(57)【要約】【課題】従来の等速自在継手と比較して、回転力の伝達をより円滑にすることができると共に、回転耐久性に優れた等速自在継手を提供する。【解決手段】有底筒形状の外側継手部材２と、３本のトラニオンジャーナル３２を有し、外側継手部材２の内側に配置される内側継手部材３と、トラニオンジャーナル３２の中心軸周りに回動可能に設けられるローラ４と、を備える等速自在継手において、トラニオンジャーナル３２には、内側継手部材３の回転方向にトラニオンジャーナル３２を分け隔てるように形成されるスリット３０が設けられていることを特徴とする。【選択図】図４
2014196757.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１回転軸の端部に固定される有底筒形状の外側継手部材と、
第２回転軸の端部に挿通固定される円筒形状の本体部、及び当該本体部の半径方向外側に突出する３本のトラニオンジャーナルを有し、前記外側継手部材の内側に配置される内側継手部材と、
前記トラニオンジャーナルの中心軸周りに回動可能に当該トラニオンジャーナルに設けられ、前記外側継手部材の内側に形成されるローラ案内面に対して転動可能なローラと、
を備える等速自在継手において、
前記トラニオンジャーナルは、前記ローラを転動可能に取り付ける頭部と、この頭部を前記本体部に連結する連結部と、を有し、
前記トラニオンジャーナルには、前記本体部の周方向に当該トラニオンジャーナルを分け隔てるように形成されるスリットが前記頭部の前記内側継手部材の径方向外側から少なくとも前記連結部に亙って設けられていることを特徴とする等速継手部材。
【請求項２】
第１回転軸の端部に固定される有底筒形状の外側継手部材と、
第２回転軸の端部に挿通固定される円筒形状の本体部、及び当該本体部の半径方向外側に突出する３本のトラニオンジャーナルを有し、前記外側継手部材の内側に配置される内側継手部材と、
前記トラニオンジャーナルの中心軸周りに回動可能に当該トラニオンジャーナルに設けられ、前記外側継手部材の内側に形成されるローラ案内面に対して転動可能なローラと、
を備える等速自在継手において、
前記トラニオンジャーナルは、前記ローラを転動可能に取り付ける頭部と、この頭部を前記本体部に連結する連結部と、を有し、
前記トラニオンジャーナルには、前記本体部の軸方向に前記連結部を貫通するように形成されるスリットであって、前記内側継手部材の回転方向の前方側における前記連結部の周面から少なくとも前記トラニオンジャーナルの中心軸に亙って形成されるスリットが設けられていることを特徴とする等速継手部材。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の等速継手部材において、
前記スリットを構成する溝の底に応力分散部が形成されていることを特徴とする等速継手部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸同士の間で回転力の伝達を行う等速自在継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車のドライブシャフトのインボード側に配置される等速自在継手としては、トリポート型のものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
次に参照する図１１は、従来の等速自在継手を回転軸方向から見た部分切断断面図である。図１１に示すように、従来の等速自在継手は、駆動軸（図示省略）の端部に固定される有底筒形状の外側継手部材１０２と、従動軸としての回転軸１０９の端部に固定されるスパイダ１０３と、このスパイダ１０３の３つのトラニオンジャーナル１３２周りに回動可能に設けられた３つのローラ１４１，１４２，１４３と、を備えている。
【０００３】
この等速自在継手によれば、図示しない駆動軸によって外側継手部材１０２が矢印方向に回転すると、外側継手部材１０２のトラック溝１２１のローラ案内面１２２に当接する各ローラ１４１，１４２，１４３は、トラニオンジャーナル１３２を介して回転軸１０９を回転させる。
ところで、従来の等速自在継手（例えば、特許文献１参照）においては、各ローラ１４１，１４２，１４３の外周面と、ローラ案内面１２２との間に所定のクリアランスが形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−３１７７８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、これらのクリアランスは、各ローラ１４１，１４２，１４３とローラ案内面１２２との間で必ずしも均等であるとは言えず、外側継手部材１０２から各ローラ１４１，１４２，１４３が受ける接触力が不均一になる問題があった。つまり、図１１に示すように、各ローラ１４１，１４２，１４３のクリアランスがＣ１＜Ｃ３＜Ｃ２の大小関係にある場合には、ローラ案内面１２２との接触力は、ローラ１４１が最も大きく、ローラ１４２が最も小さくなる。
したがって、従来の等速自在継手（例えば、特許文献１参照）においては、各ローラ１４１，１４２，１４３と、これらを案内するローラ案内面１２２との接触力のばらつきによって、ローラ案内面１２２に対する各ローラ１４１，１４２，１４３の転がり抵抗にばらつきを生じて円滑な回転力の伝達を阻害する問題があった。また、接触力が最も大きいローラ１４１とこれを案内するローラ案内面１２２の摩耗が他よりも進行し易いことによって結果的に等速自在継手の回転耐久性が低下する虞もあった。
【０００６】
そこで、本発明の課題は、従来の等速自在継手と比較して、回転力の伝達をより円滑にすることができると共に、回転耐久性に優れた等速自在継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決した本発明は、第１回転軸の端部に固定される有底筒形状の外側継手部材と、第２回転軸の端部に挿通固定される円筒形状の本体部、及び当該本体部の半径方向外側に突出する３本のトラニオンジャーナルを有し、前記外側継手部材の内側に配置される内側継手部材と、前記トラニオンジャーナルの中心軸周りに回動可能に当該トラニオンジャーナルに設けられ、前記外側継手部材の内側に形成されるローラ案内面に対して転動可能なローラと、を備える等速自在継手において、前記トラニオンジャーナルは、前記ローラを転動可能に取り付ける頭部と、この頭部を前記本体部に連結する連結部と、を有し、前記トラニオンジャーナルには、前記本体部の周方向に当該トラニオンジャーナルを分け隔てるように形成されるスリットが前記頭部の前記内側継手部材の径方向外側から少なくとも前記連結部に亙って設けられていることを特徴とする。
【０００８】
この等速自在継手は、第１回転軸により回転する外側継手部材のローラ案内面が各ローラに当接すると、３つトラニオンジャーナル及び本体部を介して第２回転軸に第１回転軸の回転力を伝達する。
この際、この等速自在継手によれば、各ローラとローラ案内面との間でクリアランスが均等でない場合に、ローラ案内面は３つのローラのうち、最もクリアランスが小さいローラから、次にクリアランスが小さいローラ、最もクリアランスが大きいローラへと順番に当接していく。
そして、本発明の等速自在継手では、回転する外側継手部材によってローラとローラ案内面との間に所定の大きさ以上で接触力が生じると、この接触力に応じてスリットの溝幅が狭まるようにトラニオンジャーナルが変形する。これによりローラとローラ案内面との間で接触力が増大することが防止される。
【０００９】
また、この等速自在継手では、前記のように、クリアランスの大きさに応じて各ローラがローラ案内面に順番に当接していく間においても、一のローラが取り付けられたトラニオンジャーナルのスリットの溝幅が狭まるように変形しながらこの溝が閉じ切る前に、他のローラとローラ案内面とを当接させることができる。つまり、この等速自在継手によれば、他のローラとローラ案内面とが当接するまでの間、一のローラとローラ案内面との間で接触力が集中して増大することをも防止することができる。
よって、本発明の等速自在継手は、各ローラとこれらを案内するローラ案内面との接触力のばらつきを抑制する。
【００１０】
また、前記課題を解決した本発明は、第１回転軸の端部に固定される有底筒形状の外側継手部材と、第２回転軸の端部に挿通固定される円筒形状の本体部、及び当該本体部の半径方向外側に突出する３本のトラニオンジャーナルを有し、前記外側継手部材の内側に配置される内側継手部材と、前記トラニオンジャーナルの中心軸周りに回動可能に当該トラニオンジャーナルに設けられ、前記外側継手部材の内側に形成されるローラ案内面に対して転動可能なローラと、を備える等速自在継手において、前記トラニオンジャーナルは、前記ローラを転動可能に取り付ける頭部と、この頭部を前記本体部に連結する連結部と、を有し、前記トラニオンジャーナルには、前記本体部の軸方向に前記連結部を貫通するように形成されるスリットであって、前記内側継手部材の回転方向の前方側における前記連結部の周面から少なくとも前記トラニオンジャーナルの中心軸に亙って形成されるスリットが設けられていることを特徴とする。
【００１１】
この等速自在継手では、ローラ案内面とローラとの間に接触力が生じた際に、連結部に設けたスリットの溝幅が狭まるようにトラニオンジャーナルが変形する。
これにより、本発明の等速自在継手は、前記の等速自在継手と同様に、各ローラとこれらを案内するローラ案内面との接触力のばらつきを抑制する。
【００１２】
また、前記等速自在継手においては、前記スリットを構成する溝の底に応力分散部が形成されている構成とすることができる。
【００１３】
この等速自在継手は、前記等速自在継手の作用に加えて、スリットの溝幅が狭まるようにトラニオンジャーナルが変形する際にスリットの底に応力が集中するのを抑制する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、各ローラとこれらを案内するローラ案内面との接触力のばらつきを抑制するので、従来の等速自在継手と比較して、回転力の伝達をより円滑にすることができると共に、回転耐久性に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態に係る等速自在継手が組み込まれたドライブシャフトアッセンブリの斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る等速自在継手の分解斜視図である。
【図３】本発明の実施形態に係る等速自在継手の外側継手部材の内側に、内側継手部材とローラとを配置した様子を示す部分切欠き斜視図である。
【図４】図３のIV−IV断面図である。
【図５】本発明の実施形態に係る等速自在継手を主軸水平方向から見た縦断面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る等速自在継手の動作説明図である。
【図７】（ａ）から（ｅ）は、トラニオンジャーナルに設けられるスリットのバリエーションを示す模式図であり、スリットの断面形状を表す模式図である。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は、トラニオンジャーナルに設けられるスリットのバリエーションを示す模式図であり、スリットの溝底の形状を表す模式図である。
【図９】（ａ）から（ｃ）は、他の実施形態に係る等速自在継手のトラニオンジャーナルに設けられるスリットを示す模式図であり、スリットの断面形状を表す模式図である。
【図１０】（ａ）から（ｃ）は、他の実施形態に係る等速自在継手のトラニオンジャーナルに設けられるスリットを示す模式図であり、スリットの溝底の形状を表す模式図である。
【図１１】従来の等速自在継手を回転軸方向から見た部分切断断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
次に、本発明の実施形態について適宜図面を参照しながら詳細に説明する。
本発明の等速自在継手は、外側継手部材と、この外側継手部材の内側に配置される内側継手部材と、この内側継手部材を構成するトラニオンジャーナルに取り付けられるローラと、を備え、トラニオンジャーナルに後記するスリットを設けたことを主な特徴とする。
以下では、自動車の左前輪に連結されるドライブシャフトアッセンブリに組み込まれるトリポート型の等速自在継手を例に取って説明する。
【００１７】
図１は、本発明の実施形態に係る等速自在継手１が組み込まれたドライブシャフトアッセンブリＤの斜視図である。
図１に示すように、ドライブシャフトアッセンブリＤは、トランスミッションＴと左前輪のハブディスクアッセンブリＨとを連結している。
本実施形態の等速自在継手１は、ドライブシャフトアッセンブリＤのインボード側に配置されるものである。この等速自在継手１は、いわゆるダブルオフセットジョイントであり、図１中の矢印に示すように、ドライブシャフト９が等速自在継手１に対して上下方向に揺動可能となっていると共に左右方向にも移動可能となっている。このドライブシャフト９は、特許請求の範囲にいう「第２回転軸」に相当する。
なお、本実施形態では、ドライブシャフト９のアウトボード側に、本発明には属さないツェッパ型の等速自在継手１０を配置したものを想定している。
【００１８】
図２は、本実施形態の等速自在継手１の分解斜視図である。
図２に示すように、等速自在継手１は、外側継手部材２と、内側継手部材３と、ローラ４と、ブーツ５と、を備えている。
【００１９】
外側継手部材２は、有底筒形状を呈しており、この有底筒形状と同軸上に延在するように外側継手部材２の底面には第１回転軸８の端部が固定されている。この第１回転軸８は、トランスミッションＴ（図１参照）に連結され、外側継手部材２を有底筒形状の中心軸周りに回転させる駆動軸を構成している。
【００２０】
一般に、スパイダとも称せられる内側継手部材３は、円筒形状の本体部３１と、この本体部３１の半径方向外側に向かって本体部３１の外周面から突出するトラニオンジャーナル３２と、を備えている。
本体部３１の内周面には、セレーション加工が施されている。この本体部３１の内側には、同じくセレーション加工されたドライブシャフト９（図１参照）の端部が挿通固定される。
なお、図２中、符号７は、本体部３１の内側に挿通されたドライブシャフト９（図１参照）の頭部に取り付けられるスナップリングである。
【００２１】
トラニオンジャーナル３２は、本体部３１の外周面に沿って等間隔に３本配置されている。つまり、本体部３１の中心軸周りに１２０°の角度間隔を開けて３本のトラニオンジャーナル３２が配置されている。
このトラニオンジャーナル３２は、後に詳しく説明するように、ローラ４を転動可能に取り付ける頭部３３（図３参照）と、この頭部３３を本体部３１に連結する連結部３４（図３参照）と、を備えている。
なお、頭部３３の側部は、後記するローラ４の凹の略球面４１ａ（図５参照）と球面嵌合するように凸の略球面３３ａ（図５参照）を有している。
【００２２】
ローラ４は、その外形が略円筒形状を呈しており、トラニオンジャーナル３２の中心軸と同軸となるように配置されてその中心軸周りに回動可能に各トラニオンジャーナル３２に取り付けられている。このローラ４の具体的構成については、トラニオンジャーナル３２のスリット３０（図３参照）と共に後に詳しく説明する。
【００２３】
ブーツ５は、ゴム等の弾性材料で形成され、蛇腹状の中空円錐形状を呈しており、一方に小径開口部５ａを有し、他方に大径開口部５ｂを有している。
このブーツ５の小径開口部５ａには、前記のドライブシャフト９（図１参照）が挿通され、ブーツクランプ６ａにてドライブシャフト９に取り付けられる。
る。ちなみに、ドライブシャフト９の端部は、前記のように、内側継手部材３の本体部３１に挿通固定される。
そして、ブーツ５の大径開口部５ｂは、次に説明するように、外側継手部材２の内側に内側継手部材３が配置された後に外側継手部材２の開口端部にブーツクランプ６ｂにて取り付けられる。
【００２４】
図３は、本実施形態に係る等速自在継手１の外側継手部材２の内側に、内側継手部材３とローラ４とを配置した様子を示す部分切欠き斜視図である。図３中、内側継手部材３に取り付けられる３つのローラ４のうち、２つはその記載を省略し、残りの１つはローラ４の縦断面を表すように部分的に切り欠いて表している。図４は、図３のIV−IV断面図である。図４中のローラ４及び図５中のドライブシャフト９はそれぞれ仮想線（二点斜線）で表している。図５は、本実施形態に係る等速自在継手を主軸水平方向から見た縦断面図である。なお、図３から図５中、ブーツ５の記載は省略している。
【００２５】
図３及び図４に示すように、外側継手部材２の内側には、配置される内側継手部材３のトラニオンジャーナル３２の位置に対応するように、３つのトラック溝２１が形成されている。つまり、外側継手部材２の中心軸方向に沿うように開口端部から底部まで延在する３つのトラック溝２１が、３つのトラニオンジャーナル３２の角度間隔に合わせて外側継手部材２の中心軸周りに１２０°の角度間隔で形成されている。
なお、図３中、符号８は、第１回転軸であり、符号３０は、スリットである。
【００２６】
図４に示すように、これらトラック溝２１のそれぞれには、ローラ４の周面を挟むように、一対のローラ案内面２２が規定されている。ちなみに、本実施形態でのローラ案内面２２は、ローラ４の周面形状に沿うように形成されている。更に具体的には、ローラ４の外周面がその赤道上に沿って僅かに膨らむように湾曲している形状に合わせて、ローラ案内面２２は、断面視で凹形状に湾曲している。
そして、次に説明するローラ４は、このローラ案内面２２を外側継手部材２の中心軸方向に沿って転動可能なようにトラニオンジャーナル３２に取り付けられている。
【００２７】
図５に示すように、ローラ４は、リング状のインナローラ４１と、ニードルローラ４２と、ニードルローラ４２を介してインナローラ４１と相対回転すると共にトラニオンジャーナル３２に対してその中心軸方向に摺動可能なアウタローラ４３と、を備えている。
【００２８】
インナローラ４１は、略円環形状を呈しており、その内周には半径方向に凹の略球面４１ａが形成されている。この略球面４１ａの母線曲率半径は、前記頭部３３の略球面３３ａの母線曲率半径と略同じになっている。つまり、インナローラ４１は、トラニオンジャーナル３２の頭部３３と球面嵌合することで、頭部３３に対して揺動自在に支持される。
【００２９】
アウタローラ４３は、略円環形状を呈しており、その外周面、つまりローラ外周面４４は、半径方向に凸の円環面となっている。インナローラ４１の円筒外周面とアウタローラ４３の円筒内周面との間には転動体としてのニードルローラ４２が複数介在している。更に詳しく説明すると、アウタローラ４３の円筒内周面の両縁端には、その円周に亘ってリテーナ（図示省略）が設けられており、このリテーナ間に複数のニードルローラ４２が収容されている。これによりアウタローラ４３は、ニードルローラ４２を介してインナローラ４１と相対回転すると共にトラニオンジャーナル３２の中心軸方向に摺動可能となっている。
【００３０】
これによりローラ４（アウタローラ４３）は、ローラ案内面２２を外側継手部材２の中心軸方向（図５の左右方向）に沿って転動可能となっている。
そして、前記のようにインナローラ４１が頭部３３に対して揺動自在に支持され、アウタローラ４３がトラニオンジャーナル３２の中心軸方向に摺動可能となっているので、本体部３１に挿通固定されるドライブシャフト９（第２回転軸）は、等速自在継手１に対して上下方向に揺動可能となっていると共に、左右方向にも移動可能となっている。
なお、図５中、符号８は、第１回転軸である。
【００３１】
次に、内側継手部材３について更に詳しく説明する。
図５に示すように、内側継手部材３のトラニオンジャーナル３２は、ローラ４（インナローラ４１）が取り付けられる頭部３３と、この頭部３３を本体部３１に連結する連結部３４とで構成されている。
【００３２】
再び図４に戻って、各トラニオンジャーナル３２には、本体部３１の周方向Ｘにトラニオンジャーナル３２を２つに分け隔てるようにスリット３０が形成されている。言い換えれば、スリット３０は、内側継手部材３の回転方向にトラニオンジャーナル３２を２つに分け隔てるように形成されている。
このようなスリット３０は、トラニオンジャーナル３２の内側継手部材３の中心軸方向における両側に貫通するようにトラニオンジャーナル３２に形成されている。
本実施形態でのスリット３０は、その溝幅Ｗで頭部３３から連結部３４に亙って切り込まれるように形成されている。
そして、スリット３０の溝底には、応力分散部３０ａが形成されている。本実施形態での応力分散部３０ａは、断面視で溝幅Ｗよりも大きい径の円形状となるように溝底が刳り貫かれて形成されている。
【００３３】
このようなスリット３０の溝幅Ｗは、次の関係式（１）：
Ｗ＞ＣＭＡＸ      ・・・（１）
（但し、式（１）中、ＣＭＡＸは、公差上とりうるローラ案内面２２とローラ外周面４４との間のクリアランスＣ（図４参照）の最大値である）
を満足するように設定されることが望ましい。
なお、公差上とりうるローラ案内面２２とローラ外周面４４とのクリアランスＣの最大値ＣＭＡＸは、内側継手部材３のトラック溝２１の溝幅の公差、ローラ４の外径の公差及びトラニオンジャーナル３２の周方向への角度公差の和で求めることができる。
【００３４】
次に、本実施形態に係る等速自在継手１の動作について説明する。ここでは各ローラ４とローラ案内面２２との間でクリアランスが均等でない等速自在継手１の動作について説明する。図６（ａ）及び（ｂ）は、本実施形態に係る等速自在継手１の動作説明図である。
【００３５】
本実施形態に係る等速自在継手１は、図６（ａ）に示すように、トランスミッションＴ（図１参照）から第１回転軸８（図５参照）に回転力が伝達されると、外側継手部材２のローラ案内面２２は、３つのローラ４のうち、最もクリアランスＣが小さいローラ４に当接する。この際、他のローラ４はローラ案内面２２に当接していない。
そして、回転する外側継手部材２のローラ案内面２２は、当接したローラ４との接触力を生じさせると、このローラ４及びこれが取り付けられるトラニオンジャーナル３２を介して本体部３１の周方向に向かう回転トルクを与える。
次いで、外側継手部材２のローラ案内面２２は、図６（ｂ）に示すように、クリアランスＣが小さい順番で残りのローラ４に当接していく。
【００３６】
この際、回転する外側継手部材２は、図６（ｂ）に示すように、ローラ案内面２２とローラ４との間に生じさせた接触力によってスリット３０の溝幅Ｗが狭まるようにトラニオンジャーナル３２を変形させる。本実施形態に係る等速自在継手１では、この変形によりローラ４とローラ案内面２２との間で接触力が増大することが防止される。
【００３７】
また、この等速自在継手１では、前記のように、クリアランスＣの大きさに応じて各ローラ４がローラ案内面２２に順番に当接していく間においても、一のローラ４が取り付けられたトラニオンジャーナル３２のスリット３０の溝幅Ｗが狭まるように変形しながらその溝が閉じ切るまでの間に、他のローラ４とローラ案内面２２とを当接させることができる。つまり、この等速自在継手１によれば、他のローラ４とローラ案内面２２とが当接するまでの間、一のローラ４とローラ案内面２２との間で接触力が集中して増大することをも防止することができる。
よって、本実施形態の等速自在継手１は、各ローラ４とこれらを案内するローラ案内面２２との接触力のばらつきを抑制する。
【００３８】
したがって、本実施形態の等速自在継手１によれば、各ローラ４とこれらを案内するローラ案内面２２との接触力のばらつきを抑制するので、従来の等速自在継手と比較して、回転力の伝達をより円滑にすることができると共に、回転耐久性に優れる。
【００３９】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこの実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
前記実施形態では、自動車に使用される等速自在継手１を想定しているが、本発明は従来、等速自在継手が使用されている、例えば重機（建設機械）等をはじめとする他の装置に適用できることはいうまでもない。
また、前記実施形態では、トラニオンジャーナル３２の中央部で頭部３３から連結部３４に切れ込むスリット３０を示したが（図４参照）、スリット３０の切れ込みの態様はこれに限定されるものではない。
【００４０】
図７（ａ）から（ｅ）は、トラニオンジャーナル３２に設けられるスリット３０のバリエーションを示す模式図であり、スリット３０の断面形状を表す模式図である。図８（ａ）及び（ｂ）は、トラニオンジャーナル３２に設けられるスリット３０のバリエーションを示す模式図であり、スリット３０の溝底の形状を表す模式図である。
【００４１】
スリット３０は、図７（ａ）に示すように、トラニオンジャーナル３２の中央部から端にシフトさせて、言い換えれば一対のいずれか一方のローラ案内面２２（図４参照）側に寄せて設けることができる。
また、スリット３０は、図７（ｂ）に示すように、溝底に向かうほど溝幅が広くなるように設けることもできるし、図７（ｃ）に示すように、溝底に向かうほど溝幅が狭くなるように設けることもできる。
【００４２】
また、スリット３０は、図７（ｄ）に示すように、頭部３３から連結部３４に向かって斜めに切れ込むように傾斜させて設けることもできる。
また、スリット３０は、図７（ｅ）に示すように、複数並べて設けることもできる。
なお、図７（ａ）から（ｅ）において、符号４は、ローラであり、符号３１は、本体部である。
【００４３】
また、スリット３０の溝底の形状は、図８（ａ）に示すように、本体部３１の中心軸方向の中央部が高くなるように形成することもできるし、図８（ｂ）に示すように、中央部が低くなるように形成することもできる。
なお、図８（ａ）及び（ｂ）において、符号３２は、トラニオンジャーナルである。
【００４４】
また、前記実施形態では、スリット３０がトラニオンジャーナル３２の頭部３３から連結部３４に亙って切れ込むように形成されているが、本発明は連結部３４を横切る方向にスリット３０を形成することもできる。
【００４５】
図９（ａ）から（ｃ）は、他の実施形態に係る等速自在継手１のトラニオンジャーナル３２に設けられるスリット３０を示す模式図であり、スリット３０の断面形状を表す模式図である。図１０（ａ）から（ｃ）は、他の実施形態に係る等速自在継手１のトラニオンジャーナル３２に設けられるスリット３０を示す模式図であり、スリット３０の溝底の形状を表す模式図である。なお、図９（ａ）から（ｃ）、及び図１０（ａ）から（ｃ）における矢印は内側継手部材３（図２参照）の回転方向を示す。
【００４６】
図９（ａ）に示すように、スリット３０は、内側継手部材３の回転方向の前方Ｆ側における連結部３４の周面から少なくともトラニオンジャーナル３２の中心軸Ａｘに亙って形成することができる。つまり、トラニオンジャーナル３２には、本体部３１の中心軸方向に連結部３４を貫通するように形成されるスリット３０であって、内側継手部材３の回転方向の前方Ｆ側における連結部３４の周面から少なくともトラニオンジャーナル３２の中心軸Ａｘに亙って形成されるスリット３０が設けられている。ちなみに、ここでの内側継手部材３の回転方向は、自動車が前進する際の内側継手部材３の回転方向を意味している。
なお、等速自在継手１が自動車以外の装置に適用される場合には、回転方向は、左右いずれかの回転方向のうち回転頻度の高い方向に合わせて前記「内側継手部材３の回転方向」を規定することができる。
【００４７】
また、スリット３０は、図９（ｂ）に示すように、溝底に向かうほど溝幅が狭くなるように設けることもできるし、図９（ｃ）に示すように、溝底に向かうほど溝幅が広くなるように設けることもできる。
図９（ａ）から（ｃ）において、符号４は、ローラであり、符号３１は、本体部である。
【００４８】
また、スリット３０の溝底の形状は、図１０（ａ）に示すように、平坦に形成することもできるし、図１０（ｂ）に示すように、中央部を高くなるように形成することもできるし、図１０（ｃ）に示すように、中央部を低くなるように形成することもできる。
なお、図１０（ａ）から（ｃ）において、符号３４は、連結部であり、符号Ｆは、内側継手部材３（図９（ａ）から（ｃ）参照）の回転方向（図１０（ａ）から（ｃ）の矢印参照）の前方を表す。
【００４９】
また、前記実施形態では、頭部３３から連結部３４に掛けて縮径部（括れ）を有するトラニオンジャーナル３２を例にとって本発明を説明したが、本発明は頭部３３から連結部３４に掛けて縮径部（括れ）を有しない、円柱状のトラニオンジャーナル３２を有するものであってもよい。
【符号の説明】
【００５０】
１      等速自在継手
２      外側継手部材
３      内側継手部材
４      ローラ
５      ブーツ
８      第１回転軸
９      ドライブシャフト（第２回転軸）
１０    等速自在継手
２１    トラック溝
２２    ローラ案内面
３０    スリット
３０ａ  応力分散部
３１    本体部
３２    トラニオンジャーナル
３３    頭部
３４    連結部
４１    インナローラ
４２    ニードルローラ
４３    アウタローラ
４４    ローラ外周面
Ｗ      スリットの溝幅
Ｃ      クリアランス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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