(57)【要約】【課題】近距離無線通信における伝送品質を向上させることができる無線通信システムを提供する。【解決手段】本発明による無線通信システムは、第１の指向性アンテナを有する第１の無線通信装置と、第２の指向性アンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１および第２の指向性アンテナを介して前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間で無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１の指向性アンテナから放射された電波うち、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとの間の伝送路の不連続面での反射および屈折により発生する多重反射波の行路が、前記第１の指向性アンテナの放射部と前記第２の指向性アンテナの放射部とを結ぶ経路から逸脱するように、前記第１の指向性アンテナの配置位置と前記第２の指向性アンテナの配置位置との間に前記不連続面に沿ってオフセットが設けられていることを特徴とする。【選択図】図１
2014131182.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の指向性アンテナを有する第１の無線通信装置と、第２の指向性アンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１および第２の指向性アンテナを介して前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間で無線通信を行う無線通信システムであって、
前記第１の指向性アンテナから放射された電波うち、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとの間の伝送路の不連続面での反射および屈折により発生する多重反射波の行路が、前記第１の指向性アンテナの放射部と前記第２の指向性アンテナの放射部とを結ぶ経路から逸脱するように、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとが配置されていることを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
前記第１の指向性アンテナの配置位置と前記第２の指向性アンテナの配置位置との間に前記不連続面に沿ってオフセットが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の無線通信システム。
【請求項３】
前記第１の指向性アンテナおよび前記第２の指向性アンテナは、相互に対向するように配置され、
前記第１の指向性アンテナの放射部と前記第２の指向性アンテナの放射部とを結ぶ経路は、前記第２の指向性アンテナの主ビームの方向軸と略一致することを特徴とする請求項１または２に記載の無線通信システム。
【請求項４】
前記第１の指向性アンテナは、直線偏波による電波を送信し、
前記第２の指向性アンテナは、前記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面で前記第１の指向性アンテナからの電波を受信し、
前記伝送路内に、前記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面を有する電波を透過させる偏波特性を有する偏光板が配置されていることを特徴とする請求項３に記載の無線通信システム。
【請求項５】
偏光板は、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとの両方または一方のアンテナの前面に配置され、前記両方または一方のアンテナの偏波方向と同一方向の偏波面を有する電波を透過させる偏光特性を有することを特徴とする請求項４に記載の無線通信システム。
【請求項６】
前記第１の指向性アンテナは、円偏波による電波を送信し、
前記第２の指向性アンテナは、前記円偏波と同一の旋回偏波で前記第１の指向性アンテナからの電波を受信し、
前記伝送路内に、第１の屈折率を有する第１の誘電体の層と、前記第１の屈折率とは異なる第２の屈折率を有する第２の誘電体の層の２層構造からなる誘電層が配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載の無線通信システム。
【請求項７】
前記第１の無線通信装置および前記第２の無線通信装置は、近距離ＭＩＭＯ（Multi-Input and Multi- Output）伝送を使用して無線通信を行うことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、更に詳しくは、対向配置された送受信アンテナ間の直接波による電波伝搬を活用した短距離無線通信において、伝送路内で発生する多重反射による遅延波を低減する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ダウンロードキオスク形式の非接触高速無線伝送や、屋内ミリ波無線通信に代表されるように、見通し伝送路における無線通信方式の開発や実用化が進められている。また、従来、限られた周波数帯域を利用した高速伝送技術の一つに、ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ）伝送技術がある。ＭＩＭＯ伝送では、複数の送信アンテナから同一時間に同一周波数で異なる信号を送信し、送信機と受信機との間のマルチパス環境を利用することによって、受信側では、信号処理により各信号を分離し、復号する。これにより、使用周波数帯域を広げることなく、送受信アンテナ素子数に応じて通信速度を向上させることができる。
【０００３】
一般に、ＭＩＭＯ伝送はマルチパスに富んだ環境で電波が伝搬することが前提とされているが、送信機と受信機との間の環境がマルチパス環境でない場合は、送受信される複数の信号の伝搬経路がほぼ等しくなり、アンテナ間の空間相関が増加する。このため、受信側での信号分離が困難になり、チャネル容量が減少する。ところが、非特許文献１に示されているように、送信アンテナと受信アンテナとが近接して配置され、アンテナ間の環境がマルチパス環境ではない近距離通信においてもＭＩＭＯ伝送技術の適用が可能である。以下、近距離通信におけるＭＩＭＯ伝送を近距離ＭＩＭＯ伝送と称する。非特許文献１に示された技術によれば、近距離ＭＩＭＯ伝送において、送信機と受信機との間の距離に応じて各アレーアンテナの素子間隔を適切に設定することにより、マルチパス環境でない場合でもアンテナ間の空間相関が低くなり、高いチャネル容量を達成することができる。
【０００４】
なお、非特許文献２には、近距離ＭＩＭＯ伝送において、アンテナ素子間隔を最適化することにより復号処理を簡略化するための技術が開示されている。また、非特許文献３では、近距離ＭＩＭＯ伝送において、建築物の壁等の媒質中を透過して無線伝送を実施する場合に発生する多重反射によるマルチパス波について検討されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】本間，西森，関，溝口，「近傍ＭＩＭＯ通信における伝送容量の評価」，信学技報，AP2008-125, Nov. 2008.
【非特許文献２】平賀，坂元，西森，関，中川，上原，「マイクロストリップアンテナを用いた近距離MIMOの簡易受信復号」，2012年信学総大，B-1-211.
【非特許文献３】坂元，平賀，関，中川，上原，「壁内マルチパス環境下におけるミリ波近距離MIMO伝送の特性評価」，2012年信学総大，B-5-124.
【非特許文献４】IEICE Transactions e95-b no.1 pp.87〜96.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
非特許文献３に示されているように、例えば、壁面透過リピータを用いて建築物の壁等を透過して無線伝送を実施する場合、壁等の構造物の表面での媒質の不連続面（誘電率の境界面）や、多層構成の壁内部に存在する媒質の不連続面において電波の多重反射が発生する。このため、受信アンテナには、直接波だけでなく、多重反射による遅延波が到達する。また、アンテナの前面に設置された保護材（レドーム）や無線通信機器の筐体は主として誘電体で構成されており、この保護材の表面は上記と同様に媒質の不連続面を形成するために多重反射が発生する。この遅延波は、伝送品質の劣化や、非特許文献２において提案されている復号処理の性能劣化をもたらす。
【０００７】
図１７を参照して、上述の遅延波による問題を具体的に説明する。
図１７は、従来の近距離無線通信システムの伝送路の例を表す図であり、対向配置された送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘとの間の伝送路上にコンクリート壁等の誘電体ＤＥが存在する場合の電波の伝搬経路の一例を示している。ここで、同図（ａ）は、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘが誘電体ＤＥから離間して配置された場合を示し、同図（ｂ）は、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘが誘電体ＤＥに近接して配置された場合を示し、同図（ｃ）は、送信アンテナＴｘが誘電体ＤＥから離間して配置され、受信アンテナＲｘが誘電体ＤＥに近接して配置された場合を示している。何れの場合においても、送信アンテナＴｘから誘電体ＤＥに入射した電波は、誘電体ＤＥを透過して直接波ＷＡとして受信アンテナＲｘに到達すると共に、誘電体ＤＥに入射した電波の一部が、送信アンテナＴｘからみて誘電体ＤＥの壁面の裏面ＺＡと表面ＺＢとにより多重反射される。この多重反射により遅延波ＷＢが発生して受信アンテナＲｘに到達する。
【０００８】
このようにして発生した遅延波ＷＢは、その電力レベルにより伝送特性の劣化を引き起こす場合がある。特に、非特許文献２に示されるような近距離ＭＩＭＯ伝送では、上述の直接波ＷＡのみが存在する環境において最も高い伝送容量を得ることができる無線伝送方法を用いているため、遅延波ＷＢによる伝送容量の劣化が実システム設計において性能向上の課題となり得る。
【０００９】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、マルチパスに依存する周波数特性を軽減し、近距離無線通信における伝送品質を向上させることができる無線通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様による無線通信システムは、第１の指向性アンテナを有する第１の無線通信装置と、第２の指向性アンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１および第２の指向性アンテナを介して前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間で無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１の指向性アンテナから放射された電波うち、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとの間の伝送路の不連続面での反射および屈折により発生する多重反射波の行路が、前記第１の指向性アンテナの放射部と前記第２の指向性アンテナの放射部とを結ぶ経路から逸脱するように、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとが配置されていることを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
【００１１】
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の指向性アンテナの配置位置と前記第２の指向性アンテナの配置位置との間に前記不連続面に沿ってオフセットが設けられている。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の指向性アンテナおよび前記第２の指向性アンテナは、相互に対向するように配置され、前記第１の指向性アンテナの放射部と前記第２の指向性アンテナの放射部とを結ぶ経路は、前記第２の指向性アンテナの主ビームの方向軸と略一致する。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の指向性アンテナは、直線偏波による電波を送信し、前記第２の指向性アンテナは、前記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面で前記第１の指向性アンテナからの電波を受信し、前記伝送路内に、前記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面を有する電波を透過させる偏波特性を有する偏光板が配置されている。
前記無線通信システムにおいて、例えば、偏光板は、前記第１の指向性アンテナと前記第２の指向性アンテナとの両方または一方のアンテナの前面に配置され、前記両方または一方のアンテナの偏波方向と同一方向の偏波面を有する電波を透過させる偏光特性を有する。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の指向性アンテナは、円偏波による電波を送信し、前記第２の指向性アンテナは、前記円偏波と同一の旋回偏波で前記第１の指向性アンテナからの電波を受信し、前記伝送路内に、第１の屈折率を有する第１の誘電体の層と、前記第１の屈折率とは異なる第２の屈折率を有する第２の誘電体の層とが、接するようにして配置されている。
前記無線通信システムは、例えば、前記第１の無線通信装置および前記第２の無線通信装置は、近距離ＭＩＭＯ（Multi-Input and Multi- Output）伝送を使用して無線通信を行うものである。
要約すると、本発明は、送信側の指向性アンテナと受信側の指向性アンテナとを媒質境界面を挟んで対向させて通信を行う短距離無線通信において、送信側の指向性アンテナの主ビーム方向に放射された電磁波の幾何光学的行路が受信側の指向性アンテナの主ビーム方向に一致し、かつ該幾何光学的行路と媒質境界面とのなす角が非直角となるように各指向性アンテナを配置することにより、送信側の指向性アンテナの主ビーム方向に放射された電磁波の多重反射波の幾何光学的行路を受信側の指向性アンテナの主ビーム方向からオフセットさせることを特徴の一つとしている。
【００１２】
本発明は、次のように言い換えることができる。
本発明の一態様による無線通信システムは、第１の無線通信装置と第２の無線通信装置が無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置それぞれが持つ無線送受信用アンテナが対向するように配置され、アンテナ素子には指向性アンテナを使用し、送信アンテナの主ビーム方向と同一方向に直線光を描画し電波の伝送路内の不連続点における反射および屈折により発生する多重反射波の幾何光学的行路が受信アンテナの主ビーム方向からのオフセットを持つことを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の無線通信装置は単一の偏波面で電波を送信・受信し、前記第２の無線通信装置は前記単一の偏波面と同一の偏波面で電波を送信・受信し、第１の無線通信装置のアンテナと第２の無線通信装置のアンテナの間の伝送路内に、前記直線偏波と同一方向の偏波特性を持つ偏光板が配置されてもよい。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の無線通信装置のアンテナと前記第２の無線通信装置の両方または一方のアンテナ前面にアンテナの偏波方向と同じ向きの偏光板が配置されてもよい。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１の無線通信装置は円偏波で電波を送信・受信し、前記第２の無線通信装置は上記円偏波と同一の旋回偏波で電波を送信・受信し、第1の無線通信装置のアンテナと第２の無線通信装置のアンテナの間の伝送路内に、第１の屈折率を有する誘電体の層と、前記第１の屈折率とは異なる第２の屈折率を有する誘電体の層が配置されてもよい。
前記無線通信システムは、例えば、近距離ＭＩＭＯ（Multi-Input and Multi- Output）伝送を使用した無線通信システムであってもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、伝送路上で発生する多重反射を低減することができる。これによりマルチパスに依存する周波数特性を軽減し、近距離無線通信における伝送品質を向上させることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第１の配置例を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第２の配置例を示す図である。
【図３】本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第３の配置例を示す図である。
【図４】本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第４の配置例を示す図である。
【図５】本発明の第２実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図である。
【図６】本発明の第２実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置の変形例を説明するための図である。
【図７】本発明の第２実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置を参考的に説明するための図である。
【図８】本発明の第３実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図である。
【図９】本発明の第３実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置を参考的に説明するための図である。
【図１０】本発明の第４実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置の原理を説明するための図である。
【図１１】本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第１の配置例を示す図である。
【図１２】本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第２の配置例を示す図である。
【図１３】本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第３の配置例を示す図である。
【図１４】本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第４の配置例を示す図である。
【図１５】本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図であり、第５の配置例を示す図である。
【図１６】本発明の第５実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置を説明するための図である。
【図１７】従来の近距離無線通信システムの伝送路の例を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳しく説明する。
＜第１実施形態＞
本発明の第１実施形態では、本発明をＳＩＳＯ(Single Input Single Output)伝送に適用した場合について説明する。
【００１６】
[構成の説明]
図１は、本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える第１の指向性アンテナＴｘと第２の指向性アンテナＲｘの配置を説明するための図であり、アンテナの第１の配置例を示す図である。この第１の配置例では、第１の指向性アンテナＴｘと第２の指向性アンテナＲｘは、伝送路上に存在する誘電体ＤＥに対して離間して配置されている。
【００１７】
本実施形態による無線通信システムは、第１の無線通信装置（図示なし）と第２の無線通信装置（図示なし）とを備えて構成され、第１の無線通信装置は、上述の第１の指向性アンテナＴｘを備え、第２の無線通信装置は、上述の第２の指向性アンテナＲｘを備えている。本実施形態では、説明の簡略化のため、第１の無線通信装置が備える第１の指向性アンテナＴｘは送信アンテナであり、第２の無線通信装置が備える第２の指向性アンテナＲｘは受信アンテナであるものとし、第１の指向性アンテナＴｘおよび第２の指向性アンテナＲｘを介して第１の無線通信装置から第２の無線通信装置に向けて電波を送信する場合を例に説明する。
【００１８】
ただし、第１の指向性アンテナＴｘおよび第２の指向性アンテナＲｘの各々は、送信と受信が可能な送受信アンテナであってもよく、本実施形態による無線通信システムは、第１の指向性アンテナＴｘおよび第２の指向性アンテナＲｘを介して第１の無線通信装置と第２の無線通信装置との間で双方向に無線通信を行うものであってもよい。
以下では、第１の指向性アンテナＴｘを「送信アンテナＴｘ」と称し、第２の指向性アンテナＲｘを「受信アンテナＲｘ」と称す。
【００１９】
本実施形態では、送信アンテナＴｘから放射された電波うち、送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘとの間の伝送路上に存在する誘電体ＤＥの不連続面（境界面）ＺＡ，ＺＢでの反射および屈折等により発生する多重反射波の行路が、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路から逸脱するように、送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘが配置されている。具体的には、送信アンテナＴｘの配置位置と受信アンテナＲｘの配置位置との間に上記の不連続面ＺＡ，ＺＢに沿ってオフセットｄｏｆｆが設けられている。このオフセットｄｏｆｆは、電波の送受信が阻害されないことを限度に、遅延波ＷＢを低減させるように設定される。ここで、誘電体ＤＥは、例えば建築物の壁である。また、誘電体ＤＥの不連続面ＺＡ，ＺＢは、電波が伝搬する媒質の誘電率が不連続に変化する部位を指し、例えば建築物の壁の表面等、電波を伝搬する媒質の境界面である。
【００２０】
また、本実施形態では、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘは、相互に対向するように配置され、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路は、受信アンテナＲｘの主ビームの方向軸と略一致している。即ち、送信アンテナＴｘから放射された電波が受信アンテナＲｘの主ビームの方向軸に沿って伝搬するように、送信アンテナＴｘの主ビームの軸方向と受信アンテナＲｘの主ビームの軸方法とが正面で対向している。
【００２１】
[動作・作用の説明]
送信アンテナＴｘから放射された電波は、伝送路を伝搬し、伝送路上の誘電体ＤＥを透過して、直接波ＷＡとして受信アンテナＲｘに到達する。また、送信アンテナＴｘから誘電体ＤＥに入射した電波の一部は、誘電体ＤＥの内部で不連続面ＺＡと不連続面ＺＢとで多重反射されて遅延波ＷＢとして誘電体ＤＥを透過する。
【００２２】
ここで、本実施形態では、上述のように、送信アンテナＴｘの配置位置と受信アンテナＲｘの配置位置との間に、不連続面ＺＡ，ＺＢに沿ってオフセットｄｏｆｆが設けられ、且つ、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘは、相互に対向するように配置されているため、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの各主ビーム方向と伝送路中の不連続面（媒質境界面）ＺＡ，ＺＢとが直交関係にはなく、非直角である角度θ（ゼロ以外の角度）をなしている。
【００２３】
このため、多重反射波である遅延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路は、図１に点線で示す経路のように、受信アンテナＲｘの主ビーム方向からずれが生じ、遅延波ＷＢの行路が、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路から逸脱する。この結果、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが低減し、相対的に直接波ＷＡの成分が増加することになる。送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの各主ビームの方向軸と伝送路中の不連続面ＺＡ，ＺＢとの間の角度θが大きい程、遅延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路の受信アンテナＲｘの主ビーム方向からのずれ量は大きくなり、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが低減する。ただし、角度θを大きくすると、受信アンテナＲｘに到達する直接波ＷＡも減少するので、角度θには上限が存在する。
【００２４】
従って、本実施形態によれば、角度θに応じて、受信アンテナＲｘにおける直接波ＷＡと遅延波ＷＢの電力レベル比を向上させることができ、媒質の不連続面（境界面）において発生する多重反射の影響を低減することができる。よって、無線伝送特性を改善することができ、近距離無線通信における伝送品質を向上させることができる。
なお、図１では省略されているが、媒質の不連続面における電波の屈折を考慮して、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの各アンテナ素子の配置位置を設計することが望ましい。
【００２５】
図２は、本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの第２の配置例を示す図である。この第２の配置例では、送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの両方が、伝送路上に存在する誘電体ＤＥに対し近接または接触して配置されている。この場合も、上述の図１に示す第１の配置例と同様に、多重反射波である遅延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路は、図２に点線で示す経路のように、受信アンテナＲｘの主ビーム方向からずれが生じ、遅延波ＷＢの行路が、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路から逸脱する。この結果、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが低減し、相対的に直接波ＷＡの成分が増加する。
【００２６】
図３は、本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの第３の配置例を示す図である。この第３の配置例では、送信アンテナＴｘが、伝送路上に存在する誘電体ＤＥに対し離間して配置され、受信アンテナＲｘが誘電体ＤＥに対し近接または接触して配置されている。この場合も、上述の図１または図２に示す配置例と同様に、多重反射波である遅延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路は、図３に点線で示す経路のように、受信アンテナＲｘの主ビーム方向からずれが生じ、遅延波ＷＢの行路が、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路から逸脱する。この結果、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが低減し、相対的に直接波ＷＡの成分が増加する。
【００２７】
図４は、本発明の第１実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの第４の配置例を示す図である。この第４の配置例では、送信アンテナＴｘが、伝送路上に存在する誘電体ＤＥに対し接近または接触して配置され、受信アンテナＲｘが誘電体ＤＥに対し離間して配置されている。この場合も、上述の図１から図３に示す配置例と同様に、多重反射波である遅延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路は、図４に点線で示す経路のように、受信アンテナＲｘの主ビーム方向からずれが生じ、遅延波ＷＢの行路が、送信アンテナＴｘの放射部と受信アンテナＲｘの放射部とを結ぶ経路から逸脱する。この結果、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが低減し、相対的に直接波ＷＡの成分が増加する。
【００２８】
このように、本実施形態では、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘは誘電体ＤＥに対し離間して配置されてもよく、接近または接触して配置されてもよい。このことは、後述する他の実施形態でも同様である。
【００２９】
次に、参考までに、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの各主ビーム方向と伝送路中の不連続面（媒質の境界面）ＺＡ，ＺＢとが直交関係にある場合、即ち、角度θがゼロである場合について説明する。
この場合の各アンテナの配置関係は、前述の図１７に示す従来の配置関係に相当する。この場合、次に説明するように、遅延波ＷＢは有効に低減されず、無線伝送特性は有効に改善されない。
【００３０】
例えば図１７（ａ）に示すアンテナの配置例おいて、第１の無線通信装置の送信アンテナＴｘから電波が第２の無線通信装置の受信アンテナＲｘに向けて電波が放射されると、伝送路上に存在する媒質を構成する誘電体ＤＥの不連続面ＺＡ，ＺＢにおける反射が原因で遅延波ＷＢが生じる。この配置例によれば、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの各主ビームの方向軸と伝送路中の不連続面ＺＡ，ＺＢとの間の角度θが小さいため、延波ＷＢの電力が最大となる伝搬経路の受信アンテナＲｘの主ビーム方向からのずれ量が小さくなる。このため、受信アンテナＲｘに到達する遅延波ＷＢの電力レベルが殆ど低減せず、直接波ＷＡに加え、遅延波ＷＢが受信アンテナＲｘに到達する。従って、例えば、広帯域なシングルキャリアによる高速無線伝送方式を用いる場合、遅延波ＷＢが伝送特性の劣化に及ぼす影響が大きくなる。図１７（ｂ）、図１７（ｃ）に示すように、送信アンテナＴｘおよび受信アンテナＲｘの両方または一方が不連続面ＺＡ，ＺＢに接していても同様である。
なお、本実施形態はＳＩＳＯ（Single-Input and Single-Output）伝送のみならず、ＭＩＭＯ（Multi-Input and Multi-Output）伝送、ＳＩＭＯ（Single-Input and Multi-Output）伝送、ＭＩＳＯ（Multi-Input and Single-Output）伝送に適用可能である。
【００３１】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態を説明する。
本発明の第２実施形態では、本発明をＭＩＭＯ(Multiple Input Multiple Output)伝送に適用した場合を説明する。
本実施形態は、送信側の第１の無線通信装置が備えるアレーアンテナを構成する複数の送信アンテナＴｘｊ（ｊは正の整数）と、受信側の第２の無線通信装置が備えるアレーアンテナを構成する受信アンテナＲｘｉ（ｉは正の整数）とのうち、相互に対応関係にある１対の送信アンテナと受信アンテナに着目すれば、上述の第１実施形態と同様である。即ち、本実施形態は、上述の第１実施形態をＭＩＭＯ伝送に適用したものである。
【００３２】
図５は、本発明の第２実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図である。図５に示すように、本実施形態では、第１の実施形態と同様に、不連続面ＺＡ，ＺＢに沿って送信アンテナＴｘ１の配置位置と受信アンテナＲｘ１の設置位置との間にオフセットｄｏｆｆが設けられると共に、不連続面ＺＡ，ＺＢに沿って送信アンテナＴｘ２の配置位置と受信アンテナＲｘ２の設置位置との間にもオフセットｄｏｆｆが設けられている。
【００３３】
本実施形態によれば、送信アンテナＴｘ１から送信された電波は、伝送路を伝搬し、伝送路上の誘電体ＤＥを透過して、直接波ＷＡ１として受信アンテナＲｘ１に到達する。また、送信アンテナＴｘ１から送信されて誘電体ＤＥに入射した電波の一部は、誘電体ＤＥの内部で不連続面ＺＡと不連続面ＺＢとで多重反射されて遅延波ＷＢ１として誘電体ＤＥを透過する。
【００３４】
ここで、第１実施形態と同様に、送信アンテナＴｘ１の配置位置と受信アンテナＲｘ１の配置位置との間に不連続面ＺＡ，ＺＢに沿ってオフセットｄｏｆｆが設けられ、且つ、送信アンテナＴｘ１および受信アンテナＲｘ１は、相互に対向するように配置されているため、送信アンテナＴｘ１および受信アンテナＲｘ１の各主ビーム方向と伝送路中の不連続面（媒質境界面）ＺＡ，ＺＢとが直交関係ではなく、非直角である角度θ（ゼロ以外の角度）をなす。
【００３５】
このため、多重反射波である遅延波ＷＢ１の電力が最大となる伝搬経路は、図５に点線で示す経路のように、受信アンテナＲｘ１の主ビーム方向からずれが生じ、遅延波ＷＢ１の行路が、送信アンテナＴｘ１の放射部と受信アンテナＲｘ１の放射部とを結ぶ経路から逸脱する。この結果、受信アンテナＲｘ１に到達する遅延波ＷＢ１の電力レベルが低減し、相対的に直接波ＷＡ１の成分が増加する。
送信アンテナＴｘ２から受信アンテナＲｘ２に向けて送信される電波に基づく直接波ＷＡ２と遅延波ＷＢ２についても同様に説明される。
従って、本実施形態によれば、相互に対応する１対の送信アンテナと受信アンテナに着目すれば、第１実施形態と同様に、受信アンテナにおける直接波と遅延波の電力レベル比を向上させることができ、無線伝送特性を改善することが可能になる。
【００３６】
ただし、近距離ＭＩＭＯ伝送において伝送容量を最大化するためには、伝送路の通信環境を表す伝送路行列を考慮することが必要であるので、送信アンテナＴｘ１から受信アンテナＲｘ１を結ぶ経路と送信アンテナＴｘ２から受信アンテナＲｘ１を結ぶ経路との差が、送信アンテナＴｘ２から受信アンテナＲｘ２を結ぶ経路と送信アンテナＴｘ１から受信アンテナＲｘ２を結ぶ経路との差に等しいことが必要条件となる。この条件は、送信アンテナおよび受信アンテナの各アンテナ素子の設置位置のオフセットを図６に示すように設けることにより実現することができる。
【００３７】
ここで、図６は、本発明の第２実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナと受信アンテナの配置の変形例を説明するための図である。図６に示すように、上述の必要条件を満たすためには、誘電体ＤＥの不連続面ＺＡ，ＺＢと直交する軸を基準として、１対の送信アンテナＴｘ１および受信アンテナＲｘ１と１対の送信アンテナＴｘ２および受信アンテナＲｘとを線対称に配置すればよい。これにより、図６の例では、受信アンテナＲｘ１は、送信アンテナＴｘ１の配置位置に対し、不連続面ＺＡ，ＺＢに沿って図下方にオフセットｄｏｆｆだけ移動した位置に配置され、受信アンテナＲｘ２は、送信アンテナＴｘ２の配置位置に対し、不連続面ＺＡ，ＺＢに沿って図上方にオフセットｄｏｆｆだけ移動した位置に配置される。
【００３８】
後述のように、非特許文献２に示されている近距離ＭＩＭＯ簡易受信復号方式を用いる場合には特に遅延波ＷＢ１，ＷＢ２の抑圧が効果的である。図６の配置によれば、このような近距離ＭＩＭＯ簡易受信復号方式を用いた場合において無線伝送特性を有効に改善することができる。
なお、本実施形態のようにアレーアンテナを使用する場合、遅延波ＷＢ１，ＷＢ２の電力が最大となる伝搬経路が、近隣の受信アンテナの主ビーム方向と重複しないように、各アレーアンテナにおけるアンテナ素子間隔やアンテナの配置位置のオフセットｄｏｆｆを設計することが望ましい。
【００３９】
参考までに、本実施形態において、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２および受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の各主ビーム方向と伝送路中の不連続面（媒質境界面）ＺＡ，ＺＢとが直交関係にある場合、即ち、図６に示す角度θがゼロである場合について説明する。この場合の各アンテナの配置関係は、図７に示す従来の配置関係となる。
図７は、本発明の第２実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置を参考的に説明するための図である。この場合、前述の図１７に示す従来の配置例と同様に、正面で対向するアンテナ素子間においては、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の主ビーム方向に遅延波ＷＢ１，ＷＢ２が到来する。このため、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２に受信される遅延波ＷＢ１，ＷＢ２は有効に低減されず、無線伝送特性は有効に改善されない。
【００４０】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態を説明する。
本実施形態では、近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式を用いたステムに本発明を適用した場合について説明する。ここでは、２×２ＭＩＭＯ伝送の場合を例に説明する。近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式自体の詳細は非特許文献２に記載されている。
【００４１】
ここで、近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式を簡単に説明しておく。近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式によれば、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の各アンテナ素子を最適な配置とした場合、伝送路行列Ｈは式（１）で近似される。ここで、式（１）において、aは、アンテナ指向性に依存する実数である。また、h11は、チャネルにおける信号の振幅および位相の変調を表す複素数である。
【００４２】
【数１】
2014131182.tif 000003
【００４３】
このとき、ＭＩＭＯ伝送方法の一つの手法であるゼロフォーシング（ＺＦ）方式における受信アレーアンテナ用の重み付け行列ＷＺＦは式（２）のようになる。
【００４４】
【数２】
2014131182.tif 000004
【００４５】
従って、式（３）に示すように、伝送路行列と受信重み付け行列の積は対角行列で表される。このことは、各送信アンテナから送信された信号は受信機内で受信重み付け行列を乗算することにより分離され、互いに干渉を与えることなく受信されることを意味する。
【００４６】
【数３】
2014131182.tif 000005
【００４７】
無線伝送路が時間変動せず、常に式（１）で表される特性を有する場合は、式（２）の重み付け行列ＷＺＦをＲＦ回路のみで構成することが可能である。このことは非特許文献２に開示されている。なお、非特許文献２には、４×４ＭＩＭＯ伝送の場合についても開示されている。
【００４８】
図８は、本発明の第３実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図であり、非特許文献２に記載の近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式を用いた２×２ＭＩＭＯ無線通信システムの構成例を示す図である。
この図８に示す２×２ＭＩＭＯ無線通信システムは、前述の図６に示す構成において、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２に重み付け回路１００を接続したものである。
【００４９】
図８に示すように、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の各アンテナ素子の配置位置のオフセットｄｏｆｆを設定することにより、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２に到達する遅延波ＷＢ１，ＷＢ２の電力レベルを抑圧し、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２における直接波ＷＡ１，ＷＡ２と遅延波ＷＢ１，ＷＢ２との電力レベル比を向上させ、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２からみた無線伝送路の通信環境を式（１）で示される条件に近づける。これにより、伝送路内で発生する反射による遅延波ＷＢ１，ＷＢ２がもたらす近距離ＭＩＭＯ伝送における無線伝送容量劣化を低減することが可能になる。
【００５０】
参考までに、上述の図８の構成において角度θをゼロとし、オフセットｄｏｆｆをゼロに設定した場合の従来構成について説明する。
図９は、本発明の第３実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置を参考的に説明するための図である。
【００５１】
図９において、送信アンテナＴｘ１と送信アンテナＴｘ２からそれぞれ送信された送信ＲＦ信号Ｓ１および送信ＲＦ信号Ｓ２は、受信アンテナＲｘ１および受信アンテナＲｘ２においてそれぞれ混合して受信される。ここで、各アンテナ素子が上記のように最適に配置されており、伝送路において遅延波ＷＢ１，ＷＢ２が発生せず、直接波ＷＡ１，ＷＡ２のみが存在する場合には、上記の理論に基づき、重み付け回路１００の作用により、それぞれ送信ＲＦ信号Ｓ１および送信ＲＦ信号Ｓ２に由来する復号済ＲＦ信号Ｓ１’および復号済ＲＦ信号Ｓ２’が、出力端子Ｔ１および出力端子Ｔ２からそれぞれ分離されて出力される。
【００５２】
しかし、図９に点線で示すように、伝送路において不連続面ＺＡ，ＺＢにおける反射による遅延波ＷＢ１，ＷＢ２が発生する場合には、伝送路が式（１）の条件から大きな偏差を持つようになり、式（３）右辺の単位行列が示す部分の行列の非対角項が大きくなる。このことは、重み付け回路１００の出力端子Ｔ１および出力端子Ｔ２に出力される復号済みＲＦ信号Ｓ１’，Ｓ２’は、送信ＲＦ信号Ｓ１および送信ＲＦ信号Ｓ２に由来するＲＦ信号が混合した信号となり、図９に示されたシステムによる近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号において伝送容量が劣化することを意味する。
【００５３】
＜第４実施形態＞
次に、本発明の第４実施形態を説明する。
本実施形態では、送信アンテナＴｘから直線偏波による電波を送信し、受信アンテナＲｘにおいて、上記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面で送信アンテナＴｘからの電波を受信する。また、本実施形態では、伝送路内には、上記直線偏波による電波の偏波面と同一の偏波面を有する電波を透過させる偏波特性を有する偏光板が配置されている。
【００５４】
図１０は、本発明の第４実施形態による無線通信システムに対応する従来構成による送信アンテナと受信アンテナの配置の原理を説明するための図であり、近距離無線通信システムで、送信点Ｔの垂直偏波アンテナから送信された電波が近傍界に存在する受信点Ｒ１〜Ｒ４における偏波方向を説明する図である。受信点の近傍界においては、電磁界は球面波として伝搬すると考えることができる。図１０に示すように、直方体をなす位置関係に送信点Ｔおよび受信点Ｒ１〜Ｒ４を想定し、送信点Ｔにｙ軸方向の電流波源（つまり垂直偏波の送信アンテナ）が存在する場合の周辺の各受信点における電界方向を説明する。なお、送信点Ｔから送信される電波は十分遠方から観測すると垂直偏波の平面波である。
【００５５】
受信点Ｒ１〜Ｒ４の各点での電界方向、つまり偏波方向は以下のようになる。
・受信点Ｒ１における電界方向は、ｙ軸方向であるから、ｙ成分のみを有する。
・受信点Ｒ２における電界方向は、ｙ軸方向であるから、ｙ成分のみを有する。
・受信点Ｒ３における電界方向は、点Ｔ-Ｒ１-Ｒ３により形成される平面内であって、かつ、点Ｔ-Ｒ３により形成される直線と直交する方向であるから、ｙ成分とｚ成分を有する。
・受信点Ｒ４における電界方向は、Ｔ-Ｒ２-Ｒ４により形成される平面内であって、かつ、点Ｔ-Ｒ４により形成される直線と直交する方向であるから、ｘ成分とｙ成分とｚ成分とを有する。
【００５６】
即ち、点Ｔ-Ｒ１-Ｒ３により形成される平面上の点および点Ｔ-Ｒ１-Ｒ２により形成される平面上の点を除き、受信点での電界方向はｘ成分を持つ。つまり、水平偏波成分が現れることになる。実例は、非特許文献４に示されており、水平偏波成分が近距離ＭＩＭＯ通信におけるＸＰＤ劣化として観測される。
【００５７】
このように、近距離通信において、図１０に示す送信アンテナ開口平面ＰＡと直交しかつ偏波方向（垂直方向）と平行な面以外の受信点においては、送信アンテナが想定している直線偏波の方向と直交する偏波の成分が出現する。つまり、送信アンテナ開口平面ＰＡと直交しかつ偏波方向と平行な面以外の点で反射する成分には必ず交差する偏波成分が発生し、たとえ受信アンテナが送信アンテナの正面（図１０の点Ｒ１）に配置されていても、前記反射成分が遅延波として到達する。指向性の幅が広いアンテナ素子を利用する場合、２次元配置のアレーアンテナや、対向するアンテナ素子の斜め方向にオフセットして配置する場合には、遅延波に交差偏波が含まれる量が大きくなると言える。
【００５８】
図１１は、本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの配置を説明するための図であり、第１の配置例を示す図である。図１１に示すように、多重反射が発生する板状の誘電体ＤＥ等の伝送路の外側に、送信アンテナＴｘから送信される偏波の向きと同じ方向の偏波のみを通過させる偏光板ＰＰを配置する。図１１において、実線は直接波ＷＡを表し、点線は、上記のような偏波面の回転が発生する多重反射波による遅延波ＷＢの経路の一例を示している。偏波面が回転した遅延波ＷＢは、受信アンテナＲｘの前に配置された偏光板ＰＰにより、交差偏波成分の電力が抑圧される。このため、偏光板ＰＰにより遅延波ＷＢの電力を低減させることができる。
【００５９】
図１２は、本発明の第４実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図であり、上述の図１１の配置をアレーアンテナに適用した場合の第２の配置例を示す図である。
図１２に示すように、本発明をアレーアンテナの構成に適用した場合、たとえば送信アンテナＴｘ１から受信アンテナＲｘ２に到達する遅延波ＷＢ１２は偏波回転が大きいため、その電力の低減効果が期待できる。
なお、上述の例では、偏光板ＰＰを伝送路内に設置したが、偏光板ＰＰは、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２または受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２が備えるアレーアンテナの構成品として設置されていても良い。例えば、偏光板ＰＰは、図１３〜図１５に示すように、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２または受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２のレドームとして、各アンテナの前面に備えられてもよい。
【００６０】
ここで、図１３は、本実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図であり、偏光板ＰＰが、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２から構成されるアレーアンテナＡＲＲの前面にレドームとして備えられた第３の配置例を示す図である。また、図１４は、本実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図であり、偏光板ＰＰが、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２から構成されるアレーアンテナＡＲＴの前面にレドームとして備えられた第４の配置例を示す図である。また、図１５は、本実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２と受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２の配置を説明するための図であり、偏光板ＰＰＡ，ＰＰＢが、それぞれ、受信アンテナＲｘ１，Ｒｘ２から構成されるアレーアンテナＡＲＲの前面と、送信アンテナＴｘ１，Ｔｘ２から構成されるアレーアンテナＡＲＴのレドームの前面とにレドームとして備えられた第５の配置例を示す図である。
このように本実施形態では、送信アンテナと受信アンテナとの両方または一方のアンテナの前面に、上記両方または一方のアンテナの偏波方向と同一方向の偏波面を有する電波を透過させる偏光特性を有する偏光板が配置される。
なお、本実施形態はＳＩＳＯ伝送、ＭＩＭＯ伝送、ＳＩＭＯ伝送、ＭＩＳＯ伝送に適用可能である。
【００６１】
＜第5実施形態＞
次に、本発明の第５実施形態を説明する。
図１６は、本発明の第５実施形態による無線通信システムが備える送信アンテナＴｘと受信アンテナＲｘの配置を説明するための図である。
本実施形態では、図１６に示すように、送信アンテナＴｘから円偏波による電波が送信され、受信アンテナＲｘにおいて、上記円偏波と同一の旋回偏波で送信アンテナＴｘからの電波を受信する。また、本実施形態では、伝送路には、屈折率ＮＡを有する誘電体ＤＥＡの層と、屈折率ＮＡとは異なる屈折率ＮＢを有する誘電体ＤＥＢの層との２層構造からなる誘電体板（誘電体層）が空気中に設置されており、この誘電体板における多重反射により遅延波ＷＢＡ，ＷＢＢが発生している。ここで、送信アンテナＴｘと対面する誘電体ＤＥＢの屈折率ＮＢは、受信アンテナＲｘと対面する誘電体ＤＥＡの屈折率ＮＡよりも大きいものとする。
【００６２】
送信アンテナＴｘから無線周波数の信号を右旋偏波で送信した場合、直接波ＷＡは右旋偏波のまま受信アンテナＲｘに到達する。一方、誘電体ＤＥＡ，ＤＥＢからなる２重構造の誘電体層での多重反射による遅延波ＷＢＡ，ＷＢＢの偏波特性は、次のように、その多重反射の経路によって異なる。
ここで、多重反射による遅延波ＷＢＡ，ＷＢＢの偏波特性を説明する。図１６に示す遅延波ＷＢＡの経路に注目されたい。この遅延波ＷＢＡは、不連続面（境界面）ＺＡに対して図左方向から入射して反射し、その後、誘電体ＤＥＡと誘電体ＤＥＢとの間の境界面である不連続面ＺＣに図右方向から入射して反射し、その後、不連続面ＺＡを通過して受信アンテナＲｘに到達している。この不連続面ＺＣに図右方向から入射した電波の反射は、誘電体ＤＥＡと誘電体ＤＥＢの屈折率ＮＡ，ＮＢの大小関係より、固定端反射となる。
【００６３】
また、不連続面ＺＡに図左方向から入射した電波の反射は、誘電体ＤＥＡと空気中の屈折率の大小関係により、自由端反射となる。従って、遅延波ＷＢＡの反射は、１回の固定端反射と１回の自由端反射を含むため、遅延波ＷＢＡは円偏波の旋回が１回だけ逆向きになる。このため、送信アンテナＴｘから無線周波数の信号を右旋偏波で送信した場合、受信アンテナＲｘにおける偏波は左旋偏波となる。従って、受信アンテナＲｘの偏波特性を右旋偏波に設定しておけば、遅延波ＷＢＡの受信レベルを低減することが可能となる。ただし、図１６に示す遅延波ＷＢＢのように、２回の自由端反射を含む場合には、偏波の旋回が２回逆向きに変化するので、遅延波ＷＢＢは右旋偏波となって受信アンテナに到達することになる。
【００６４】
本実施形態と上述の第１から第３の実施形態と組み合わせれば、本実施形態における多重反射そのものの低減効果と、第１から第３の実施形態における多重反射による不要波の受信レベルの低減効果とが重畳され、多重反射による遅延波の受信レベルを更にいっそう有効に抑圧することが可能になる。
なお、本実施形態はＳＩＳＯ伝送、ＭＩＭＯ伝送、ＳＩＭＯ伝送、ＭＩＳＯ伝送に適用可能である。
【００６５】
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で任意の変形や修正が可能である。
【符号の説明】
【００６６】
ＡＲＲ，ＡＲＴ…アレーアンテナ
ＤＥ，ＤＥＡ，ＤＥＢ…誘電体
ＰＰ，ＰＰＡ，ＰＰＢ…偏光板
Ｒｘ，Ｒｘ１，Ｒｘ２…受信アンテナ
Ｔｘ，Ｔｘ１，Ｔｘ２…送信アンテナ
ＺＡ，ＺＢ，ＺＣ…不連続面（境界面）
１００…重み付け回路
【図１】
2014131182.tif 000006
【図２】
2014131182.tif 000007
【図３】
2014131182.tif 000008
【図４】
2014131182.tif 000009
【図５】
2014131182.tif 000010
【図６】
2014131182.tif 000011
【図７】
2014131182.tif 000012
【図８】
2014131182.tif 000013
【図９】
2014131182.tif 000014
【図１０】
2014131182.tif 000015
【図１１】
2014131182.tif 000016
【図１２】
2014131182.tif 000017
【図１３】
2014131182.tif 000018
【図１４】
2014131182.tif 000019
【図１５】
2014131182.tif 000020
【図１６】
2014131182.tif 000021
【図１７】
2014131182.tif 000022