(57)【要約】      （修正有）【課題】玉掛索として汎用されているワイヤロープ（６×２４）と同等の破断強度を有し、ワイヤロープ（６×２４）よりも柔軟性に優れ、型崩れしにくい実用的な玉掛索用のワイヤロープを提供する。【解決手段】繊維心の周囲に６本〜８本のストランドＡを撚り合せて形成し、ストランドＡは、１本の心ストランドＢの周囲に、心ストランドＢと同一径の６本の側ストランドＣを撚り合せて形成する。また、心ストランドＢと側ストランドＣはいずれも、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置するワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて形成する。【選択図】図１
2014234565.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維心の周囲に６本〜８本のストランドＡを撚り合せて形成したワイヤロープであって、
前記ストランドＡは、１本の心ストランドＢの周囲に、該心ストランドＢと同一径の６本の側ストランドＣを撚り合せて形成し、
前記心ストランドＢ及び前記側ストランドＣはいずれも、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置する前記ワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて形成した
ワイヤロープ。
【請求項２】
ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向と、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向とが逆方向であり、
ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが逆方向であって、
心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが同一方向である請求項１に記載のワイヤロープ。
【請求項３】
ワイヤロープにおけるストランドＡの撚りピッチは、ワイヤロープの公称径の６．０倍〜７．０倍である請求項１又は２に記載のワイヤロープ。
【請求項４】
ストランドＡにおける側ストランドＣの撚りピッチは、ストランドＡの公称径の６．５倍〜８．０倍である請求項１〜３のいずれかに記載のワイヤロープ。
【請求項５】
心ストランドＢと側ストランドＣにおけるワイヤの撚りピッチは、各々のストランドの公称径の７．５倍〜８．５倍である請求項１〜４のいずれかに記載のワイヤロープ。
【請求項６】
玉掛索として使用する請求項１〜５のいずれかに記載のワイヤロープ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、玉掛索として優れた特性を有するワイヤロープに関し、十分な破断強度を有し、形崩れしにくく、柔軟性に富んだワイヤロープに関する。
【背景技術】
【０００２】
ワイヤロープは、複数のワイヤ（鋼線）を撚り合せて形成したものであり、引張強度の強いワイヤの集合であるため、大きな破断強度を有し、構成するワイヤ同士の滑りにより柔軟性が大きい。しかし、ワイヤロープは、ストランドを支える心綱の種類、断面構成、ロープ等の直径やワイヤの撚り方等により、特性が大きく相違する。このため、多種多様の特性を有するワイヤロープがあり、用途も広範囲であり、それぞれの用途に応じた特性を備えるワイヤロープを選択する必要がある。
【０００３】
ワイヤロープのうち、クレーン等により荷物を運搬するときに、クレーン等のフックに吊り荷を掛けるために使用するワイヤロープは、玉掛索やロープスリングと呼ばれる。玉掛索は、荷物を安全に運搬するために、十分な破断強度を有し、荷物への取り付けや取り外しの際の操作性を高めるために柔軟性が要求される。また、荷物を吊り上げたときに、玉掛索が形崩れしにくく、荷物が自転しにくく、キンクしにくい等の特性が必要である。さらに、ロープの自重が軽く、取り扱い性が良好で、安価であるものが好ましい。
【０００４】
玉掛索として最も広く使用されているワイヤロープは、６×２４（：２４本線６撚り）である。図３は、従来より汎用されているワイヤロープ（６×２４）の構造を示す模式図である。図３（ｃ）の断面図に示すように、このワイヤロープは、繊維心を中心にして、その周囲に６本のストランドを配置する。図３（ｂ）は、ワイヤロープを構成する１本のストランドの断面図であり、図３（ｂ）に示すように、ストランドは、中心にある繊維心の周囲にワイヤを２層配置し、合計２４本のワイヤを撚り合せて形成する。
【０００５】
図３（ａ）は、ストランドにおけるワイヤの撚り方を示し、図３（ａ）に示すように、下層にあるワイヤと、上層にあるワイヤとは、螺旋のピッチが異なるため、各層のワイヤ同士が交差し、点接触している。ワイヤロープ（６×２４）は、ワイヤロープの中心が繊維心で構成され、各ストランドも繊維心を備え、各ストランドを構成する２層のワイヤが点接触しているため、柔軟性に優れる。また、破断強度も強いため、玉掛索として広く利用されているが、更なる柔軟性の向上と形崩れ性の改良が求められている。
【０００６】
改良した玉掛索として、種々のワイヤロープが提案されている。図４は、従来の高柔軟性ワイヤロープの構成を示す断面図である（特許文献１参照）。このワイヤロープは、図４に示すように、繊維心４１の周囲に、６本のストランド４２を配置する。各ストランド４２は、中心に繊維心４３を備え、繊維心４３の周囲に線径ｄ1のワイヤを７本配置し、線径ｄ1のワイヤの間に外接するように、線径ｄ2のワイヤを７本配置する。また、線径ｄ2のワイヤの外周に線径ｄ3のワイヤを１４本配置する構造を有する。線径は、ｄ1＞ｄ3＞ｄ2であり、これらの３種のワイヤは平行撚りである。特許文献１によれば、破断強度が強く、柔軟性と曲げ疲労性に優れ、形崩れしにくい玉掛索を提供できるとあるが、このワイヤロープは、柔軟性と形崩れ性において十分な実用性を有するものではない。また、一般に、玉掛索には繰返し曲げ疲労特性は重視されない。
【０００７】
図５は、従来のワイヤロープの断面構造を示す模式図である（特許文献２参照）。このワイヤロープは、図５に示すように、繊維心５５の周囲に、６本のストランド５４を配置する。各ストランド５４では、繊維心５１の周囲に、１４本〜１７本の小径ワイヤ５２が配置する。また、小径ワイヤ５２の周囲に、１４本〜１７本の大径ワイヤ５３が外接し、小径ワイヤ５２と大径ワイヤ５３は平行撚りである。しかし、かかる構成を有するワイヤロープも、玉掛索としては、柔軟性と形崩れ性が十分であるとはいえない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】実開平６−８３７９４号公報
【特許文献２】実開平４−４４３９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の課題は、玉掛索として従来より広く使用されているワイヤロープ（６×２４）と同等の破断強度を有し、ワイヤロープ（６×２４）よりも柔軟性に優れ、形崩れしにくい実用的な玉掛索用のワイヤロープを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のワイヤロープは、繊維心の周囲に６本〜８本のストランドＡを撚り合せて形成し、ストランドＡは、１本の心ストランドＢの周囲に、心ストランドＢと同一径の６本の側ストランドＣを撚り合せて形成する。また、心ストランドＢ及び側ストランドＣはいずれも、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置するワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて形成する。
【００１１】
ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向と、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向とが逆方向である態様が好ましく、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが逆方向である態様が好ましい。また、心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが同一方向である態様が好適である。
【００１２】
ワイヤロープにおけるストランドＡの撚りピッチは、ワイヤロープの公称径の６．０倍〜７．０倍が好ましい。また、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚りピッチは、ストランドＡの公称径の６．５倍〜８．０倍が好適である。一方、心ストランドＢと側ストランドＣにおけるワイヤの撚りピッチは、各々のストランドの公称径の７．５倍〜８．５倍が好ましい。本発明のワイヤロープは、玉掛索として好ましく使用することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のワイヤロープは、玉掛索として汎用されているワイヤロープ（６×２４）と比較して、破断強度において同程度であり、柔軟性と形崩れ性において優れるため、玉掛索用のワイヤロープとして好適である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明のワイヤロープの断面図である。
【図２】本発明のワイヤロープを構成するストランドＡの断面図である。
【図３】従来より使用されているワイヤロープ（６×２４）の構造を示す模式図である。
【図４】従来の高柔軟性ワイヤロープの構成を示す断面図である。
【図５】従来のワイヤロープの断面構造を示す模式図である。
【図６】本発明のワイヤロープの撚り方向を説明するための模式図である。
【図７】一般的なワイヤロープの側面の模式図である。
【図８】ワイヤロープの柔軟性を評価する方法を示す説明図である。
【図９】ワイヤロープ（公称径１２ｍｍ）の荷重Ｗとたわみ量δとの関係を示す図である。
【図１０】ワイヤロープ（公称径１６ｍｍ）の荷重Ｗとたわみ量δとの関係を示す図である。
【図１１】ワイヤロープの形崩れ性を評価する方法を示す説明図である。
【図１２】ワイヤロープ（公称径１２ｍｍ）の押え荷重と偏径度との関係を示す図である。
【図１３】本発明のワイヤロープに押え荷重35ｋＮを負荷し、除荷した直後に、押え台側から見たときのワイヤロープの負荷した部分の外観を示す図である。
【図１４】比較例１のワイヤロープに押え荷重35ｋＮを負荷し、除荷した直後に、押え台側から見たときのワイヤロープの負荷した部分の外観を示す図である。
【図１５】ワイヤロープ（公称径１６ｍｍ）の押え荷重と偏径度との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１は、本発明のワイヤロープの断面図であり、図１（ａ）は拡大断面図であり、図１（ｂ）は。図１（ａ）に示す断面構造を模式的に表した説明図である。このワイヤロープは、繊維心の周囲に６本〜８本のストランドＡを撚り合せて形成する。図１は、繊維心の周囲に６本のストランドＡを配置する例を示す。ストランドＡの本数を多くすると、構成材料であるワイヤの線径が小さくなり、ワイヤロープ中に占める繊維心の比率が増加するため、ワイヤロープの柔軟性を一層高めることができる。一方、ストランドＡの本数を多くすると、ストランドＡの径が小さくなり、ワイヤの線径が細くなって、摩耗しやすくなるため、玉掛索として使用するときは、ストランドＡを６本〜８本とする態様が好ましい。
【００１６】
ワイヤロープに心綱を配置すると、心綱によりストランドＡが支持されるため、ワイヤロープの形崩れ性を改良することができる。心綱にはロープ心と繊維心があるが、繊維心を使用すると、ワイヤロープの柔軟性が向上し、単位長さ当たりの重量が低下し、ワイヤロープの取り扱い性を高めることができ、コスト低減にもつながる。このため、玉掛索用のワイヤロープには、繊維心を使用する態様が好ましい。繊維心には、天然繊維心と合成繊維心があり、天然繊維心には、ジュート、サイザルがあり、合成繊維心には、ポリプロピレンがある。繊維心に、ロープグリースを充填することにより、ワイヤロープの使用に際し、ストランドＡにロープグリースを供給し、ワイヤの潤滑と防錆効果を高めることができる。
【００１７】
図２は、本発明のワイヤロープを構成するストランドＡの断面図であり、図２（ａ）は１本のストランドＡの拡大断面図であり、図２（ｂ）は、図２（ａ）に示すストランドＡの断面構造を模式的に表した説明図である。図２に示すように、ストランドＡは、中心に配置する１本の心ストランドＢの周囲に、心ストランドＢと同一径の６本の側ストランドＣを撚り合せて形成する。ここに、同一径とは、同一の径である態様のほかに、ほぼ同一の径である態様が含まれ、ほぼ同一の径とは、±５％の範囲内で径が相違する態様が含まれる。本発明のワイヤロープは、ストランドＡが心ストランドＢを備えるため、形崩れしにくいという長所を有する。一方、ストランドＡに心ストランドＢを配置すると、ワイヤロープの柔軟性が低下するが、本発明のワイヤロープは、ストランドＡが取り囲む中心部に大きな繊維心を配置することにより、ワイヤロープの柔軟性を高めている。その結果、本発明のワイヤロープは、柔軟性と形崩れ性の双方をバランスよく備え、玉掛索として好適である。
【００１８】
図２（ａ）に示すように、心ストランドＢと側ストランドＣはいずれも、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置するワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて形成するため、心ストランドＢ及び側ストランドＣが形崩れしにくい。ここに、同一線径とは、同一の線径である態様のほかに、ほぼ同一の線径である態様が含まれ、ほぼ同一の線径とは、±５％の範囲内で線径が相違する態様が含まれる。
【００１９】
本発明のワイヤロープでは、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向と、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向とが逆方向である態様が好ましい。すなわち、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向がＺ撚りであるときは、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向はＳ撚りである。一方、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向がＳ撚りであるときは、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向はＺ撚りである。このような普通撚りとすることにより、側ストランドＣの軸方向がワイヤロープの軸方向と平行になるため、玉掛索として使用するときに、吊り荷が自転しにくく、キンクしにくい。また、撚りが締りやすく、形崩れしにくいワイヤロープを提供することができる。図６は、本発明のワイヤロープの撚り方向を説明するための模式図である。図６では、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向がＺ撚りであり、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向がＳ撚りである態様を例示する。
【００２０】
本発明のワイヤロープでは、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが逆方向である態様が好ましい。すなわち、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向がＺ撚りであるときは、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向はＳ撚りである。一方、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向がＳ撚りであるときは、ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向はＺ撚りである。このような普通撚りとすることにより、側ストランドＣにおけるワイヤの軸方向がストランドＡの軸方向と平行になるため、キンクしにくいワイヤロープを提供することができる。また、ストランドＡの撚りが締りやすく、形崩れしにくいワイヤロープが得られる。図６では、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向がＳ撚りであり、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向がＺ撚りである態様を例示する。
【００２１】
本発明のワイヤロープでは、心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とが同一方向である態様が好ましい。すなわち、心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向がＺ撚りであるときは、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向もＺ撚りである。一方、心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向がＳ撚りであるときは、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向もＳ撚りである。図６では、心ストランＢにおけるワイヤの撚り方向がＺ撚りであり、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向がＺ撚りである態様を例示する。このような撚り方向とすることにより、心ストランドＢと側ストランドＣ同士、及び側ストランドＣ同士が点接触するため、ストランドＡの柔軟性を高めることができる。この結果、柔軟性に優れ、かつ形崩れしにくいバランスのとれた玉掛索用のワイヤロープを提供することができる。
【００２２】
ワイヤロープにおけるストランドＡの撚りピッチ（撚りの長さ）（以下、「ｐＡ」ともいう。）は、ワイヤロープの公称径（以下、「ｄＷ」ともいう。）の６．０倍〜７．０倍である態様が好ましい。図７は、一般的なワイヤロープの側面の模式図であり、図７には、６本のストランドＡを備えるワイヤロープを例示する。図７における（番号）は、ストランドＡの番号である。ｐＡ／ｄＷは、ワイヤロープの単位長さ当たりの重量を軽くし、ワイヤロープの破断強度を高める点で、６．０以上が好ましく、６．２以上がより好ましい。一方、ｐＡ／ｄＷは、形崩れしにくいワイヤロープを提供する点で、７．０以下が好ましく、６．８以下がより好ましい。
【００２３】
ストランドＡにおける側ストランドＣの撚りピッチ（以下、「ｐＣ」ともいう。）と、ストランドＡの公称径（以下、「ｄＡ」ともいう。）との関係は、つぎの態様が好ましい。すなわち、ｐＣ／ｄＡは、ワイヤロープ全体のバランスを維持して、Ｓ字状に蛇行する等の撚り癖を抑える点で、６．５以上が好ましく、６．６以上がより好ましい。また、同様の観点から、ｐＣ／ｄＡは、８．０以下が好ましく、７．４以下がより好ましい。
【００２４】
心ストランドＢにおけるワイヤの撚りピッチ（以下、「ｐＢｗ」ともいう。）と、心ストランドＢの公称径（以下、「ｄＢ」ともいう。）との関係は、つぎの態様が好ましい。すなわち、ｐＢｗ／ｄＢは、ワイヤロープ全体のバランスを維持して、Ｓ字状に蛇行する等の撚り癖を抑える点で、７．５以上が好ましく、７．６以上がより好ましい。また、同様の観点から、ｐＢｗ／ｄＢは、８．５以下が好ましく、８．０以下がより好ましい。
【００２５】
同様に、側ストランドＣにおけるワイヤの撚りピッチ（以下、「ｐＣｗ」ともいう。）と、側ストランドＣの公称径（以下、「ｄＣ」ともいう。）との関係は、つぎの態様が好ましい。すなわち、ｐＣｗ／ｄＣは、ワイヤロープ全体のバランスを維持して、Ｓ字状に蛇行する等の撚り癖を抑える点で、７．５以上が好ましく、７．６以上がより好ましい。また、同様の観点から、ｐＣｗ／ｄＣは、８．５以下が好ましく、８．０以下がより好ましい。
【００２６】
ワイヤロープには、めっきを施していないワイヤから形成する裸ロープと、めっきを施したワイヤから形成するめっきロープとがあり、本発明のワイヤロープの構成は、裸ロープ及びめっきロープのいずれの場合にも有効である。ワイヤロープを構成するワイヤは、線径が細いため、腐食しやすい。ロープグリースを使用することにより、腐食を防止することができるが、メッキロープとすることにより、一層防食性を高めることができる。めっきは、亜鉛、亜鉛アルミニウム合金等を用い、溶融めっき法又は電気めっき法により施すことができる。めっきは、ワイヤ上に形成する保護皮膜の均質性、緻密性と密着性が良好であり、時間の経過により酸化被膜が安定化するため、長期間に亘り防食性を発揮する点で好ましい。
【００２７】
本発明のワイヤロープの構成は、着色ワイヤロープに適用する場合にも有効であり、着色ワイヤロープとすることにより、視認性と識別性が高まり、付加価値の高いワイヤロープを提供することができる。着色ワイヤロープは、ワイヤロープ若しくはワイヤに、焼き付け塗装、電着塗装、または塗料のコーティングを施すことにより製造できる。
【００２８】
（実施例１）
公称径が１２ｍｍである本発明のワイヤロープを製造した。
【００２９】
まず、図２（ａ）に示すように、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置するワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて、同一径の心ストランドＢと側ストランドＣを形成した。心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とは、ともにＺ撚りとした。また、心ストランドＢと側ストランドＣにおけるワイヤの撚りピッチはいずれも、各ストランドの公称径の７．８倍した。
【００３０】
つぎに、図２（ｂ）に示すように、１本の心ストランドＢの周囲に、６本の側ストランドＣを撚り合せてストランドＡを形成した。また、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向は、Ｓ撚りとし、撚りピッチは、ストランドＡの公称径の６．９倍とした。
【００３１】
つづいて、図１に示すように、ジュートの繊維心の周囲に６本のストランドＡを撚り合せてワイヤロープを形成した。ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向は、Ｚ撚りとし、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚りピッチは、ワイヤロープの公称径の６．４倍とした。その結果、図６に模式的に示すようなワイヤロープが得られた。
【００３２】
得られたワイヤロープについて、ロープ径（実際径）と、破断荷重と、柔軟性と、形崩れ性とを評価した。ロープ径（実際径）と、破断荷重の測定値を表１に示す。
【００３３】
柔軟性は、つぎの方法で評価した。図８は、ワイヤロープの柔軟性を評価する方法を示す説明図である。図８に示すように、水平面に同一の高さの２個の支点を置き、２個の支点上にワイヤロープを載置した。その後、スパンＬの中央部に種々の荷重Ｗを加え、ワイヤロープの水平基準線からのたわみ量δを測定した。スパンＬを４００ｍｍとしたときの測定結果を表２に示す。図９は、ワイヤロープ（公称径１２ｍｍ）の荷重Ｗとたわみ量δの関係を示す図である。なお、表２及び図９では、本実施例における荷重１．０ｋｇ以上のデータが示されていない。これは、本実施例では荷重が１．０ｋｇ以上になると、たわみ量δが８０ｍｍ以上となり、荷重が水平面に到達し、測定できなかったためである。
【００３４】
形崩れ性は、つぎの方法で評価した。図１１は、ワイヤロープの形崩れ性を評価する方法を示す説明図である。図１１（ａ）に示すように、押え台の上にワイヤロープを載置し、ワイヤロープの上から種々の押え荷重を負荷した後、除荷した。その後、図１１（ｂ）に示すように、荷重を負荷した箇所におけるワイヤロープの長径と短径とを測定し、偏径度（＝短径÷長径×100％）を計算した。負荷前、除荷直後、除荷１分後、除荷１時間後の偏径度を表３に示す。図１２は、ワイヤロープ（公称径１２ｍｍ）の押え荷重と偏径度との関係を示す図である。図１３は、本発明のワイヤロープに押え荷重35ｋＮを負荷し、除荷した直後に、押え台側から見たときのワイヤロープの負荷した部分の外観を示す図である。
【００３５】
（比較例１）
図３に示すような構造を有するワイヤロープ６×２４（公称径１２ｍｍ）について、実施例１と同様に、ロープ径（実際径）と、破断荷重と、柔軟性と、形崩れ性とを評価した。ロープ径（実際径）と、破断荷重の測定値を表１に示す。
【００３６】
【表１】
2014234565.tif 000003
【００３７】
表１に示すように、実施例１と比較例１におけるワイヤロープは、ほぼ同様のロープ径（実際径）と破断荷重を備え、規格値を満たすものであった。
【００３８】
つぎに、柔軟性の測定結果（スパンＬ＝４００ｍｍ）を表２と図９に示す。
【００３９】
【表２】
2014234565.tif 000004
【００４０】
表２と図９に示すように、公称径１２ｍｍのワイヤロープでは、たとえば荷重Ｗが０．７ｋｇ〜０．８ｋｇのときの改良の程度をみると、実施例１のワイヤロープは、比較例１のワイヤロープの２倍以上の柔軟性を発揮した。また、柔軟性の改良の程度は、荷重Ｗが大きくなるにつれて大きくなった。したがって、本発明のワイヤロープ（実施例１）は、玉掛索として汎用されているワイヤロープ（比較例１）より柔軟性に優れ、取り扱い性が良好であることがわかった。
【００４１】
つぎに、形崩れ性の測定結果を表３と図１２に示す。図１４は、比較例１のワイヤロープに押え荷重35ｋＮを負荷し、除荷した直後に、押え台側から見たときのワイヤロープの負荷した部分の外観を示す図である。
【００４２】
【表３】
2014234565.tif 000005
【００４３】
表３と図１２に示すように、偏径度は、いずれの抑え荷重による場合にも、また除荷直後、除荷１分後、除荷１時間後のいずれの測定時においても、実施例１のワイヤロープの方が比較例１のワイヤロープより優れていた。したがって、本発明のワイヤロープ（実施例１）の方が、玉掛索として汎用されているワイヤロープ（比較例１）より形崩れしにくいことが分かった。また、その改良の程度は、公称径１２ｍｍのワイヤロープでは、実施例１の方が比較例１の約１０％〜３０％改良され、改良の程度は、押え荷重が大きくなるにつれて大きくなった。ワイヤロープの形崩れ性の相違は、図１３（実施例１）と図１４（比較例１）に示す外観からも明らかであり、図１３では、ほとんど外形を保っているのに対して、図１４では、変形が大きく、ストランドの一部から繊維心が露出していた。
【００４４】
（実施例２）
公称径が１６ｍｍである本発明のワイヤロープを実施例１と同様に製造した。
【００４５】
まず、図２（ａ）に示すように、中心に配置する１本のワイヤの周囲に、中心に配置するワイヤと同一線径の６本のワイヤを撚り合せて、同一径の心ストランドＢと側ストランドＣを形成した。心ストランドＢにおけるワイヤの撚り方向と、側ストランドＣにおけるワイヤの撚り方向とは、ともにＺ撚りとした。また、心ストランドＢと側ストランドＣにおけるワイヤの撚りピッチはいずれも、各ストランドの公称径の７．８倍した。
【００４６】
つぎに、図２（ｂ）に示すように、１本の心ストランドＢの周囲に、６本の側ストランドＣを撚り合せてストランドＡを形成した。また、ストランドＡにおける側ストランドＣの撚り方向は、Ｓ撚りとし、撚りピッチは、ストランドＡの公称径の６．８倍とした。
【００４７】
つづいて、図１に示すように、ジュートの繊維心の周囲に６本のストランドＡを撚り合せてワイヤロープを形成した。ワイヤロープにおけるストランドＡの撚り方向は、Ｚ撚りとし、ワイヤロープにおけるストランドＡの撚りピッチは、ワイヤロープの公称径の６．３倍とした。その結果、図６に模式的に示すようなワイヤロープが得られた。
【００４８】
得られたワイヤロープについて、実施例１と同様に、ロープ径（実際径）と、破断荷重と、柔軟性と、形崩れ性とを評価した。ロープ径（実際径）と、破断荷重の測定値を表１に示す。図１０は、ワイヤロープ（公称径１６ｍｍ）の荷重Ｗとたわみ量δの関係を示す図である。柔軟性に関する測定結果（スパンＬは５００ｍｍとした。）を表４と図１０に示す。形崩れ性について、負荷前、除荷直後、除荷１分後、除荷１時間後の偏径度を表５に示す。図１５は、ワイヤロープ（公称径１６ｍｍ）の押え荷重と偏径度との関係を示す図である。
【００４９】
（比較例２）
図３に示すような構造を有するワイヤロープ６×２４（公称径１６ｍｍ）について、実施例１と同様に、ロープ径（実際径）と、破断荷重と、柔軟性と、形崩れ性とを評価した。ロープ径（実際径）と、破断荷重の測定値を表１に示す。表１に示すように、実施例２と比較例２におけるワイヤロープはほぼ同様のロープ径（実際径）と破断荷重を備え、規格値を満たすものであった。
【００５０】
つぎに、柔軟性の測定結果（スパンＬ＝５００ｍｍ）を表４と図１０に示す。
【００５１】
【表４】
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【００５２】
表４と図１０に示すように、公称径１６ｍｍのワイヤロープでは、実施例２のワイヤロープは、比較例２のワイヤロープより柔軟性に優れていた。また、柔軟性の改良の程度は、荷重Ｗが大きくなるにつれて大きくなり、たとえば荷重Ｗが０．６ｋｇ〜０．８ｋｇ場合、比較例２のワイヤロープの２倍〜３倍の柔軟性を発揮し、たとえば荷重Ｗが１．０ｋｇ〜１．９ｋｇの場合、比較例２のワイヤロープの３倍〜４倍の柔軟性を発揮した。したがって、本発明のワイヤロープは、玉掛索用のワイヤロープとして取り扱い性が優れていることが分かった。
【００５３】
つぎに、形崩れ性の測定結果を表５及び図１５に示す。
【００５４】
【表５】
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【００５５】
表５と図１５に示すように、偏径度は、いずれの抑え荷重による場合にも、また、除荷直後、除荷１分後、除荷１時間後のいずれの測定時においても、実施例２のワイヤロープの方が比較例２のワイヤロープより優れていた。したがって、本発明のワイヤロープ（実施例２）は、玉掛索として汎用されているワイヤロープ（比較例２）より形崩れしにくいことが分かった。また、形崩れ性は、公称径１６ｍｍのワイヤロープでは、実施例２の方が比較例２より約５％〜２０％改良され、改良の程度は、押え荷重が40ｋＮ以上で顕著であった。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
玉掛索として汎用されているワイヤロープ（６×２４）と同程度の破断強度を有し、柔軟性と形崩れ性において優れるワイヤロープを提供することができる。
【符号の説明】
【００５７】
４１，４３，５１，５５  繊維心
４２，５４  ストランド
５２  小径ワイヤ
５３  大径ワイヤ
ｄ1，ｄ2，ｄ3  線径
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１２】
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【図１５】
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【図１１】
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【図１３】
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【図１４】
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