とが形成されている。
【００４７】
蒸気流路３２における連通空間３０のすぐ下流側の蓋本体部材２０には、転倒止水弁Ｑが設けられている。この転倒止水弁Ｑには、容器本体４が転倒すると蒸気流路３２の蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを閉じるように移動すべく、転倒止水弁Ｑとなる２個の錘体３３が設けられ、当該錘体３３は蓋本体部材２０に下方側に窪み形成された弁収容部（図示せず）に収容されている。従って、容器本体４が転倒しても、２個の錘体３３が蒸気流路３２の蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを閉じるように弁収容部内を移動して、内容器３内に収容されている湯水の蒸気流路３２内への流入が防止される。なお、上面視で、蓋本体部材２０の上面において概略長方形状に形成される弁収容部の外周縁部には、その全周を囲繞する状態で上方側に突出する位置決め用リブ２０ｂが形成されている（図４参照）。
【００４８】
詳細は後述するが、転倒止水弁Ｑのすぐ下流側には、蒸気流路３２の一部を形成する蒸気流路形成部材４０が設けられ、蒸気流路形成部材４０が蓋本体部材２０の上面に取り付けられることにより、蒸気流路３２が、水平方向に延出し、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して内容器３に連通する水平向き流路６０と、当該水平向き流路６０から下方側に延出し、下流側端部に形成された蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１に連通する下方向き流路６１とを備えるように構成される（図６、図８及び図９参照）。
【００４９】
弁機構Ｖは、蓋本体部材２０に設けられる弁座２０ａと、当該弁座２０ａに当接した状態で湯水の流出を阻止する弁体２５と、この弁体２５を内蓋板２２の上面との間で閉状態側（上側）に付勢するスプリング２７とを備えて構成され、弁機構Ｖの弁体２５が上下方向に移動して、当該弁体２５と弁座２０ａとが当接又は離間することにより、注出流路３１を開閉自在に構成されている。具体的には、弁体２５は、上下方向に延出する弁軸２５ａと、当該弁軸２５ａの下方側部位において径方向外方に向けて概略円盤状に延出する円盤状本体２５ｂと、円盤状本体２５ｂの下面から円筒状に延出するスプリング取付部２５ｃとを備えている。そして、スプリング取付部２５ｃと内蓋板２２の上面との間にスプリング２７を取付け、弁軸２５ａを上下方向に移動させることで、円盤状本体２５ｂの上面と弁座２０ａとが当接又は離間し、注出流路３１を開閉自在に構成されている。
なお、上面視で、蓋本体部材２０の上面において円盤状本体２５ｂの上部に対応する箇所には、当該蓋本体部材２０を上下方向に貫通する一対の貫通孔２０ｃが形成されている。この一対の貫通孔２０ｃは、蓋本体部材２０において、弁軸２５ａと把手８とを結ぶ方向（前後方向）に対して左右方向で同一距離にある箇所の夫々に貫通形成され、当該一対の貫通孔２０ｃの上部周縁部の夫々には上方に突出する円形リブ（図示せず）が形成されている。当該円形リブが後述する流路形成部材４０の各水平向き分岐流路６０ｂの導出用下方向き流路６１Ａにおける下流側端部に形成された開口部６１ａの夫々に内嵌された状態で、一対の貫通孔２０ｃが当該開口部６１ａに連通するように構成されており、当該一対の貫通孔２０ｃが蒸気流路３２の導出用蒸気流路の下流側端部に形成された蒸気導出口３２Ｃとして機能する。
【００５０】
弁操作具２６は、注ぎ口９と把手８との間に設けられ、主として第１操作具２６Ａ及び第２操作具２６Ｂを備える。
第１操作具２６Ａは、一端側（前後方向における後側）が蓋カバー２１の上面から露出し、他端側（前後方向における前側）が蓋カバー２１内に収容されており、一端側及び他端側が左右方向に延びる揺動軸２６ａ周りで上下方向に揺動するように構成されている。
第２操作具２６Ｂは、蓋カバー２１内において、一端側（前後方向における後側）の下部が第１操作具２６Ａの他端側の上部と係合し、他端側（前後方向における前側）が弁機構Ｖの弁体２５の弁軸２５ａの上端の上方に位置するように構成されている。第２操作具２６Ｂは、ばね部材２６Ｃにより、一端側が下方側に、他端側が上方側に付勢されており、これに伴って、第２操作具２６Ｂの一端側に係合する第１操作具２６Ａも、一端側が上方側に、他端側が下方側に付勢されている。
【００５１】
従って、弁操作具２６を操作しない自然状態では、ばね部材２６Ｃの付勢力により、第２操作具２６Ｂの他端側は弁体２５の弁軸２５ａに当接せず、弁機構Ｖの弁体２５の円盤状本体２５ｂの上面は弁座２０ａと当接したままとなり、注出流路３１は閉鎖された状態となる。この閉鎖状態では、ケトル本体２を傾けても、注ぎ口９から内容器３内の湯水が漏出することはない。
一方で、第１操作具２６Ａの一端側をばね部材２６Ｃの付勢力に抗して下方側に押圧することにより、第２操作具２６Ｂの他端側が下方側に移動して弁体２５の弁軸２５ａの上端を下方側に押圧移動させ、弁体２５の円盤状本体２５ｂの上面が弁座２０ａから離間して、注出流路３１は開放された状態となる。この開放状態で、注ぎ口９が下側となるように傾けることにより、内容器３内の湯水を注ぎ口９を介して外部に通流させることができる。
【００５２】
次に、図２〜図９に基づいて、本願の特徴的構成である蒸気流路３２について説明する。
上述のように、蒸気流路３２は、内容器３を臨む連通空間３０と注出流路３１における弁機構Ｖの下流側とを連通し、内容器３内の湯水から発生する蒸気を注出流路３１における弁機構Ｖの下流側に通流させるように構成されている。具体的には、図２、図４、図６〜図９に示すように、蒸気流路３２は、上流側から、蒸気流通孔、連通空間３０、転倒止水弁Ｑ、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂ、水平向き流路６０、下方向き流路６１、蒸気導出口３２Ｃを備えている。
この蒸気流路３２のうち、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂと、水平方向に延出し、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して連通空間３０に連通する水平向き流路６０と、当該水平向き流路６０から下方側に延出し、下流側端部に形成された蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１に連通する下方向き流路６１の一部とが、蒸気流路形成部材４０により形成される。
【００５３】
図２〜図８に示すように、蒸気流路形成部材４０は、平面視での外形が略相似形状で前後方向に長い板状部材である上部材４１及び下部材４２と、蒸気流路３２内の蒸気の温度を検知する温度検知具（検知部の一例）４３と、温度検知具４３を上部材４１及び下部材４２に密封状態で装着させるパッキン部材４４とを組み付けることにより構成されている。なお、蒸気流路形成部材４０の上部材４１及び下部材４２は、蓋本体部材２０の上面において、長手方向が前後方向に沿うように着脱自在に構成され、装着された状態で固定可能に構成されている。即ち、蒸気流路形成部材４０の上部材４１及び下部材４２は、注ぎ口９と把手８との間で且つ蓋本体部材２０における転倒止水弁Ｑ（位置決め用リブ２０ｂ）及び一対の貫通孔２０ｃの上部に位置するように複数のビス４５により装着固定される。
【００５４】
図２〜図５（特に図５）に示すように、上部材４１の下面側と下部材４２の上面側とを当接させて組み付けると、上部材４１及び下部材４２により、平面視で、前後方向における後側（把手８側）から前側（注ぎ口９）に向かう順に、後述する開口部６０ａが形成される開口部形成筒部４０Ａ、開口部形成筒部４０Ａよりも左右方向の幅が広い幅広部４０Ｂ、左右方向の幅が開口部形成筒部４０Ａと同程度に形成される筒部４０Ｃ、筒部４０Ｃから斜め前方向（前後方向に対して左右方向にそれぞれ４５度程度傾斜する方向）に分岐する二股分岐部４０Ｄが形成される。
【００５５】
開口部形成筒部４０Ａの後側（把手８側）には、当該把手８側に向かって開口する開口部６０ａが形成され、蒸気流路形成部材４０の内部に形成される水平向き流路６０と連通するように構成されている。この開口部形成筒部４０Ａ及び開口部６０ａは、左右方向に長い略楕円形状に形成され、当該開口部６０ａを密封する状態で開口部形成筒部４０Ａにパッキン部材４４が外嵌装着される。
【００５６】
パッキン部材４４は、シリコーンゴムにより構成され、開口部形成筒部４０Ａに外嵌装着可能な有底筒状の嵌合部４４ａと、嵌合部４４ａの底部において前後方向に貫通形成される略円形の貫通孔４４ｂと、当該貫通孔４４ｂの内径と略同径の内径を備え嵌合部４４ａの後側（把手８側）に突出する円筒部４４ｃと、当該円筒部４４ｃの内径より大径の内径で且つ当該円筒部４４ｃの外径より大径の外径を備え、当該円筒部４４ｃの後側（把手８側）に突出する弾性変形可能な概略円筒状のベンディング部４４ｄとを一体的に備えている（図６〜図８参照）。円筒部４４ｃの外径は、容器本体４の把手８側において、蓋本体部材２０を貫通する状態で形成されるパッキン挿通孔２０ｈ（図４参照）に、内嵌可能な大きさに構成されている。また、ベンディング部４４ｄの外径は、当該パッキン挿通孔２０ｈの内径よりも大きく形成され、円筒部４４ｃがパッキン挿通孔２０ｈに内嵌された状態で、当該ベンディング部４４ｄはパッキン挿通孔２０ｈから後側（把手８側）に突出するように構成されている。更に、貫通孔４４ｂ、円筒部４４ｃ及びベンディング部４４ｄは、開口部形成筒部４０Ａにより形成される開口部６０ａの中心部よりも左右方向の一端側（右側）に偏倚した位置に形成されている（図６参照）。
【００５７】
温度検知具４３は、有底円筒状のフランジ付のキャップ４３ａと、キャップ４３ａ内に後側から挿入装着される円筒部を備えた公知の温度センサ４３ｂとを備えている。温度検知具４３は、キャップ４３ａのフランジにリングパッキン（図示せず）が外嵌され且つキャップ４３ａ内に温度センサ４３ｂの円筒部が挿入された状態で、口縁部材７における把手８の前側に貫通形成された温度検知具挿通孔７ｈ内に装着固定される（図２参照）。従って、蓋体６の蓋本体部材２０に上部材４１、下部材４２及びパッキン部材４４が装着された状態で、蓋体６により容器本体４の上方開口部４Ａを閉鎖すると、パッキン部材４４のベンディング部４４ｄが口縁部材７の温度検知具挿通孔７ｈの周縁部に押圧された状態となる。これにより、温度センサ４３ｂは、キャップ４３ａを介してパッキン部材４４の貫通孔４４ｂに対向する位置に配置され、当該パッキン部材４４により蒸気流路３２に対して密封されることとなる（図６参照）。なお、温度センサ４３ｂにて検出された温度情報は制御部に入力される。
【００５８】
図４及び図６に示すように、下部材４２は、前後方向に長い板状部材であり、板状部材の上面側の外周部においてパッキン部材４４が装着される部位以外の全周に亘って、当該上面から上方に突出する突出外壁４２ａが形成され、パッキン部材４４が装着される部位に、前後方向の後側（把手８側）に向かって開口する開口部４２ｂが形成されている。従って、突出外壁４２ａの内側には、板状部材及び突出外壁４２ａにより前側（注ぎ口９側）、左右側、下側の４方向が囲繞され、後側（把手８側）が開口する水平向き空間が形成される。
【００５９】
下部材４２の板状部材（底壁部）における後側（把手８側）の開口部４２ｂを臨む部位には、板状部材を上下方向に貫通し、当該部位と板状部材の下方側（転倒止水弁Ｑ側）とを連通する蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂが開口形成されている。蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂは、前後方向の前側から後側に向かって、開口面積の小さな蒸気導入口３２Ｂ、開口面積の大きな蒸気導入口３２Ａの順に配置されている。そして、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの両方を、後側以外の３方向（前側、左右側）で囲繞するように、板状部材の上面から上方に突出する概略Ｕ字形状の突出内壁４２ｃが形成され、後側（把手８側）に向かって開口する開口部４２ｄが形成されている。即ち、突出内壁４２ｃの内側には、板状部材及び突出内壁４２ｃにより前側（注ぎ口９側）、左右側、下側の４方向が囲繞され、後側（把手８側）が開口する水平向き空間が形成される。突出内壁４２ｃにおける開口部４２ｄを形成する両端部のうち一方側（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側）の端部は、開口部４２ｂを形成する突出外壁４２ａにおける一方側（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側）の壁部に一体的に接続され、また、突出内壁４２ｃにおける開口部４２ｄを形成する端部のうち他端側（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって左側）の端部は、開口部４２ｂの左右方向における中央部近傍に向かって延出し、開口部４２ｂを形成する突出外壁４２ａの両端部（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側及び左側の端部）よりも注ぎ口９側に引退した位置にまで延出されている。なお、前後方向において開口部４２ｄに対向する位置に、パッキン部材４４の貫通孔４４ｂが開口するように構成されている。
【００６０】
下部材４２における注ぎ口９側の端部には、板状部材の下面から下方側に一対の管部４２ｅが突出形成され、突出外壁４２ａにより形成される空間と板状部材の下方側（注出流路３１側）とを連通する下方向き空間が形成され、一対の管部４２ｅの下端部位に蓋本体部材２０の貫通孔２０ｃを介して当該下方向き空間と注出流路３１とを連通する開口部６１ａが開口形成されている（図８及び図９参照）。
下部材４２の突出外壁４２ａ及び突出内壁４２ｃには、厚み方向の中央部に、後述する上部材４１の突出外壁４１ａ及び突出内壁４１ｃの嵌合凸部（図示せず）を嵌合できる嵌合溝（図示せず）が形成されている。
【００６１】
また、下部材４２の下面には、蓋本体部材２０の上部に装着された状態で、転倒止水弁Ｑにおける弁収容部の外周縁部に形成された位置決め用リブ２０ｂを嵌合可能な環状溝４２ｆが窪み形成されており、下部材４２を蓋部材２０の上部に装着する際に、環状溝４２ｆを位置決め用リブ２０ｅに嵌合させることで容易に位置決めできるように構成されている。なお、位置決め用リブ２０ｅの外周側には環状シール材（図示せず）が設けられており、転倒止水弁Ｑの外周縁部と下部材４２の下面との間は密封される。
【００６２】
図４及び図６に示すように、上部材４１は、前後方向に長い板状部材であり、板状部材の下面側の外周部においてパッキン部材４４が装着される部位以外の全周に亘って、当該下面から下方に突出する突出外壁４１ａが形成され、パッキン部材４４が装着される部位に、前後方向の後側である把手８側に向かって開口する開口部４１ｂが形成されている。従って、突出外壁４１ａの内側には、板状部材及び突出外壁４１ａにより前側（注ぎ口９側）、左右側、上側の４方向が囲繞され、後側（把手８側）が開口する水平向き空間が形成される。
【００６３】
上部材４１の板状部材（天井壁部）における後側（把手８側）の開口部４１ｂを臨む部位において、上述の蒸気導入口３２Ａに対して上下方向で対向する箇所には、前後方向における前側（注ぎ口９側）から後側（把手８側）に向かって（蒸気流路３２の上流側から下流側に向かって）流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面４１ｅが形成されている。そして、テーパー傾斜面４１ｅを、後側以外の３方向（前側、左右側）で囲繞するように、板状部材の下面から下方に突出する概略Ｕ字形状の突出内壁４１ｃが形成され、後側（把手８側）に向かって開口する開口部４１ｄが形成されている。即ち、突出内壁４１ｃの内側には、板状部材及び突出内壁４１ｃにより前側（注ぎ口９側）、左右側、上側の４方向が囲繞され、後側（把手８側）が開口する水平向き空間が形成される。突出内壁４１ｃにおける開口部４１ｄを形成する両端部のうち一方側（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって左側）の端部は、開口部４１ｂを形成する突出外壁４１ａにおける一方側（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって左側）の壁部に一体的に接続され、また、突出内壁４１ｃにおける開口部４１ｄを形成する端部のうち他端側（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側）の端部は、開口部４１ｂの左右方向における中央部近傍に向かって延出し、開口部４１ｂを形成する突出外壁４１ａの両端部（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側及び左側の端部）よりも注ぎ口９側に引退した位置にまで延出されている。なお、前後方向において開口部４１ｄに対向する位置に、パッキン部材４４の貫通孔４４ｂが開口するように構成されている。
上部材４１の突出外壁４１ａ及び突出内壁４１ｃには、厚み方向の中央部に、下部材４２の突出外壁４２ａ及び突出内壁４２ｃの嵌合溝（図示せず）に嵌合できる嵌合凸部（図示せず）が形成されている。
【００６４】
従って、上部材４１の突出外壁４１ａ及び突出内壁４１ｃの嵌合凸部が下部材４２の突出外壁４２ａ及び突出内壁４２ｃの嵌合溝に嵌合する状態で組み付けられると、当該嵌合された箇所においては、上部材４１と下部材４２とが密封された状態となっている。また、上部材４１及び下部材４２の開口部形成筒部４０Ａには、上部材４１の開口部４１ｂ及び下部材４２の開口部４２ｂが合わさることで開口部６０ａが形成されている。開口部形成筒部４０Ａには、当該開口部６０ａを密封するようにパッキン部材４４が装着される。そして、このように組み付けられた蒸気流路形成部材４０を蓋体６の蓋本体部材２０の上面に装着し、当該蓋体６を容器本体４の上方開口部４Ａに取り付けると、蒸気流路形成部材４０の内部に、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂ及び開口部６１ａのみが開放された流路が形成される。
【００６５】
具体的には、図４、図６及び図７に示すように、蒸気流路形成部材４０内には、主として上部材４１の突出内壁４１ｃの内側及び板状部材と、下部材４２の突出内壁４２ｃの内側及び板状部材と、パッキン部材４４の嵌合部４４ｂの底部及び貫通孔４４ｃの内周面と、温度検知具４３のキャップ４３ａの底壁部とにより囲繞される水平向き空間が形成される。この水平向き空間は、前後方向（水平方向）に沿って延出し、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気の温度を検知する温度検知具４３が配置され、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して連通空間３０に連通する検知用水平向き流路６０Ａとして機能する。検知用水平向き流路６０Ａは、前後方向に沿う直線状流路部として形成され、当該直線状流路部において蒸気導入口３２Ｂ、３２Ａと温度検知具４３とが上流側から下流側（前側から後側）に向かって記載順に配設されている。なお、検知用水平向き流路６０Ａの下流側は、温度検知具４３のキャップ４３ａにより閉鎖されている。即ち、当該キャップ４３ａが、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部の下流側端部を閉塞するように構成されている。
【００６６】
また、蒸気流路形成部材４０内には、主として上部材４１の突出内壁４１ｃの外側及び突出外壁４１ａの内側及び板状部材と、下部材４２の突出内壁４２ｃの外側及び突出外壁４２ａの内側及び板状部材と、パッキン部材４４の嵌合部４４ｂの底部とにより囲繞される水平向き空間が形成される。この水平向き空間は、略前後方向（水平方向）に沿って延出し、検知用水平向き流路６０Ａと連通する導出用水平向き流路６０Ｂとして機能する。
【００６７】
検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとは接続部６２を介して接続されており、接続部６２は、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの下流側で且つ温度検知具４３の上流側の箇所において、当該蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂよりも下流側である当該温度検知具４３側に偏倚した位置と、導出用水平向き流路６０Ｂとが接続される箇所に形成されている。この接続部６２は、上述の上部材４１の突出内壁４１ｃにおける開口部４１ｄを形成する端部のうち他端側（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側）の端部が、開口部４１ｂの左右方向における中央部近傍に向かって延出し、開口部４１ｂを形成する突出外壁４１ａの両端部（下面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側及び左側の端部）よりも注ぎ口９側に引退した位置にまで延出されていること、及び、下部材４２の突出内壁４２ｃにおける開口部４２ｄを形成する端部のうち他端側（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって左側）の端部が、開口部４２ｂの左右方向における中央部近傍に向かって延出し、開口部４２ｂを形成する突出外壁４２ａの両端部（上面視で、前後方向に沿って後側から前側に向かって右側及び左側の端部）よりも注ぎ口９側に引退した位置にまで延出されていることにより、所定の流路断面積（図６及び図８では流路断面積Ｂで示す）を備えるように連通形成されている。当該接続部６２は、開口部６０ａがパッキン部材４４の嵌合部４４ａ等により密着状態で閉鎖されるが、嵌合部４４ａの底部とこれら他端側の両端部との間には所定の隙間が形成されており、所定の流路断面積（図６及び図８では流路断面積Ｂで示す）となるように構成されている。この接続部６２の流路断面積Ｂは、後述するように、検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積となるように形成される。即ち、接続部６２に、検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積Ｂの狭部７０が形成されている。
【００６８】
検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとは、接続部６２により相互に１８０度程度屈曲した状態で接続されている。即ち、検知用水平向き流路６０Ａでは、蒸気が前後方向における前側から後側に向かって通流し、その後、接続部６２により略１８０度Ｕターンして導出用水平向き流路６０Ｂに流入し、導出用水平向き流路６０Ｂでは、前後方向における後側から前側に向かって通流するように構成されている。
【００６９】
従って、蒸気流路形成部材４０の開口部形成筒部４０Ａ及び幅広部４０Ｂにおいては、検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとは接続部６２により接続されることで概略のの字形状に形成され、導出用水平向き流路６０Ｂが検知用水平向き流路６０Ａの左右側に配置されることとなる。なお、上面視で、前後方向における後側から前側に向かって右側の導出用水平向き流路６０Ｂ（概略のの字形状の行き止まり部分）は閉塞空間６０Ｃとなるように形成されており、閉鎖空間６０Ｃ内に流入した蒸気の通流を阻害して通流の流速を低下できるとともに、蒸気が閉鎖空間６０Ｃに滞留して、蒸気の温度低下を促進して結露を促進することができるように構成されている。
【００７０】
蒸気流路形成部材４０の筒部４０Ｃにおいては、導出用水平向き流路６０Ｂは直線状流路部として形成され、その後、二股分岐部４０Ｄにおいては、導出用水平向き流路６０Ｂは、筒部４０Ｃから斜め前方向（前後方向に対して左右方向にそれぞれ４５度程度傾斜する方向）に分岐する水平向き分岐流路６０ｂとして機能するように形成される。なお、二股分岐部４０Ｄにおける注ぎ口９側の突出外壁４１ａ及び突出外壁４２ａの外側は、弁体２５の弁軸２５ａを囲繞するように概略円弧状に形成されている。従って、各水平向き分岐流路６０ｂは、上面視で、弁機構Ｖの弁体２５の弁軸２５ａの径方向外方に形成された円盤状本体２５ｂの上方側に位置することとなる。
【００７１】
また、蒸気流路形成部材４０内には、主として、下部材４２の一対の管部４２ｅの内壁面により囲繞される下方向き空間が形成される。この下方向き空間は、略上下方向（鉛直方向）に沿って延出し、水平向き分岐流路６０ｂのそれぞれの下流側端部から下方側に延出し、下流側端部に開口部６１ａを備え、当該開口部６１ａ及び蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１に連通する導出用下方向き流路６１Ａの一部として機能する。なお、導出用下向き流路６１Ａの他部は、蓋本体部材２０の上面に貫通形成された一対の貫通孔２０ｃにより構成され、当該貫通孔２０ｃが蒸気導出口２０Ｃとして機能する。各導出用下方向き流路６１Ａは、上面視で、前後方向に対して左右方向で最も離間した端部位置のそれぞれから延出形成されている。各導出用下方向き流路６１Ａは、弁機構Ｖの弁体２５の弁軸２５ａの径方向外方に形成された円盤状本体２５ｂの上方側に位置し、また、各導出用下方向き流路６１Ａの下流側端部に設けられた開口部６１ａ及び蓋本体部材２０に設けられた一対の貫通孔２０ｃ（蒸気導出口３２Ｃ）は、弁機構Ｖの弁体２５の円盤状本体２５ｂ及び弁座２０ａに対して上下方向に対向する状態で、注出流路３１における弁機構Ｖの上流側（上方側）の部位に開口される。なお、本実施形態では、各導出用下方向き流路６１Ａは、水平向き分岐流路６０ｂ（水平方向）に対して略９０度屈曲するように垂直方向（鉛直下方）に延出するように形成されているが、この屈曲角度は、例えば、±３０度程度の範囲内で適宜調整することも可能である。また、水平向き分岐流路６０ｂの角度を水平方向に対して若干程度（例えば、±１０度程度）傾斜させることもできる。
【００７２】
従って、検知用水平向き流路６０Ａが、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して内容器３を臨む連通空間３０と連通し、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気の温度を検知する温度検知具４３が配設された検知用蒸気流路として機能する。
また、導出用水平向き流路６０Ｂ及び導出用下方向き流路６１Ａが、検知用蒸気流路としての検知用水平向き流路６０Ａと注出流路３１における弁機構Ｖの下流側とを連通し、検知用水平向き流路６０Ａからの蒸気を蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１における弁機構Ｖの下流側に通流させる導出用蒸気流路として機能する。
【００７３】
ここで、上記のように構成された検知用水平向き流路６０Ａ及び導出用水平向き流路６０Ｂを備えた水平向き流路６０と、導出用下方向き流路６１Ａ（下方向き流路６１）と、水平向き流路６０と下方向き流路６１とを接続する接続部６２とにより、蒸気流路３２の一部が形成されるが、図６〜図８に示すように、接続部６２の流路断面積Ｂは、検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積の狭部７０として機能するように形成されている。また、下方向き流路６１の流路断面積Ａは、蒸気流路３２の流路断面積（検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃ、導出用水平向き流路６０Ｂの流路断面積（図示せず）、接続部６２の流路断面積Ｂなど）よりも小さな流路断面積の絞り部として機能するように形成されている。
【００７４】
次に、上記のように構成された電気ケトルを用いて、内容器３内の湯水を加熱して、蒸気が蒸気流路３２を通流する際の状態について説明する。
【００７５】
ユーザが、ケトル本体２を電源プレート１上に載置し、内容器３内の湯水を加熱するために操作部１０の湯沸し用の運転スイッチ１０Ａを押圧すると、給電機構１Ａから受電機構２Ａを介して電熱ヒータ５に電力が供給され、電熱ヒータ５により内容器３内の湯水が加熱される。
当該加熱に伴って内容器３内の湯水から蒸気が発生すると、当該蒸気は順次上昇して内蓋板２２に貫通形成された蒸気流通孔を介して連通空間３０内に導入され、蒸気流路３２を通流することとなる。即ち、当該蒸気は、蒸気流通孔、連通空間３０、転倒止水弁Ｑ、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂ、水平向き流路６０（検知用水平向き流路６０Ａ、接続部６２、導出用水平向き流路６０Ｂ（水平向き分岐流路６０ｂを含む）、下方向き流路６１（導出用下方向き流路６１Ａ）、蒸気導出口３２Ｃの順に通流し、注出流路３１内に導出される。
【００７６】
この際、蓋体６の内部に、内容器３と外部とを連通し、内容器３内の湯水を注ぎ口９を介して外部に通流させる注出流路３１と、注出流路３１に設けられ、注出流路３１を開閉自在な弁機構Ｖと、内容器３と注出流路３１における弁機構Ｖの下流側とを連通し、内容器３内の湯水から発生する蒸気を注出流路３１における弁機構Ｖの下流側に通流させる蒸気流路３２とを備えており、また、蒸気流路３２が、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して内容器３と連通し、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気の温度を検知する温度検知具４３が配設された検知用水平向き流路６０Ａ（検知用蒸気流路）と、当該検知用水平向き流路６０Ａと注出流路３１における弁機構Ｖの下流側とを連通し、検知用水平向き流路６０Ａからの蒸気を蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１における弁機構Ｖの下流側に通流させる導出用水平向き流路６０Ｂ及び導出用下方向き流路６１Ａ（導出用蒸気流路）とを備えている。このため、注出流路３１を弁機構Ｖにより閉鎖した状態において、電熱ヒータ５による内容器３内の湯水の加熱により内容器３内にて発生した蒸気の全量（結露した蒸気以外）を、内容器３、蒸気流路３２（検知用水平向き流路６０Ａ、導出用水平向き流路６０Ｂ及び導出用下方向き流路６１Ａ）、注出流路３１、注ぎ口９の順に通流させ順次温度を低下させて、蒸気流路３２及び注出流路３１内で結露させることができ、注ぎ口９から排出される蒸気の量をある程度低減することができる。この際、蓋体６の上面に蒸気口を開口形成する必要がないので、蓋体６の上面から蒸気が排出されることが無く、子供等が蒸気に触れる可能性を低減することができる。
【００７７】
説明を加えると、内容器３内で発生した蒸気は上昇して、まず、検知用水平向き流路６０Ａを形成する蒸気流路形成部材４０の下部材４２の板状部材（底壁部）において上下方向に貫通形成された蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して、検知用水平向き流路６０Ａを形成する蒸気流路形成部材４０の上部材４１の板状部材（天井壁部）に向かって当該検知用水平向き流路６０Ａ内に導入される。この際、当該蒸気は、検知用水平向き流路６０Ａの天井壁部において蒸気導入口３２Ａと対向する箇所に形成され且つ検知用水平向き流路６０Ａの上流側から下流側に向かって流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面４１ｅに沿って案内され、検知用水平向き流路６０Ａの下流側に向かって通流することとなる。
これにより、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気を検知用水平向き流路６０Ａの下流側に向かって適切に案内した状態で確実に通流させることができ、当該蒸気を検知用水平向き流路６０Ａに設けられた温度検知具４３へ確実に通流させることができる。
【００７８】
検知用水平向き流路６０Ａが直線状流路部を備え、当該直線状流路部において、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂと温度検知具４３とが上流側から下流側に向かって記載順に配設されているので、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂと温度検知具４３とは対向した位置に配置され、直線状流路部において蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気は温度検知具４３に向かって通流することとなる。このため、蒸気の通流状態が変動したとしても当該蒸気は確実に温度検知具４３に到達する。特に、温度検知具４３のキャップ４３ａが、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部の下流側端部を閉塞するように設けられるので、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気が温度検知具４３に向かって確実に通流できるとともに、温度検知具４３近傍で確実に滞留することとなり、温度検知具４３における蒸気の温度検知を確実に早めつつ、検知精度を確実に向上させることができる。
【００７９】
また、蒸気流路３２が、検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２に、検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積Ｂの狭部７０を備えるので、狭部７０の上流側の空間をできるだけ少なく、即ち、当該空間を検知用水平向き流路６０Ａのみとすることができ、接続部６２よりも上流側に位置する検知用水平向き流路６０Ａに、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して導入された蒸気を積極的に滞留させ易くなり、この滞留する蒸気の温度を検知用水平向き流路６０Ａ内に設けられた温度検知具４３により早期且つ安定的に検知することができ、温度検知精度を確実に向上させることができる。
【００８０】
さらに、接続部６２が、検知用水平向き流路６０Ａの下流側端部を除く箇所と導出用水平向き流路６０Ｂとが接続される箇所、特に、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの下流側で且つ温度検知具４３の上流側の箇所と導出用水平向き流路６０Ｂとが接続される箇所に形成されるので、少なくとも温度検知具４３よりも上流側の検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部内に蒸気を滞留させつつ、温度検知具４３の上流側における接続部６２を介して当該直線状流路内の蒸気を導出用水平向き流路６０Ｂに通流させることができる。
【００８１】
検知用水平向き流路６０Ａにおける下流側端部が温度検知具４３により閉鎖されているので、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを介して検知用水平向き流路６０Ａ内に導入される蒸気を、少なくとも温度検知具４３による閉塞箇所よりも上流側及び狭部７０よりも上流側の空間で滞留させることができ、当該空間に配設される温度検知具４３による蒸気の温度検知をより一層早めつつ、検知精度をより一層確実に向上させることができる。また、接続部６２が検知用水平向き流路６０Ａにおける温度検知具４３側に接続されているので、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから検知用水平向き流路６０Ａ内に導入された蒸気は、温度検知具４３に比較的近い部位にまで通流して接続部６２に到達することとなるため、温度検知具４３近傍に蒸気を通流させ易くなり、当該蒸気の温度の早期検知及び検知精度の向上を期待することができる。
【００８２】
検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとが接続部６２により相互に略１８０度屈曲した状態で接続されるので、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入された蒸気が、検知用水平向き流路６０Ａを通流した後、接続部６２を介して導出用水平向き流路６０Ｂ内を通流するためには、接続部６２にて略１８０度方向変換する必要が生じ、導出用水平向き流路６０Ｂ内への導入が阻害され流速が低下し、当該蒸気の検知用水平向き流路６０Ａ内における滞留を促進することができ、温度検知具４３での蒸気の温度の検知を早めつつ検知精度を向上させることができる。また、検知用水平向き流路６０Ａを通流する蒸気が接続部６２にて略１８０度屈曲する際における流速の低下により、当該蒸気の温度の低下を促進することができ結露を促進することができる。
【００８３】
さらに、蒸気は、狭部７０を通過して当該狭部７０よりも流路断面積が拡大した導出用水平向き流路６０Ｂを通流することで圧力が低下し、結露が促進されつつ、当該導出用水平向き流路６０Ｂから下方側に延出する導出用下方向き流路６１Ａを通流して、当該導出用下方向き流路６１Ａの下流側端部に形成された蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１に導出される。この際、導出用水平向き流路内６１Ａを通流する蒸気は、導出用下方向き流路６１Ａに導入される際に当該導出用下方向き流路６１Ａ内を下方向に沿って通流するように強制的に方向変換させられるため、当該蒸気は導出用下方向き流路６１Ａの入り口付近で滞留することとなる。即ち、蒸気が導出用下方向き流路６１に導入される際には、比較的高温の蒸気が上昇しようとする方向（上方向）とは反対側の下方向に強制的に方向変換させられるので、当該蒸気の流速を良好に低下することができるのである。
これにより、導出用下方向き流路６１Ａ内を通流する蒸気の流速は比較的低下した状態となり、蒸気が検知用水平向き流路６０Ａ及び導出用水平向き流路６０Ｂ内を通流する流速を低下させることができ、当該蒸気の温度低下を促進し結露を促進して、蒸気の量を低減することができる。このように蒸気の量を低減させた状態で、更に、当該蒸気を導出用下方向き流路６１Ａの下流側端部に形成された蒸気導出口３２Ｃを介して注出流路３１内に導出し、注ぎ口９を介して外部に排出するので、注ぎ口９から排出される蒸気を一層低減することができる。
【００８４】
導出用水平向き流路６０Ｂの一部（水平向き分岐流路６０ｂ）及び導出用下方向き流路６１Ａが、注出流路３１を開閉自在な弁機構Ｖの一部（円盤状本体２５ｂ）の上方側に位置するので、弁機構Ｖの開閉により内容器３内の湯水の注ぎ口９を介する通流を良好に制御できながら、弁機構Ｖの一部と蒸気流路３２の導出用水平向き流路６０Ｂの一部（水平向き分岐流路６０ｂ）及び導出用下方向き流路６１Ａとを上下方向に重ねて配置して上下方向におけるコンパクト化を図ることができる。また、導出用下方向き流路６１Ａの下流側端部に開口形成された蒸気導出口３２Ｃが、弁機構Ｖの一部（円盤状本体２５ｂ）に対して上下方向で対向する状態で、注出流路３１における弁機構Ｖの下流側の部位に開口するので、蒸気導出口３２Ｃから注出流路３１における弁機構Ｖの下流側の部位に導出された蒸気が、弁機構Ｖの一部（円盤状本体２５ｂ）の上部に衝突して、当該蒸気の流速が低下することとなる。
これにより、蒸気が注出流路３１内を通流する通流する流速をより一層低下させることができ、当該蒸気の温度低下をより一層促進し結露を促進して蒸気の量をより一層低減することができる。
【００８５】
その後、検知用水平向き流路６０Ａにおいて、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂから導入され温度検知具４３に導かれた蒸気の温度が検知され、温度検知具４３が所定の蒸気の温度を検知すると、内容器３内の湯水が所定の温度に到達しているものとして、制御部が電熱ヒータ５への電力の供給を遮断する。
【００８６】
そして、内容器３内の湯水を注ぎ口９を介して外部に排出する際には、ユーザは把手８を把持しながら弁操作具２６を操作し、把手８に対して反対側に設けられた注ぎ口９側が下方となるように傾けることにより、内容器３内の湯水を注ぎ口９から外部に通流させることができる。
【００８７】
よって、温度検知具４３での蒸気の温度検知を早めつつ精度を確実に向上させながら、注ぎ口９から排出される蒸気の量を確実に低減することができる電気ケトルを提供できた。
【００８８】
〔別実施形態〕
（Ａ）上記実施形態では、図１０に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側に温度検知具４３を設け、当該直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの下流側で且つ温度検知具４３の上流側の箇所において、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂよりも当該温度検知具４３側に偏倚した位置と、導出用水平向き流路６０Ｂとが接続される箇所に、接続部６２を形成する構成とし、当該接続部６２に狭部７０を設ける構成とし、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとを接続部６２により略１８０度程度屈曲させて接続する構成としたが、例えば、（Ａ−１）〜（Ａ−９）に示すように、当該構成の全部または一部を適宜変更することができる。
【００８９】
（Ａ−１）例えば、図１１（ａ）に模式的に示すように、狭部７０を、接続部６２とは別の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所、即ち、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２よりも下流側の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所に形成することもできる。
【００９０】
（Ａ−２）例えば、図１１（ｂ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを概略Ｌ字形状に屈曲形成し、一方側の直線状流路部に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを形成し、他方側の直線状流路部に温度検知具４３を設ける構成とするとともに、狭部７０を、接続部６２とは別の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所、即ち、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２よりも下流側の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所に形成することもできる。
【００９１】
（Ａ−３）例えば、図１１（ｃ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側の下流側端部を除く箇所に温度検知具４３を設け、当該直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂ及び温度検知具４３の下流側の箇所において、導出用水平向き流路６０Ｂが接続される箇所に、接続部６２を形成する構成とし、狭部７０を、接続部６２とは別の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所、即ち、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２よりも下流側の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所に形成することもできる。
【００９２】
（Ａ−４）例えば、図１１（ｄ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側の下流側端部を除く箇所に温度検知具４３を設け、当該温度検知具４３が設けられた箇所から接続部６２を介して略９０度屈曲するように導出用水平向き流路６０Ｂを接続し、狭部７０を当該接続部６２に設ける構成とすることもできる。
【００９３】
（Ａ−５）例えば、図１２（ａ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側端部に温度検知具４３を設け、当該温度検知具４３が設けられた直線状流路部の下流側端部から接続部６２を介して略９０度屈曲するように導出用水平向き流路６０Ｂを接続し、狭部７０を当該接続部６２に設ける構成とすることもできる。
【００９４】
（Ａ−６）例えば、図１２（ｂ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側の下流側端部を除く箇所に温度検知具４３を設け、直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの下流側で且つ温度検知具４３の上流側の箇所から接続部６２を介して略９０度屈曲するように導出用水平向き流路６０Ｂを接続し、狭部７０を当該接続部６２に設ける構成とすることもできる。
【００９５】
（Ａ−７）例えば、図１２（ｃ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを概略Ｌ字形状に屈曲形成し、一方側の直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを形成し下流側に温度検知具４３を設ける構成とするとともに、狭部７０を、接続部６２とは別の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所、即ち、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２よりも下流側の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所に形成することもできる。
【００９６】
（Ａ−８）例えば、図１２（ｄ）に模式的に示すように、検知用水平向き流路６０Ａを直線状流路部として形成し、直線状流路部の上流側に蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂを設け下流側端部に温度検知具４３を設け、直線状流路部における蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂの下流側で且つ温度検知具４３の上流側の箇所から接続部６２を介して略９０度屈曲するように導出用水平向き流路６０Ｂを接続し、接続部６２及び接続部６２の下流側の両方を狭部７０として形成するように構成することもできる。
【００９７】
（Ａ−９）例えば、図示しないが、他の部材に干渉しない程度であれば、検知用水平向き流路６０Ａの直線状流路部と導出用水平向き流路６０Ｂとを接続部６２により適宜角度に屈曲させることができ、好ましくは９０度以上の角度、より好ましくは、１８０度程度に屈曲させることができる。
また、図示しないが、当該接続部６２を、検知用水平向き流路６０Ａにおいて蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂよりも温度検知具４３側に偏倚させた位置に設けるのではなく、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂ側に偏倚させた位置や、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂと温度検知具４３間の任意の位置に設けることもできる。なお、蒸気導入口３２Ａ、３２Ｂは一つであってもよい。
【００９８】
（Ｂ）上記実施形態では、検知用水平向き流路６０Ａと導出用水平向き流路６０Ｂとの接続部６２に、検知用水平向き流路６０Ａの流路断面積Ｃよりも小さな流路断面積Ｂの狭部７０を設ける構成としたが、特にこの構成に限定されるものではなく、当該狭部７０を接続部６２よりも下流側の導出用水平向き流路６０Ｂの任意の箇所に設ける構成としてもよく、また、狭部７０を接続部６２及び当該接続部６２の下流側の両方に設ける構成としてもよい。
【００９９】
（Ｃ）上記実施形態では、検知用水平向き流路６０Ａに直線状流路部を設ける構成としたが、この構成に限らず、直線状流路部に加えて或いは換えて、曲線状流路や屈曲状流路等を適宜設ける構成としてもよい。
【０１００】
（Ｄ）上記実施形態では、検知用水平向き流路６０Ａを形成する蒸気流路形成部材４０の上部材４１の板状部材（天井壁部）において蒸気導入口３２Ａと対向する箇所に、検知用水平向き流路６０Ａの上流側から下流側に向かって流路断面積が大きくなるテーパー傾斜面４１ｅを形成したが、当該テーパー傾斜面４１ｅの傾斜角度や傾斜形状は適宜変更することができ、また、省略することもできる。
【０１０１】
（Ｅ）上記実施形態では、導出用水平向き流路６０Ｂの一部（水平向き分岐流路６０ｂ）及び導出用下方向き流路６１Ａを弁機構Ｖの弁座２０ａ及び弁体２５の円盤状本体２５ｂの上方側に配置し、導出用下方向き流路６１Ａの下流側端部に開口形成された蒸気導出口３２Ｃを、弁機構Ｖの弁体２５の円盤状本体２５ｂに対して上下方向で対向する状態で、注出流路３１における弁機構Ｖの下流側の部位に開口するように構成したが、このような構成に限らず、導出用水平向き流路６０Ｂの一部（水平向き分岐流路６０ｂ）、導出用下方向き流路６１Ａ及び蒸気導出口３２Ｃのうちの少なくとも一つを弁機構Ｖの弁体２５の円盤状本体２５ｂに対して上下方向で重なる位置に配設するように構成してもよく、また、これらの全てを当該円盤状本体２５ｂに対して上下方向で重ならない位置に配置する構成としてもよい。
【０１０２】
（Ｆ）上記実施形態では、蒸気路形成部材４０は、上部材４１、下部材４２、温度検知具４３及びパッキン部材４４を組み付けることで構成したが、内部に蒸気流路３２の一部を形成できる構成であれば、蒸気路形成部材４０の構成を変更することができ、例えば、上部材４１と下部材４２とを一体物として構成したり、上部材４１や下部材４２の構成を更に分割した構成とすることができる。
【０１０３】
（Ｇ）上記実施形態では、液体を貯留可能な内容器（貯留部の一例）３を容器本体４内に設けた二重構造の電気ケトルについて説明したが、容器本体４内に内容器３を設けない一重構造の電気ケトル、即ち、当該容器本体４の内部（貯留部の一例）に液体を直接貯留する構成としてもよい。
【０１０４】
（Ｈ）上記実施形態では、湯沸し器の一例としての電気ケトルに本発明を適用したが、湯沸し器であれば、その他の機器であってもよく、例えば、電気ポットであってもよい。
【０１０５】
なお、上記の実施形態（別実施形態を含む、以下同じ）で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することが可能であり、また、本明細書において開示された実施形態は例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されず、本発明の目的を逸脱しない範囲内で適宜改変することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
以上説明したように、できるだけ簡便且つコンパクトな構成で、注ぎ口から排出される蒸気の量を確実に低減することができる湯沸し器を提供することができる。
【符号の説明】
【０１０７】
３      内容器（貯留部）
４      容器本体
４Ａ    上方開口部
５      電熱ヒータ（加熱機構）
６      蓋体
９      注ぎ口
２０ｃ  貫通孔（蒸気導出口）
２５    弁体（弁機構）
２５ｂ  円盤状本体（弁機構の一部）
３１    注出流路
３２    蒸気流路
３２Ａ  蒸気導入口
３２Ｂ  蒸気導入口
３２Ｃ  蒸気導出口
４０    蒸気流路形成部材
４１    上部材（蒸気流路形成部材）
４１ｅ  テーパー傾斜面
４２    下部材（蒸気流路形成部材）
４２ｅ  管部（導出用下方向き流路）
４３    温度検知具（検知部）
６０ｂ  水平向き分岐流路（導出用水平向き流路）
６０Ａ  検知用水平向き流路（検知用蒸気流路、蒸気流路）
６０Ｂ  導出用水平向き流路（導出用蒸気流路、蒸気流路）
６１Ａ  導出用下方向き流路（導出用蒸気流路、蒸気流路）
６２    接続部
７０    狭部
Ｂ      狭部の流路断面積
Ｃ      検知用水平向き流路の流路断面積
Ｖ      弁機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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