(57)【要約】【課題】非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を適切に行う。【解決手段】本発明に係る移動局ＵＥは、無線基地局ｅＮＢに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるか否かについて示す「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されている送信部１２を具備する。【選択図】図４
2014131157.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線基地局に対して、非同期状態の異なる無線基地局配下のコンポーネントキャリアを用いたキャリアアグリゲーションを行うことができるか否かについて示す能力情報を送信するように構成されている送信部を具備することを特徴とする移動局。
【請求項２】
前記送信部は、前記キャリアアグリゲーションにおいて用いることができる無線基地局の数を通知するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の移動局。
【請求項３】
前記送信部は、前記キャリアアグリゲーションにおいて用いることができるコンポーネントキャリアの数を通知するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の移動局。
【請求項４】
前記送信部は、時間単位ごとの前記能力情報を送信するように構成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の移動局。
【請求項５】
前記送信部は、周波数バンドごとに、前記能力情報を送信するように構成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の移動局。
【請求項６】
前記送信部は、通信機能部ごとに、前記能力情報を送信するように構成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の移動局。
【請求項７】
前記送信部は、キャリアアグリゲーションバンドコンビネーションごとに、前記能力情報を送信するように構成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の移動局。
【請求項８】
移動局から、非同期状態の異なる無線基地局配下のコンポーネントキャリアを用いたキャリアアグリゲーションを行うことができるか否かについて示す能力情報を受信するように構成されている受信部と、
前記能力情報に基づいて、前記移動局に対して、前記キャリアアグリゲーションを行うか否かについて決定するように構成されている制御部とを具備することを特徴とする無線基地局。
【請求項９】
無線基地局であって、
他の無線基地局との間で、同期を取ることができる時間単位について通知し合うように構成されていることを特徴とする無線基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動局及び無線基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）方式のＲｅｌｅａｓｅ-１０において、図５（ａ）に示すように、２０ＭＨｚを超える広帯域通信（例えば、１００Ｈｚの通信）を実現するために、同一の無線基地局ｅＮＢ配下の複数のＣＣ（Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｃａｒｒｉｅｒ：コンポーネントキャリア）を束ねて通信を行う「Ｉｎｔｒａ-ｅＮＢ  ＣＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ：キャリアアグリゲーション）」が導入された。
【０００３】
その後、ＬＴＥ方式のＲｅｌｅａｓｅ-１２以降で、「Ｓｍａｌｌ  Ｃｅｌｌ  ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ」が提案され、従来よりも更に柔軟なネットワークアーキテクチャの１つとして、異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣ（セル）を束ねて通信を行う「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」の導入が検討されている（図５（ｂ）参照）。
【０００４】
例えば、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を用いて、図５（ｂ）に示すように、信頼性の必要なＣ-ｐｌａｎｅ信号については、ＳＲＢ（Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ）を介して無線基地局ｅＮＢ＃１（マクロｅＮＢ）配下のセル＃１（マクロセル）で通信を行い、広帯域通信の必要なＵ-ｐｌａｎｅ信号については、ＤＲＢ（Ｄａｔａ  Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ）を介して無線基地局ｅＮＢ＃１０（スモール無線基地局）配下のセル＃１０（スモールセル）で通信を行うといった運用も考えられる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】３ＧＰＰ  ３６.３００
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
図６に、既存のＬＴＥ方式におけるフレーム構成について示す。ここで、全ての無線基地局ｅＮＢが、必ずしも同期状態（無線フレーム単位やサブフレーム単位等）にあるとは限らない。
【０００７】
したがって、移動局ＵＥは、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行う場合には、かかる無線基地局ｅＮＢ間のタイミングのずれを補正する必要がある。
【０００８】
例えば、図７に示すように、移動局ＵＥに対して、ＣＣ１において、ＣＣ２のサブフレーム＃８でＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号を送信するように割り当てる信号を送信する「Ｃｒｏｓｓ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ」が行われる場合、移動局ＵＥは、ＣＣ１とＣＣ２との間の下りリンクにおける受信タイミングのずれを補正する必要がある。
【０００９】
ここで、かかる補正を行うことができるか否かは、移動局ＵＥの能力次第である。
【００１０】
しかしながら、現在のＬＴＥ方式では、移動局ＵＥが、無線基地局ｅＮＢに対して、上述の補正を行うことができるか否かについて示す能力情報を送信するための機構が規定されていない。
【００１１】
したがって、無線基地局ｅＮＢは、上述の補正を行うことができない移動局ＵＥに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うように指示してしまう可能性があった。
【００１２】
そこで、本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を適切に行うことができる移動局及び無線基地局を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の第１の特徴は、移動局であって、無線基地局に対して、非同期状態の異なる無線基地局配下のコンポーネントキャリアを用いたキャリアアグリゲーションを行うことができるか否かについて示す能力情報を送信するように構成されている送信部を具備することを要旨とする。
【００１４】
本発明の第２の特徴は、無線基地局であって、移動局から、非同期状態の異なる無線基地局配下のコンポーネントキャリアを用いたキャリアアグリゲーションを行うことができるか否かについて示す能力情報を受信するように構成されている受信部と、前記能力情報に基づいて、前記移動局に対して、前記キャリアアグリゲーションを行うか否かについて決定するように構成されている制御部とを具備することを要旨とする。
【００１５】
本発明の第３の特徴は、無線基地局であって、他の無線基地局との間で、同期を取ることができる時間単位について通知し合うように構成されていることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１６】
以上説明したように、本発明によれば、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を適切に行うことができる移動局及び無線基地局を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る移動通信システムの全体構成図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る移動局ＵＥの機能ブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る無線基地局ｅＮＢの機能ブロック図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係る移動局ＵＥの動作を示すフローチャートである。
【図５】従来技術を説明するための図である。
【図６】従来技術を説明するための図である。
【図７】従来技術を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（本発明の第１の実施形態に係る移動通信システム）
図１乃至図４を参照して、本発明の第１の実施形態に係る移動通信システムについて説明する。
【００１９】
図１に示すように、本実施形態に係る移動通信システムは、ＬＴＥ方式のＲｅｌｅａｓｅ-１２以降の移動通信システムであって、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を適用することができるように構成されている。
【００２０】
なお、本実施形態に係る移動通信システムでは、全ての無線基地局ｅＮＢが同期状態にはないように構成されている。
【００２１】
図２に示すように、本実施形態に係る移動局ＵＥは、制御部１１と、送信部１２と、受信部１３とを具備している。
【００２２】
制御部１１は、移動局ＵＥにおける各種制御、例えば、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うために必要な制御を行うように構成されている。
【００２３】
送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して各種信号を送信するように構成されており、受信部１３は、無線基地局ｅＮＢから各種信号を受信するように構成されている。
【００２４】
例えば、受信部１３が、無線基地局ｅＮＢから「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｅｎｑｕｉｒｙ」を受信した場合、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されている。
【００２５】
ここで、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、かかる「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」によって、制御部１１は、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるか否かについて通知するように構成されている。
【００２６】
なお、送信部１２は、他の信号を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよい。
【００２７】
また、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」において用いることができる無線基地局ｅＮＢの数を通知するように構成されていてもよい。
【００２８】
ここで、送信部１２は、「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよいし、他の信号を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよい。
【００２９】
また、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」において用いることができるＣＣの数を通知するように構成されていてもよい。
【００３０】
ここで、送信部１２は、「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよいし、他の信号を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよい。
【００３１】
送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、時間単位ごとに、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるか否かについて通知するように構成されていてもよい。
【００３２】
例えば、移動局ＵＥが、サブフレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができる場合には、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、サブフレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができると通知するように構成されていてもよい。
【００３３】
また、移動局ＵＥが、無線フレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができる場合には、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、無線フレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができると通知するように構成されていてもよい。
【００３４】
なお、送信部１２は、無線基地局ｅＮＢに対して、サブフレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるが、無線フレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができないと通知するように構成されていてもよい。
【００３５】
ここで、送信部１２は、「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよいし、他の信号を用いて、かかる通知を行うように構成されていてもよい。
【００３６】
さらに、送信部１２は、周波数バンドごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよいし、通信機能部ごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよいし、「ＣＡ  ｂａｎｄ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ」ごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよい。
【００３７】
図３に示すように、本実施形態に係る無線基地局ｅＮＢは、受信部２１と、制御部２２と、送信部２３とを具備している。
【００３８】
受信部２１は、移動局ＵＥから各種信号を受信するように構成されており、制御部２２は、無線基地局ｅＮＢにおける各種制御、例えば、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うための制御を行うように構成されており、送信部２３は、移動局ＵＥに対して各種信号を送信するように構成されている。
【００３９】
例えば、受信部２１は、移動局ＵＥから、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を受信した場合、制御部２２は、かかる「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」に基づいて、移動局ＵＥに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うか否かについて決定するように構成されている。
【００４０】
また、送信部２３は、移動局ＵＥに対して、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｅｎｑｕｉｒｙ」を送信するように構成されている。
【００４１】
以下、図４を参照して、本実施形態に係る移動通信システムの動作、具体的には、本実施形態に係る移動局ＵＥについて説明する。
【００４２】
移動局ＵＥは、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるか否かについて判定する。
【００４３】
「ＹＥＳ」の場合、本動作は、ステップＳ１０２に進み、「ＮＯ」の場合、本動作は、ステップＳ１０３に進む。
【００４４】
ステップＳ１０２において、移動局ＵＥは、無線基地局ｅＮＢに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができることを通知する。
【００４５】
一方、ステップＳ１０３において、移動局ＵＥは、無線基地局ｅＮＢに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができないことを通知する。
【００４６】
（変更例１）
本発明の変更例１に係る移動通信システムでは、無線基地局ｅＮＢ間で、例えば、Ｘ２/Ｓ１インターフェイスを介して、同期を取ることができる時間単位（例えば、無線フレーム単位やサブフレーム単位）を通知し合うように構成されていてもよい。
【００４７】
以上に述べた本実施形態の特徴は、以下のように表現されていてもよい。
【００４８】
本実施形態の第１の特徴は、移動局ＵＥであって、無線基地局ｅＮＢに対して、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣ（コンポーネントキャリア）を用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ（キャリアアグリゲーション）」を行うことができるか否かについて示す「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ（能力情報）」を送信するように構成されている送信部１２を具備することを要旨とする。
【００４９】
かかる構成によれば、無線基地局ｅＮＢが、非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができない移動局ＵＥに対して、かかる「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うように指示してしまうという事態を回避することができる。
【００５０】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」において用いることができる無線基地局ｅＮＢの数を通知するように構成されていてもよい。
【００５１】
かかる構成によれば、無線基地局ｅＮＢが、移動局ＵＥに対して、同時に接続可能な無線基地局ｅＮＢの数を超えて「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うように指示してしまうという事態を回避することができる。
【００５２】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」において用いることができるＣＣの数を通知するように構成されていてもよい。
【００５３】
かかる構成によれば、無線基地局ｅＮＢが、移動局ＵＥに対して、同時に接続可能なＣＣの数を超えて「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うように指示してしまうという事態を回避することができる。
【００５４】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、時間単位ごとの「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよい。
【００５５】
かかる構成によれば、無線基地局ｅＮＢが、サブフレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができる移動局ＵＥと、無線フレーム単位で非同期状態の異なる無線基地局ｅＮＢ配下のＣＣを用いた「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができる移動局ＵＥとを区別することができ、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うための制御を区別して行うことができる。
【００５６】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、周波数バンドごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよい。
【００５７】
かかる構成によれば、同一の周波数バンド内で、複数の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信する必要がなくなり、無線リソースを有効に活用することができる。
【００５８】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、通信機能部ごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよい。
【００５９】
かかる構成によれば、同一の通信機能部内で、複数の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信する必要がなくなり、無線リソースを有効に活用することができる。
【００６０】
本実施形態の第１の特徴において、送信部１２は、「ＣＡ  ｂａｎｄ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ（キャリアアグリゲーションバンドコンビネーション）」ごとに、上述の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信するように構成されていてもよい。
【００６１】
かかる構成によれば、同一のＣＡ  ｂａｎｄ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ」内で、複数の「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を送信する必要がなくなり、無線リソースを有効に活用することができる。
【００６２】
本実施形態の第２の特徴は、無線基地局ｅＮＢであって、移動局ＵＥから、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うことができるか否かについて示す「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」を受信するように構成されている受信部２１と、かかる「ＵＥ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」に基づいて、移動局ＵＥに対して、「Ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」を行うか否かについて決定するように構成されている制御部２２とを具備することを要旨とする。
【００６３】
本実施形態の第３の特徴は、無線基地局ｅＮＢであって、他の無線基地局ｅＮＢとの間で、同期を取ることができる時間単位について通知し合うように構成されていることを要旨とする。
【００６４】
さらに、かかる時間単位は、「ｉｎｔｅｒ-ｓｉｔｅ  ＣＡ」以外の制御（例えば、多地点協調送受信:ＣｏＭＰ）についても同様に通知されるように構成されていてもよい。
【００６５】
なお、上述の移動局ＵＥや無線基地局ｅＮＢの動作は、ハードウェアによって実施されてもよいし、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールによって実施されてもよいし、両者の組み合わせによって実施されてもよい。
【００６６】
ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）や、フラッシュメモリや、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）や、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）や、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）や、レジスタや、ハードディスクや、リムーバブルディスクや、ＣＤ-ＲＯＭといった任意形式の記憶媒体内に設けられていてもよい。
【００６７】
かかる記憶媒体は、プロセッサが当該記憶媒体に情報を読み書きできるように、当該プロセッサに接続されている。また、かかる記憶媒体は、プロセッサに集積されていてもよい。また、かかる記憶媒体及びプロセッサは、ＡＳＩＣ内に設けられていてもよい。かかるＡＳＩＣは、移動局ＵＥや無線基地局ｅＮＢ内に設けられていてもよい。また、かかる記憶媒体及びプロセッサは、ディスクリートコンポーネントとして移動局ＵＥや無線基地局ｅＮＢ内に設けられていてもよい。
【００６８】
以上、上述の実施形態を用いて本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。従って、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【符号の説明】
【００６９】
ｅＮＢ…無線基地局
ＵＥ…移動局
１１、２２…制御部
１２、２３…送信部
１３、２１…受信部
【図１】
2014131157.tif 000003
【図２】
2014131157.tif 000004
【図３】
2014131157.tif 000005
【図４】
2014131157.tif 000006
【図５】
2014131157.tif 000007
【図６】
2014131157.tif 000008
【図７】
2014131157.tif 000009