(57)【要約】【課題】伝搬路状況に応じて、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットを、周波数方向と時間方向との少なくとも一方にグループ化し、グループ化した複数のスロット毎の制御情報を通知する装置並びに方法を提供する。【解決手段】一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御装置であって、グループ化選択部２１０は、伝搬路変動推定値を入力し、伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択する。【選択図】図２
2014135761.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局から送信される信号を用いて推定した通信品質に関する情報を前記基地局に送信する移動局であって、
周波数方向にｎ（ｎは１以上の整数）分割した周波数帯域のそれぞれに対応する通信品質に関する情報を、ｎ回の異なる時間スロットで送信し、
前記分割数ｎが可変であり、
前記異なる時間スロットで送信される通信品質に関する情報の各々は、互いに異なる期間で受信した信号を用いて推定されることを特徴とする移動局。
【請求項２】
前記期間は複数のＯＦＤＭシンボルから構成されることを特徴とする請求項１記載の移動局。
【請求項３】
基地局から送信される信号を用いて移動局が推定した通信品質に関する情報を含む信号を受信する基地局であって、
前記移動局からｎ（ｎは１以上の整数）回の異なる時間スロットで送信される、周波数方向にｎ分割した周波数帯域のそれぞれに対応する通信品質に関する情報を受信し、
前記分割数ｎが可変であり、
分割数ｎに関する情報を前記移動局に通知し、
前記異なる時間スロットで送信される通信品質に関する情報の各々は、互いに異なる期間で受信した信号を用いて推定されることを特徴とする基地局。
【請求項４】
前記期間は複数のＯＦＤＭシンボルから構成されることを特徴とする請求項３記載の基地局。
【請求項５】
基地局と移動局が通信する通信システムであって、
前記移動局は、
前記基地局から送信される信号を受信する受信部と、
周波数方向にｎ（ｎは１以上の整数）分割した周波数帯域のそれぞれに対応する通信品質に関する情報を、ｎ回の異なる時間スロットで送信する送信部と、を備え、
前記基地局は、
前記移動局に信号を送信する送信する送信部と、
前記移動局からｎ（ｎは１以上の整数）回の異なる時間スロットで送信される、周波数方向にｎ分割した周波数帯域のそれぞれに対応する通信品質に関する情報を受信する受信部と、を備え、
前記分割数ｎが可変であり、
前記異なる時間スロットで送信される通信品質に関する情報の各々は、互いに異なる期間で受信した信号を用いて推定されることを特徴とする通信システム。
【請求項６】
前記期間は複数のＯＦＤＭシンボルから構成されることを特徴とする請求項５記載の通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直交周波数分割多重システムにおける一以上のサブキャリアを含むグループ毎の伝搬路情報の送信に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信システムの高速化が求められており、高速化・大容量化が実現可能な方式のひとつとして、複数の搬送波に情報を乗せて通信を行うマルチキャリア伝送方式が注目されている。マルチキャリア伝送方式の一種である直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ）方式は、互いに直交するサブキャリアの間隔を狭くすることができるため周波数利用効率が高く、シンボル列の先頭に付加されるガードインターバルによりマルチパスフェージングに対する耐性が強いことから、広帯域の無線通信システムにとって最も有力な変調方式のひとつである。
【０００３】
シングルキャリア伝送で広帯域伝送を行う場合には、周波数選択性フェージングの影響により、帯域全体の周波数特性が平坦でなくなる。これは、時間領域においては、符号間干渉が発生していることに相当し、伝送品質が著しく劣化する要因となる。これに対してＯＦＤＭ方式では、周波数選択性フェージング環境下においても、各サブキャリアの伝搬路変動はそれぞれ一様フェージングとみなすことができるため、周波数選択性フェージングの影響を軽減することができる。
【０００４】
また、周波数選択性フェージングの影響により各サブキャリアの伝搬路環境、例えば信号対雑音電力比（ＳＮＲ：Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）はそれぞれ異なる環境において、全てのサブキャリアに対し一律な多値数の多値変調方式を用いるのではなく、伝搬路状態に応じてサブキャリア毎に適切な変調パラメータを与える適応変調方式（サブキャリア適応変調方式）を適用する、例えば受信電力が大きいサブキャリアには大きな多値数の６４ＱＡＭ（Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）を用い、低いサブキャリアには小さな多値数のＢＰＳＫ（Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）を用いることにより周波数利用効率を向上させることができる。
【０００５】
しかし、サブキャリア毎に変調パラメータを与える方法は、送受信機間でサブキャリア毎の変調パラメータおよび伝搬路情報の通知が必要となる。サブキャリア数の増加にともない通知しなければならない情報量も増加するため、限られた通信容量に対して制御情報が占める割合が高くなり、伝送効率が低下するという問題があった。
【０００６】
この問題を解決するために、複数のサブキャリアをグループ化する方法が非特許文献１に提案されている。非特許文献１では、一定数のサブキャリアをグループ化することにより制御情報量の軽減を図っており、グループ内のサブキャリア数に関する検討を行っている。図３にサブキャリアのグループ化の一例を示す。
【０００７】
また、伝搬路環境の変化に応じて、グループに含まれるサブキャリア数を適応的に変化させる方法も考案されている（特許文献１）。特許文献１で開示されているシステム例を図１９に示す。この中では、移動局７５０が有する制御部７５２において、受信電力の差が所要の閾値に収まるサブキャリアをまとめ、かつグループの数が最小になるように制御することにより通知情報量の削減を図っている。
【０００８】
また、他の従来の方式として、シングルキャリア伝送に適応変調を適用するシステムにおいて、伝搬路環境が変化したときに移動局から基地局に変調方式変更の要求し、基地局が許可を出せば移動局から伝搬路に関する情報を基地局に通知し、基地局では移動局から通知された伝搬路情報を基にして変調方式を決定するという方式が開示されている（特許文献２）。特許文献２で開示されているシステム例を図２０および図２１に示す。図２０は、移動機８００の全体の構成を示し、図２１は、回線品質測定部８０６の構成を示す。移動局８００では、回線品質測定部８０６において回線状況を測定し、測定した回線状況が回線状況判断部８０６ｃにおいて変動したと判断された場合、変調方式変更要求のための信号が生成され基地局に送信される。このとき、移動局が変調方式選択し基地局に通知するが、回線品質を基地局に通知して基地局が変調方式を決定してもよい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００３−１６９０３６号公報
【特許文献２】特開２００４−２３１４５号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】滕，永長，森，小林，「適応変調を用いたバーストモードＯＦＤＭ通信方式に関する検討」，電子情報通信学会，信学技報ＲＣＳ２００１−１０９，ｐｐ５１−５７，２００１年９月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、移動局から基地局へ送信できる通信容量は限られており、オーバヘッドを抑制するためには、移動局から基地局へ通知する制御情報量に制限を設けなくてはならない。つまり、制御情報通知のためのグループ化における最大のグループ数が、移動局から基地局への制御チャネル容量により制限される。
【００１２】
このようなシステムにおいて、従来の一定数のサブキャリアをグループ化する方法では、図２２に示すようにサブキャリア間でフェージングの変動が激しい場合にグループ内の各サブキャリアの伝搬路特性が大きく異なる。図２２は、伝搬路の周波数変動が大きく時間変動が小さい伝搬路で周波数方向にグループ化した例を示す図である。このため、伝搬路情報としてグループ内のサブキャリアの受信ＳＮＲが最低の値を通知した場合、所要品質を満たすためにグループ内で受信環境が良好なサブキャリアがあっても低伝送レートの変調パラメータを適用することになるため、周波数利用効率が低下してしまう。一方、グループ内の全サブキャリアの平均受信ＳＮＲを通知した場合、受信環境が劣悪なサブキャリアに対してもグループ内の他のサブキャリアと同じ伝送レートの変調パラメータを適用することになるため、所要品質を満たさないという問題が生じる。
【００１３】
図１９に示す従来例のように、受信電力の差が所要の閾値に収まるサブキャリアをまとめ、かつグループの数が最小になるように制御する方法では、サブキャリア間でフェージングの変動が激しい場合に、グループ化するサブキャリア数が減少し、通知しなければならない制御情報量は増加してしまう。前記制御情報量に上限を設けたシステムにおいては、グループ内の各サブキャリアの受信電力の差が所要の閾値を満たさなくなる可能性があるため、上記の一定数のサブキャリアをグループ化する方法と同様の問題が生じる。
【００１４】
また、図１９に示す従来例は、伝搬路変動を測定するブロックを有していないため、伝搬路の時間変動を考慮していない。すなわち、図２２に示すように一定の周期でグループ化し変調パラメータを選択するため、伝搬路の時間変動が小さい環境において、通知する制御情報が毎回ほぼ同じである。このため制御情報通知の効率が悪いという問題がある。
【００１５】
図２０に示した従来例では、伝搬路環境の時間変動によって移動局が変調方式を切り替えるタイミングを決定するため、変調方式を切り替えない期間において変調方式選択に使用する制御情報を通知しなくてもよいという利点がある。しかし、この従来例においては、マルチキャリア通信システムにおける制御情報量の削減について考慮されていない。また、開示されているサブキャリアのグループ化を適用したとしても、変調方式を切り替える際にはサブキャリア数あるいはグループ数分の制御情報を送信しなければならない。このため制御情報通知用のチャネルが一定の容量だけ割り当てられているシステムを想定した場合、制御チャネルの容量に上限があるため、変調方式を切り替える際に特許文献１および特許文献２に開示された従来例と同様の問題が生じる。
【００１６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、伝搬路状況に応じて、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットを、周波数方向と時間方向との少なくとも一方にグループ化し、グループ化した複数のスロット毎の制御情報を通知する装置並びに方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
（１）本発明に係る変調制御装置の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御装置であって、伝搬路変動推定値を入力し、伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するグループ化選択部を備えることを特徴とする。
【００１８】
このように、本発明の制御情報グループ化制御装置の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００１９】
（２）また、本発明の制御情報グループ化制御装置の別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御装置であって、伝搬路状況を示す伝搬路情報を入力し、前記伝搬路情報に基づいて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定する伝搬路変動推定部と、前記伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するグループ化選択部と、を備えることを特徴とする。
【００２０】
このように、本発明の制御情報グループ化制御装置の別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、伝搬路情報に基づいて伝搬路変動推定値を推定することができる。
【００２１】
（３）さらに、本発明に係る制御情報グループ化制御装置のさらに別の一態様によれば、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小変調単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの変調単位を制御する制御情報グループ化制御装置であって、受信機の移動速度を示す移動速度情報を入力し、前記移動速度の大きさに基づいて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定する伝搬路推定部と、前記伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される変調単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するグループ化選択部と、を備えることを特徴とする。
【００２２】
このように、本発明の制御情報グループ化制御装置の一態様によれば、伝搬路状況として移動速度を用いることができる。これにより、移動局の移動速度が著しい場合であっても、グループ化方式を選択する場合に、伝搬路状況の変動をより適切に反映したグループ化を実現することが可能になる。
【００２３】
（４）本発明に係る制御情報グループ化の別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御装置であって、過去の伝搬路状況を示す制御情報を記憶する制御情報記憶部と、現在の伝搬路状況を示す制御情報を入力し、前記過去の制御情報と前記現在の制御情報とを用いて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定する伝搬路変動推定部と、前記伝搬路変動推定値を用いて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するグループ化選択部と、備えることを特徴とする。
【００２４】
このように、本発明に係る制御情報グループ化制御装置の別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、基地局側でグループ化方式を選択して移動局に通知することにより、移動局側の処理負荷を軽減することができる。さらに、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００２５】
（５）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記グループ化選択部は、変調単位を構成するスロット数を一定にすることを特徴とする。
【００２６】
このように、グループ内のスロット数を一定にする場合、移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。特に、グループ内のスロット数を一定にし、時間方向に複数のスロットをグループ化する場合に、周波数方向のグループ数が増えることにより制御情報量が増加するものの、制御情報を時間方向の要素で分割して複数回に分けて移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。これにより、予め一定容量の制御チャネルが確保されている通信システムにおいて、制御チャネルを最大限に利用することができる。
【００２７】
（６）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記グループ化選択部は、伝搬路変動推定値が所定の閾値より大きい場合に、時間方向のスロット数を大きくし、伝搬路変動推定値が所定の閾値以下場合に、周波数方向のスロット数を大きくすることを特徴とする。
【００２８】
このように、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、適切な変調方式を採用することができる。これにより、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００２９】
（７）また、本発明に係る制御情報通知制御装置の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位毎の制御情報の送信を制御する制御情報通知制御装置であって、前記制御情報通知単位へ複数のスロットをグループ化するグループ化方式と、複数のスロット毎の伝搬路情報とを入力し、前記スロット毎の伝搬路情報を用いて、前記制御情報通知単位毎の伝搬路状況を示す制御情報を生成する制御情報生成部と、前記制御情報生成部へ、生成した制御情報を送信するタイミングを指示する制御情報送信制御部と、を備えることを特徴とする。
【００３０】
このように、本発明に係る制御情報通知制御装置の一態様によれば、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含む制御情報を生成することができる。また、生成した制御情報を送信するタイミングを制御することができる。これにより、移動局は、グループ化した制御情報通知単位毎に伝搬路情報を基地局へ通知することができる。
【００３１】
（８）本発明に係る制御情報通知制御装置において、前記制御情報生成部は、制御情報通知単位を構成する時間方向のスロットの数で前記制御情報を分割し、前記制御情報送信制御部は、前記分割した制御情報それぞれについて送信するタイミングを指示することを特徴とする。
【００３２】
このように、時間方向に複数のスロットをグループ化する場合に、制御情報を分割して複数回に分けて移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。これにより、予め一定容量の制御チャネルが確保されている通信システムにおいて、制御チャネルを最大限に利用することができる。
【００３３】
（９）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記制御情報生成部は、複数のスロットそれぞれの伝搬路情報として、制御情報通知単位を構成する時間方向の第一番目のスロットに対応する伝搬路情報を用いることを特徴とする。
【００３４】
このように、時間方向へ複数のスロットがグループ化されている場合に、最初のスロットの伝搬路状況を基地局へ通知することができる。
【００３５】
（１０）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記制御情報生成部は、複数の制御情報通知単位それぞれの制御情報を複数に分割し、複数の制御情報通知単位の分割した制御情報を合わせた複合制御情報を生成し、前記制御情報送信制御部は、前記複合制御情報を送信するタイミングを指示することを特徴とする。
【００３６】
このように、制御情報を複数に分割して通知することにより、一度に通知する制御情報量を調整することができる。また、周波数方向に複数のグループがある場合、すべてのグループの伝搬路情報を同じ送信タイミングで基地局に通知することができるため、上り伝搬路情報通知の際にすべてのグループにおいて同様の時間ダイバーシチ効果を得ることができる。
【００３７】
（１１）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記制御情報生成部は、制御情報通知単位の時間方向のスロット数の回数制御情報を生成し、第一番目の制御情報を、時間方向の第一番目のスロットに対応する伝搬路情報を用いて生成し、第二番目の制御情報を、第二番目のスロットに対応する伝搬路情報を用いて前回生成した制御情報を補正することによって生成し、制御情報通知単位の時間方向のスロット数の回数繰り返して制御情報を生成することを特徴とする。
【００３８】
このように、より多くのスロットを考慮して伝搬路情報を生成することにより、伝搬路状況の推定精度を向上させることができる。
【００３９】
（１２）本発明に係る制御情報グループ化制御装置において、前記制御情報生成部は、複数のスロットそれぞれの伝搬路情報として、制御情報を通知するタイミングから過去に遡った複数のスロットの伝搬路情報を用いることを特徴とする。
【００４０】
このように、過去に遡った複数のスロットを考慮して伝搬路情報を生成することにより、伝搬路状況の推定精度を向上させることができる。
【００４１】
（１３）本発明に係る無線機の一態様は、請求項１から請求項６のいずれかに記載の制御情報グループ化装置と、前記制御情報グループ化装置で選択したグループ化方式を含む制御情報を生成する制御情報生成部と、前記制御情報を送信する送信部と、を備えることを特徴とする。
【００４２】
このように、本発明に係る無線機の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化し、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を送信することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。
【００４３】
（１４）本発明に係る無線機の別の一態様は、グループ化方式を含む制御情報を受信する受信部と、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を推定し、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を示す伝搬路情報を出力する伝搬路推定部と、受信した制御情報に含まれるグループ化方式と、前記伝搬路推定部が出力した伝搬路情報とを入力する請求項７から請求項１２のいずれかに記載の制御情報通知制御装置と、前記制御情報通知制御装置の制御情報生成部が生成した制御情報を、前記制御情報通知制御装置の制御情報送信制御部が指示するタイミングで送信する送信部と、を備えることを特徴とする。
【００４４】
このように、本発明に係る無線機の別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化した制御情報通知単位の伝搬路情報を制御情報として生成することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、制御情報を送信するタイミングを指示することができる。
【００４５】
（１５）本発明に係る無線機のさらにの別の一態様は、請求項１から請求項６のいずれかに記載の制御情報グループ化装置と、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を推定し、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を示す伝搬路情報を出力する伝搬路推定部と、前記制御情報グループ化装置が選択したグループ化方式と、前記伝搬路推定部が出力した伝搬路情報とを入力する請求項７から請求項１２のいずれかに記載の制御情報通知制御装置と、前記制御情報通知制御装置の制御情報生成部が生成した制御情報を、前記制御情報通知制御装置の制御情報送信制御部が指示するタイミングで送信する送信部と、を備え、前記制御情報通知制御装置の制御情報生成部は、グループ化方式と制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含む制御情報を生成することを特徴とする。
【００４６】
このように、本発明に係る無線機のさらに別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。また、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を制御情報として送信することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、制御情報を送信するタイミングを指示することができる。
【００４７】
（１６）本発明に係る無線通信システムの一態様は  一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を第一無線機と第二無線機との間で制御するマルチキャリア無線通信システムであって、第一無線機は、請求項１から請求項６のいずれかに記載の制御情報グループ化装置と、前記制御情報グループ化装置が選択したグループ化方式を示す伝搬路情報を制御情報として生成する制御情報生成部と、前記制御情報および第二無線機を送信先とするデータ信号を送信する送信部と、を備え第二無線機は、前記第一無線機から制御情報を受信する受信部と、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を推定し、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を示す伝搬路情報を出力する伝搬路推定部と、受信した制御情報に含まれるグループ化方式と、前記伝搬路推定部が出力した伝搬路情報とを入力する請求項７から請求項１２のいずれかに記載の制御情報通知制御装置と、前記制御情報通知制御装置の制御情報生成部が生成した制御情報を、前記制御情報通知制御装置の制御情報送信制御部が指示するタイミングで送信する送信部と、を備え、前記第一無線機は、第二無線機から通知された前記制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含む制御情報に基づいて、第二無線機を送信先とするデータ信号を変調および符号化することを特徴とする。
【００４８】
このように、本発明に係る無線通信システムの一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、第一の無線機（移動局）から第二の無線機（基地局）へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、第一無線機（基地局側）でグループ化方式を選択するため第二無線機（移動局側）の処理量を抑制することができる。さらに、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００４９】
（１７）また、本発明に係る無線通信システムの別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を第一無線機と第二無線機との間で制御するマルチキャリア無線通信システムであって、第一無線機は、グループ化方式を含む制御情報を受信する受信部と、第二無線機を送信先とするデータ信号を送信する送信部と、を備え第二無線機は、請求項１から請求項６のいずれかに記載の制御情報グループ化装置と、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を推定し、一つあるいは複数のスロット毎の伝搬路状況を示す伝搬路情報を出力する伝搬路推定部と、前記制御情報グループ化装置が選択したグループ化方式と、前記伝搬路推定部が出力した伝搬路情報とを入力する請求項７から請求項１２のいずれかに記載の制御情報通知制御装置と、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含む制御情報を送信する送信部と、を備え、前記第一無線機は、第二無線機から通知された前記制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含む制御情報に基づいて、第二無線機を送信先とするデータ信号を変調および符号化することを特徴とする。
【００５０】
このように、本発明に係る無線通信システムの別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、第一の無線機（移動局）から第二の無線機（基地局）へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００５１】
（１８）本発明に係る制御情報グループ化制御方法の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御方法であって、伝搬路変動推定値を入力し、前記伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するステップを備えることを特徴とする。
【００５２】
このように、本発明に係る制御情報グループ化制御方法の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００５３】
（１９）本発明に係る制御情報グループ化制御方法の別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御方法であって、伝搬路状況を示す伝搬路情報に基づいて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定するステップと、前記伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するステップと、を備えることを特徴とする。
【００５４】
このように、本発明の制御情報グループ化制御方法の別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、伝搬路情報に基づいて伝搬路変動推定値を推定することができる。
【００５５】
（２０）本発明に係る制御情報グループ化制御方法の更に別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御方法であって、受信機の移動速度を示す移動速度情報に基づいて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定するステップと、前記伝搬路変動推定値に基づいて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するステップと、を備えることを特徴とする。
【００５６】
このように、本発明に係る制御情報グループ化制御方法さらに別の一態様によれば、伝搬路状況として移動速度を用いることができる。これにより、移動局の移動速度が著しい場合であっても、グループ化方式を選択する場合に、伝搬路状況の変動をより適切に反映したグループ化を実現することが可能になる。
【００５７】
（２１）本発明に係る制御情報グループ化制御方法の別の一態様は、一定の時間長と一定の周波数帯域とにより定められるスロットを最小制御情報通知単位とし、周波数方向と時間方向との二次元に配列する複数のスロットの制御情報通知単位を制御する制御情報グループ化制御方法であって、過去の伝搬路状況を示す制御情報を記憶するステップと、前記過去の制御情報と現在の伝搬路状況を示す現在の制御情報とを用いて、伝搬路状況の変動を示す伝搬路変動推定値を推定するステップと、前記伝搬路変動推定値を用いて、周波数方向の一以上のスロットと時間方向の一以上のスロットの配列で構成される制御情報通知単位へ、複数のスロットをグループ化するグループ化方式を選択するステップと、備えることを特徴とする。
【００５８】
このように、本発明に係る制御情報グループ化制御方法の別の一態様によれば、複数のスロットを周波数方向と時間方向の二次元の配列へグループ化することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。また、基地局側でグループ化方式を選択して移動局に通知することにより、移動局側の処理負荷を軽減することができる。さらに、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。これにより、適切な変調方式を採用することができるため、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【００５９】
（２２）本発明に係る制御情報グループ化制御方法において、前記グループ化方式を選択するステップは、制御情報通知単位を構成するスロット数を一定にすることを特徴とする。
【００６０】
このように、グループ内のスロット数を一定にする場合、移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。特に、グループ内のスロット数を一定にし、時間方向に複数のスロットをグループ化する場合に、周波数方向のグループ数が増えることにより制御情報量が増加するものの、制御情報を時間方向の要素で分割して複数回に分けて移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。これにより、予め一定容量の制御チャネルが確保されている通信システムにおいて、制御チャネルを最大限に利用することができる。
【００６１】
（２３）本発明に係る制御情報グループ化制御方法において、前記グループ化方式を選択するステップは、伝搬路変動推定値が所定の閾値より大きい場合に、時間方向のスロット数を大きくし、伝搬路変動推定値が所定の閾値以下場合に、周波数方向のスロット数を大きくすることを特徴とする。
【００６２】
このように、伝搬路変動に基づいて、時間方向と周波数方向へ適応的に複数のスロットをグループ化することにより、適切な変調方式を採用することができる。これにより、伝送レートを上げることができるとともに、通信品質を向上させることができる。
【発明の効果】
【００６３】
本発明によれば、伝搬路状況に応じて、周波数方向と時間方向との二次元に配列するスロットを、周波数方向と時間方向とにグループ化し、グループ化した複数のスロット毎の伝搬路情報を通知することができる。これにより、スロット毎の伝搬路情報を通知する場合に比べて、移動局が基地局へ通知する制御情報量を軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】第１の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの基地局の構成例を示す図である。
【図２】第１の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの移動局の構成例を示す図である。
【図３】周波数方向の変動が緩やかで、時間方向の変動が激しい伝搬路におけるスロットのグループ化の一例を示す図である。
【図４】周波数方向の変動が激しく、時間動向の変動が緩やかな伝搬路におけるスロットのグループ化の一例の一例である。
【図５】図３に示す伝搬路状況における上りの制御情報通知の一例を示す図である。
【図６】図４に示す伝搬路状況における上りの制御情報通知の一例を示す図である。
【図７】複数のスロットを周波数方向と時間方向との組み合わせでグループ化するグループ化方式の一例を示す図である。
【図８】周波数方向の拡散率が２である場合に複数のスロットをグループ化するグループ化方式一例を示す図である。
【図９】第２の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの基地局の構成例を示す図である。
【図１０】第２の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの移動局の構成例を示す図である。
【図１１】制御情報通知単位毎の伝搬路情報を分割し、複数のグループそれぞれの分割した伝搬路情報を同時に送信する方式の一例を示す図である。
【図１２】第６の実施形態の伝搬路情報の送信状況の一例を示す図である。
【図１３】第６の実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す他の一例を示す図である。
【図１４】第７の実施形態の伝搬路情報の送信状況の一例を示す図である。
【図１５】第７の実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す他の一例を示す図である。
【図１６】第８の実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す一例を示す図である。
【図１７】第９の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの基地局の構成例を示す図である。
【図１８】第９の実施形態に係る直交周波数分割多重システムの移動局の構成例を示す図である。
【図１９】特許文献１で開示されているシステムの構成例を示す図である。
【図２０】特許文献２で開示されているシステムの構成例を示す図である。
【図２１】特許文献２で開示されている回線品質測定部の構成例を示す図である。
【図２２】伝搬路の周波数変動が大きく時間変動が小さい伝搬路で周波数方向にグループ化した例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００６５】
次に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
（第１の実施形態）
本発明の第１の実施形態に係るスロット（サブキャリア）毎あるいはスロット（サブキャリア）の制御情報通知単位毎に適応変調を適用する直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ）システムの基地局の構成例を図１に示す。また、移動局の構成例を図２に示す。ただし、図１並びに図２には基地局１００と移動局２００がそれぞれ１つずつ示されているが、移動局は複数存在しており、その内の１つの移動局を示したものである。また、本明細書では、変調パラメータ（ＭＣＳ：Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｈａｎｎｅｌ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）は、符号化方式または変調方式の少なくとも一方を定めるものであり、符号化方式、変調方式、または、符号化方式と変調方式との組合せのいずれかである。複数の変調パラメータから一つの変調パラメータが選択され、使用される。
【００６６】
図１において、基地局１００のデータ送信部は、符号化部１０１、変調部１０２、変調パラメータ（ＭＣＳ）制御部１０３、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ：Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔａｔｉｏｎ）部１０４、制御情報多重部１０５、無線送信部１０６から構成される。基地局１００のデータ受信部は無線受信部１０７、制御情報分離部１０８、復調部１０９、復号化部１１０、制御情報生成部１１２から構成される一般的なサブキャリア毎適応変調ＯＦＤＭシステムの基地局装置に加えて、伝搬路情報を記憶しておくための制御情報記憶部１１１を有する。
【００６７】
一方、移動局２００は、無線受信部２０１、制御情報分離部２０２、伝搬路推定部２０３、復調および復号化方式を制御するＭＣＳ制御部２０４、高速フーリエ変換（ＦＦＴ：Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔａｔｉｏｎ）部２０５、復調部２０６、復号化部２０７、制御情報生成部２１２、制御情報多重部２１３、符号化部２１４、変調部２１５、無線送信部２１６から構成される一般的なサブキャリア毎適応変調ＯＦＤＭシステムの移動局装置に加えて、推定した伝搬路情報を記憶する伝搬路記憶部２０８と、伝搬路の変動を推定する伝搬路変動推定部２０９と、スロットのグループ化の方式を決定するグループ化選択部２１０と、制御情報を送信するタイミングを制御する制御情報送信制御部２１１を有する。また、本実施形態では、制御情報グループ化制御装置は、伝搬路記憶部２０８、伝搬路変動推定部２０９、グループ化選択部２１０、制御情報送信制御部２１１、制御情報生成部２１２により実現される。なお、制御情報グループ化制御装置は、少なくとも、グループ化選択部２１０を構成要素とする。
【００６８】
本明細書では、スロットは、一定の時間長で定められる時間チャネルと、一定の周波数帯域で定められる周波数チャネルとによって特定される。スロットは、変調パラメータが同じとなる最小変調単位であり、最小制御情報通知単位である。また、周波数チャネルは、一以上のサブチャネルから構成される。周波数チャネルがサブチャネルと同じ場合もあり得る。制御情報通知単位は、一以上のスロットから構成され、適応周期（適応変調周期）は、制御情報通知単位の時間方向の長さであり、時間方向のスロットの数によって定められることになる。
【００６９】
なお、以下の説明では、１ＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｔ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）・１サブキャリアを変調パラメータ（変調方式）が同じであるシンボル列の最小単位として１スロットと表現しているが、１ＴＴＩ内の複数のサブキャリアをまとめたもの（例えば３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）で提案されているＥＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ，ＵＴＲＡ：ＵＭＴＳ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ，ＵＭＴＳ：Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）におけるｃｈｕｎｋなど）、あるいは複数のＴＴＩにおける１あるいは複数のサブキャリアをまとめたものを、変調パラメータが同じであるシンボル列の最小単位としてスロットと考えても本発明を同様に適用できる。
【００７０】
また、本実施形態では、伝搬路情報としてＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）、ＳＩＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｒａｔｉｏ）などの受信信号電力あるいは搬送波電力に関連する指標を想定しているが、この他にもＢＥＲ（Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）などのデータ受信の成否に関連する指標を用いることもできる。
【００７１】
以下では、図１に従って基地局１００の送受信の手順について説明する。基地局１００の送信部において、送信データは符号化部１０１および変調部１０２において、それぞれ符号化および変調される。このとき、符号化方式および変調方式は、移動局２００から通知された伝搬路情報（ＣＳＩ：Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）に基づいてＭＣＳ制御部１０３により制御される。ＭＣＳ制御部における制御については後述する。変調されたシンボル列は、ＩＦＦＴ部１０４においてサブキャリアごとへの割り当ておよびＩＦＦＴ処理され、ＯＦＤＭシンボル列が生成される。制御情報多重部では、ＯＦＤＭシンボル列にチャネル推定用シンボル列（ＣＥ：Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ  Ｗｏｒｄ）およびＭＣＳ情報（ＭＬＩ：ＭＣＳ  Ｌｅｖｅｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）が多重され、無線送信部１０６を通して送信される。
【００７２】
無線受信部１０７で受信された信号は、制御情報分離部１０８においてＣＥと制御情報通知単位毎のＣＳＩおよびデータシンボル列に分離される。ＣＥは受信信号の伝搬路補償に用いられ、ＣＳＩはＭＣＳ制御部１０３に送られる。データシンボル列は復調部１０９および復号部１１０において、それぞれ復調および復号化され、受信データが取り出される。
【００７３】
ＭＣＳ制御部１０３では、移動局から通知されたＣＳＩを基に、符号化および変調方式（変調パラメータ）を決定する。ＭＣＳ制御部１０３は制御情報記憶部１１１へ読み書きができ、適応周期が最小適応周期より大きい場合ＣＳＩを記憶し、変調パラメータを切り替える際に再び読み出すことができる。ＭＣＳ制御部１０３は選択したＭＣＳを符号化部１０１と変調部１０２および制御情報生成部１１２に通知する。
【００７４】
制御情報生成部１１２は、ＭＣＳ制御部１０３から通知されたＭＣＳを移動局２００に送るためのＭＬＩを生成し、制御情報多重部１０５に送る。
【００７５】
次に、図２に従って移動局２００の送受信の手順について説明する。無線受信部２０１で受信された信号は、制御情報分離部２０２においてＣＥとＭＬＩおよびデータシンボル列に分離される。ＣＥは伝搬路推定部２０３に、ＭＬＩは復調および復号化のためのＭＣＳ制御部２０４に、データシンボル列はＦＦＴ部２０５にそれぞれ送られる。データシンボル列はＦＦＴ部２０５においてサブキャリア毎の変調シンボル列に変換された後、復調部２０６および復号部２０７において、それぞれ復調処理および復号処理が行われ、受信データが取り出される。このとき、復調方式および復号化方式は、基地局１００から通知されたＭＬＩおよびグループ化選択部２１０から送られたグループ化方式に基づいてＭＣＳ制御部２０４により制御される。
【００７６】
伝搬路推定部２０３は、ＣＥを用いて、サブキャリア毎の伝搬路状況を推定する。推定した伝搬路情報（伝搬路状況推定値）は伝搬路記憶部２０８および伝搬路変動推定部２０９に送られる。
【００７７】
伝搬路変動推定部２０９は、伝搬路推定部２０３から送られた伝搬路情報を基にして伝搬路の時間変動または伝搬路の周波数変動またはその両方を推定する。その際、伝搬路記憶部２０８に記憶しておいた過去の伝搬路情報を参照してもよい（図２中伝搬路記憶部２０８から伝搬路変動推定部２０９への点線の矢印）。推定した伝搬路変動情報（伝搬路変動推定値）はグループ化選択部２１０に送る。
【００７８】
グループ化選択部２１０は、伝搬路変動推定部２０９において推定した伝搬路変動情報に基づいてスロットをグループ化するグループ化方式を決定する。伝搬路の周波数変動が大きく、伝搬路の時間変動が小さいような場合は、スロットをサブキャリア方向（周波数方向）に少なく、時間方向に多くまとめるようなグループ化方式を選択する。時間方向にもグループ化する場合、制御情報を複数に分割して異なるタイミングで基地局に通知することにより、一度に通知する制御情報量を抑制することができる。また、グループ内のスロット数を一定にするような制御を行うことにより、移動局２００から基地局１００に通知する制御情報の伝送レートを一定にすることができるため、通信容量が一定である制御チャネルを用いて適応変調に使用する制御情報を伝送するシステムにおいて、制御チャネルを有効的に利用することが可能となる。
【００７９】
制御情報送信制御部２１１は、グループ化選択部２１０で選択されたグループ化方式に基づいて、各グループの伝搬路情報を基地局１００に送信するタイミングを決定する。グループ化方式と伝搬路情報の送信タイミングは伝搬路記憶部２０８と制御情報生成部２１２に通知する。
【００８０】
伝搬路記憶部２０８は、制御情報送信制御部２１１から通知されたグループ化方式と送信タイミングにしたがって、伝搬路情報を制御情報生成部２１２に送る。
【００８１】
制御情報生成部２１２は、グループ化方式を基地局１００に通知するための制御情報（ＧＳＩ：Ｇｒｏｕｐｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、および伝搬路記憶部２０８から送られてきた伝搬路データから基地局１００に通知するための伝搬路情報ＣＳＩを生成する。生成した伝搬路情報は、制御情報送信制御部２１１から通知されたタイミングで制御情報多重部２１３に送られる。
【００８２】
送信データは、符号化部２１４および変調部２１５においてそれぞれ符号化および変調され、制御情報多重部２１３において、制御情報生成部２１２から送られてきた制御情報が多重され、無線送信部２１６を経て送信される。
【００８３】
伝搬路の変動とサブキャリアのグループ化方式の一例を図３および図４に示す。図３に示すのは、周波数方向の変動が緩やかで、時間方向の変動が激しい伝搬路におけるスロットのグループ化の一例である。図３は、斜線を施した矩形の部分を１つのグループとして示しているが、実際には周波数方向に同じ大きさのグループが複数並んでおり、図３はその中の１つのグループを表したものである。ここでは、グループ化を伝搬路変動が緩やかな周波数方向には大きく、伝搬路変動が激しい時間方向に小さくすることにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制している。
【００８４】
図４に示すのは、周波数方向の変動が激しく、時間動向の変動が緩やかな伝搬路におけるスロットのグループ化の一例である。図４は、斜線を施した矩形の部分を１つのグループとして示しているが、実際には周波数方向に同じ大きさのグループが複数並んでおり、図４はその中の１つのグループを表したものである。ここでは、グループ化を伝搬路変動が激しい周波数方向には小さく、伝搬路変動が緩やかな時間方向に大きくすることにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制している。
【００８５】
また、例えば伝搬路の時間的な変動あるいは移動局２００の移動速度を推定し、伝搬路変動推定値あるいは移動速度推定値が小さい場合に、優先的にグループの時間方向の長さを長くするような制御を行うと、比較的小さい演算量でグループ化方式を決定することができる。このように、伝搬路の変動状況に応じて、適応的にスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。正確な伝搬路状況を通知することにより、適応変調の際に所要品質を満たす変調パラメータを設定することができるため、通信品質が向上する。
【００８６】
図３に示す伝搬路状況における上りの制御情報通知の一例を図５に示す。図５では、矩形の一つが最小変調単位及び最小制御情報通知単位であるスロットを表し、周波数方向に長い３つのグループＡ９１０、グループＢ９２０、グループＣ９３０を示している。また、それぞれのグループは、６個のスロットをグループ化したものを示している。また、各グループの制御情報は、グループＡの制御情報９１１、グループＢの制御情報９２１、グループＣの制御情報９３１として示す。移動局２００において、受信した信号からサブキャリア毎の伝搬路状況を推定し、各グループ内のｍ個（図５では、ｍ＝６）のスロットの伝搬路状況から伝搬路情報を生成し、上り制御チャネルで基地局に通知する。その際、グループ数分の伝搬路情報を下りの適応周期に合わせて通知する。
【００８７】
図４に示す伝搬路状況における上りの制御情報通知の一例を図６に示す。図６では、時間方向に長い３つのグループＡ９１０、グループＢ９２０、グループＣ９３０を示し、それぞれのグループは、６個のスロットをグループ化してものを示している。図６は、図５と同じ符号を用いて、各グループ並びに各グループの制御情報を示す。ここに示す例におけるグループは、図５に示した例のグループと比較して、周波数方向にｎ分の１の大きさであり、時間方向にｎ倍の大きさである（図６では、ｎ＝３）。周波数方向にｎ分の１の大きさにしたことにより周波数方向のグループ数はｎ倍になるため、通知しなければならない伝搬路情報量はｎ倍になる。一方、時間方向にｎ倍の大きさにしたことにより適応周期はｎ倍となるため、制御情報の通知にはｎ倍の時間を要してもよい。例えば、受信した信号からサブキャリア毎の伝搬路状況を推定し、各グループ内のｍ÷ｎ個のスロットの伝搬路状況から伝搬路情報を生成する。図６では、グループ化した６個のスロットのうち、始めの２個のスロットから伝搬路情報を生成する例を示している。
【００８８】
例えば、複数のスロットを周波数方向と時間方向との組み合わせでグループ化するグループ化方式の一例を示す図である。図７に示すように６個のスロットをグループ化する４通りのグループ化方式の中から、周波数方向および時間領域の伝搬路変動に基づいてグループ化方式を選択する。図７（ａ）は、伝搬路状況の周波数方向の変動が大きく時間方向の変動が小さい場合であり、図７（ｄ）は、伝搬路状況の周波数方向の変動が小さく時間方向の変動が大きい場合であり、図７（ｂ）、図７（ｃ）は、順に図７（ａ）と図７（ｄ）の中間になる。全体のｎ分の１のグループの伝搬路情報を適応周期内でｎ回通知することにより、時間当たりに換算すると図５に示す例と図６に示す例における伝搬路情報通知量は同じとなる。このように、グループ内のスロット数を一定にすることにより、時間当たりの伝搬路情報通知量は一定となるため、上り制御チャネルの容量を効率的に使用することができる。
【００８９】
このとき、グループ化選択部２１０が実施するグループ化の制御方法として、例えば、予め閾値１から閾値３を設定しておき、伝搬路変動推定値が閾値１よりも小さい場合は図７（ａ）のグループ化を適用し、伝搬路変動推定値が閾値１よりも大きく閾値２よりも小さい場合は、図７（ｂ）のグループ化を適用し、伝搬路変動推定値が閾値２よりも大きく閾値３よりも小さい場合は、図７（ｃ）のグループ化を適用し、伝搬路変動推定値が閾値３よりも大きい場合は、図７（ｄ）のグループ化を適用するというように制御する。これにより、伝搬路変動に即したグループ化方式を選択することが可能となる。
【００９０】
さらに、フレームを正常に受信した場合には、閾値を大きくするように変更し、フレームの受信に誤りが生じた場合は、閾値を小さくするように変更してもよい。あるいは、フレームを正常に受信した場合には、グループ化の時間方向を長く、周波数方向を短くするような変更を行い、フレームの受信に誤りが生じた場合、グループ化の時間方向を短く、周波数方向を長く変更するような制御を行なうという方法も考えられる。これにより、誤り率の劣化を軽減しながらスループットの向上を図ることができる。
【００９１】
このように、本実施形態によれば、移動局は、複数のスロットをグループ化して制御情報通知単位毎に制御情報（伝搬路情報）を通知することができる。これにより、移動局から基地局へ通知する制御情報量を削減することができる。また、複数のスロットを時間方向にグループ化する場合、制御情報を複数に分割して異なるタイミングで基地局に通知することにより、一度に通知する制御情報量を抑制することができる。さらに、グループ内のスロット数を一定にする制御を行うことにより、時間当たりの伝搬路情報通知量は一定となるため、移動局２００から基地局１００に通知する制御情報の伝送レートを一定にすることができる。これにより、通信容量が一定である制御チャネルを用いて適応変調に使用する制御情報を伝送するシステムにおいて、制御チャネルを有効的に利用することが可能となる。
【００９２】
また、伝搬路の変動状況に応じて、時間方向と周波数方向とへ適応的にスロットをグループ化することにより、グループ内のスロットの伝搬路状況のばらつきを抑制することができる。加えて、正確な伝搬路状況を通知することにより、適応変調の際に所要品質を満たす変調パラメータを設定することができるため、通信品質が向上する。
【００９３】
なお、本実施形態では、グループ化方式の変更は、前の適応周期が終了した際に行うものとし、同一時刻では、全サブキャリア（スロット）に同じグループ化を適用するものとしているが、サブキャリアごとに異なるグループ化を適用するシステムへの応用も可能である。
【００９４】
また、本実施形態はＯＦＤＭシステムを用いて説明したが、ＯＦＤＭシンボルを用いて拡散した信号を送信するシステムにも容易に適用することができる。周波数方向にグループ化するスロット数を周波数方向の拡散率の倍数とし、適応周期内で拡散率を変更しないようにすることにより、同じ変調方式を選択するサブキャリア群において、同じグループの伝搬路情報を用いた変調方式の決定が可能である。
【００９５】
例えば、グループ内のスロット数が６であるとき、グループ化方式としては周波数方向×時間方向の組み合わせは１×６、２×３、３×２、６×１の４通り考えられる。図８に、周波数方向の拡散率が２である場合に複数のスロットを周波数方向と時間方向との組み合わせでグループ化するグループ化方式一例を示めしている。図８に示すように、周波数方向の拡散率が２である場合、グループ化方式の周波数方向×時間方向の組み合わせを２×３または６×１から選択するようにすることにより、拡散により同じ情報を持つＯＦＤＭシンボルを同じグループにまとめることができる。
【００９６】
さらに、スロット（サブキャリア）あるいはスロット（サブキャリア）の制御情報通知単位毎（グループ毎）に異なるユーザを割り当てるＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）方式にも容易に適用することができる。この場合、基地局は、本実施形態により得られた、移動局から通知された制御情報通知単位毎（グループ毎）の伝搬路情報に基づいて、送信データのスケジューリングを行うことができる。
【００９７】
また、本実施形態では上り下りが独立のリンクを持つ場合について記してあるが、わずかな変更で上り下りを共有するＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）などにも適用可能である。
【００９８】
上記実施形態では、伝搬路変動推定部２０９は、ＣＥによる伝搬路推定結果を用いて伝搬路変動を推定したが、自己の移動速度を用いることもできる。この場合、伝搬路変動推定部２０９は、自己の移動速度を用いて伝搬路変動を推定し、推定した伝搬路変動推定値（伝搬路変動情報）を出力する。これにより、移動局の移動速度が著しい場合であっても、グループ化方式を選択する場合に、伝搬路状況の変動を適切に反映することが可能になる。
【００９９】
（第２の実施形態）
第２の実施形態では、基地局において伝搬路変動を推定する一態様について説明する。本実施形態の基地局３００と移動局４００の構成例を図９および図１０にそれぞれ示す。図９、図１０中、図１、図２と同じ名称を付した構成要素は同様の機能を有する。本実施形態では、基地局３００の制御情報グループ化制御装置は、伝搬路変動推定部３０８、グループ化選択部３０９、制御情報記憶部３１３により実現する。また、移動局４００の制御情報通知制御装置は、伝搬路記憶部４０８、制御情報送信制御部４０９、制御情報生成部４１０により実現する。
【０１００】
基地局３００は、図１の基地局１００の構成に加え、伝搬路変動推定部３０８とグループ化選択部３０９とを有する。制御情報分離部３１０で分離されたＣＳＩはＭＣＳ制御部３０３と伝搬路変動推定部３０８に送られる。また、制御情報記憶部３１３は過去のＣＳＩを伝搬路変動推定部３０８に送る。
【０１０１】
伝搬路変動推定部３０８は、制御情報分離部３１０から送られたＣＳＩと、制御情報記憶部３１３から送られた過去のＣＳＩを比較することにより、伝搬路変動を推定する。伝搬路変動推定部３０８で推定した伝搬路変動推定値は、グループ化選択部３０９に通知される。
【０１０２】
グループ化選択部３０９は、伝搬路変動推定部３０８から通知された伝搬路変動推定値に基づいて、グループ化方式を選択する。選択方法については、第１の実施形態と同様の方法を用いることができる。
【０１０３】
ＭＣＳ制御部３０３は、グループ化選択部３０９から通知されたグループ化方式に基づいて、移動局４００から通知された制御情報を結合し、ＭＣＳを制御する。ＭＣＳ制御部３０３は、移動局４００から通知された伝搬路情報を用いて、グループ化した複数のスロットへＭＣＳを選択する。
【０１０４】
また、制御情報生成部３１４は、グループ化選択部３０９から通知されたグループ化方式を基にして移動局４００にグループ化方式を通知するための制御情報（ＧＳＩとＣＥを含む）を生成し、制御情報多重部３０５において制御情報を送信データと多重し無線送信部３０６を経て送信する。
【０１０５】
移動局４００が有する制御情報分離部４０２は、受信データからＣＥとＧＳＩとデータシンボル列を分離し、ＣＥを伝搬路推定部４０３に、ＧＳＩを制御情報送信制御部４０９およびＭＣＳ制御部４０４にそれぞれ送る。
【０１０６】
制御情報送信制御部４０９は、ＧＳＩを参照して制御情報を基地局へ送信する送信タイミングを制御する。
【０１０７】
本実施形態のシステムでは、移動局４００において伝搬路変動を推定する必要がないため、移動局４００の処理負担を軽減することができる。また、上り信号（上りフレーム）でＧＳＩを送信しないため、上り信号の通信効率を改善することができる。
【０１０８】
（第３の実施形態）
第２の実施形態では、基地局が移動局から通知されたＣＳＩと、記憶しておいた過去のＣＳＩを基にして伝搬路変動推定部３０８で伝搬路変動を推定した。本実施形態では、移動局の移動速度を用いて伝搬路変動を推定する場合を説明する。
【０１０９】
伝搬路変動推定部３０８において、ＣＳＩから伝搬路変動を推定するかわりに、無線受信部３０７において受信した移動局からの上り信号を基にしてドップラー周波数（移動局の移動速度）を推定し、グループ化方式を決定する。このとき、グループ化方式の決定の仕方としては、第１の実施形態と同様に、閾値を用いる方法などが挙げられる。
【０１１０】
このように、本実施形態によれば、基地局は、移動局の移動速度を用いてグループ化方式を選択することができる。これにより、移動局が伝搬路変動を推定する必要がないため、移動局の処理負荷を削減することができる。また、上り信号でＧＳＩを送信しないため、上り信号の通信効率を改善することができる。また、移動局の移動速度が著しい場合であっても、グループ化方式を選択する場合に、伝搬路状況の変動をより適切に反映したグループ化を実現することが可能になる。
【０１１１】
（第４の実施形態）
第１の実施形態では、移動局２００にグループ化選択部２１０を設け、移動局２００のグループ化選択部２１０においてスロットのグループ化制御を行い、グループ化方式を基地局１００に通知した。上記手続きのかわりに、基地局１００にグループ化選択部を置き、移動局の伝搬路変動推定部２０９において推定した伝搬路変動値を、伝搬路変動通知用制御情報（ＣＦＩ：Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｆｌｕｃｔｕａｔｉｏｎ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を用いて基地局に通知し、基地局のグループ化選択部においてスロットのグループ化制御を行ってもよい。この場合、図１の基地局１００において、次のような機能（構成要素）を追加して実現する。基地局１００へ制御情報分離部１０８とＭＣＳ制御部１０３との間にグループ化選択部を配置する。グループ選択部は、制御情報分離部１０８からＣＦＩを入力し、ＣＦＩに基づいて、グループ化方式を選択し、選択したグループ化方式をＭＣＳ制御部１０３と制御情報生成部３１４へ受け渡す。また、移動局２００は、グループ化選択部を備える必要はなくなる。
【０１１２】
第４の実施形態のシステムでは、移動局においてグループ化方式を決定する処理をする必要がないため、移動局の処理負担を軽減することができる。
【０１１３】
（第５の実施形態）
第１の実施形態では図６に示すように、適応周期内で移動局２００から基地局１００に複数回に渡って伝搬路情報を通知する際、毎回異なるグループの伝搬路情報を通知した。本実施形態では、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を複数に分け、一回に送信するタイミングで複数のグループの分割した伝搬路情報を送信する態様について説明する。図１１は、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を分割し、複数のグループそれぞれの分割した伝搬路情報を同時に送信する方式の一例を示す図である。図１１は、図５と同じ符号を用いて、各グループ並びに各グループの制御情報を示す。
【０１１４】
図１１に一例として示すように、各グループの伝搬路情報を、適応周期内で移動局から基地局に通知する回数に分割し、すべてのグループの伝搬路情報を複数回の伝搬路情報通知の送信タイミングに渡って送信するようにする。なお、図１１では、各グループの伝搬路情報は、各グループの時間方向の最初の２つのスロットから生成する例を示している。
【０１１５】
本実施形態では、すべてのグループの伝搬路情報を同じ送信タイミングで基地局に通知するため、上り伝搬路情報通知の際にすべてのグループにおいて同様の時間ダイバーシチ効果を得ることができる。
【０１１６】
（第６の実施形態）
第１の実施形態あるいは第５の実施形態では図６あるいは図１１に示すように、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を生成する際に、適応周期の最初のスロットにおける伝搬路状況における伝搬路状況推定値のみを考慮した。本実施形態では、図１２あるいは図１３に一例を示すように、適応周期の最初のスロットから伝搬路情報を送信する時刻までのスロットにおける伝搬路状況推定値のすべてを用いて伝搬路情報を生成する。図１２は、本実施形態の伝搬路情報の送信状況の一例を示す図である。図１３は、本実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す他の一例を示す図である。図１２、図１３は、図５と同じ符号を用いて、各グループ並びに各グループの制御情報を示す。
【０１１７】
例えば図６あるいは図１１に示す一例のように、時間方向に３つと周波数方向に２つのスロットをグループ化する場合、３回に分けて基地局に通知する。このとき第１の実施形態では、グループの伝搬路情報を適応周期の最初の２つのスロットにおける伝搬路状況推定値から生成し、基地局に送信した。一方、本実施形態では図１２に示すように、１度目の送信時は最初の２スロットにおける伝搬路状況推定値を基にした伝搬路情報を通知し、２度目の送信時は最初の２スロットと次の２スロットの合計４スロットにおける伝搬路状況推定値を基にして生成した伝搬路情報を通知し、３度目の送信時にはグループ内のすべてのスロットにおける伝搬路状況推定値を基にした伝搬路情報を通知する。例えば、制御情報生成部２１２は、グループ内のすべてのスロットにおける伝搬路状況推定値をスロット数で平均して伝搬路情報を生成する。
【０１１８】
または、図１３に示すように、１度目の送信時は最初の２スロットにおける伝搬路状況推定値を基にした伝搬路情報を作成しておき、伝搬路情報を３つに分割したうちの１つを送信する。このとき、各グループそれぞれについて、伝搬路情報を３つに分割したうちの１つを送信する。２度目の送信時は４つのスロットにおける伝搬路状況推定値から１回目に送信した伝搬路情報の一部と組み合わせることで初回送信時に生成した伝搬路情報を補正するような制御情報を生成し、基地局に送信する。３度目の送信時は６つのスロットにおける伝搬路状況推定値から２回目までに送信した伝搬路情報をさらに補正するような制御情報を生成し、基地局に送信する。例えば、伝搬路情報を量子化した際に、上位ビットから順次送信し、２回目のフィードバック以降は、すでに送信した制御情報ビットと組み合わせたビット列が示す値が、２回目以降のフィードバック時の伝搬路推定値に近くなるようなビット列を送信する。
【０１１９】
図１２、図１３では、制御情報生成部２１２は、伝搬路推定部２０３が新たに推定した伝搬路状況推定値と、伝搬路記憶部２０８に記憶する過去の伝搬路状況推定値とを用いて制御情報を生成する。
【０１２０】
このように、本実施形態では、多くのスロットを考慮して伝搬路情報を生成することにより、伝搬路状況の推定精度を向上させることができる。
【０１２１】
（第７の実施形態）
第１の実施形態あるいは第５の実施形態では図６あるいは図１１に示すように、制御情報通知単位毎の伝搬路情報を生成する際に、適応周期の最初のスロットにおける伝搬路状況のみを考慮した。本実施形態では、図１４あるいは図１５に示すように、過去の適応周期のスロットから伝搬路情報を送信する時刻までのスロットのすべて、あるいはその一部を用いて伝搬路情報を生成する。図１４は、本実施形態の伝搬路情報の送信状況の一例を示す図である。図１５は、本実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す他の一例を示す図である。図１４、図１５においても、図５と同じ符号を用いて、各グループ並びに各グループの制御情報を示す。
【０１２２】
例えば、図１４に示す一例のように、制御情報生成部２１２は、伝搬路情報通知時から２スロット過去に遡ったスロットから通知時のスロットまでの合計６個のスロットにおける伝搬路状況推定値からグループの伝搬路状況を生成する。または、図１５に示すように、制御情報生成部２１２は、１度目の送信時は最初の２スロットと過去の適応周期内の４スロットを含む６個のスロットにおける伝搬路状況推定値を基にした伝搬路情報を作成しておき、伝搬路情報を３つに分割したうちの１つを送信する。制御情報生成部２１２は、２度目の送信時には過去の適応周期内の４スロットを含む６個のスロットにおける伝搬路環境推定値から１回目に送信した伝搬路情報の一部と組み合わせることで初回送信時に生成した伝搬路情報を補正するような制御情報を生成し、基地局に送信する。制御情報生成部２１２は、３度目の送信時には６個のスロットの伝搬路状況推定値から２回目までに送信した伝搬路情報をさらに補正するような制御情報を生成し、基地局に送信する。
【０１２３】
このように、本実施形態では、多くのスロットを考慮して伝搬路情報を生成することにより、伝搬路状況の推定精度を向上させることができる。
【０１２４】
（第８の実施形態）
第６の実施形態あるいは第７の実施形態では、適応周期内で移動局から基地局に複数回に渡って伝搬路情報を通知する際、伝搬路情報通知時以前に受信したスロットにおける伝搬路環境を考慮して通知する制御情報を生成した。
【０１２５】
本実施形態では、伝搬路情報通知時以前に受信したスロットにおける伝搬路環境を考慮するかどうかを、伝搬路情報通知時以前にスロットを受信してからの遅延時間により決定するようにする。図１６は、本実施形態の伝搬路情報の送信状況を示す他の一例を示す図である。図１６においても、図５と同じ符号を用いて、各グループ並びに各グループの制御情報を示す。例えば、図１６に示す一例のように、制御情報生成部２１２は、基地局からの信号を受信しない時間がある一定値より大きければ、それ以前のスロットは考慮しないことにする。
【０１２６】
このように、本実施形態では、伝搬路の時間変動が制御情報通知単位毎の伝搬路状況推定値に与える影響を軽減することができる。
【０１２７】
（第９の実施形態）
第１の実施形態から第８の実施形態は、移動局から基地局に通知する伝搬路情報としてＳＮＲなどを示す情報を想定し、基地局においてＭＣＳを決定した。本実施形態では、移動局において制御情報通知単位毎（グループ毎）のＭＣＳを決定し、伝搬路情報としてＭＣＳなど伝送レートに関連する情報を、上り制御チャネルを用いて基地局に通知する態様について説明する。
【０１２８】
本実施形態では、移動局において制御情報通知単位毎のＭＣＳを決定し、上り制御チャネルを用いて基地局に通知する場合について述べる。本実施形態の基地局と移動局の構成例を図１７および図１８にそれぞれ示す。図１、図２と同じ名称を付した構成要素は同様の機能を有する。以下では、図１７および図１８にしたがって、本実施形態の手続きを説明する。
【０１２９】
本実施形態における移動局６００は、図２に示した第１の実施形態における移動局２００の各ブロックに加えて、ＭＣＳ決定部６１２を有する。移動局６００では、無線受信部６０１で受信した信号から制御情報分離部６０２においてＣＥが分離され、分離されたＣＥは伝搬路推定部６０３に送られる。
【０１３０】
伝搬路推定部６０３は、ＣＥを基にしてサブキャリア毎の伝搬路状況を推定する。伝搬路状況の推定結果（伝搬路状況推定値）は、伝搬路記憶部６０８および伝搬路変動推定部６０９に通知される。
【０１３１】
伝搬路変動推定部６０９は、伝搬路状況の推定結果から伝搬路変動を推定する。この際、伝搬路記憶部６０８に記憶しておいた過去の伝搬路状況推定値を参照してもよい。伝搬路変動推定値はグループ化選択部６１０に通知する。グループ化選択部６１０は、伝搬路変動推定値を基にしてスロットのグループ化方式を決定する。制御情報送信制御部６１１は、制御情報を送信するタイミングを制御する。伝搬路記憶部６０８は、制御情報送信制御部６１１から通知された送信タイミングに基づいて、サブキャリア毎の伝搬路状況推定値をＭＣＳ決定部に送る。
【０１３２】
ＭＣＳ決定部６１２は、伝搬路記憶部６０８から送られたサブキャリア毎の伝搬路状況数低結果を基に、サブキャリア毎のＭＣＳを決定し、制御情報生成部６１３に通知する。制御情報生成部６１３は、グループ化方式を通知するための制御情報ＧＳＩと、ＭＣＳ通知用の制御情報ＭＬＩを生成し、制御情報多重部６１４に送る。制御情報多重部６１４は、制御情報生成部６１３で生成した制御情報を送信データ系列に多重し、無線送信部６１７を経て送信する。
【０１３３】
基地局５００では、無線受信部５０７で受信した信号から、制御情報分離部５０８において制御情報を分離し、分離した制御情報をＭＣＳ制御部５０３に送る。ＭＣＳ制御部５０３は、制御情報であるＭＬＩおよびＧＳＩに基づいて、符号化および変調時のＭＣＳを制御する。
【０１３４】
このように、本実施形態では、下り信号にＭＣＳ通知用制御情報を多重する必要がないため、下りの伝送効率を向上させることができる。また、一般的に伝搬路情報通知に要する情報量に比べて、ＭＣＳ通知に要する情報量は小さいため、上りの通信効率も向上することができる。また、基地局側では、移動局が所望する変調パラメータを用いて変調・符号化を実施することができる。
【０１３５】
なお、第１から第８の各実施形態においても、伝搬路情報は、ＳＮＲなどを示す情報に替えて、本実施形態で説明したＭＣＳなどの伝送レートに関する情報であってもよい。伝搬路変動推定部は、伝送レートに関する伝搬路情報に基づいて、伝搬路変動を推定して伝搬路変動推定値を出力することになる。また、移動局で伝搬路情報を推定する場合、伝搬路推定部は、ＣＥを用いて、伝搬路情報として、伝送レートに関する情報を伝搬路状況推定値として推定することができる。
【０１３６】
以上説明したように、本発明の好適な実施形態によれば、無線通信を行う二つの無線機（上記各実施形態では、基地局と移動局を用いて説明した）との間で送受信する制御情報量を低減することができる。すわなち、移動局は、複数のスロットをグループ化した制御情報通知単位毎（グループ毎）の伝搬路情報を基地局に通知するため、スロット毎（サブキャリア毎）の伝搬路情報を通知する場合に比べて、通知する制御情報量を大幅に軽減することができる。
【０１３７】
また、本発明の好適な実施形態によれば、移動局から基地局に通知する制御情報量の伝送レートを一定にすることができる。すなわち、グループ内のスロット数を一定にし、時間方向に複数のスロットをグループ化する場合に、制御情報を分割して複数回に分けて移動局から基地局に送信することにより、各送信単位における制御情報量を一定にすることができる。これにより、予め一定容量の制御チャネルが確保されている通信システムにおいて、制御チャネルを最大限に利用することができる。
【０１３８】
さらに、本発明の好適な実施形態によれば、伝送品質を向上させることができる。すなわち、フェージングの時間変動と周波数変動に応じてグループ化方式を選択することにより、従来のグループ化に比べて誤差の少ない伝搬路情報を基地局に通知できるため、適切な変調方式を採用することができる。これにより、通信品質を向上させることができる。
【０１３９】
なお、上記各実施形態では、制御情報グループ化制御装置の構成要素として、伝搬路変動推定部とグループ化選択部とを、基地局と移動局とのいずれかに備える態様について説明した。しかしながら、基地局並びに移動局双方に備えることを排除するものではない。また、基地局あるいは移動局に備えられる制御情報グループ化制御装置の各構成要素は、上記各実施形態で説明したものに限られることはない。少なくとも最小変調単位及び最小制御情報通知単位であるスロットをグループ化する機能を備えていればよく、グループ化選択部により実現できる。また、制御情報通知制御装置は、少なくとも伝搬路情報を含む制御情報を生成する機能、並びに、複数のスロットをグループ化した制御情報通知単位毎に伝搬路情報を通知するタイミングを指示する機能を備えていればよく、制御情報生成部と制御情報送信制御部とにより実現できる。
【０１４０】
また、上記各実施形態では、移動局から基地局へ通知される制御情報は、少なくとも制御情報通知単位毎の伝搬路情報を含み、さらに、グループ化方式を含む場合もあり得る。
【符号の説明】
【０１４１】
１００、３００、５００  基地局
１０１、３０１、５０１  符号化部
１０２、３０２、５０２  変調部
１０３、３０３、５０３  ＭＣＳ制御部
１０４、３０４、５０４  ＩＦＦＴ部
１０５、３０５、５０５  制御情報多重部
１０６、３０６、５０６  無線送信部
１０７、３０７、５０７  無線受信部
１０８、３１０、５０８  制御情報分離部
１０９、３１１、５０９  復調部
１１０、３１２、５１０  復号化部
１１１、３１３、５１１  制御情報記憶部
１１２、３１４、５１２  制御情報生成部
２００、４００、６００  移動局
２０１、４０１、６０１  無線受信部
２０２、４０２、６０２  制御情報分離部
２０３、４０３、６０３  伝搬路推定部
２０４、４０４、６０７  ＭＣＳ制御部
２０５、４０５、６０４  ＦＦＴ部
２０６、４０６、６０５  復調部
２０７、４０７、６０６  復号化部
２０８、４０８、６０８  伝搬路記憶部
２０９、３０８、６０９  伝搬路変動推定部
２１０、３０９、６１０  グループ化選択部
２１１、４０９、６１１  制御情報送信制御部
２１２、４１０、６１３  制御情報生成部
２１３、４１１、６１４  制御情報多重部
２１４、４１２、６１５  符号化部
２１５、４１３、６１６  変調部
２１６、４１４、６１７  無線送信部
９１０  グループＡ
９２０  グループＢ
９３０  グループＣ
９１１  グループＡの制御情報
９２１  グループＢの制御情報
９３１  グループＣの制御情報
【図１】
2014135761.tif 000003
【図２】
2014135761.tif 000004
【図３】
2014135761.tif 000005
【図４】
2014135761.tif 000006
【図５】
2014135761.tif 000007
【図６】
2014135761.tif 000008
【図７】
2014135761.tif 000009
【図８】
2014135761.tif 000010
【図９】
2014135761.tif 000011
【図１０】
2014135761.tif 000012
【図１１】
2014135761.tif 000013
【図１２】
2014135761.tif 000014
【図１３】
2014135761.tif 000015
【図１４】
2014135761.tif 000016
【図１５】
2014135761.tif 000017
【図１６】
2014135761.tif 000018
【図１７】
2014135761.tif 000019
【図１８】
2014135761.tif 000020
【図１９】
2014135761.tif 000021
【図２０】
2014135761.tif 000022
【図２１】
2014135761.tif 000023
【図２２】
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