(57)【要約】【課題】１次コイルに流す高周波電流の周波数を制御することなく、２次コイルに発生する出力電圧を移動位置によって変動する変動幅を小さくすることのできる非接触電力伝達装置を提供する。【解決手段】複数個の１次コイルが一方向に等間隔を配置されている。２次コイルは、前記一方向に並設した複数の１次コイルに沿って移動する。１次コイルに流す高周波電流の給電周波数ｆｎは、２次コイルの移動によって各１次コイルと２次コイルの相対位置で決まる共振回路の共振特性のうち最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２に対し、その両共振特性の交差する点Ｐの周波数ｆｐとする。【選択図】図７
2014170905.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１次側コアに巻回された複数個の１次コイルを一方向に等間隔を配置し、前記一方向に並設した複数の１次コイルに沿って移動する２次側コアに巻回された２次コイルを設け、前記１次コイルに高周波電流を通電させて、該各１次コイルが発生する交番磁界にて前記２次コイルの各移動位置においてその２次コイルに２次電力を発生させるようにした非接触給電装置であって、
前記高周波電流の給電周波数は、前記２次コイルの移動によって決まる前記各１次コイルと前記２次コイルの位置関係によって決まる共振回路の共振特性のうち最も離間した第１共振特性と第２共振特性に対し、その両共振特性の交差する点の周波数とすることを特徴とする非接触給電装置。
【請求項２】
請求項１に記載の非接触給電装置において、
前記１次コイルの前記一方向の長さをＸ１、前記２次コイルの前記一方向の長さをＸ２とした時、
前記２次コイルの前記一方向の長さが、
Ｘ２≧５×Ｘ１
を満たすようにしたことを特徴とする非接触給電装置。
【請求項３】
請求項２に記載の非接触給電装置において、
隣接する前記１次コイルの間隔をＺ１とした時、
前記１次コイルの間隔をＺ２１が、
Ｚ１＜Ｘ１
を満たすように、前記各１次コイルを前記一方向に配置したことを特徴とする非接触給電装置。
【請求項４】
請求項１に記載の非接触給電装置において、
前記１次コイル及び前記２次コイルは、Ｃ型又はＥ型形状の１次側及び２次側コアにそれぞれ巻回された閉磁路型のコイルであり、
前記１次側コアの前記一方向の長さをＸ１とし、前記２次側コアの前記一方向の長さをＸ２とするとともに、隣接する前記１次側コアの間隔をＺ１とした時、
前記１次側コアの間隔をＺ１が、
Ｚ１≦Ｘ１
を満たし、かつ、
前記２次側コアの前記一方向の長さが、
Ｘ２≧２×Ｘ１＋Ｚ１
を満たすようにしたことを特徴とする非接触給電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非接触給電装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、非接触給電装置では、受電装置の２次コイルを、その一方向に複数並設した各１次コイルの上を移動可能に配置し、各１次コイルに交番磁界を発生させて電磁誘導によって２次コイルに２次電力を発生させるものがある。これによって、給電対象が移動体の場合には、移動体の移動を阻害する電気コードが省略できるため、非接触給電のメリットは大きい。この種に非接触給電装置にあっては、２次コイルが各１次コイルに対して相対移動可能なため、２次コイルに発生する２次電力が、移動位置によって大幅に異なることは望ましくはない。
【０００３】
そこで、１次コイル毎に２次コイルとの相対距離を検出し、具体的には、それぞれの１次コイルに流す高周波電流を周波数制御しながら２次コイルと結合状態の高い１次コイルを検出し、その１次コイルを励磁制御するものがある（例えば特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１９９９７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記非接触給電装置では、１次コイルに流す高周波電流の周波数を複雑に周波数制御する必要があり、そのために制御が複雑になりそれに伴って回路構成が複雑かつ大規模になる問題があった。
【０００６】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、その目的は、高周波電流の周波数を制御することなく、２次コイルに発生する出力電圧を移動位置によって変動する変動幅を小さくすることのできる非接触電力伝達装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の非接触給電装置は、１次側コアに巻回された複数個の１次コイルを一方向に等間隔を配置し、前記一方向に並設した複数の１次コイルに沿って移動する２次側コアに巻回された２次コイルを設け、前記１次コイルに高周波電流を通電させて、該各１次コイルが発生する交番磁界にて前記２次コイルの各移動位置においてその２次コイルに２次電力を発生させるようにした非接触給電装置であって、前記高周波電流の給電周波数は、前記２次コイルの移動によって決まる前記各１次コイルと前記２次コイルの位置関係によって決まる共振回路の共振特性のうち最も離間した第１共振特性と第２共振特性に対し、その両共振特性の交差する点の周波数とすることを特徴とする。
【０００８】
また、上記構成において、前記１次コイルの前記一方向の長さをＸ１、前記２次コイルの前記一方向の長さをＸ２とした時、前記２次コイルの前記一方向の長さが、Ｘ２≧５×Ｘ１を満たすことが好ましい。
【０００９】
また、上記構成において、隣接する前記１次コイルの間隔をＺ１とした時、前記１次コイルの間隔をＺ２１が、Ｚ１＜Ｘ１を満たすように、前記各１次コイルを前記一方向に配置することが好ましい。
【００１０】
また、上記構成において、前記１次コイル及び前記２次コイルは、Ｃ型又はＥ型形状の１次側及び２次側コアにそれぞれ巻回された閉磁路型のコイルであり、前記１次側コアの前記一方向の長さをＸ１とし、前記２次側コアの前記一方向の長さをＸ２とするとともに、隣接する前記１次側コアの間隔をＺ１とした時、前記１次側コアの間隔をＺ１が、Ｚ１≦Ｘ１を満たし、かつ、前記２次側コアの前記一方向の長さが、Ｘ２≧２×Ｘ１＋Ｚ１を満たすことが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、１次コイルに流す高周波電流の周波数を制御することなく、２次コイルに発生する出力電圧を移動位置によって変動する変動幅を小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態における非接触給電装置を説明するための引戸の斜視図。
【図２】同じく、非接触給電装置の１次コイルと２次コイルの斜視図。
【図３】同じく、（ａ）は１次コイルの斜視図、（ｂ）は２次コイルの斜視図。
【図４】同じく、（ａ）は１次コイルのサイズとサイズを説明するための説明図。（ｂ）は２次コイルのサイズを説明するための説明図。
【図５】同じく、非接触給電装置の電気的構成を説明する電気ブロック回路図。
【図６】同じく、インバータ回路の電気回路図。
【図７】同じく、第１共振特性と第２共振特性を説明するための特性図。
【図８】同じく、（ａ）は第２横幅を第１横幅の５倍にした時の離間長毎に求めたずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率を示すグラフ、（ｂ）は第２横幅を第１横幅の４倍にした時の離間長毎に求めたずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率を示すグラフ、（ｃ）は第２横幅を第１横幅の３倍にした時の離間長毎に求めたずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率を示すグラフ。
【図９】同じく、（ａ）は離間長を第１横幅にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ、（ｂ）は離間長を第１横幅の０．５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ。
【図１０】同じく、（ａ）は離間長を第１横幅の０．２５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ、（ｂ）は離間長を第１横幅の０．１２５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ。
【図１１】第２実施形態における非接触給電装置を説明するための１次コイルと２次コイルの斜視図。
【図１２】同じく、（ａ）は離間長を第１横幅の１．５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ、（ｂ）は離間長を第１横幅の１．２倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ。
【図１３】同じく、（ａ）は離間長を第１横幅にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ、（ｂ）は離間長を第１横幅の０．５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ。
【図１４】同じく、（ａ）は離間長を第１横幅の０．２５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ、（ｂ）は離間長を第１横幅の０．１２５倍にした時の、各ずれ位置毎に求めた周波数に対する出力電圧を示すブラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
（第１実施形態）
以下、非接触給電装置を具体化した第１実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、部屋の鴨居１と敷居２との間に引戸３が配置されている。引戸３はその鴨居１と敷居２に形成された溝を滑って、図１に実線で示す位置と２点鎖線で示す位置との間をスライド可能に支持されている。鴨居１には、複数個の１次コイルＬ１が予め定めた間隔を開けて鴨居１の溝に沿って内設されている。図２及び図３（ａ）に示すように、１次コイルＬ１は、正方形状の基板５上に固設された断面正方形の四角柱状の磁性体からなる１次側コア６の外側面に巻回されている。
【００１４】
そして、１次コイルＬ１は、鴨居１の溝であって、引戸３の移動方向に沿って等間隔に配置されている。このとき、図３（ａ）に矢印で示すように、１次側コア６は、その基板５と反対側の正方形状の先端面６ａが、引戸３の上面と相対向するように配置される。従って、各１次コイルＬ１のコイル面は、引戸３の上面と平行に配置される。
【００１５】
ここで、説明の便宜上、図４（ａ）に示すように、１次側コア６に巻回された１次コイルＬ１ついて、移動方向の一辺（横辺）の長さを第１横幅Ｘ１といい、移動方向に対して直交する方向の一辺（縦辺）の長さを第１縦幅Ｙ１という。ここでは、１次側コア６が断面正四角形で形成されていることから、第１横幅Ｘ１と第１縦幅Ｙ１は同じ長さ（Ｘ１＝Ｙ１）となる。また、隣り合う１次コイルＬ１と１次コイルＬ１の間隔を離間長Ｚ１という。
【００１６】
また、鴨居１には、給電装置１０（図５参照）が内設されている。そして、給電装置１０は、１次コイルＬ１毎に基本給電ユニット回路１１（図５参照）が設けられている。各１次コイルＬ１は、それぞれ対応する基本給電ユニット回路１１によって高周波電流が通電され交番磁界を放射するようになっている。
【００１７】
鴨居１と敷居２を移動可能に支持された引戸３は、例えば木材、ガラス、プラスチック又は壁材等からなる長方形の板状に形成されている。図１に示すように、引戸３には、電気機器Ｅを設置可能な収容スペース３ａが形成されている。この収容スペース３ａは、上下に計２つ設けられている。収容スペース３ａには、薄型テレビ及び扇風機の電気機器Ｅが設置される。その他の電気機器Ｅとしては、例えば、デジタルフォトフレーム、ＬＥＤや有機ＥＬを備える照明器具、携帯端末等様々なものが設置される。
【００１８】
また、引戸３には、その移動方向に沿って長く形成されたコイル面が長方形状の２次コイルＬ２が内設されている。図２及び図３（ｂ）に示すように、２次コイルＬ２は、長方形状の基板７上に固設された断面長方形の四角柱状の磁性体からなる２次側コア８の外側面に巻回されている。
【００１９】
そして、２次コイルＬ２は、引戸３の鴨居１の溝に嵌った上部に、その長辺が移動方向に沿って配置されている。このとき、図３（ｂ）に示すように、２次側コア８は、その基板７と反対側の長方形状の先端面８ａが、鴨居１の溝面と平行に相対向するように配置される。従って、２次コイルＬ２のコイル面は、鴨居１の溝面、即ち、１次コイルＬ１のコイル面と平行に配置される。
【００２０】
そして、２次コイルＬ２は、鴨居１に沿って配置された各１次コイルＬ１から放射される交番磁界に基づく電磁誘導によって２次電力が発生する。２次コイルＬ２が発生する２次電力は、鴨居に内設された受電装置２０（図５参照）に供給される。
【００２１】
ここで、説明の便宜上、図４（ｂ）に示すように、２次側コア８に巻回された２次コイルＬ２について、移動方向の辺（長辺）の長さを第２横幅Ｘ２といい、移動方向に対して直交する方向の辺（短辺）の長さを第２縦幅Ｙ２という。
【００２２】
次に、給電装置１０と受電装置２０の電気的構成を図５に従って説明する。
まず、引戸３に設けられた受電装置２０について説明する。図５に示すように、受電装置２０は、２次コイルＬ２に対して共振用の２次側共振コンデンサＣ２が直列に接続されている。２次コイルＬ２は、給電装置１０の各１次コイルＬ１から放射される交番磁界にて２次電力を発生する。また、２次コイルＬ２と２次側共振コンデンサＣ２からなる２次側共振回路は、全波整流回路２１に接続されている。
【００２３】
全波整流回路２１は、２次コイルＬ２が受電した２次電力を整流し、その整流した出力電圧を平滑コンデンサＣｒを介して電圧安定化回路２２に出力する。電圧安定化回路２２は、ＤＣ／ＤＣコンバータを有し、全波整流回路２１からの電圧を商用電源周波数の商用電圧と同一の電圧に変換し、その変換した電圧を引戸３の収容スペース３ａに設置した電気機器Ｅに供給する。そして、電気機器Ｅは、電圧安定化回路２２からの変換した電圧に基づいて駆動する。
【００２４】
図５に示すように、給電装置１０は、１次コイルＬ１毎に設けられた基本給電ユニット回路１１を備えている。また、給電装置１０は、電源回路１２、各基本給電ユニット回路１１を統括制御するシステム制御部１３を備えている。
【００２５】
電源回路１２は、整流回路及びＤＣ／ＤＣコンバータを有し、外部から商用電源を入力して整流回路にて整流する。電源回路１２は、整流した直流電圧をＤＣ／ＤＣコンバータにて所望の電圧に変換した後、その直流電圧Ｖｄｄを駆動電源としてシステム制御部１３及び各基本給電ユニット回路１１に出力する。
【００２６】
システム制御部１３は、マイクロコンピュータよりなり、各基本給電ユニット回路１１を制御する。即ち、システム制御部１３は、マイクロコンピュータの制御プログラムに従って、１次コイルＬ１毎に設けられた基本給電ユニット回路１１を統括制御する。
【００２７】
各基本給電ユニット回路１１は、システム制御部１３との間でデータの授受を行い、システム制御部１３にて制御されている。
各基本給電ユニット回路１１は、その回路構成が同じであるため説明の便宜上、１つの基本給電ユニット回路１１について、図６に従って説明する。
【００２８】
図６に示すように、基本給電ユニット回路１１は、インバータ回路１５、ドライブ回路１６を有している。
インバータ回路１５は、公知のハーフブリッジ回路である。インバータ回路１５は、第１コンデンサＣａと第２コンデンサＣｂを直列に接続した分圧回路と、この分圧回路に対して、第１パワートランジスタＱａと第２パワートランジスタＱｂを直列に接続した直列回路からなる駆動回路が並列に接続されている。第１及び第２パワートランジスタＱａ，Ｑｂは、本実施形態では、ＮチャネルＭＯＳＦＥＴにて構成されている。
【００２９】
そして、第１及び第２コンデンサＣａ，Ｃｂの接続点（ノードＮ１）と、第１及び第２パワートランジスタＱａ，Ｑｂの接続点（ノードＮ２）との間に、１次コイルＬ１と共振用の１次側共振コンデンサＣ１の直列回路からなる１次側共振回路が接続される。
【００３０】
第１パワートランジスタＱａと第２パワートランジスタＱｂの各ゲート端子には、ドライブ回路１６から駆動信号ＰＳａ，ＰＳｂが入力される。第１及び第２パワートランジスタＱａ，Ｑｂは、そのゲート端子にそれぞれ入力される駆動信号ＰＳａ，ＰＳｂに基づいて交互にオンオフされる。これによって、１次コイルＬ１を通電する高周波電流が生成される。そして、１次コイルＬ１は、この高周波電流の通電により、交番磁界を発生する。
【００３１】
ドライブ回路１６は、システム制御部１３から１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数を設定する励磁制御信号ＣＴを入力し、第１及び第２パワートランジスタＱａ,Ｑｂのゲート端子にそれぞれ出力する駆動信号ＰＳａ，ＰＳｂを生成する。換言すれば、ドライブ回路１６は、励磁制御信号ＣＴに基づいて第１及び第２パワートランジスタＱａ,Ｑｂを交互にオン・オフさせて、１次コイルＬ１に流す給電のための高周波電流の給電周波数ｆｎを設定する駆動信号ＰＳａ，ＰＳｂを生成する。
【００３２】
ここで、システム制御部１３からの励磁制御信号ＣＴは、１次コイルＬ１を給電のために通電する高周波電流の給電周波数ｆｎを決定するデータ信号である。
次に、給電周波数ｆｎについて説明する。
【００３３】
いま、複数個の１次コイルＬ１が一方向（移動方向）に等間隔に配置された状態で、２次コイルＬ２を、一方向に移動させて、１次コイルＬ１と順次対峙させて行く。
ここで、一方向に移動させる前の２次コイルＬ２の移動方向側の先端辺の位置を始端位置とし、移動方向と反対側の後端辺の位置を終端位置とする。そして、２次コイルＬ２の後端辺が後端位置から始端位置に到達するまで２次コイルＬ２を一方向に移動させる。
【００３４】
そして、各１次コイルＬ１と２次コイルＬ２の相対位置によって決まる共振回路の共振特性を求める。詳述すると、２次コイルＬ２が移動する各位置で、各１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数に対する２次コイルＬ２の出力を示す共振特性を求める。この時、図７から明らかなように、２次コイルＬ２が、対峙する複数個の１次コイルＬ１との相対位置によってその各位置における共振特性が相異する。
【００３５】
図７は、２次コイルＬ２を一方向に移動させ、その移動させた各位置での共振周波数を求めたとき、各共振周波数のうち最も離間した２つの共振周波数ｆｒ１，ｆｒ２の共振特性を示し、一方を第１共振特性Ａ１を示し、他方を第２共振特性Ａ２を示している。従って、移動中の各位置での共振特性は、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２との間で変動することになる。なお、共振周波数ｆｒ１の第１共振特性Ａ１となる各１次コイルＬ１に対する２次コイルＬ２の移動位置を正対位置とし、共振周波数ｆｒ２の第２共振特性Ａ２となる各１次コイルＬ１に対する２次コイルＬ２の移動位置を狭間位置としている。
【００３６】
そして、本実施形態は、第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとしている。その理由を以下に説明する。
今、第１共振特性Ａ１での共振周波数ｆｒ１で複数個の１次コイルＬ１を励磁駆動したとき、正対位置では最も給電効率のよい給電が行えるが、狭間位置では最も給電効率の悪い給電となり、図７に示すように出力電圧の変動幅Ｇ１は大きくなる。反対に、第２共振特性Ａ２での共振周波数ｆｒ２で複数個の１次コイルＬ１を励磁駆動したとき、狭間位置では最も給電効率のよい給電が行えるが、正対位置では最も給電効率の悪い給電となり、図７に示すように出力電圧の変動幅Ｇ２は大きくなる。
【００３７】
つまり、第１共振特性Ａ１での共振周波数ｆｒ１又は第２共振特性Ａ２での共振周波数ｆｒ２を給電周波数ｆｎとした場合に出力電力の変動幅Ｇ１，Ｇ２が大きいことから、スライドする引戸３に設けた受電装置２０に給電する給電装置１０には適さない。そのため、受電装置２０（２次コイルＬ２）は、引戸３がどこのスライド位置にあっても出力電圧の最大値と最小値の間隔が小さい、即ち、出力電圧の変動幅が小さいもが望まれる。
【００３８】
そこで、図７に示すように、出力電圧の変動幅Ｇ３が小さくなる第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとしている。この周波数ｆｐを共振周波数をもつ第３共振特性Ａ３は、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の間に位置する。そして、最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の共振周波数ｆｒ１，ｆｒ２の間にある各周波数のうち、この周波数ｆｐが、引戸３がどこのスライド位置にあっても出力電圧の変動幅Ｇ３が最も小さくなることがわかる。
【００３９】
次に、一方向に等間隔に配置された複数個の１次コイルＬ１に沿って移動する２次コイルＬ２の形状条件について説明する。
２次コイルＬ２の第２縦幅Ｙ２は、１次コイルＬ１の第１縦幅Ｙ１に対して、Ｙ２≧Ｙ１となるように形成している。
【００４０】
２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は、１次コイルＬ１の第１横幅Ｘ１に対して、Ｘ２≧５×Ｘ１となるように形成している。
また、１次コイルＬ１と１次コイルＬ１の離間長Ｚ１は、１次コイルＬ１の第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）に対して、Ｚ１＜Ｘ１となるように配置している。
【００４１】
この条件は、各１次コイルＬ１に対して引戸３がどの移動位置にあっても、２次コイルＬ２とその時に相対向する１次コイルＬ１との漏れインダクタンスの変化率（％）が±１０％未満となる。
【００４２】
図８（ａ）（ｂ）（ｃ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２をそれぞれ変更した時のずれ位置（２次コイルＬ２の複数の１次コイルＬ１の相対位置）に対する漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を実験にて検証した例である。
【００４３】
図８（ａ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にして、各ずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフであって、種々の離間長Ｚ１毎に漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフである。
【００４４】
なお、給電周波数ｆｎは、この配置条件での最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとして使用する。
また、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は、２１０ｍｍ（＝５×Ｘ１）となる。
【００４５】
図８（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１がＸ１にしたとき除き、離間長Ｚ１が０、０．１２５×Ｘ１、０．２５×Ｘ１、０．５×Ｘ１、０．７５×Ｘ１においては漏れインダクタンスの変化率（％）が±１０％未満となる。
【００４６】
図８（ｂ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝４×Ｘ１にして、各ずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフであって、種々の離間長Ｚ１毎に漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフである。
【００４７】
なお、給電周波数ｆｎは、この配置条件での最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとして使用する。
また、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は、１６８ｍｍ（＝４×Ｘ１）となる。
【００４８】
図８（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１が、０、０．１２５×Ｘ１、０．２５×Ｘ１、０．５×Ｘ１、０．７５×Ｘ１、Ｘ１においては漏れインダクタンスの変化率（％）が±１０％以上となる。
【００４９】
図８（ｃ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝３×Ｘ１にして、各ずれ位置に対する漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフであって、種々の離間長Ｚ１毎に漏れインダクタンスの変化率（％）の推移を求めたグラフである。
【００５０】
なお、給電周波数ｆｎは、この配置条件での最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとして使用する。
また、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は、１２６ｍｍ（＝３×Ｘ１）となる。
【００５１】
図８（ｃ）から明らかなように、離間長Ｚ１が、０、０．１２５×Ｘ１、０．２５×Ｘ１、０．５×Ｘ１、０．７５×Ｘ１、Ｘ１においては漏れインダクタンスの変化率（％）が±１０％以上となる。
【００５２】
図８（ａ）〜（ｃ）から明らかなように、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にする。これによって、各１次コイルＬ１に対して引戸３がどの移動位置にあっても、２次コイルＬ２とその時に相対向する１次コイルＬ１との漏れインダクタンスの変化率（％）を±１０％未満にすることができる。つまり、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２≧５×Ｘ１にすれば、漏れインダクタンスの変化率（％）をさらに小さくできることが推測される。
【００５３】
そして、漏れインダクタンスの変化率（％）を小さくできることは、前記した最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の間隔を縮めることを意味する。第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２が近接することは、交差する点Ｐの出力電圧を高い状態にできる。その結果、交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合、出力電圧は高電圧に推移しかつ変動幅Ｇ３がより小さくなる。
【００５４】
次に、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にした状態で、１次コイルＬ１と１次コイルＬ１の離間長Ｚ１について検証する。
図９（ａ）（ｂ）、図１０（ａ）（ｂ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にし、離間長Ｚ１をそれぞれ変更した時の各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を実験にて求めた例である。ここで、ずれ位置とは、１次コイルＬ１のコイル面に対して２次コイルＬ２のコイル面が移動方向にずれる長さいう。
【００５５】
図９（ａ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１と同じ（Ｚ１＝Ｘ１）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００５６】
なお、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は２１０ｍｍ（＝５×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は４２ｍｍ（＝Ｘ１）となる。
【００５７】
そして、０ｍｍ、１０ｍｍ、２０ｍｍ、３０ｍｍのずれ位置毎に、各駆動周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。
図９（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１と同じにした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、大きく離間し一致していない。
【００５８】
図９（ｂ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．５倍（Ｚ１＝Ｘ１／２）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００５９】
なお、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は２１０ｍｍ（＝５×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は２１ｍｍ（＝Ｘ１／２）となる。
【００６０】
そして、０ｍｍ、１０ｍｍ、２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各駆動周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。
図９（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．５倍にしたときには、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、図９（ａ）に比べて近接している。
【００６１】
また、図１０（ａ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．２５倍（Ｚ１＝Ｘ１／４）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００６２】
なお、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は２１０ｍｍ（＝５×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は１０．５ｍｍ（＝Ｘ１／４）となる。
【００６３】
そして、０ｍｍ、１０ｍｍ、２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。
図１０（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．２４倍にした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
【００６４】
さらに、図１０（ｂ）は、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．１２５倍（Ｚ１＝Ｘ１／８）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００６５】
なお、１次コイルＬ１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２は２１０ｍｍ（＝５×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は５．２５ｍｍ（＝Ｘ１／８）となる。
【００６６】
そして、０ｍｍ、１０ｍｍ、２０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数に対する出力電圧を求めた。
図１０（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．１２５倍にした時には、同様に、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
【００６７】
図９（ａ）（ｂ）、図１０（ａ）（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を、Ｚ１＜Ｘ１にすることによって、各１次コイルＬ１に対して引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２は近接する。特に、Ｚ１＜（Ｘ１／４）にすれば第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２がほぼ一致することがわかる。
【００６８】
従って、離間長Ｚ１を上記条件で配置し、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合、出力電圧は高電圧に推移しかつ変動幅Ｇ３がより小さくなる。
【００６９】
次に、上記のように構成した非接触給電装置の作用について説明する。
今、鴨居１に設けた各１次コイルＬ１は、それぞれの基本給電ユニット回路１１によって給電周波数ｆｎの高周波電流が通電されて交番磁界を発生している。
【００７０】
つまり、各１次コイルＬ１を励磁する高周波電流の給電周波数ｆｎを、各１次コイルＬ１と２次コイルＬ２の相対位置によって決まる共振回路の共振特性の最も離間した第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐとした。
【００７１】
この状態で引戸３を鴨居１と敷居２に沿って一方向のどの位置に移動させても２次コイルＬ２から出力される出力電圧間の変動幅は小さくなる。
しかも、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にしたことから、引戸３がどの移動位置にあっても、２次コイルＬ２とその時に相対向する１次コイルＬ１との漏れインダクタンスの変化率（％）を±１０％未満にすることができる。その結果、最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の間隔を縮めることができことから、交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧は高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３はより小さくなる。
【００７２】
また、１次コイルＬ１と１次コイルＬ１との離間長Ｚ１を、Ｚ１＜Ｘ１にすることによって、引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２は近接することができる。特に、Ｚ１＜（Ｘ１／４）にすれば第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２がほぼ一致させることができる。従って、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧はさらに高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３はより小さくなる。
【００７３】
そして、２次コイルＬ２で発生した出力電圧は、受電装置２０の全波整流回路２１にて整流される。整流された出力電圧は、電圧安定化回路２２に出力された後、電気機器Ｅに出力され、同電気機器Ｅを駆動する。
【００７４】
次に、上記のように構成した実施形態の効果を以下に記載する。
上記実施形態によれば、１次コイルＬ１に流す高周波電流の給電周波数ｆｎを、最も離間した第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐとした。そのため、２次コイルＬ２は、引戸３がスライド位置して個々の位置で得られる出力電圧うちの最大値と最小値との間隔が小さく、即ち、出力電圧の変動幅Ｇ３が小さくすることができる。その結果、引戸３をどの位置にスライドさせても安定した出力電圧を機器Ｅに供給できる。
【００７５】
また、給電装置１０は、予め第１及び第２共振特性Ａ１，Ａ２を求めその交差する点Ｐで決まる周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとし、その設定した給電周波数ｆｎの高周波電流を１次コイルＬ１に流すだけでよい。従って、給電装置１０は各基本給電ユニット回路１１に対する制御が容易となり回路構成も簡単となり回路規模も小さくすることができる。
【００７６】
上記実施形態によれば、２次コイルＬ２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝５×Ｘ１にしたことから、引戸３がどの移動位置にあっても、２次コイルＬ２とその時に相対向する１次コイルＬ１との漏れインダクタンスの変化率（％）を±１０％未満にすることができる。その結果、最も離間した第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の間隔を縮めることができ、交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧は高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３をさらに小さくできる。
【００７７】
上記実施形態によれば、１次コイルＬ１と１次コイルＬ１との離間長Ｚ１を、Ｚ１＜Ｘ１にしたことから、引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２は近接することができる。特に、Ｚ１＜（Ｘ１／４）にすれば第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２がほぼ一致させることができる。
【００７８】
従って、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧はさらに高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３はより小さくできる。
【００７９】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。本実施形態は、１次コイルＬ１及び２次コイルＬ２の構造とその配置に特徴を有する。そのため、本実施形態では、その特徴部分について詳細に説明し共通の部分に対しては説明の便宜上詳細な説明は省略する。
【００８０】
図１１に示すように、鴨居１に内設された１次コイルＬ１と、引戸３に内設された２次コイルＬ２の相対配置状態を示す斜視図である。各１次コイルＬ１は、四角柱状の磁性体をコ字状に屈曲させた形状、所謂Ｃ型の１次側コア３１の両側部３１ａをつなぐ中間部３１ｂに巻回されている。従って、１次コイルＬ１はＣ型形状の磁性体の１次側コア３１に巻回された閉磁路型のコイルである。
【００８１】
そして、１次側コア３１に巻回された各１次コイルＬ１は、鴨居１に引戸３の移動方向に沿って等間隔に配置されている。このとき、１次側コア３１は、その両側部３１ａの四角形状の先端面３１ｃが、引戸３の上面と相対向するように配置されるとともに、両側部３１ａを結ぶ線が引戸３の移動方向に対して直交するように配置される。
【００８２】
ここで、説明の便宜上、１次側コア３１について、移動方向の幅を第１横幅Ｘ１といい、移動方向に対して直交する方向の幅を第１縦幅Ｙ１という。また、隣り合う１次側コア３１と１次側コア３１の間隔を離間長Ｚ１という。
【００８３】
ちなみに、本実施形態では、離間長Ｚ１がＺ１≦Ｘ１が成立するように、１次側コア３１は等間隔に配置されている。
一方、図１１に示すように、２次コイルＬ２は、断面コ字状であって移動方向に長い、所謂Ｃ型の２次側コア３２の両側部３２ａをつなぐ中間部３２ｂに巻回される。従って、２次コイルＬ２はＣ型形状の磁性体の２次側コア３２に巻回された閉磁路型のコイルである。そして、２次側コア３２は、引戸３を移動させたとき、その両側部３２ａの移動方向に長い長方形形状の先端面３２ｃが、鴨居１に設けた各１次側コア３１の両側部３１ａの先端面３１ｃとそれぞれ相対向するように配置される。
【００８４】
ここで、説明の便宜上、２次側コア３２について、移動方向の幅を第２横幅Ｘ２といい、移動方向に対して直交する方向の幅を第２縦幅Ｙ２という。
ちなみに、本実施形態では、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は、Ｘ２≧２×Ｘ１＋Ｚ１という関係が成立するように形成されている。
【００８５】
次に、１次側コア３１の第１横幅Ｘ１及び離間長Ｚ１と、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２の関係を検証する。
図１２（ａ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の１．５倍した時（Ｚ１＝１．５×Ｘ１）の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００８６】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８４ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は６３ｍｍ（＝１．５×Ｘ１）となる。
【００８７】
そして、０ｍｍ、２０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃの移動方向にずれる長さをいう。
【００８８】
図１２（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の１．５倍した時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、大きく離間し一致していない。
【００８９】
図１２（ｂ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の１．２倍（Ｚ１＝１．２×Ｘ１）した時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００９０】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８２ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は５０．４ｍｍ（＝１．２×Ｘ１）となる。
【００９１】
そして、０ｍｍ、２０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃが移動方向にずれる長さいう。
【００９２】
図１２（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の１．２倍した時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、図１２（ａ）に比べて近接している。
【００９３】
図１３（ａ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１と同じ（Ｚ１＝Ｘ１）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００９４】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８２ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は４２ｍｍ（＝Ｘ１）となる。
【００９５】
そして、０ｍｍ、１０ｍｍ、２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍ、６０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃが移動方向にずれる長さいう。
【００９６】
図１３（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１と同じにした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
図１３（ｂ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．５倍（Ｚ１＝Ｘ１／２）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【００９７】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８２ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は２１ｍｍ（＝０．５×Ｘ１）となる。
【００９８】
そして、０ｍｍ、２０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃが移動方向にずれる長さいう。
【００９９】
図１３（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．５倍にした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
【０１００】
図１４（ａ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１と０．２５倍（Ｚ１＝Ｘ１／４）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【０１０１】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８２ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は１０．５ｍｍ（＝０．２５×Ｘ１）となる。
【０１０２】
そして、０ｍｍ、２０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃが移動方向にずれる長さいう。
【０１０３】
図１４（ａ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．２５倍にした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
【０１０４】
図１４（ｂ）は、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２を、Ｘ２＝２×Ｘ１にし、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．１２５倍（Ｚ１＝Ｘ１／８）にした時の、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を求めたグラフである。
【０１０５】
なお、１次側コア３１は第１横幅Ｘ１（＝Ｙ１）が４２ｍｍのものを使用した。従って、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２は８２ｍｍ（＝２×Ｘ１）となるとともに、離間長Ｚ１は５．２５ｍｍ（＝０．１２５×Ｘ１）となる。
【０１０６】
そして、０ｍｍ、２０ｍｍ、４０ｍｍのずれ位置毎に、各周波数（１次コイルＬ１に流す高周波電流の周波数）に対する出力電圧を求めた。なお、ずれ位置とは、１次側コア３１の先端面３１ｃに対して２次側コア３２の先端面３２ｃが移動方向にずれる長さいう。
【０１０７】
図１４（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を第１横幅Ｘ１の０．１２５倍にした時には、各ずれ位置における周波数に対する出力電圧の推移を示す共振特性は、ほぼ一致している。
【０１０８】
図１２（ａ）（ｂ）、図１３（ａ）（ｂ）、図１４（ａ）（ｂ）から明らかなように、離間長Ｚ１を、Ｚ１＜Ｘ１にすることによって、各１次側コア３１に対して引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２は近接する。
【０１０９】
特に、Ｚ１＜（Ｘ１／４）にすれば第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２がほぼ一致することがわかる。
従って、離間長Ｚ１を上記条件で配置し、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合、出力電圧は高電圧に推移しかつ変動幅Ｇ３がより小さくなる。
【０１１０】
次に、上記のように構成した非接触給電装置の作用について説明する。
今、各１次コイルＬ１を励磁する高周波電流の給電周波数ｆｎを、各１次コイルＬ１と２次コイルＬ２の相対位置によって決まる共振回路の共振特性の最も離間した第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐとした。
【０１１１】
この状態で引戸３を鴨居１と敷居２に沿って一方向に移動させ、その各位置での２次コイルＬ２から出力される出力電圧間の変動幅Ｇ３は小さくなる。
しかも、離間長Ｚ１をＺ１≦Ｘ１にするとともに、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２をＸ２≧２×Ｘ１＋Ｚ１にしたことから、引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２は近接することができる。従って、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧はさらに高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３はより小さくなる。
【０１１２】
そして、２次コイルＬ２で発生した出力電圧は、受電装置２０の全波整流回路２１にて整流される。整流された出力電圧は、電圧安定化回路２２に出力された後、電気機器Ｅに出力され、同電気機器Ｅを駆動する。
【０１１３】
次に、上記のように構成した実施形態の効果を以下に記載する。
上記実施形態によれば、１次コイルＬ１を通電する高周波電流に給電周波数ｆｎを、最も離間した第１共振特性Ａ１の特性線と第２共振特性Ａ２の特性線が交差する点Ｐの周波数ｆｐとした。そのため、２次コイルＬ２は、引戸３がスライド位置して個々の位置で得られる出力電圧うちの最大値と最小値との間隔が小さく、即ち、出力電圧の変動幅が小さくすることができる。その結果、引戸３をどの位置にスライドさせても安定した出力電圧を機器Ｅに供給できる。
【０１１４】
また、給電装置１０は、予め第１及び第２共振特性Ａ１，Ａ２を求めその交差する点Ｐで決まる周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとし、その設定した給電周波数ｆｎの高周波電流を１次コイルＬ１に流すだけでよい。従って、給電装置１０は基本給電ユニット回路１１に対する制御が容易となり回路も簡単となり回路規模も小さくすることができる。
【０１１５】
上記実施形態によれば、離間長Ｚ１をＺ１≦Ｘ１にするとともに、２次側コア３２の第２横幅Ｘ２をＸ２≧２×Ｘ１＋Ｚ１にしたことから、引戸３がどの移動位置にあっても、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２を近接することができる。
【０１１６】
従って、第１共振特性Ａ１と第２共振特性Ａ２の交差する点Ｐでの周波数ｆｐを給電周波数ｆｎとした場合に対する出力電圧はさらに高電圧に推移しかつ出力電圧の変動幅Ｇ３はより小さくできる。その結果、条件によって、高出力電圧を得ることが可能となり、電圧安定化回路２２内のＤＣ／ＤＣコンバータを省略することができる。
【０１１７】
尚、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
○第１実施形態では、１次コイルＬ１ついて、横辺の長さを第１横幅Ｘ１とし、縦辺の長さを第１縦幅Ｙ１とし、２次コイルＬ２について、長辺の長さを第２横幅Ｘ２とし、短辺の長さを第２縦幅Ｙ２として実施した。
【０１１８】
これを、１次側コア６の移動方向の一辺の長さを第１横幅Ｘ１とし、１次側コア６の移動方向に対して直交する方向の一辺の長さを第１縦幅Ｙ１とする。また、２次側コア８の移動方向の辺の長さを第２横幅Ｘ２とし、２次側コア８の移動方向に対して直交する方向の辺の長さを第２縦幅Ｙ２とするようにして実施してもよい。
【０１１９】
従って、第１実施形態において、隣り合う１次コイルＬ１と１次コイルＬ１の間隔を離間長Ｚ１は、隣り合う１次側コア６と１次側コア６の間隔が離間長Ｚ１となる。
○第２実施形態では、１次コイルＬ１及び２次コイルＬ２はＣ型形状の磁性体の１次側コア３１及び２次側コア３２にそれぞれ巻回された閉磁路型のコイルであった。これを、１次コイルＬ１及び２次コイルＬ２を、Ｅ型形状の磁性体コアに巻回した閉磁路型のコイルで実施してもよい。
【０１２０】
○上記実施形態では、１次コイルＬ１に対して共振コンデンサＣ１を直列に接続した。これを１次コイルＬ１に対して共振用のコンデンサを並列に接続して実施してもよい。
同様に、２次コイルＬ２に対して共振コンデンサＣ２を直列に接続した。これを２次コイルＬ２に対して共振用のコンデンサを並列に接続して実施してもよい。
【０１２１】
また、上記実施形態では、引戸３に２次コイルＬ２を１つ設けたものであったが、これに限定されるものではなく、上記条件を満たす範囲であれば２次コイルＬ２を複数個設けてもよいことは勿論である。
【０１２２】
○上記実施形態では、部屋に設けた引戸３に受電装置２０を設けたが、引戸３と同様に往復移動する移動体であれば、引戸３に限らず、窓ガラス、障子、ふすま、間仕切り壁、什器のスライド扉であってもよい。
【０１２３】
また、移動体として部屋に限定されるものではなく、屋外であってもよく、要は一方向に移動する移動体であれば何でもよい。
【符号の説明】
【０１２４】
１…鴨居、２…敷居、３…引戸、３ａ…収容スペース、５…基板、６…１次側コア、６ａ…先端面、７…基板、８…２次側コア、８ａ…先端面、１０…給電装置、１１…基本給電ユニット回路、１２…電源回路、１３…システム制御部、１５…インバータ回路、１６…ドライブ回路、２０…受電装置、２１…全波整流回路、２２…電圧安定化回路、３１…１次側コア、３１ａ…両端部、３１ｂ…中間部、３１ｃ…先端面、３２…２次側コア、３２ａ…両端部、３２ｂ…中間部、３２ｃ…先端面、Ｌ１…１次コイル、Ｌ２…２次コイル、Ｘ１，Ｘ２…第１及び第２横幅、Ｙ１，Ｙ２…第１及び第２縦幅、Ｚ１…離間長、Ｅ…電気機器、Ｃ１，Ｃ２…１次側及び２次側共振コンデンサ、Ｃｒ…平滑コンデンサ、Ｃａ，Ｃｂ…第１及び第２コンデンサ、Ｑａ，Ｑｂ…第１及び第２パワートランジスタ、Ｎ１，Ｎ２…ノード、Ｖｄｄ…直流電圧、ＰＳａ，ＰＳｂ…駆動信号、ＣＴ…励磁制御信号、ｆｎ…給電周波数、ｆｒ１，ｆｒ２…共振周波数、ｆｐ…周波数、Ａ１，Ａ２…第１及び第２共振特性、Ａ３…第３共振特性、Ｐ…点。
【図１】
2014170905.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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