(57)【要約】【課題】シート構成部材の可動機構を性能よく移動させることにある。【解決手段】センサ部材１０にて乗員の着座状態を検知したのち、可動機構を作動させて、シート構成部材の一部又は全部を変位又は変形させつつ乗員に対して近接又は離間させる構成の車両用シート２において、静電容量式のセンサ部材１０を用いて、乗員の近接及び接触を感知する構成とした。【選択図】図１
2014069773.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シートクッションやシートバック等のシート構成部材と、前記シート構成部材の一部又は全部を変位又は変形可能な可動機構と、センサ部材を備えるとともに、
前記センサ部材にて乗員を感知したのち、前記可動機構を作動させて、前記シート構成部材の一部又は全部を変位又は変形させつつ乗員に対して近接又は離間させる構成の車両用シートにおいて、
静電容量式の前記センサ部材を用いて、前記乗員の近接及び接触を感知する構成とした車両用シート。
【請求項２】
前記センサ部材の電極が面状とされて、前記シート構成部材を覆う表皮材に設けられる請求項１に記載の車両用シート。
【請求項３】
前記シート構成部材が、乗員の着座可能な中央の着座部と、前記着座部の側部に配置するサポート部を有し、
前記センサ部材の電極が、前記サポート部に配置するとともに、第一電極部と、前記第一電極部よりもシート外方に配置する第二電極部を有する請求項１又は２に記載の車両用シート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シート構成部材と、可動機構（シート構成部材を変位又は変形させる機構）と、センサ部材を備えた車両用シートに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の車両用シートとして、シートクッション及びシートバック（シート構成部材）と、センサ部材を備えた車両用シートが公知である（特許文献１を参照）。
センサ部材は、圧力を感知可能な略矩形の部材（圧力センサ）であり、シート構成部材の内部（着座側寄り）に適宜の間隔で配置される。
そしてシート構成部材には可動機構が内蔵されており、同部材の一部又は全部を変位又は変形可能である。そこで公知技術では、シート構成部材と乗員の接触をセンサ部材にて感知したのち、可動機構を作動させて、シート構成部材を変位又は変形させる。
例えば乗員臀部が持ち上がったこと（圧力が減じたこと）を、シートクッションのセンサ部材にて感知することにより、シートクッションの座面高さを可動機構にて大きくすることができる。またシートバックに対する乗員圧力の増減を、シートバックのセンサ部材にて感知することにより、シート構成部材全体を可動機構にて前後に移動させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００１−５０２６３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで公知技術では、圧力センサを用いるため、シート構成部材と乗員が非接触状態（圧力のかからない状態）にあるときは乗員を感知できない構成である。
このため公知技術の構成は、乗員との接触の後に可動機構を作動させるため、作動性に劣る構成であった。また乗員と非接触のシート構成部材部分（乗員に近接状態にある部分など）を適切に変形等させるにはやや不向きな構成であった（使い勝手にやや劣る構成であった）。
本発明は上述の点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、シート構成部材を、センサ部材にて性能よく変位又は変形させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するための手段として、第１発明の車両用シートは、シートクッションやシートバック等のシート構成部材と、シート構成部材の一部又は全部を変位又は変形可能な可動機構と、センサ部材を備える。
本発明では、センサ部材にて乗員を感知したのち、可動機構を作動させて、シート構成部材の一部又は全部を変位又は変形させつつ乗員に対して近接又は離間させる。この種の構成では、シート構成部材を、センサ部材にて性能よく変位又は変形できることが望ましい。
そこで本発明では、静電容量式のセンサ部材を用いて、乗員の近接及び接触を感知することにより、シート構成部材を性能よく変位又は変形させることとした。
【０００６】
第２発明の車両用シートは、第１発明の車両用シートであって、上述のセンサ部材の電極が面状とされて、シート構成部材を覆う表皮材に設けられる。
本発明では、センサ部材の電極を面状（異物感の生じにくい形状）としつつ、表皮材に設けることで乗員の着座状態を感度良く感知できる。
【０００７】
第３発明の車両用シートは、第１発明又は第２発明の車両用シートにおいて、上述のシート構成部材が、乗員の着座可能な中央の着座部と、着座部の側部に配置するサポート部を有する。
そこで本発明では、センサ部材の電極が、サポート部に配置するとともに、第一電極部と、第一電極部よりもシート外方に配置する第二電極部を有する。本発明では、複数の電極部にて、乗員体格差に応じて可動機構を作動させることができる（更に使い勝手の良いシート構成である）。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る第１発明によれば、シート構成部材を、センサ部材にて性能よく変位又は変形させることができる。また第２発明によれば、シート構成部材を、より性能よく変位又は変形させることができる。そして第３発明によれば、シート構成部材を、更に性能よく変位又は変形させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】車両用シートの斜視図である。
【図２】車両用シート一部の断面図であり、（ａ）は、図1のＩＩａ‐ＩＩａ線断面図であり、（ｂ）は、図1のＩＩｂ‐ＩＩｂ線断面図である。
【図３】車両用シートの一部透視斜視図である。
【図４】実施例２にかかるシートクッション一部の側面図であり、（ａ）は、可動機構作動前の図であり、（ｂ）は、可動機構作動後の図である。
【図５】実施例２にかかるシートクッション一部の断面図であり、（ａ）は、可動機構作動前の図であり、（ｂ）は、可動機構作動後の図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための形態を、図１〜図５を参照して説明する。なお各図には、車両用シート前方に符号Ｆ、車両用シート後方に符号Ｂ、車両用シート上方に符号ＵＰ、車両用シート下方に符号ＤＷを適宜付す。
図１の車両用シート２は、シートクッション４と、シートバック６と、ヘッドレスト８を有する。これらシート構成部材は、各々、シート骨格をなすフレーム部材（４Ｆ，６Ｆ，８Ｆ）と、シート外形をなすクッション材（４Ｐ，６Ｐ，８Ｐ）と、クッション材を被覆する表皮材（４Ｓ，６Ｓ，８Ｓ）を有する。
【００１１】
＜実施例１＞
本実施例では、シート構成部材に、可動機構（図示省略）と、センサ部材１０を適宜設けることができる（図１及び図２を参照、各機構及び部位の詳細は後述）。
そしてセンサ部材１０にて乗員Ｈを感知したのち、可動機構を作動させて、シート構成部材の一部又は全部を乗員Ｈに対して近接又は離間させる（変位又は変形させる）。この種の構成では、シート構成部材を、センサ部材１０にて性能よく（例えば乗員Ｈの接触によらず）変位又は変形できることが望ましい。
そこで本実施例では、後述の構成にて、シート構成部材を、センサ部材１０にて性能よく変位又は変形させることとした。以下、各構成について詳述する。
なお本実施例では、シートクッション４とシートバック６が、ほぼ同一の構成（基本構成及びセンサ部材１０等）を有する。そこで本実施例では、専らシートクッション４の構成について詳述するとともに、シートバック６の構成については、シートクッション４の構成に対応する符号を付すなどして詳細説明を省略することがある。
【００１２】
［シートクッション（基本構成）］
フレーム部材４Ｆは、アーチ状の枠部材であり、剛性に優れる材質（金属等）にて構成される（図１及び図５を参照）。
またクッション材４Ｐは、シート外形をなす略長方形状の部材であり、例えばポリウレタンフォームにて構成される。本実施例のクッション材４Ｐは、着座部４ａと、一対のサポート部４ｂを有する。着座部４ａは、乗員Ｈの着座可能な平坦部位であり、シートクッション４中央に形成できる。また一対のサポート部４ｂは、シートクッション４両側の凸部位であり、車両のコーナリング時などに乗員Ｈの側方を支持できる。
【００１３】
そして表皮材４Ｓは、袋状の面状部材であり、複数の表皮ピース（例えば第一表皮ピース４Ｓａと第二表皮ピース４Ｓｂ）を縫合して形成できる（図１及び図２を参照）。
ここで表皮材４Ｓは、布帛（織物，編物，不織布）、皮革（天然皮革，合成皮革）又はこれらの複合材にて形成できる。
第一表皮ピース４Ｓａは、シート中央（座面）形状に倣った略矩形（正面視）の面状部材であり、着座部４ａを覆うことができる。また第二表皮ピース４Ｓｂは、シート側部形状に倣った形状の面状部材であり、サポート部４ｂを覆うことができる。
【００１４】
そして本実施例では、織物の表皮材４Ｓ（第一表皮ピース４Ｓａ，第二表皮ピース４Ｓｂ）を作成する（詳細後述）。このとき第二表皮ピース４Ｓｂが、他の糸材（符号省略）とともに導電糸ＥＹ１〜ＥＹ３（後述）を構成糸として有することにより、センサ部材１０（後述）の電極として機能できる。
なお他の糸材として、紡績糸、フィラメント、延伸糸又は伸縮加工糸（仮撚加工糸や座屈糸）を例示できる。また他の糸材（材質）として、植物系及び動物系の天然繊維、熱可塑性樹脂又は熱硬化性樹脂からなる化学繊維及びこれらの混繊糸を例示できる。
【００１５】
（導電糸）
そして導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）は、通電可能な導電性の線材であり、典型的に比抵抗（体積抵抗率とも呼ぶ）が１０0〜１０-12Ω・ｃｍである。この導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）を第二表皮ピース４Ｓｂに取付けることで、同ピースを、静電容量式センサの電極として用いることができる。
ここで「比抵抗（体積抵抗率）」とは、どのような材料が電気を通しにくいかを比較するために用いられる物性値であり、例えば「ＪＩＳ  Ｋ−７１９４」に準拠して測定することができる。
例えば導電糸として、金属や合金などの糸材、炭素繊維のフィラメント、炭素繊維のカバリング糸及びメッキ線材を例示できる。メッキ線材は、非導電性又は導電性の線材（芯糸）と、金属又は合金のメッキ層を有する。
また炭素繊維とは、ポリアクリロニトリル系炭素繊維（ＰＡＮ系炭素繊維）やピッチ系炭素繊維である。なかでも焼成温度１０００℃以上の炭素繊維（炭素化繊維、黒鉛化繊維、黒鉛繊維）のフィラメントは良好な電気伝導性を有するため、本実施例の導電糸として好適に使用できる。
【００１６】
（第二表皮ピース（電極）の作成）
図１〜図３を参照して、第二表皮ピース４Ｓｂの構成糸一部に導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）を使用する。
本実施例では、複数の導電糸（第一導電糸ＥＹ１〜第三導電糸ＥＹ３）を、シート前後方向に延長しつつ、第二表皮ピース４Ｓｂ（サポート部４ｂを覆う部分）に並列配置する。このとき第一導電糸ＥＹ１が最もシート内方に配置し、第二導電糸ＥＹ２が中間に配置し、第三導電糸ＥＹ３が、最もシート外方に配置することとなる。
なおセンサ部材１０の電極は、本実施例のように第二表皮ピース４Ｓｂの一部に形成されていてもよく、同ピース全面に形成されていてもよい。
【００１７】
［センサ部材］
センサ部材１０は、第二表皮ピース４Ｓｂ（電極）と、電源１４と、制御部材（図示省略）を有する（図１〜図３を参照）。
本実施例では、複数の導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）を、それぞれケーブル１２を介して電源１４に電気的につなげる（回路を形成する）。つぎに電源１４にて第二表皮ピース４Ｓｂ（電極）に電圧をかけつつ制御部材にて静電容量を検出することで（センサ部材１０として機能させることで）、第二表皮ピース４Ｓｂに対する乗員Ｈの近接又は接触が感知可能となる。
そして本実施例では、センサ部材１０の静電容量の差で乗員Ｈの近接又は接触を感知したのち、そのつど制御部材を介して各種の可動機構を作動させることができる。また制御部材は、予め記憶された内容（シートメモリー機構等）に基づいて可動機構を規定の状態になるまで作動させることもできる。
【００１８】
（複数の電極部の形成）
ここで本実施例では、複数の導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）にて単一の回路を形成することができ、また個別の回路を形成することもできる（図１〜図３を参照）。
例えば複数の導電糸（ＥＹ１〜ＥＹ３）を個別に電源１４につなげる又は別々の電源１４につなげることで（個別の回路を形成することで）、第一電極部Ｅ１と第二電極部Ｅ２と第三電極部Ｅ３を形成する。第一電極部Ｅ１〜第三電極部Ｅ３は、この順でシート幅方向に向けて並列配置する。
こうすることで第一電極部Ｅ１（最もシート内方に配置）にのみ乗員Ｈが近接または接触した場合、この乗員Ｈが比較的小柄であることが感知できる。また第一電極部Ｅ１と第二電極部Ｅ２（及び第三電極部Ｅ３）に乗員Ｈが近接または接触した場合、この乗員Ｈが比較的大柄であることが感知できる。
【００１９】
［シートバック］
シートバック６は、シートクッション４に対して起倒可能に連結する部材であり、上述の基本構成（６Ｆ，６Ｐ，６Ｓ）と、センサ部材１０を有する（図１及び図２を参照）。
そしてシートバック６起立時を基準として、複数の導電糸（第四導電糸ＥＹ４〜第六導電糸ＥＹ６）をシート上下方向に延長しつつ、第二表皮ピース６Ｓｂ（サポート部６ｂを覆う部分）に並列配置できる。このとき第四導電糸ＥＹ４が最もシート内方に配置し、第五導電糸ＥＹ５が中間に配置し、第六導電糸ＥＹ６が、最もシート外方に配置することとなる。
なお第四導電糸ＥＹ４〜第六導電糸ＥＹ６にて個別の回路を形成することにより、第四電極部Ｅ４と第五電極部Ｅ５と第六電極部Ｅ６を形成することもできる。
【００２０】
［可動機構］
可動機構（図示省略）は、乗員Ｈ体形差等に合わせてシート構成部材の一部又は全部を変位又は変形させる機構であり、メカニカルな機構等を例示できる。
例えば可動機構として、サポート可変機構、ヘッドレスト可変機構、リクライニング機構、長さ可変機構（後述）を例示できる。
サポート可変機構は、サポート部４ｂ（６ｂ）内のエアバッグを膨張又は収縮（変形）させることで、サポート部４ｂ（６ｂ）の大きさを可変とする機構である（図１及び図２を参照）。
またヘッドレスト可変機構は、ヘッドレスト８をシート前後に変位させる（乗員Ｈ頭部に対して近接又は離間させる）機構であり、シートバック６内に設けることができる。
またリクライニング機構は、シートクッション４に対してシートバック６を起倒状態や傾倒状態とする（変位させる）機構であり、シートクッション４とシートバック６の間に設けることができる。
本実施例では、複数の可動機構の少なくとも一機構を、センサ部材１０を介して自動的に変位させることができる。このとき複数の可動機構を、それぞれ独立に又は同期して自動的に変位させることができる。また各可動機構の操作機構により、各可動機構を独立に変位させることもできる。
【００２１】
［可動機構の作動］
図１〜図３を参照して、センサ部材１０にて乗員Ｈを感知したのち、複数又は単数の可動機構を作動させて、シート構成部材の一部又は全部を乗員Ｈに対して近接又は離間させる向きに変位させる。
このとき本実施例では、静電容量式のセンサ部材１０を用いて、乗員Ｈの近接及び接触を感知する構成とした。このためセンサ部材１０にて乗員Ｈの近接を感知したのち、必要に応じて各種の可動機構を作動させることができる（作動性及び使い勝手のよい構成である）。このとき複数の電極部（Ｅ１〜Ｅ３、Ｅ４〜Ｅ６）にて、乗員Ｈの体形差等を感知することにより各種の可動機構をそれに応じて作動させることができる。
そして本実施例では、可動機構を自動的に作動させて、シート構成部材を変位又は変形させる（大まかに乗員Ｈの体形差に合わせる）。つぎに可動機構を個々に動かすなどして、シート構成部材を個々に変位等させることにより、乗員Ｈの体形差に合わせて速やかに微調整することができる。
【００２２】
なおシート構成部材の変形又は変位状況は、乗員に合わせて適宜変更可能である。
例えば比較的小柄の乗員の場合、サポート可変機構にて、サポート部４ｂ（６ｂ）の大きさを大きくすることができる。またヘッドレスト可変機構にて、ヘッドレスト８をシート前方に変位させることができる。さらにリクライニング機構にて、シートクッション４に対してシートバック６を前傾させることもできる。
また比較的大柄の乗員の場合、サポート可変機構にて、サポート部４ｂ（６ｂ）の大きさを小さくすることができる。またヘッドレスト可変機構にて、ヘッドレスト８をシート後方に変位させることができる。さらにリクライニング機構にて、シートクッション４に対してシートバック６を後傾させることもできる。
【００２３】
以上説明したとおり本実施例では、静電容量式のセンサ部材１０を用いて、乗員Ｈの近接及び接触を感知する構成とした。
そして本実施例では、可動機構を自動的に作動させて、シート構成部材を最適な状態に変位又は変形させることができる。このため各可動機構を個別に最初から調節する必要がなく、また乗員毎の好みに合わせた微調整を速やかに行うことができる。
また本実施例では、センサ部材１０にてセンシングされた静電容量値に応じて、シート構成部材と乗員の接触度合を調整できるため、サポートの強弱を選択・調節することができる。
また本実施例では、センサ部材１０の電極を面状としつつ（異物感が生じにくい形状としつつ）、表皮材４Ｓ等に設けることで乗員Ｈの着座状態を感度良く感知できる。
そして本実施例では、乗員Ｈの体格差などを、複数の電極部（Ｅ１〜Ｅ３、Ｅ４〜Ｅ６）にて感知しつつ可動機構を移動させることができる。
このため本実施例によれば、シート構成部材を、センサ部材１０にて性能よく変位又は変形させることができる。
【００２４】
＜実施例２＞
本実施例では、シートクッション４が、センサ部材１０と、長さ可変機構ＬＭ（可動機構の一例）を有する（図１、図４及び図５を参照）。
そこで複数の導電糸（第七導電糸ＥＹ７，第八導電糸ＥＹ８）を、シートクッション４の着座部４ａ前端に配置してセンサ部材１０の電極とする。そしてセンサ部材１０にて乗員脚部などを感知したのち、長さ可変機構ＬＭを作動させて、シートクッション４の長さを変えつつ（変形させつつ）乗員Ｈに対して近接又は離間させる構成とした。
【００２５】
（長さ可変機構）
長さ可変機構ＬＭは、シートクッション４の長さ寸法を可変とする機構であり、スライド部材２０と、可変アーム部材２２を有する（図５を参照）。
スライド部材２０は、平板状の部材（上方視で略Ｕ字状）であり、フレーム部材４Ｆの前部にスライド移動可能に取付けられる。本実施例では、フレーム部材４Ｆに固定された第一作動部３１（ボールネジ状）の進退動作により、フレーム部材４Ｆに対してスライド部材２０をシート前後にスライド移動させることができる。
また可変アーム部材２２は、略逆Ｌ字状（側面視）の部材であり、シート前方に延出する第一アーム部２２ａと、第一アーム部２２ａ端部から下方に延出する第二アーム部２２ｂを有する。本実施例では、第二アーム部２２ｂの途中を、スライド部材２０に回転（起倒）可能に取付ける。そしてスライド部材２０に固定された第二作動部３２（ボールネジ状）の進退動作により、スライド部材２０に対して第二アーム部２２ｂを前倒しさせることで、第一アーム部２２ａをシート前方に向けて突出させることができる。
【００２６】
本実施例では、センサ部材１０にて乗員脚部などを感知したのち、長さ可変機構ＬＭを作動させて、シートクッション４の長さを変える（図４及び図５を参照）。
例えばシートクッション４前端から乗員脚部が離れていることを感知したのち、第一作動部３１にてスライド部材２０を前方にスライド移動させる。そして第一アーム部２２ａにてクッション材４Ｐを押圧することで（伸長させることで）、シートクッション４の長さ寸法を大きくする。こうすることで乗員体形差に合わせて、シートクッション４の長さを変えることができる。
【００２７】
ここで乗員が比較的大柄の場合、第二作動部３２（ボールネジ状）の進退動作により、第二アーム部２２ｂを前倒しさせることで、第一アーム部２２ａをシート前方に向けて突出させる。こうすることで乗員体形差に合わせて、シートクッション４の長さを大きく変えることができる。
また乗員が比較的小柄の場合、第一作動部３１にてスライド部材２０を後方にスライド移動させつつ、第一アーム部２２ａの押圧を停止する。こうすることでクッション材４Ｐが弾性的に元の状態に変位することで、乗員体形差に合わせて、シートクッション４の長さ寸法を小さくすることができる。
このため本実施例によっても、シート構成部材を、センサ部材１０にて性能よく変位又は変形させることができる。
【００２８】
本実施形態の車両用シートは、上述した実施形態に限定されるものではなく、その他各種の実施形態を取り得る。
（１）本実施形態では、センサ部材１０の構成（形成位置、形成数、形状など）を例示したが、同部材の構成を限定する趣旨ではない。例えば電極は面状のほか各種の形状をとることができる。そしてセンサ部材は、シート構成部材の適宜の位置（着座部やサポート部等）に単数又は複数形成できる。
（２）また本実施例では、表皮材４Ｓ，６Ｓの構成糸として導電糸ＥＹ１〜ＥＹ８を用いる例を説明した。これとは異なり、導電糸を、表皮材裏面に取付けることができる（構成糸として用いない構成とすることができる）。また表皮材裏面に、導電糸を取付けた面材（別部材）を取付けることができる。また導電性を有するプレート部材（電極の一例）を、表皮材やクッション材に設けることもできる。また導電性を有する樹脂層（プリント層）を表皮材に形成することで、表皮材を電極として機能させることもできる。
【００２９】
（３）また本実施形態では、各種の可動機構を例示したが、同機構の構成を限定する趣旨ではない。
（４）また本実施形態では、シートクッション４とシートバック６を例に説明したが、本実施例の構成は、ヘッドレスト８、アームレスト、フットレスト等の各種シート構成部材に適用できる。
【符号の説明】
【００３０】
２     車両用シート
４     シートクッション
６     シートバック
８     ヘッドレスト
４Ｐ   クッション材
４Ｆ   フレーム部材
４Ｓ   表皮材
４ａ   着座部
４ｂ   サポート部
４Ｓａ 第一表皮ピース
４Ｓｂ 第二表皮ピース
１０   センサ部材
１２   ケーブル
１４   電源
Ｅ１〜Ｅ6  電極部
ＥＹ１〜ＥＹ８  導電糸
Ｈ     乗員
ＬＭ   可変機構
【図１】
2014069773.tif 000003
【図２】
2014069773.tif 000004
【図３】
2014069773.tif 000005
【図４】
2014069773.tif 000006
【図５】
2014069773.tif 000007