(57)【要約】【課題】  球面収差、コマ収差や非点収差の発生を抑えながら像面湾曲を十分に補正する望遠対物レンズを提供する。【解決手段】  望遠対物レンズ１００は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１のレンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２のレンズ群Ｇ２とを備え、第１のレンズ群Ｇ１は、正の屈折力を有する第１のレンズＬ１と、負の屈折力を有する第２のレンズＬ２とを有し、第２のレンズ群Ｇ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３のレンズＬ３と、正の屈折力を有する第４のレンズＬ４と、負の屈折力を有する第５のレンズＬ５とを有する。【選択図】  図１
2014203057.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１のレンズ群と、正の屈折力を有する第２のレンズ群とを備え、
前記第１のレンズ群は、正の屈折力を有する第１のレンズと、負の屈折力を有する第２のレンズとを有し、
前記第２のレンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３のレンズと、正の屈折力を有する第４のレンズと、負の屈折力を有する第５のレンズとを有する
ことを特徴とする望遠対物レンズ。
【請求項２】
前記第１のレンズ及び第２のレンズは、以下の条件式（１）を満たすことを特徴とする請求項１に記載の望遠対物レンズ。
１．７＜（θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＜２．４・・・（１）
ただし、
ν１＿Ｐは、第１のレンズのアッベ数
ν１＿Ｍは、第２のレンズのアッベ数
θｇＦ１＿Ｐは、第１のレンズの部分分散比
θｇＦ１＿Ｍは、第２のレンズの部分分散比
である。
【請求項３】
前記第３のレンズは、以下の条件式（２）を満たすことを特徴とする請求項１又は２に記載の望遠対物レンズ。
ν３＞６５・・・（２）
ただし、
ν３は、第３のレンズのアッベ数
である。
【請求項４】
以下の条件式（３）を満たすことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一に記載の望遠対物レンズ。
−４．１５＜ｆ／ｆ５＜−３．１０・・・（３）
ただし、
ｆは、全系の焦点距離
ｆ５は、第５のレンズの焦点距離
である。
【請求項５】
前記第３のレンズ及び第４のレンズは、以下の条件式（４）又は（５）を満たすことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一に記載の望遠対物レンズ。
ｎｄ３−ｎｄ４＞０．０７・・・（４）
ｎｄ４／ｎｄ３＞１．０４・・・（５）
ただし、
ｎｄ３は、第３のレンズのｄ線に対する屈折率
ｎｄ４は、第４のレンズのｄ線に対する屈折率
である。
【請求項６】
前記第３のレンズ及び第４のレンズは、以下の条件式（６）を満たすことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一に記載の望遠対物レンズ。
０．０４＜（ｄ５＋ｄ７）／ｆ＜０．１１・・・（６）
ただし、
ｄ５は、第３のレンズの中心厚さ
ｄ７は、第４のレンズの中心厚さ
である。
【請求項７】
以下の条件式（７）を満たすことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一に記載の望遠対物レンズ。
０．３７＜ｄ４／ｆ＜０．５２・・・（７）
ただし、
ｄ４は、第１のレンズ群及び第２のレンズ群の間隔
である。
【請求項８】
以下の条件式（８）を満たすことを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一に記載の望遠対物レンズ。
１．０５＜Ｌ／ｆ＜１．２０・・・（８）
ただし、
Ｌは、第１のレンズの入射面から全系の焦点面まで距離
である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天体写真撮影などに用いられる望遠対物レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
天体望遠鏡用の対物レンズは、一般に１枚の正の屈折力を有するレンズ（以下では、単に正のレンズと記載する。）と、１枚の負の屈折力を有するレンズ（以下では、単に負のレンズと記載する。）と、を組み合わせて構成されている。ただし、この構成では、色収差の二次スペクトルを十分に抑えることができない。
【０００３】
これに対し、特許文献１および特許文献２には、レンズ構成を前群と後群の２群構成とし、前群を２枚のレンズにより構成し、後群を２枚のレンズにより構成することで、色収差や二次スペクトルを抑えるような光学系が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６２−９６９１９号公報
【特許文献２】特開平９−６８６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１および特許文献２に記載の技術では、大口径かつ長焦点距離の望遠対物レンズを得ようとすると、球面収差、コマ収差や非点収差の発生を抑えながら像面湾曲を十分に補正することが困難となってしまう。
【０００６】
また、特許文献１および特許文献２に記載の技術では、上述の収差を補正しようとすると光学系全体の全長や、全体重量が増大してしまうこととなり、コンパクトで使いやすい望遠対物レンズを得ることができない。
【０００７】
本発明はかかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、大口径かつ長焦点距離の望遠対物レンズであっても、重量増加を抑えつつ製造コストを抑え、なおかつ球面収差、コマ収差、非点収差の発生を抑えつつ像面湾曲も十分に補正することが可能な望遠対物レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１のレンズ群と正の屈折力を有する第２のレンズ群とを備え、第１のレンズ群は、正の屈折力を有する第１のレンズと、負の屈折力を有する第２のレンズとを有し、第２のレンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３のレンズと、正の屈折力を有する第４のレンズと、負の屈折力を有する第５のレンズとを有することを特徴とする。
【０００９】
このような態様によると、大口径の長焦点距離の望遠対物レンズであっても、レンズ径の大きい前群を２枚構成とすることができ、重量及びコストの増加を抑えることができる。また、後群をレンズ３枚構成とし、かつ最終レンズに負の屈折力を有する配置することにより、球面収差、コマ収差、非点収差の発生を抑えながら像面湾曲を効果的に補正することができる。
【００１０】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、以下の条件式（１）を満たすことを特徴とする。
１．７＜（θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＜２．４・・・（１）
ただし、
ν１＿Ｐは、第１のレンズのアッベ数
ν１＿Ｍは、第２のレンズのアッベ数
θｇＦ１＿Ｐは、第１のレンズの部分分散比
θｇＦ１＿Ｍは、第２のレンズの部分分散比
である。
【００１１】
このような態様によると、第１のレンズと第２のレンズの部分分散比の差を抑えつつアッベ数の差を十分に取ることで、良好な軸上性能を確保することができる。
【００１２】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、第３のレンズが以下の条件式（２）を満たすことを特徴とする。
ν３＞６５・・・（２）
ただし、
ν３は、第３のレンズのアッベ数
である。
【００１３】
このような態様によると、第２のレンズ群で最も近軸光線高さの高い第３のレンズにアッベ数の大きい硝材を使用すること等により、第２のレンズ群で発生する色収差量を小さく抑えることができる。
【００１４】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、以下の条件式（３）を満たすことを特徴とする。
−４．１５＜ｆ／ｆ５＜−３．１０・・・（３）
ただし、
ｆは、全系の焦点距離
ｆ５は、第５のレンズの焦点距離
である。
【００１５】
このような態様によると、第５のレンズの負の屈折力をコントロールすることで、視野全域にわたって平坦な像面と良好なスポット像を得ることができる。
【００１６】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、第３のレンズ及び第４のレンズが、以下の条件式（４）又は（５）を満たすことを特徴とする。
ｎｄ３−ｎｄ４＞０．０７・・・（４）
ｎｄ４／ｎｄ３＞１．０４・・・（５）
ただし、
ｎｄ３は、第３のレンズのｄ線（略５８８ｎｍ）に対する屈折率
ｎｄ４は、第４のレンズのｄ線に対する屈折率
である。
【００１７】
このような態様によると、第４のレンズの屈折率を第３のレンズに対して相対的に高く保つことにより、平坦な像面を得ることができる。
【００１８】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、第３のレンズ及び第４のレンズが、以下の条件式（６）を満たすことを特徴とする。
０．０４＜（ｄ５＋ｄ７）／ｆ＜０．１１・・・（６）
ただし、
ｄ５は、第３のレンズの中心厚さ
ｄ７は、第４のレンズの中心厚さ
である。
【００１９】
このような態様によると、第２のレンズ群の第３のレンズ及び第４のレンズの肉厚を適切に取ることにより、重量とコストを抑えながら発生するペッツヴァール和を小さく保つことができる。
【００２０】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、以下の条件式（７）を満たすことを特徴とする。
０．３７＜ｄ４／ｆ＜０．５２・・・（７）
ただし、
ｄ４は、第１のレンズ群及び第２のレンズ群の間隔
である。
【００２１】
このような態様によると、第１のレンズ群と第２のレンズ群の間隔を適切に保つことにより、光学系の全長とコストをコンパクトに収めることができる。
【００２２】
また、本発明のある態様は、望遠対物レンズに関する。この望遠対物レンズは、以下の条件式（８）を満たすことを特徴とする。
１．０５＜Ｌ／ｆ＜１．２０・・・（８）
ただし、
Ｌは、第１のレンズの入射面から全系の焦点面まで距離
である。
【００２３】
このような態様によると、全長を適切に保つことにより、光学系のコンパクト化と二次スペクトルの軽減の両立が可能となる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によると、大口径の長焦点距離の望遠対物レンズであっても、レンズ径の大きい前群を２枚構成とすることができ、重量及びコストの増加を抑えることができる。また、後群をレンズ３枚構成とし、かつ最終レンズに負の屈折力を有する配置することにより、球面収差、コマ収差、非点収差の発生を抑えながら像面湾曲を効果的に補正することができるという効果を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明を望遠対物レンズとして大口径の長焦点距離の天体望遠鏡に適用した例を用いて説明する。特に、Ｆ４クラスの明るい望遠対物レンズに適用した例について説明する。なお、本発明における望遠対物レンズとしては、天体望遠鏡に限られず、本発明の目的を達成することができる望遠対物レンズ広く含むものとすることは言うまでもない。
【００２６】
まず、望遠対物レンズについて図１を用いて簡単に説明する。本発明にかかる望遠対物レンズは、物体側より正の屈折力を有する（以下では、単に正と記載する）第１のレンズ群Ｇ１と、この第１のレンズ群Ｇ１から離れて配置された正の第２のレンズ群Ｇ２とから構成される。第１のレンズ群Ｇ１は、物体側より順に正の第１のレンズＬ１と、負の屈折力を有する（以下では、単に負と記載する）第２のレンズＬ２とが配列して構成される。第２のレンズ群Ｇ２は、物体側より正の第３のレンズＬ３と、正の第４のレンズＬ４と、負の第５レンズＬ５とから構成される。
【００２７】
なお、２枚のレンズから構成される天体望遠鏡の対物レンズでは、第１のレンズと第２のレンズの順序を入れ替えた二通りの構成を取ることができる。本発明にかかる望遠対物レンズにおいても、正の第１のレンズＬ１と負の第２のレンズＬ２の順序については、どちらの構成も取ることが可能である。図１に示す順序では、レンズ面の曲率を緩くできるため、高次収差の発生を抑えられるとともに、加工が容易となり、誤差感度が低くすることができる。また、図１に対し第１のレンズＬ１と第２のレンズＬ２を入れ替えた配置では、超色消し対物レンズの正レンズに使われる蛍石やＥＤ（Ｅｘｔｒａ−ｌｏｗ  ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ）ガラス等、軟らかく傷がつきやすい硝材を後方に配置できることでユーザーの取り扱いを容易にすることができる。
【００２８】
ここで、ｒ１ないしｒ１０は、物体側からそれぞれ順に面番号を付けたレンズ面を表し、Ａは光軸を表し、Ｉは絞りを表し、Ｐは像面を表し、ｄは各面間の距離を示す。特に、ｄ５は、第３のレンズＬ３の中心厚さ、ｄ７は、第４のレンズＬ４の中心厚さ、ｄ４は、第１のレンズ群Ｇ１及び第２のレンズ群Ｇ２の間隔を示す。なお、絞りＩの位置については、本実施例では天体望遠鏡等に用いる望遠対物レンズであることから、特に限定されるものではなく、後述する作用効果について影響を与えるものではない。
【００２９】
また、本発明にかかる望遠対物レンズは、以下の関係式（１）ないし（８）を満たすように構成されている。
１．７＜（θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＜２．４・・・（１）
ν３＞６５・・・（２）
−４．１５＜ｆ／ｆ５＜−３．１０・・・（３）
ｎｄ３−ｎｄ４＞０．０７・・・（４）
ｎｄ４／ｎｄ３＞１．０４・・・（５）
０．０４＜（ｄ５＋ｄ７）／ｆ＜０．１１・・・（６）
０．３７＜ｄ４／ｆ＜０．５２・・・（７）
１．０５＜Ｌ／ｆ＜１．２０・・・（８）
ν１＿Ｐは、第１のレンズＬ１のアッベ数
ν１＿Ｍは、第２のレンズＬ２のアッベ数
ν３は、第３のレンズＬ３のアッベ数
θｇＦ１＿Ｐは、第１のレンズＬ１の部分分散比
θｇＦ１＿Ｍは、第２のレンズＬ２の部分分散比
ｆは、全系の焦点距離
ｆ５は、第５のレンズＬ５の焦点距離
ｎｄ３は、第３のレンズＬ３のｄ線に対する屈折率
ｎｄ４は、第４のレンズＬ４のｄ線に対する屈折率
ｄ５は、第３のレンズＬ３の中心厚さ
ｄ７は、第４のレンズＬ４の中心厚さ
ｄ４は、第１のレンズ群Ｇ１及び第２のレンズ群Ｇ２の間隔
Ｌは、第１のレンズＬ１の入射面から全系の焦点面まで距離
ただし、部分分散比は、部分分散（ｎｇ−ｎＦ）／主分散（ｎＦ−ｎＣ）で定義するものとする。
ｎｇは、ｇ線（略４３６ｎｍ）に対する屈折率
ｎＦは、Ｆ線（略４８６ｎｍ）に対する屈折率
ｎＣは、Ｃ線（略６５６ｎｍ）に対する屈折率
【００３０】
本発明を適用した望遠対物レンズは、第１のレンズ群Ｇ１と第２のレンズ群Ｇ２の２群構成とすることにより、第１のレンズ群Ｇ１で発生する二次スペクトルを第２のレンズ群Ｇ２で縮小することにより色収差を低減することができる。
【００３１】
また、本発明を適用した望遠対物レンズは、第１のレンズ群Ｇ１を正の第１のレンズＬ１と負の第２のレンズＬ２で構成し、第２のレンズ群Ｇ２を正の第３のレンズＬ３及び第４のレンズＬ４と負の第５のレンズＬ５で構成することにより、径の大きい第１のレンズ群Ｇ２を２枚構成に抑えることができ重量やコストの増加を抑えつつ、各収差を適切に補正することができる。
【００３２】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、第２のレンズ群Ｇ２を３枚のレンズ構成とし、かつ最終レンズである第５のレンズＬ５に強い負のレンズを配置することにより、球面収差、コマ収差、非点収差の発生を抑えながら像面湾曲を効果的に補正することができる。
【００３３】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（１）を満たすことにより、第１のレンズ群Ｇ１の正の第１のレンズＬ１と負の第２のレンズＬ２の部分分散比の差を抑えつつアッベ数の差を十分に取ることで、良好な軸上性能を確保することができる。関係式（１）の上限値を上回ると、二次スペクトルが大きくなり色収差が大きくなってしまい、関係式（１）の上限値を下回ると、第１のレンズＬ１及び第２のレンズＬ２の各屈折力が大きくなり波長ごとの球面収差の変化が大きくなるため、関係式（１）を満たすことが好ましい。
【００３４】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（２）を満たすことにより、第２のレンズ群Ｇ２で最も近軸光線高さの高い第３のレンズＬ３にアッベ数の大きい硝材を使用することで、第２のレンズ群Ｇ２で発生する色収差量を小さく抑えることができる。関係式（２）の下限値を下回ると、第２のレンズ群Ｇ２で発生する色収差量が増大してしまうため、関係式（２）を満たすことが好ましい。
【００３５】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（３）を満たすことにより、最終レンズである第５のレンズＬ５の負の屈折力をコントロールすることができ、視野全域にわたって平坦な像面と良好なスポット像を得ることができる。関係式（３）の上限値を上回ると、ペッツヴァール和が補正できず平坦かつ非点収差のない像面が得られにくくなり、関係式（２）の下限値を下回ると、高次の球面収差・コマ等の増大を招きスポット形状の乱れが生じてしまうため、関係式（３）を満たすことが好ましい。
【００３６】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（４）又は関係式（５）を満たすことにより、第４のレンズＬ４の屈折率を第３のレンズＬ３に対して相対的に高く保つことで、平坦な像面を得ることができる。関係式（４）又は関係式（５）の下限値を下回ると、ペッツヴァール和が十分に補正できず広範囲にわたって平坦な像面を得ることができないため、関係式（４）又は関係式（５）を満たすことが好ましい。
【００３７】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（６）を満たすことにより、第２のレンズ群Ｇ２の正の第３のレンズＬ３及び第４のレンズＬ４の肉厚を適切に取ることができ、重量とコストを抑えながらも、発生するペッツヴァール和を小さく保つことができる。関係式（６）の上限値を上回ると、重量およびコストの増大が著しくなり、関係式（６）の下限値を下回ると、発生するペッツヴァール和が増大し平坦な像面が得られなくなるため、関係式（６）を満たすことが好ましい。特に、第３のレンズはアッベ数の大きい高価な硝材を使うこととなるため薄くし、第４のレンズは第３のレンズに比較して安価な硝材を用いることのできる厚くしても、望遠対物レンズ全体でコストの低減を図ることができる。
【００３８】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（７）を満たすことにより、第１のレンズ群Ｇ１と第２のレンズ群Ｇ２の間隔を適切に保つことができ、光学系の全長とコストをコンパクトに収めることができる。関係式（７）の上限値を上回ると、光学系の全長が長くなりコンパクトな光学系が実現できなくなり、関係式（７）の下限値を下回ると第２のレンズ群Ｇ２のレンズ径が大きくなり重量およびコストの増大が著しくなってしまうため、関係式（７）を満たすことが好ましい。
【００３９】
更に、本発明を適用した望遠対物レンズは、関係式（８）を満たすことにより、全長を適切に保つことができ、光学系のコンパクト化と二次スペクトルの軽減の両立が可能となる。関係式（８）の上限値を上回ると、光学系が長大になりすぎてしまいコンパクトかつ軽量な光学系を得ることができず、関係式（８）の下限値を下回ると、前群で発生した二次スペクトルの後群による縮小作用が不十分となり鮮鋭なスポットが得られなくなってしまうため、関係式（８）を満たすことが好ましい。
【００４０】
次に、本発明について実施例１ないし実施例７を例示して具体的な構成を説明する。以下の実施例１ないし実施例７は、いずれも上述した関係式（１）ないし（８）を満たすものであり、上述で説明した構成と略同一のものについては、同一の符号を付し説明を省略する。
【００４１】
［実施例１］
実施例１の具体的なレンズ構成は図１に示すとおりであり、数値構成は以下の表１に示される。なお、表中、ＦはＦ値、ｆは望遠対物レンズ１００の焦点距離（ｍｍ）、ｆ５は第５のレンズＬ５の焦点距離（ｍｍ）、ωは半画角（°）、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは面間隔（ｍｍ）、ｎｄはｄ線での屈折率、νｄはｄ線でのアッベ数、θｇＦはレンズＬ１ないしＬ５の部分分散比である。
【００４２】
［表１］
ｆ  ：  ３７９．８ｍｍ
ｆ５：  −１２２．０ｍｍ
Ｆ  ：  ３．８
ω  ：  ５．２°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      162.50     20.00  1.59522       67.7   0.5442
２      -223.00    3.87
３      -210.00    8.00   1.75700       47.8   0.5565
４      440.00     125.00
絞        −       53.00
５      118.50     13.00  1.49700       81.6   0.5375
６      -184.00    0.20
７      420.00     25.00  1.64000       60.1   0.5370
８      1000.00    8.50
９      -110.00    5.00   1.52249       59.8   0.5440
１０    154.00     180.92
【００４３】
ここで、望遠対物レンズ１００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝２．００
（２）  ν３＝８１．６、
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．１１
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．１４３
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．０９６
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．１００
（７）  ｄ４／ｆ＝０．４６９
（８）  Ｌ／ｆ＝１．１６５
【００４４】
図２ないし図５は、実施例１の諸収差図である。図２は、各波長における球面収差を示し、図中、ｄで示される線はｄ線、ｇで示される線はｇ線、Ｃで示される線はＣ線に対応する。図３は、各半画角におけるコマ収差を示し、図中ωは半画角である。図４は、像面湾曲を示し、図中、Ｓで示される線はサジタル、Ｍで示される線はメディオナルに対応する。図５は、歪曲を示す。
【００４５】
［実施例２］
実施例２の具体的なレンズ構成は図６に示すとおりであり、数値構成は以下の表２に示される。なお、表２は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００４６】
［表２］
ｆ  ：  ３８０．１ｍｍ
ｆ５：  −１１０．１ｍｍ
Ｆ  ：  ３．８
ω  ：  ５．２°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      161.90     20.00  1.49700       81.6   0.5375
２      -252.70    9.00
３      -223.50    8.00   1.69350       50.8   0.5546
４      675.00     120.00
絞        −       63.00
５      110.60     12.50  1.43875       95.0   0.5340
６      -218.30    13.50
７      178.60     16.30  1.75500       52.3   0.5475
８      353.00     7.60
９      -135.00    10.00  1.52249       59.8   0.5440
１０    102.80     163.03
【００４７】
ここで、望遠対物レンズ２００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝２．３０
（２）  ν３＝９５．０
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．４５
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．３１６
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．２２０
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０７６
（７）  ｄ４／ｆ＝０．４８２
（８）  Ｌ／ｆ＝１．１６５
【００４８】
図７ないし図１０は、実施例２の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００４９】
［実施例３］
実施例３の具体的なレンズ構成は図１１に示すとおりであり、数値構成は以下の表３に示される。なお、表３は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００５０】
［表３］
ｆ  ：  ４００．０ｍｍ
ｆ５：  −１２０．５ｍｍ
Ｆ  ：  ４．０
ω  ：  ５．０°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      167.00     20.00  1.49700       81.6   0.5375
２      -240.00    6.50
３      -230.00    8.00   1.77250       49.6   0.5520
４      1650.00    123.00
絞        −       55.00
５      147.70     11.00  1.59522       67.7   0.5442
６      -210.00    0.50
７      310.00     18.00  1.77250       49.6   0.5520
８      378.00     8.50
９      -128.00    20.00  1.51742       52.4   0.5564
１０    128.00     179.57
【００５１】
ここで、望遠対物レンズ３００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝１．８３
（２）  ν３＝６７．７
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．３２
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．１７７
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．１１１
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０７２
（７）  ｄ４／ｆ＝０．４４５
（８）  Ｌ／ｆ＝１．１２５
【００５２】
図１２ないし図１５は、実施例３の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００５３】
［実施例４］
実施例４の具体的なレンズ構成は図１６に示すとおりであり、数値構成は以下の表４に示される。なお、表４は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００５４】
［表４］
ｆ  ：  ４００．５ｍｍ
ｆ５：  −９６．７ｍｍ
Ｆ  ：  ４．０
ω  ：  ５．０°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      183.00     18.00  1.43875       95.0   0.5340
２      -318.00    12.60
３      -282.00    7.00   1.83481       42.7   0.5648
４      -1280.00   113.00
絞        −       55.00
５      92.00      12.50  1.49700       81.6   0.5375
６      -380.00    0.20
７      120.00     14.50  1.59522       67.7   0.5442
８      176.00     8.00
９      -257.00    5.00   1.51633       64.1   0.5353
１０    62.40      179.12
【００５５】
ここで、望遠対物レンズ４００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝２．３９
（２）  ν３＝８１．６
（３）  ｆ／ｆ５＝−４．１４
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．０９８
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．０６６
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０６７
（７）  ｄ４／ｆ＝０．４２０
（８）  Ｌ／ｆ＝１．０６１
【００５６】
図１７ないし図２０は、実施例４の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００５７】
［実施例５］
実施例５の具体的なレンズ構成は図２１に示すとおりであり、数値構成は以下の表５に示される。なお、表５は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００５８】
［表５］
ｆ  ：  ４００．０ｍｍ
ｆ５：  −１０２．３ｍｍ
Ｆ  ：  ４．０
ω  ：  ５．０°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      172.00     20.00  1.43875       95.0   0.5340
２      -224.00    8.00
３      -216.40    7.00   1.72000       50.2   0.5521
４      -2770.00   106.00
絞        −       63.00
５      100.00     12.00  1.49700       81.6   0.5375
６      -328.00    0.50
７      140.00     16.00  1.59522       67.7   0.5442
８      228.00     7.30
９      -220.00    5.00   1.51633       64.1   0.5353
１０    70.00      183.40
【００５９】
ここで、望遠対物レンズ５００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝１．９３
（２）  ν３＝８１．６
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．９１
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．０９８
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．０６６
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０７０
（７）  ｄ４／ｆ＝０．４２３
（８）  Ｌ／ｆ＝１．０７１
【００６０】
図２２ないし図２５は、実施例５の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００６１】
［実施例６］
実施例６の具体的なレンズ構成は図２６に示すとおりであり、数値構成は以下の表６に示される。なお、表６は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００６２】
［表６］
ｆ  ：  ４００．０ｍｍ
ｆ５：  −１１１．５ｍｍ
Ｆ  ：  ４．０
ω  ：  ５．０°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      191.00     20.00  1.49700       81.6   0.5375
２      -247.00    5.70
３      -238.00    8.00   1.69350       50.8   0.5546
４      975.00     130.00
絞        −       75.00
５      109.00     11.50  1.49700       81.6   0.5375
６      -294.30    13.00
７      151.70     7.00   1.78800       47.4   0.5559
８      252.40     7.70
９      -194.00    10.00  1.51742       52.4   0.5564
１０    83.50      188.35
【００６３】
ここで、望遠対物レンズ６００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝２．３０
（２）  ν３＝８１．６
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．５９
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．２９１
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．１９４
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０４６
（７）  ｄ４／ｆ＝０．５１３
（８）  Ｌ／ｆ＝１．１９１
【００６４】
図２７ないし図３０は、実施例６の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００６５】
［実施例７］
実施例７の具体的なレンズ構成は図３１に示すとおりであり、数値構成は以下の表７に示される。なお、表７は表１と略同等であるため説明を省略する。
【００６６】
［表７］
ｆ  ：  ３９９．９ｍｍ
ｆ５：  −１０１．７ｍｍ
Ｆ  ：  ４．０
ω  ：  ５．０°
面番号    ｒ       ｄ     ｎｄ          νｄ   θｇＦ
１      155.60     20.00  1.43875       95.0   0.5340
２      -238.70    11.50
３      -212.70    6.00   1.69350       50.8   0.5546
４      1690.00    110.00
絞        −       42.0
５      112.30     12.00  1.49700       81.6   0.5375
６      -306.70    8.80
７      134.60     16.00  1.56883       56.3   0.5489
８      261.40     9.30
９      -181.20    8.00   1.51823       59.0   0.5457
１０    75.40      180.12
【００６７】
ここで、望遠対物レンズ７００において、条件式（１）ないし（８）の値は、以下に示す通りである。
（１）  （θｇＦ１＿Ｍ−θｇＦ１＿Ｐ）／（１／ν１＿Ｍ−１／ν１＿Ｐ）＝２．２５
（２）  ν３＝８１．６
（３）  ｆ／ｆ５＝−３．９３
（４）  ｎｄ３−ｎｄ４＝０．０７２
（５）  ｎｄ４／ｎｄ３＝１．０４８
（６）  （ｄ５＋ｄ７）／ｆ＝０．０７０
（７）  ｄ４／ｆ＝０．３８０
（８）  Ｌ／ｆ＝１．０５９
【００６８】
図３２ないし図３５は、実施例７の諸収差図である。詳細については、図２ないし図５と略同等であるため説明を省略する。
【００６９】
以上、本発明の実施例をもとに説明した。本発明は上述した実施例並びに各実施例の内容に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において種々に変形して実施をすることが可能である。上記実施例は例示であり、それらの各構成要素の組み合わせにいろいろな変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】実施例１にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図２】実施例１にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図３】実施例１にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図４】実施例１にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図５】実施例１にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである。
【図６】実施例２にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図７】実施例２にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図８】実施例２にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図９】実施例２にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図１０】実施例２にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである
【図１１】実施例３にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図１２】実施例３にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図１３】実施例３にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図１４】実施例３にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図１５】実施例３にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである
【図１６】実施例４にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図１７】実施例４にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図１８】実施例４にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図１９】実施例４にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図２０】実施例４にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである
【図２１】実施例５にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図２２】実施例５にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図２３】実施例５にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図２４】実施例５にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図２５】実施例５にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである
【図２６】実施例６にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図２７】実施例６にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図２８】実施例６にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図２９】実施例６にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図３０】実施例６にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである
【図３１】実施例７にかかる望遠対物レンズを示すレンズ図である。
【図３２】実施例７にかかる望遠対物レンズの球面収差を示すグラフである。
【図３３】実施例７にかかる望遠対物レンズのコマ収差を示すグラフである。
【図３４】実施例７にかかる望遠対物レンズの像面湾曲を示すグラフである。
【図３５】実施例７にかかる望遠対物レンズの歪曲を示すグラフである。
【符号の説明】
【００７１】
１００，２００，３００，４００，５００，６００，７００  望遠対物レンズ、
Ｇ１  第１のレンズ群、
Ｇ２  第２のレンズ群、
Ｌ１  第１のレンズ、
Ｌ２  第２のレンズ、
Ｌ３  第３のレンズ、
Ｌ４  第４のレンズ、
Ｌ５  第５のレンズ、
Ａ  光軸、
Ｉ  絞り、
Ｐ  焦点面、
Ｌ  光学系全長
【図１】
2014203057.tif 000003
【図６】
2014203057.tif 000004
【図１１】
2014203057.tif 000005
【図１６】
2014203057.tif 000006
【図２１】
2014203057.tif 000007
【図２６】
2014203057.tif 000008
【図３１】
2014203057.tif 000009
【図２】
2014203057.tif 000010
【図３】
2014203057.tif 000011
【図４】
2014203057.tif 000012
【図５】
2014203057.tif 000013
【図７】
2014203057.tif 000014
【図８】
2014203057.tif 000015
【図９】
2014203057.tif 000016
【図１０】
2014203057.tif 000017
【図１２】
2014203057.tif 000018
【図１３】
2014203057.tif 000019
【図１４】
2014203057.tif 000020
【図１５】
2014203057.tif 000021
【図１７】
2014203057.tif 000022
【図１８】
2014203057.tif 000023
【図１９】
2014203057.tif 000024
【図２０】
2014203057.tif 000025
【図２２】
2014203057.tif 000026
【図２３】
2014203057.tif 000027
【図２４】
2014203057.tif 000028
【図２５】
2014203057.tif 000029
【図２７】
2014203057.tif 000030
【図２８】
2014203057.tif 000031
【図２９】
2014203057.tif 000032
【図３０】
2014203057.tif 000033
【図３２】
2014203057.tif 000034
【図３３】
2014203057.tif 000035
【図３４】
2014203057.tif 000036
【図３５】
2014203057.tif 000037