(57)【要約】【課題】円筒状のボス部ならびに外周に歯部が形成される環状のリム部間が環状壁部で連結され、ボス部およびム部間を結ぶとともにリム部側に向かうにつれて幅広となる複数の係止リブが、環状壁部から軸方向に隆起し、係止リブの両側面の一方に雄型のドグと当接する平坦な当接面が形成され、係止リブの両側面およびボス部の連設部に形成される内側隅曲面部よりも曲率半径の大きな外側隅曲面部が係止リブの両側面およびリム部の連設部にそれぞれ形成されるドグクラッチ用ギヤを、係止リブ全体に応力を分散し得る形状とする。【解決手段】外側隅曲面部７８に、該外側隅曲面部７８から周方向に隆起する隆起部７９が、該隆起部７９の両側がボス部７０側の第１曲面８１ならびにリム部７１側の第２曲面８２で外側隅曲面部７８に連なるようにして、一体に形成される。【選択図】        図４
2014196753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸（３０）に支持される円筒状のボス部（７０）と、該ボス部（７０）を同軸に囲むとともに外周に歯部（７４）が形成される環状のリム部（７１）と、前記ボス部（７０）および前記リム部（７１）間を連結する環状壁部（７２）と、前記ボス部（７０）および前記リム部（７１）間を結んで放射状に延びるとともに前記リム部（７１）側に向かうにつれて幅広になるように形成されて前記環状壁部（７２）から前記回転軸（３０）の軸方向に隆起する複数の係止リブ（７３）とを一体に有し、前記回転軸（３０）の周方向両側に臨む前記係止リブ（７３）の両側面の一方に雄型のドグ（６５）と当接する平坦な当接面（７５）が形成され、前記係止リブ（７３）の前記両側面および前記ボス部（７０）の連設部に形成される内側隅曲面部（７７）よりも曲率半径の大きな外側隅曲面部（７８）が前記係止リブ（７３）の前記両側面および前記リム部（７１）の連設部にそれぞれ形成されるドグクラッチ用ギヤにおいて、前記外側隅曲面部（７８）に、該外側隅曲面部（７８）から前記周方向に隆起する隆起部（７９）が、該隆起部（７９）の両側が前記ボス部（７０）側の第１曲面（８１）ならびに前記リム部（７１）側の第２曲面（８２）で前記外側隅曲面部（７８）に連なるようにして、一体に形成されることを特徴とするドグクラッチ用ギヤ。
【請求項２】
第１曲面（８１）の曲率半径が第２曲面（８２）の曲率半径よりも小さく設定されることを特徴とする請求項１記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項３】
前記ボス部（７０）の外周面および前記環状壁部（７２）の連設部に第３曲面（８３）が形成され、前記回転軸（３０）の回転方向（７６）から見たときに第３曲面（８３）と同一の曲率半径となる第４曲面（８４）が、前記隆起部（７９）および前記環状壁部（７２）の連設部に形成されることを特徴とする請求項１または２記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項４】
前記係止リブ（７３）の側面および前記環状壁部（７２）の連設部に第５曲面（８５）が形成され、前記係止リブ（７３）の長手方向から見たときに第５曲面（８５）よりも大きな曲率半径となる第６曲面（８６）が前記隆起部（７９）および前記環状壁部（７２）の連設部に形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項５】
前記ボス部（７０）の外周面および前記環状壁部（７２）の連設部に第３曲面（８３）が形成され、前記回転軸（３０）の回転方向（７６）から見たときに第３曲面（８３）よりも大きな曲率半径となる第７曲面（８７）が、前記リム部（７１）の内周面および前記環状壁部（７２）の連設部に形成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項６】
前記係止リブ（７３）の前記環状壁部（７２）とは反対側の先端面および前記リム部（７１）の内周面の連設部に、前記リム部（７１）の内周面に滑らかに連なる第８曲面（８８）と、その第８曲面（８８）の前記ボス部（７０）側の一部を切除して成る段差部（８９）とが形成されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項７】
前記回転軸（３０）の中心軸線を中心とする第１の仮想円（ＩＣ１）に沿って延びる前記段差部（８９）が、前記係止リブ（７３）の前記リム部（７１）側端部に形成される２つの前記隆起部（７９）間に跨がって形成されることを特徴とする請求項６記載のドグクラッチ用ギヤ。
【請求項８】
前記係止リブ（７３）の前記リム部（７１）側端部に形成される２つの前記隆起部８７９）の頂部を通るとともに前記回転軸（３０）の中心軸線を中心とする第２の仮想円（ＩＣ２）に沿う前記２つの隆起部（７９）の頂部間の長さが、第２の仮想円（ＩＣ２）上での前記係止リブ（７３）の幅のほぼ２倍に設定されることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のドグクラッチ用ギヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸に支持される円筒状のボス部と、該ボス部を同軸に囲むとともに外周に歯部が形成される環状のリム部と、前記ボス部および前記リム部間を連結する環状壁部と、前記ボス部および前記リム部間を結んで放射状に延びるとともに前記リム部側に向かうにつれて幅広になるように形成されて前記環状壁部から前記回転軸の軸方向に隆起する複数の係止リブとを一体に有し、前記回転軸の周方向両側に臨む前記係止リブの両側面の一方に雄型のドグと当接する平坦な当接面が形成され、前記係止リブの前記両側面および前記ボス部の連設部に形成される内側隅曲面部よりも曲率半径の大きな外側隅曲面部が前記係止リブの前記両側面および前記リム部の連設部にそれぞれ形成されるドグクラッチ用ギヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
このようなドグクラッチは、特許文献１で既に知られており、このものでは、係止リブの一側面に雄型のドグが当接する際の応力集中を避ける目的で、係止リブがリム部側に向かうにつれて幅広となるように形成されるとともに、係止リブの両側面およびボス部の連設部に内側隅曲面部が形成され、係止リブの両側面およびリム部の連設部に外側隅曲面部が形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２０９９５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ドグは係止リブの側面のボス部寄りの部分に当接するので、内側隅曲面部の曲率半径は小さくせざるを得ず、それに対して外側隅曲面部は係止リブの側面への前記ドグの当接部から離れるので曲率半径を比較的大きくすることができる。このためボス部側の内側隅曲面部には外側隅曲面部に比べて応力集中が発生し易くなっとり、剛性の高い材質を用いたり、剛性を高める処理を施したりしているが、応力を分散し得るような形状の開発が望まれている。
【０００５】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、係止リブ全体に応力を分散し得る形状を有するドグクラッチ用ギヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、回転軸に支持される円筒状のボス部と、該ボス部を同軸に囲むとともに外周に歯部が形成される環状のリム部と、前記ボス部および前記リム部間を連結する環状壁部と、前記ボス部および前記リム部間を結んで放射状に延びるとともに前記リム部側に向かうにつれて幅広になるように形成されて前記環状壁部から前記回転軸の軸方向に隆起する複数の係止リブとを一体に有し、前記回転軸の周方向両側に臨む前記係止リブの両側面の一方に雄型のドグと当接する平坦な当接面が形成され、前記係止リブの前記両側面および前記ボス部の連設部に形成される内側隅曲面部よりも曲率半径の大きな外側隅曲面部が前記係止リブの前記両側面および前記リム部の連設部にそれぞれ形成されるドグクラッチ用ギヤにおいて、前記外側隅曲面部に、該外側隅曲面部から前記周方向に隆起する隆起部が、該隆起部の両側が前記ボス部側の第１曲面ならびに前記リム部側の第２曲面で前記外側隅曲面部に連なるようにして、一体に形成されることを第１の特徴とする。
【０００７】
また本発明は、第１の特徴の構成に加えて、第１曲面の曲率半径が第２曲面の曲率半径よりも小さく設定されることを第２の特徴とする。
【０００８】
本発明は、第１または第２の特徴の構成に加えて、記ボス部の外周面および前記環状壁部の連設部に第３曲面が形成され、前記回転軸の回転方向から見たときに第３曲面と同一の曲率半径となる第４曲面が、前記隆起部および前記環状壁部の連設部に形成されることを第３の特徴とする。
【０００９】
本発明は、第１〜第３の特徴の構成のいずれかに加えて、前記係止リブの側面および前記環状壁部の連設部に第５曲面が形成され、前記係止リブの長手方向から見たときに第５曲面よりも大きな曲率半径となる第６曲面が前記隆起部および前記環状壁部の連設部に形成されることを第４の特徴とする。
【００１０】
本発明は、第１〜第４の特徴の構成のいずれかに加えて、前記ボス部の外周面および前記環状壁部の連設部に第３曲面が形成され、前記回転軸の回転方向から見たときに第３曲面よりも大きな曲率半径となる第７曲面が、前記リム部の内周面および前記環状壁部の連設部に形成されることを第５の特徴とする。
【００１１】
本発明は、第１〜第５の特徴の構成のいずれかに加えて、前記係止リブの前記環状壁部とは反対側の先端面および前記リム部の内周面の連設部に、前記リム部の内周面に滑らかに連なる第８曲面と、その第８曲面の前記ボス部側の一部を切除して成る段差部とが形成されることを第６の特徴とする。
【００１２】
本発明は、第６の特徴の構成に加えて、前記回転軸の中心軸線を中心とする第１の仮想円に沿って延びる前記段差部が、前記係止リブの前記リム部側端部に形成される２つの前記隆起部間に跨がって形成されることを第７の特徴とする。
【００１３】
さらに本発明は、第１〜第７の特徴の構成のいずれかに加えて、前記係止リブの前記リム部側端部に形成される２つの前記隆起部の頂部を通るとともに前記回転軸の中心軸線を中心とする第２の仮想円に沿う前記２つの隆起部の頂部間の長さが、第２の仮想円上での前記係止リブの幅のほぼ２倍に設定されることを第８の特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の第１の特徴によれば、隆起部が曲面を介してリム部側の外側隅曲面部に連なるようにして外側隅曲面部に一体に形成されることにより、ボス部側の内側隅曲面部に集中し易かった応力をリム部側に分散させることが可能となり、係止リブ全体への応力の均衡化を図ることができ、形状を変えるだけで剛性を高めることができる。
【００１５】
また本発明の第２の特徴によれば、隆起部および外側隅曲面部間の曲面のうちボス部側の第１曲面の曲率半径がリム部側の第２曲面の曲率半径よりも小さいので、係止リブに作用する応力をより隆起部側に分散させることができる。
【００１６】
本発明の第３の特徴によれば、ボス部の外周面および環状壁部の連設部に形成される第３曲面と回転軸の回転方向から見たときに同一の曲率半径となる第４曲面が隆起部および環状壁部の連設部に形成されるので、係止リブのボス部側および隆起部側で環状壁部の連設部の剛性を同等とすることができ、係止リブに作用する応力を隆起部側に分散させ易くすることができる。
【００１７】
本発明の第４の特徴によれば、係止リブの長手方向から見たときに係止リブの側面および環状壁部の連設部に形成される第５曲面よりも大きな曲率半径の第６曲面が隆起部および環状壁部の連設部に形成されるので、雄型のドグが当接しない隆起部および環状壁部間の第６曲面の曲率半径を比較的大きくし、特に負荷がかかる外周の歯部に近い側で環状壁部の厚みを増して剛性を高めることができる。
【００１８】
本発明の第５の特徴によれば、回転軸の回転方向から見たときにボス部の外周面および環状壁部間の第３曲面よりも大きな曲率半径の第７曲面がリム部の内周面および環状壁部の連設部に形成されるので、特に負荷がかかる外周の歯部に近い側で環状壁部の厚みを増して剛性を高めることができる。
【００１９】
本発明の第６の特徴によれば、係止リブの先端面およびリム部の内周面の連設部に、第８曲面と、その第８曲面のボス部側の一部を切除して成る段差部とが形成されるので、係合対象のドグと相対回転しながら係合する際に、第８曲面へのドグの端部のエッジ当たりが生じることを回避し、エッジ当たりによる摩耗が発生する可能性を排除することができる。
【００２０】
本発明の第７の特徴によれば、段差部が２つの隆起部間に跨がって形成されるので、隆起部を形成することによって係止リブの幅が大きくなるので、ドグとのエッジ当たりが生じる可能性がある範囲が長くなるが、そのエッジ当たりが生じないようにして摩耗の発生を抑制することができる。
【００２１】
さらに本発明の第８の特徴によれば、２つの隆起部の頂部間の長さが係止リブのほぼ２倍に設定されるので、隆起部が形成されることで係止リブの幅が大きくなり過ぎて重量増加が生じることを抑制しながら、隆起部を形成することによる応力分散を適度な幅で効果的に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】内燃機関の要部断面図である。
【図２】図１の２矢示部拡大図である。
【図３】図２の３−３線矢視方向から見た第２速用被動ギヤの正面図である。
【図４】図３の４−４線拡大断面図である。
【図５】図３の５矢示部拡大図である。
【図６】図３の６−６線拡大断面図である。
【図７】図４の要部拡大図である。
【図８】係止リブの応力分布を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明の実施の形態について図１〜図８を参照しながら説明すると、先ず図１において、たとえば自動二輪車に搭載される２気筒の内燃機関のクランクケース１１には、クランクシャフト１３が回転自在に支承され、シリンダブロック１２が有する２つのシリンダボア１４，１４に摺動自在に嵌合されるピストン１５…が前記クランクシャフト１３に連接される。
【００２４】
前記クランクケース１１の左側面には、前記クランクケース１１との間に発電機室１６を形成する発電機カバー２０が結合され、発電機室１６内に収容される発電機１７のロータ１８が、発電機室１６内に突入した前記クランクシャフト１３の端部に固定され、発電機１７のステータ１９は、前記ロータ１８で囲繞されるようにして発電機カバー２０に固定される。
【００２５】
またクランクケース１１に固定されるスタータモータ（図示せず）からの動力を伝達する減速ギヤ列２１の一部を構成する被動ギヤ２２が、一方向クラッチ２３を介して前記ロータ１８に連結される。
【００２６】
前記クランクケース１１の右側面には、該クランクケース１１との間にクラッチ室２４を形成するクラッチカバー２５が結合され、前記クラッチ室２４内で前記クランクシャフト１３の端部にはパルサ２６が固着されており、このパルサ２６の外周に対向するようにして前記クラッチ室２４内に配置される回転速センサ２７がクラッチカバー２５に固定される。
【００２７】
前記クランクケース１１内には、前記クランクシャフト１３と平行な軸線を有して該クランクケース１１で回転自在に支承される第１メインシャフト２８ならびに第２メインシャフト２９と、カウンタシャフト３０との間に選択的に確立可能な複数変速段のギヤ列たとえば第１速〜第６速ギヤ列Ｇ１〜Ｇ６が設けられて成る変速機Ｍが収容される。
【００２８】
第１および第２メインシャフト２８，２９は、第１のメインシャフト２８を第２のメインシャフト２９内に相対回転可能に嵌入するようにして同軸に配置されており、クランクケース１１の右側壁を回転自在に貫通する第１メインシャフト２８の一端部はクランクケース１１の左側壁に回転自在に支承され、この第１メインシャフト２８の他端部は前記クラッチカバー２５で回転自在に支承される。また第２メインシャフト２９は、第１メインシャフト２８を同軸に囲繞して前記クランクケース１１の右側壁を回転自在に支承されつつ貫通するものであり、第１および第２メインシャフト２８，２９間には複数のニードルベアリング３１，３１…が介装される。
【００２９】
前記クランクシャフト１３からの回転動力は、一次減速装置３２、ダンパばね３５および第１多板クラッチ３３を介して第１メインシャフト２８に伝達可能であり、また一次減速装置３２、ダンパばね３５および第２多板クラッチ３４を介して第２メインシャフト２９に伝達可能である。
【００３０】
前記カウンタシャフト３０の一端部は、クランクケース１１の左側壁を回転自在にかつ気密に貫通して該クランクケース１１の左側壁後部から突出され、またカウンタシャフト３０の他端部はクランクケース１１の右側壁に回転自在に支承される。
【００３１】
前記クランクケース１１の左側壁から突出した前記カウンタシャフト３０の一端部には駆動スプロケット３６が固定されており、この駆動スプロケット３６に巻き掛けられる無端状のチェーン（図示せず）により、変速機Ｍから出力される回転動力が図示しない後輪に伝達される。
【００３２】
第１メインシャフト２８およびカウンタシャフト３０間には、複数変速段たとえば第１速ギヤ列Ｇ１、第３ギヤ列Ｇ３および第５速ギヤ列Ｇ５が設けられ、第２メインシャフト２９およびカウンタシャフト３０間には、第１メインシャフト２８およびカウンタシャフト３０間とは異なる複数変速段たとえば第２速ギヤ列Ｇ２、第４速ギヤ列Ｇ４および第６速ギヤ列Ｇ６が設けられる。
【００３３】
図２において、第１速ギヤ列Ｇ１は、第１メインシャフト２８に一体に形成される第１速用駆動ギヤ４１と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第１速用被動ギヤ４２とから成り、第３速ギヤ列Ｇ３は、第１メインシャフト２８に軸方向相対移動を可能として相対回転不能に支承される第３速用駆動ギヤ４３と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第３速用被動ギヤ４４とから成り、第５速ギヤ列Ｇ５は、第１メインシャフト２８に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第５速用駆動ギヤ４５と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を可能として相対回転不能に支承される第５速用被動ギヤ４６とから成る。
【００３４】
第２速ギヤ列Ｇ２は、第２メインシャフト２８に一体に形成される第２速用駆動ギヤ４７と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第２速用被動ギヤ４８とから成り、第４速ギヤ列Ｇ４は、第２メインシャフト２８に軸方向相対移動を可能として相対回転不能に支承される第４速用駆動ギヤ４９と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第４速用被動ギヤ５０とから成り、第６速ギヤ列Ｇ６は、第２メインシャフト２８に軸方向相対移動を不能として相対回転可能に支承される第６速用駆動ギヤ５１と、前記カウンタシャフト３０に軸方向相対移動を可能として相対回転不能に支承される第６速用被動ギヤ５２とから成る。
【００３５】
第４速用駆動ギヤ４９および第５速用駆動ギヤ４５間で第１メインシャフト２８には、軸方向相対移動を可能とした第１のドグ部材５３が相対回転不能に支承されており、この第１のドグ部材５３に第３速用駆動ギヤ４３が一体に形成される。また第１のドグ部材５３は、その第５速用駆動ギヤ４５に対向する側面に配置される雄型の第１のドグ５４…を有するものであり、第５速用駆動ギヤ４５には第１のドグ５４…を係脱可能に係合させる第１の係合凹部５５…が形成される。また第６速用駆動ギヤ５１を第２速用駆動ギヤ４７との間に挟む位置で第２メインシャフト２８には、軸方向相対移動を可能とした第２のドグ部材５６が相対回転不能に支承されており、この第２のドグ部材５６に第４速用駆動ギヤ４９が一体に形成される。また第２のドグ部材５６は、その第６速用駆動ギヤ５１に対向する側面に配置される雄型の第２のドグ５７…を有するものであり、第６速用駆動ギヤ５１には第２のドグ歯５７…を係脱可能に係合させる第２の係合凹部５８…が形成される。
【００３６】
第１速用被動ギヤ４２および第３速用被動ギヤ４４間で前記カウンタシャフト３０には、軸方向相対移動を可能とした第３のドグ部材５９が相対回転不能に支承されており、この第３のドグ部材５９に第５速用被動ギヤ４６が一体に形成される。また第３のドグ部材５９は、その第１速用被動ギヤ４２に対向する側面に配置される雄型の第３のドグ６０…ならびに第３速用被動ギヤ４４に対向する側面に配置される雄型の第４のドグ６１…を有するものであり、第１速用被動ギヤ４２には第３のドグ６０…を係脱可能に係合させる第３の係合凹部６２…が形成され、第３速用被動ギヤ４４には第４のドグ６１…を係脱可能に係合させる第４の係合凹部６３…が形成される。
【００３７】
第２速用被動ギヤ４８および第４速用被動ギヤ５０間で前記カウンタシャフト３０には、軸方向相対移動を可能とした第４のドグ部材６４が相対回転不能に支承されており、この第４のドグ部材６４に第６速用被動ギヤ５２が一体に形成される。また第４のドグ部材６４は、その第２速用被動ギヤ４８に対向する側面に配置される雄型の第５のドグ６５…ならびに第４速用被動ギヤ５０に対向する側面に配置される雄型の第６のドグ６６…を有するものであり、第２速用被動ギヤ４８には第５のドグ６５…を係脱可能に係合させる第５の係合凹部６７…が形成され、第４速用被動ギヤ５０には第６のドグ６６…を係脱可能に係合させる第６の係合凹部６８…が形成される。
【００３８】
第１のドグ部材５３の第１のドグ５４…および第５速用駆動ギヤ４５の第１の係合凹部５５…は、第１のドグ部材５３の軸方向移動によって第１メインシャフト２８および第５速駆動ギヤ４５間の動力伝達の断・接を切換える第１のドグクラッチＣ１を構成し、第２のドグ部材５６の第２のドグ５７…および第６速駆動ギヤ５１の第２の係合凹部５８…は、第２のドグ部材５６の軸方向移動によって第２メインシャフト２９および第６速駆動ギヤ５１間の動力伝達の断・接を切換える第２のドグクラッチＣ２を構成する。また第３のドグ部材５９の第３のドグ６０…および第１速用被動ギヤ４２の第３の係合凹部６２…は、第３のドグ部材５９の軸方向移動によって第１速用被動ギヤ４２およびカウンタシャフト３０間の動力伝達の断・接を切換える第３のドグクラッチＣ３を構成し、第３のドグ部材５９の第４のドグ６１…および第３速用被動ギヤ４４の第３の係合凹部６２…は、第３のドグ部材５９の軸方向移動によって第３速用被動ギヤ４４およびカウンタシャフト３０間の動力伝達の断・接を切換える第４のドグクラッチＣ４を構成する。さらに第４のドグ部材６４の第５のドグ６５…および第２速用被動ギヤ４８の第５の係合凹部６７…は、第４のドグ部材６４の軸方向移動によって第２速被動ギヤ４８およびカウンタシャフト３０間の動力伝達の断・接を切換える第５のドグクラッチＣ５を構成し、第４のドグ部材６４の第６のドグ６６…および第４速被動ギヤ５０の第６の係合凹部６８…は第４のドグ部材６４の軸方向移動によって第４速被動ギヤ５０およびカウンタシャフト３０間の動力伝達の断・接を切換える第６のドグクラッチＣ６を構成する。
【００３９】
このような変速機Ｍでは、第１〜第４のドグ部材５３，５６，６０，６４の軸方向位置を制御して第１〜第６のドグクラッチＣ１〜Ｃ６の断・接を切換えることによって、第１〜第６速ギヤ列Ｇ１〜Ｇ６が択一的に確立することになる。
【００４０】
第１〜第６のドグクラッチＣ１〜Ｃ６において第５速駆動ギヤ４５、第６速駆動ギヤ５１、第１速被動ギヤ４２、第３速被動ギヤ４４、第２速被動ギヤ４８および第４速被動ギヤ５０は、本発明のドグクラッチ用ギヤとして形成されるものであり、基本的には同様の形状を有しており、代表して第２速被動ギヤ４８の形状について以下に詳細に説明し、第５速駆動ギヤ４５、第６速駆動ギヤ５１、第１速被動ギヤ４２、第３速被動ギヤ４４および第４速被動ギヤ５０の形状についての詳細な説明は省略する。
【００４１】
図３および図４において、第２速被動ギヤ４８は、回転軸であるカウンタシャフト３０に支持される円筒状のボス部７０と、該ボス部７０を同軸に囲むとともに外周に歯部７４が形成される環状のリム部７１と、前記ボス部７０および前記リム部７１間を連結する環状壁部７２と、前記ボス部７０および前記リム部７１間を結んで放射状に延びるとともに前記リム部７１側に向かうにつれて幅広になるように形成されて前記環状壁部７２から前記回転軸の軸方向に隆起する複数の係止リブ７３，７３…とを一体に有し、前記ボス部７０および前記リム部７１間であって相互に隣接する係止リブ７３，７３間に第５の係合凹部６７が形成される。
【００４２】
図５を併せて参照して、前記カウンタシャフト３０の周方向両側に臨む前記係止リブ７３の両側面の一方に、前記カウンタシャフト３０の回転方向に沿う後方に臨むようにして平坦な当接面７５が形成され、前記係止リブ７３の前記両側面および前記ボス部７０の連設部には内側隅曲面部７７，７７がそれぞれ形成され、前記係止リブ７３の前記両側面および前記リム部７１の連設部には外側隅曲面部７８，７８がそれぞれ形成される。しかも外側隅曲面部７８の曲率半径ＲＢは内側隅曲面部７７の曲率半径ＲＡよりも大きく設定される。
【００４３】
また前記外側隅曲面部７８には、該外側隅曲面部７８から前記周方向に隆起する隆起部７９が、該隆起部７９の両側が前記ボス部７０側の第１曲面８１ならびに前記リム部７１側の第２曲面８２で前記外側隅曲面部７８に連なるようにして、一体に形成され、第１曲面８１の曲率半径Ｒ１が第２曲面８２の曲率半径Ｒ２よりも小さく設定される。
【００４４】
前記ボス部７０の外周面および前記環状壁部７２の連設部には第３曲面８３が形成され、前記カウンタシャフト３０の回転方向７６から見たときに第３曲面８３の曲率半径Ｒ３と同一の曲率半径Ｒ４となる第４曲面８４が、前記隆起部７９および前記環状壁部７２の連設部に形成される。
【００４５】
図６において、前記係止リブ７３の側面および前記環状壁部７２の連設部には第５曲面８５が形成され、前記係止リブ７３の長手方向から見たときに第５曲面８５の曲率半径Ｒ５よりも大きな曲率半径Ｒ６となる第６曲面８６が前記隆起部７９および前記環状壁部７２の連設部に形成される。
【００４６】
前記リム部７１の内周面および前記環状壁部７２の連設部には、前記ボス部７０の外周面および前記環状壁部７２の連設部に形成される第３曲面８３の曲率半径Ｒ３よりも、前記カウンタシャフト３０の回転方向７６から見たときに大きな曲率半径Ｒ７となる第７曲面８７が形成される。
【００４７】
図７を併せて参照して、前記係止リブ７３の前記環状壁部７２とは反対側の先端面および前記リム部７１の内周面の連設部には、前記リム部７１の内周面に滑らかに連なる第８曲面８８と、その第８曲面８８の前記ボス部７０側の一部を切除して成る段差部８９とが形成される。
【００４８】
また前記カウンタシャフト３０の中心軸線を中心とする第１の仮想円ＩＣ１に沿って延びる前記段差部８９が、前記係止リブ７３の前記リム部７１側端部に形成される２つの前記隆起部７９，７９間に跨がって形成される。
【００４９】
さらに前記係止リブ７３の前記リム部７１側端部に形成される２つの前記隆起部７９の頂部を通るとともに前記カウンタシャフト３０の中心軸線を中心とする第２の仮想円ＩＣ２に沿う前記２つの隆起部７９，７９の頂部間の長さＬが、第２の仮想円ＩＣ２上での前記係止リブ７３の幅ｄのほぼ２倍に設定される。
【００５０】
次にこの実施の形態の作用について説明すると、第２速被動ギヤ４８にいて、カウンタシャフト３０の周方向両側に臨む前記係止リブ７３の両側面の一方に、前記カウンタシャフト３０の回転方向７６に沿う後方に臨むようにして平坦な当接面７５が形成され、前記係止リブ７３の前記両側面および前記ボス部７０の連設部には内側隅曲面部７７，７７がそれぞれ形成され、前記係止リブ７３の前記両側面および前記リム部７１の連設部には外側隅曲面部７８，７８がそれぞれ形成され、外側隅曲面部７８の曲率半径ＲＢは内側隅曲面部７７の曲率半径ＲＡよりも大きく設定され、前記外側隅曲面部７８に、該外側隅曲面部７８から前記周方向に隆起する隆起部７９が、該隆起部７９の両側が前記ボス部７０側の第１曲面８１ならびに前記リム部７１側の第２曲面８２で前記外側隅曲面部７８に連なるようにして、一体に形成されるので、ボス部７０側の内側隅曲面部７７に集中し易かった応力をリム部７１側に分散させることが可能となり、係止リブ７３全体への応力の均衡化を図ることができ、形状を変えるだけで剛性を高めることができる。
【００５１】
このような第２速被動ギヤ４８の係止リブ７３に作用する応力分布の演算によれば、斜線相互の間隔が狭いほうが応力が強いものとして表すと、図８で示すような結果が得られており、係止リブ７３の全体に応力が分散することを確認できる。
【００５２】
また第１曲面８１の曲率半径Ｒ１が第２曲面８２の曲率半径Ｒ２よりも小さく設定されるので、係止リブ７３に作用する応力をより隆起部７９側に分散させることができる。
【００５３】
また前記ボス部７０の外周面および前記環状壁部７２の連設部に第３曲面８３が形成され、前記カウンタシャフト３０の回転方向７６から見たときに第３曲面８３と同一の曲率半径となる第４曲面８４が、前記隆起部７９および前記環状壁部７２の連設部に形成されるので、係止リブ７３のボス部７０側および隆起部７９側で環状壁部７２の連設部の剛性を同等とすることができ、係止リブ７３に作用する応力を隆起部７９側に分散させ易くすることができる。
【００５４】
また前記係止リブ７３の側面および前記環状壁部７２の連設部に第５曲面８５が形成され、前記係止リブ７３の長手方向から見たときに第５曲面８５よりも大きな曲率半径となる第６曲面８６が前記隆起部７９および前記環状壁部７２の連設部に形成されるので、雄型の第５のドグ６５が当接しない隆起部７９および環状壁部７２間の第６曲面８６の曲率半径Ｒ６を比較的大きくし、特に負荷がかかる外周の歯部７４に近い側で環状壁部７２の厚みを増して剛性を高めることができる。
【００５５】
また前記カウンタシャフト３０の回転方向７６から見たときに第３曲面８３よりも大きな曲率半径となる第７曲面８７が、前記リム部７１の内周面および前記環状壁部７２の連設部に形成されるので、特に負荷がかかる外周の歯部７４に近い側で環状壁部７２の厚みを増して剛性を高めることができる。
【００５６】
また前記係止リブ７３の前記環状壁部７２とは反対側の先端面および前記リム部７１の内周面の連設部に、前記リム部７１の内周面に滑らかに連なる第８曲面８８と、その第８曲面８８の前記ボス部７０側の一部を切除して成る段差部８９とが形成されるので、第５のドグ６５と相対回転しながら係合する際に、第８曲面８８への前記ドグ６５の端部のエッジ当たりが生じることを回避し、エッジ当たりによる摩耗が発生する可能性を排除することができる。
【００５７】
また前記カウンタシャフト３０の中心軸線を中心とする第１の仮想円ＩＣ１に沿って延びる前記段差部８９が、前記係止リブ７３の前記リム部７１側端部に形成される２つの前記隆起部７９，７９間に跨がって形成されるので、隆起部７９，７９を形成することによって係止リブ７３の幅が大きくなるので、ドグ７６５とのエッジ当たりが生じる可能性がある範囲が長くなるが、そのエッジ当たりが生じないようにして摩耗の発生を抑制することができる。
【００５８】
さらに前記係止リブ７３の前記リム部７１側端部に形成される２つの前記隆起部７９，７９の頂部を通るとともに前記カウンタシャフト３０の中心軸線を中心とする第２の仮想円ＩＣ２に沿う前記２つの隆起部７９，７９の頂部間の長さＬが、第２の仮想円ＩＣ２上での前記係止リブ７３の幅ｄのほぼ２倍に設定されるので、隆起部７９，７９が形成されることで係止リブ７３の幅が大きくなり過ぎて重量増加が生じることを抑制しながら、隆起部７９…を形成することによる応力分散を適度な幅で効果的に得ることができる。
【００５９】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計変更を行うことが可能である。
【符号の説明】
【００６０】
３０・・・回転軸であるカウンタシャフト
６５・・・ドグ
７０・・・ボス部
７１・・・リム部
７２・・・環状壁部
７３・・・係止リブ
７４・・・歯部
７５・・・当接面
７６・・・回転方向
７７・・・内側隅曲面部
７８・・・外側隅曲面部
７９・・・隆起部
８１・・・第１曲面
８２・・・第２曲面
８３・・・第３曲面
８４・・・第４曲面
８５・・・第５曲面
８６・・・第６曲面
８７・・・第７曲面
８８・・・第８曲面
８９・・・段差部
ＩＣ１・・・第１の仮想円
ＩＣ２・・・第２の仮想円
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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