(57)【要約】【課題】メールファイルに関するシステム資源を効率的に確保すること。【解決手段】本発明にかかるメールファイル管理装置は、メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存するメールファイル保存手段と、ファイルシステムに保存された複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する特定手段と、特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとしてファイルシステムに保存する圧縮手段と、を備える。【選択図】図１
2014170447.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存するメールファイル保存手段と、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する特定手段と、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する圧縮手段と、
を備えるメールファイル管理装置。
【請求項２】
前記特定手段は、
前記複数のメールファイルの中から前記関連性に基づいて、複数のメールファイルを圧縮対象として特定し、
前記圧縮手段は、
前記特定された複数のメールファイルを共通の前記圧縮メールファイルに含めて圧縮し、
前記圧縮メールファイルのインデックスと、前記特定された複数のメールファイルのインデックスとを含む圧縮メールサマリファイルを生成し、前記圧縮メールファイルと共に当該圧縮メールサマリファイルを前記ファイルシステムに保存する
請求項１に記載のメールファイル管理装置。
【請求項３】
特定の電子メールデータへの参照要求を受け付け、
前記特定の電子メールデータにかかるメールファイルのインデックスを含む前記圧縮メールサマリファイルを特定し、
前記特定された圧縮メールサマリファイルに含まれる前記圧縮メールファイルのインデックスから、前記特定の電子メールデータにかかるメールファイルの前記ファイルシステム上の格納先を出力する
参照要求処理手段をさらに備える
請求項２に記載のメールファイル管理装置。
【請求項４】
前記特定手段は、
共通の電子メールデータを起点とする電子メールデータ同士を前記関連性があるとしてグループ化し、当該グループ単位に圧縮対象として特定するか否かを判断する
請求項１乃至３のいずれか１項に記載のメールファイル管理装置。
【請求項５】
前記特定手段は、
前記ファイルシステム内の共通のフォルダに保存されている電子メールデータに対応するメールファイル同士を前記関連性があるとしてグループ化し、当該グループ単位に圧縮対象として特定するか否かを判断する
請求項１乃至３のいずれか１項に記載のメールファイル管理装置。
【請求項６】
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存し、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定し、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する
メールファイル管理方法。
【請求項７】
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存する処理と、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する処理と、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する処理と、
をコンピュータに実行させるメールファイル管理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メールファイル管理装置、方法及びプログラムに関し、特に、１通の電子メールデータ当たり、１ファイルで管理するメールファイル管理装置、方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在の社会において、メールクライアントは、不特定多数の人と連絡する手段として最も有効である。また、メールクライアントは、業務で使用しない日がないと言って良いほど、使用頻度の高いツールである。
【０００３】
このように、メールクライアントは便利な反面、ソフトウェアのインストール、大量のメールファイルの格納など、非常に多くのシステム資源を必要とするツールでもある。特に、１日当たり１００件以上のメールファイルを受信するユーザが使用するクライアントシステムにおいては、メールファイルの受信だけでも非常に多くのシステム資源が必要とされる。例えば、ファイルサイズが大きく、添付ファイルや画像ファイルを伴うメールファイルについては、システムの資源を枯渇させる原因となり得る。システム資源が枯渇すると、ユーザの操作性の低下や、ファイルのダウンロード、アプリケーションのアップロードといったシステムを使用した通常操作を円滑に行うことが困難になる。
【０００４】
また、現在の業務においては、過去にやり取りしたメールファイルを参照することは日常茶飯事である。それ故、長期間に渡り大量のメールファイルを保存することが求められている。
【０００５】
ここで、システム資源を増加させる方法としては、ハードディスク自体を増強させる方法ある。しかしながら、現時点の技術ではハードディスクの容量を向上させることは困難である。そして、今度数年間で容量が飛躍的に増加したハードディスクが開発されることも期待できない。
【０００６】
また、資源圧迫の原因でもあるメールファイルをユーザが手動で削除する方法も考えられる。しかしながら、メールファイルを１つずつ確認して削除する操作は大変煩雑であるため非常に効率が悪い。さらにこの方法では、誤って重要なメールファイルを削除してしまうなどのリスクが見込まれる。
【０００７】
ここで、関連する技術として以下の特許文献１〜３を挙げる。特許文献１には、電子メール中の引用文のうち、削除しても利用者が電子メールの意味を把握できる引用文のみを削除するメール容量削減支援装置に関する技術が開示されている。特許文献１にかかるメール容量削減支援装置では、複数の電子メール間で共通する引用文の記述を特定し、対象となる電子メールの本文中から特定された引用文を削除するものである。
【０００８】
特許文献２には、ファイルを格納するための記録媒体に自動的に空き領域を生成する計算機システムに関する技術が開示されている。特許文献２にかかる計算機システムは、記録媒体の空き領域が所定値以下になった時や、書き込み対象のファイルサイズよりも記録媒体の空き領域が少ない時に、各ファイルの優先度に従ってファイルを自動消去するものである。
【０００９】
特許文献３には、ファイルをタイムスタンプを付してメモリに保存するファイル管理手段と、メモリの使用可能な残容量が所定量より減少したとき、タイムスタンプを参照して古いタイムスタンプのファイルの中から少なくとも一つを選択し、該ファイルを圧縮してそのファイルサイズを縮小するファイル圧縮手段とを制御部に備える携帯通信端末に関する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２０１２−１７４１３３号公報
【特許文献２】特開平９−１２８２７６号公報
【特許文献３】特開２００５−２０２６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、特許文献１乃至３にかかる技術では、メールファイルに関するシステム資源の確保の仕方に改善の余地がある。
【００１２】
まず、特許文献１にかかるメール容量削減支援装置は、メールファイルに記述された引用文を削除することでメールファイルが占有する記憶容量の削減を実現できる。しかしながら、メールファイルに記述されたテキストの削除のみでは、大幅な容量の削減は期待できない。特に、ファイルが添付されているメールファイルにおいては大幅な容量の削減は期待できない。
【００１３】
また、特許文献１にかかる不要な引用文を削除する方法では、システム自体が引用文を含んだメールファイルの文章パターンや位置を正確に認識する必要がある。そのため、必ずしも不要な箇所のみが削除される保証はない。つまり、削除してはならない重要な文章まで削除され得る。また、重要な文章が残されていたとしても、メールの前後関係が分からなくなる懸念がある。それ故、システム資源を確保する方法として必ずしも良い方法とは言えない。
【００１４】
また、特許文献２及び特許文献３にかかる手法は、ファイルシステム内の参照頻度の低いファイルを一律に圧縮するため、ファイルの種類を問わない場合にはある程度、有効であると考えられる。しかしながら、特許文献２及び特許文献３にかかる手法をメールファイルに適用した場合には、ユーザの求めるメールファイルが即座に検索や参照ができなくなるおそれがある。その理由は、メールファイルの特性として、重要度の高いメールファイルは必ずしもファイルの参照頻度には依存しないことや、メールファイルには順序性（スレッドなど）があることが挙げられるためである。そのため、これらを考慮して、メールファイルの圧縮や消去を行わないと意味が通らないものになってしまう可能性がある。そのため、メールファイルの容量を削減する手段として、参照頻度が低いファイルを一律に圧縮する手法は必ずしも良い方法とは言えない。
【００１５】
本発明は、上述した問題点を考慮してなされたものであり、メールファイルに関するシステム資源を効率的に確保するためのメールファイル管理装置、方法及びプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明の第１の態様にかかるメールファイル管理装置は、
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存するメールファイル保存手段と、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する特定手段と、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する圧縮手段と、
を備える。
【００１７】
本発明の第２の態様にかかるメールファイル管理方法は、
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存し、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定し、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する。
【００１８】
本発明の第３の態様にかかるメールファイル管理プログラムは、
メールサーバから取得した複数の電子メールデータのそれぞれを、メールファイルとしてファイルシステムに保存する処理と、
前記ファイルシステムに保存された前記複数のメールファイルの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず前記複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する処理と、
前記特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイルとして前記ファイルシステムに保存する処理と、
をコンピュータに実行させる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明により、メールファイルに関するシステム資源を効率的に確保するためのメールファイル管理装置、方法及びプログラムを提供することを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施の形態１にかかるメールファイル管理装置を含む全体構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１にかかるメールファイル管理方法の流れを示すフローチャートである。
【図３】本発明の実施の形態２にかかるメールファイル管理システムの構成を示すブロック図である。
【図４】本発明の実施の形態２にかかるクライアント端末の詳細な構成を示すブロック図である。
【図５】本発明の実施の形態２にかかるファイルシステムのあるフォルダ内のデータ構造の例を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態２にかかるメールファイル圧縮処理の流れを説明するためのフローチャートである。
【図７】本発明の実施の形態２にかかるメール参照要求処理の流れを説明するためのフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態２にかかるメール解凍要求処理の流れを説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下では、本発明を適用した具体的な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。各図面において、同一要素には同一の符号が付されており、説明の明確化のため、必要に応じて重複説明は省略する。
【００２２】
＜発明の実施の形態１＞
図１は、本発明の実施の形態１にかかるメールファイル管理装置２を含む全体構成を示すブロック図である。メールファイル管理装置２は、メールファイル保存部２１と、特定部２２と、圧縮部２３と、ファイルシステム２４とを備える。メールファイル保存部２１は、メールファイル保存手段の一例であり、メールサーバ１から取得した複数の電子メールデータ１１、１２・・・１ｎのそれぞれを、メールファイル２４１、２４２・・・２４ｎとしてファイルシステム２４に保存する。ここで、電子メールデータ１１〜１ｎは、それぞれユーザにとって１通と認識される電子メールの単位データであるものとする。尚、電子メールデータ１１〜１ｎが、メールサーバ１上でどのように管理されているかは問わない。
【００２３】
特定部２２は、特定手段の一例であり、ファイルシステム２４に保存された複数のメールファイル２４１〜２４ｎの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず、複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する。ここで、複数の電子メールデータ間の関連性とは、例えば、電子メールデータ内のヘッダや本文に含まれる情報の共通性や、電子メールの送受信の順序性、ユーザによるグルーピングの有無等が挙げられる。また、特定部２２は、メールファイル２４１〜２４ｎを解析することにより関連性を導出しても構わない。圧縮部２３は、圧縮手段の一例であり、特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイル２４０としてファイルシステム２４に保存する。
【００２４】
図２は、本発明の実施の形態１にかかるメールファイル管理方法の流れを示すフローチャートである。まず、メールファイル管理装置２は、メールサーバ１から取得した複数の電子メールデータ１１〜１ｎのそれぞれを、メールファイル２４１〜２４ｎとしてファイルシステム２４に保存する（Ｓ１１）。次に、メールファイル管理装置２は、ファイルシステム２４に保存された複数のメールファイル２４１〜２４ｎの中から、各メールファイルへの参照頻度に関わらず、複数の電子メールデータ間の関連性に基づいて圧縮対象のメールファイルを特定する（Ｓ１２）。そして、メールファイル管理装置２は、特定されたメールファイルを圧縮して、圧縮メールファイル２４０としてファイルシステム２４に保存する（Ｓ１３）。
【００２５】
すなわち、電子メール自体の特性に基づいて他の電子メールデータとの関連性が考慮される。そのため、例えば、関連性の高いメールファイル同士をまとめて圧縮することができる。よって、本発明の実施の形態１により、単にメールファイルへの参照頻度といったファイルシステム上のファイル属性により圧縮対象を特定する場合に比べて、メールファイルに関するシステム資源を効率的に確保することができる。
【００２６】
＜発明の実施の形態２＞
本発明の実施の形態２では、上記発明の実施の形態１の一実施例について説明する。図３は、本発明の実施の形態２にかかるメールファイル管理システム１００の構成を示すブロック図である。
【００２７】
メールサーバ１は、電子メールデータ１１〜１ｎを格納するサーバである。メールサーバ１は、クライアント端末２０からの要求に応じて、ユーザ宛の電子メールデータ１１〜１ｎをクライアント端末２０に配信する。
【００２８】
クライアント端末２０は、メールファイル管理システム１００の利用者であるユーザにより操作され、メールサーバ１から自己のメールアドレス宛の電子メールデータ１１〜１ｎを取得し、取得した電子メールデータを参照する際に、画面等に表示するインタフェースとして使用される。また、クライアント端末２０は、メールクライアントのメール取得機能、メール参照機能、メール解凍機能を備えるものとする。
【００２９】
クライアント端末２０は、メールクライアント処理部２１０と、ファイルシステム２２０とを備える。メールクライアント処理部２１０は、メールサーバ１に対するメールクライアントとして機能する。メールクライアント処理部２１０は、上記のメールファイル保存部２１、特定部２２及び圧縮部２３の一例である。ファイルシステム２２０は、メールデータ格納領域２２１と、性能情報２２２と、圧縮対象特定情報２２３とを管理する。ファイルシステム２２０は、クライアント端末２０に内蔵される記憶装置（不図示）上で実現される。
【００３０】
メールデータ格納領域２２１は、メールサーバ１から取得された電子メールデータ１１〜１ｎをメールファイルとして格納するためのフォルダ等の領域である。ここで、メール格納用のフォルダは、ファイルシステム２４内に、用途に応じて複数作成されており、そのフォルダの中にメールファイルが格納される。
【００３１】
性能情報２２２は、クライアント端末２０におけるシステム資源などの性能（例えば、ハードディスク使用量（又は空き容量）や使用率、ＣＰＵ占有率等）に関する情報を示す。
【００３２】
圧縮対象特定情報２２３は、メールデータ格納領域２２１内のメールファイル２２４のうち圧縮対象として特定するための条件を示す情報である。圧縮対象特定情報２２３は、メールファイルのヘッダ、電子メールの本文データ、他の電子メールデータとの関連性の基準、及び属性などの情報に基づいて、圧縮させるメールファイルの条件や対象を定義した情報である。圧縮対象特定情報２２３におけるメールファイルのヘッダを条件とする例としては、「タイトルに"重要"や"確認"などの文字列が含まれていないメールファイルを圧縮する」といった条件が挙げられる。また、圧縮対象特定情報２２３における他の電子メールデータとの関連性の基準の例としては、「あるユーザと一連のやり取りを行ったメールファイルを圧縮する」や「あるグループに分類されるメールファイルを圧縮する」等が挙げられる。圧縮対象特定情報２２３における属性を条件とする例としては、「保護されていないメールファイルを圧縮する」等が挙げられる。すなわち、圧縮対象特定情報２２３を設定することにより、メール圧縮機能がメールファイルを圧縮させる際のフィルタをかけることができる。
【００３３】
圧縮対象特定情報２２３について、さらに具体的に説明する。「あるユーザと一連のやり取りを行ったメールファイルを圧縮する」の例としては、スレッドとして整理されているメールファイルに対して圧縮するなどが挙げられる。これは、メールファイル内部の件名、差出人、メッセージＩＤなどの属性を元に判別することができる。
【００３４】
また、「あるグループに分類されるメールファイルを圧縮する」の例としては、メールフォルダ内に格納されているメールファイルがあるカテゴリに分類されている場合に、そのカテゴリに該当するメールファイルを一括して圧縮するなどが挙げられる。これも、メールファイル内部の件名、差出人などの情報を基にしてメルマガなどの同じカテゴリのメールファイルであるかどうかを判断できる。
【００３５】
尚、圧縮対象特定情報２２３は、複数の電子メールデータ間の関連性を定義する情報ともいえる。また、圧縮対象特定情報２２３は、ユーザにより任意に設定することが可能である。
【００３６】
図４は、本発明の実施の形態２にかかるクライアント端末２０の詳細な構成を示すブロック図である。メールクライアント処理部２１０は、メール取得部２１１と、タイマ２１２と、圧縮判定部２１３と、圧縮対象特定部２１４と、圧縮処理部２１５と、参照要求処理部２１６と、解凍要求処理部２１７とを備える。
【００３７】
メール取得部２１１は、ユーザからのメール取得要求により、メールサーバ１に対して、ユーザ宛の電子メールデータ１１〜１ｎを取得する機能である。タイマ２１２は、メール圧縮実行判断機能（例えば、圧縮判定部２１３）の起動契機となり、ある条件に基づいてメール圧縮実行判断機能に対して、メールファイルの圧縮要求を行う。
【００３８】
圧縮判定部２１３は、メールファイルの圧縮を行う前に、システムの資源が枯渇しているか否かを調査する機能である。そして、圧縮判定部２１３は、システムの性能情報２２２に基づいて、システムの資源が枯渇していると判断した場合は、メール圧縮機能（例えば、圧縮対象特定部２１４）に対してメール圧縮要求を行う。例えば、圧縮判定部２１３は、性能情報２２２が所定の閾値を超えている場合に圧縮が必要であると判定する。
【００３９】
圧縮対象特定部２１４は、圧縮対象特定情報２２３に基づいて、フォルダ内のメールファイルを全て圧縮するか否かの判定や、フォルダ内のメールファイルのうち圧縮すべきメールファイルを特定するものである。
【００４０】
例えば、圧縮対象特定部２１４は、共通の電子メールデータを起点とする電子メールデータ同士を関連性があるとしてグループ化し、当該グループ単位に圧縮対象として特定するか否かを判断するようにしてもよい。例えば、圧縮対象特定情報２２３が「あるユーザと一連のやり取りを行ったメールファイルを圧縮する」と定義されている場合等が該当する。このように、ファイルシステム上の属性ではなく、電子メールデータの特性を考慮することで、効率的にシステム資源を確保することができる。
【００４１】
また、圧縮対象特定部２１４は、ファイルシステム２２０内の共通のフォルダに保存されている電子メールデータに対応するメールファイル同士を関連性があるとしてグループ化し、当該グループ単位に圧縮対象として特定するか否かを判断するようにしてもよい。
例えば、圧縮対象特定情報２２３が「あるグループに分類されるメールファイルを圧縮する」と定義されている場合等が該当する。この場合でも、電子メールデータの特性を考慮しているため、効率的にシステム資源を確保することができる。
【００４２】
圧縮処理部２１５は、ファイルシステム２２０のメール格納フォルダ（メールデータ格納領域２２１）に格納されたメールファイル２２４の圧縮を行う機能である。特に、圧縮処理部２１５は、圧縮判定部２１３によりメール圧縮要求が出され、圧縮対象特定部２１４により特定されたメールファイルについてのみ所定の圧縮処理を実行し、圧縮メールファイル２２６を生成する。圧縮処理部２１５は、圧縮メールファイル２２６と合わせて、圧縮元のメールファイルを削除する。尚、具体的な圧縮アルゴリズムについては公知のものを適用して構わない。
【００４３】
さらに、圧縮処理部２１５は、圧縮対象特定部２１４により特定された複数のメールファイルを共通の圧縮メールファイル２２６に含めて圧縮し、圧縮メールファイル２２６のインデックスと、特定された複数のメールファイルのインデックスとを含む圧縮メールサマリファイル２２７を生成し、圧縮メールファイル２２６と共に圧縮メールサマリファイル２２７をファイルシステム２２０に保存する。そのため、圧縮サマリファイル２２６により、圧縮データの管理を効率化できる。
【００４４】
参照要求処理部２１６は、ユーザが参照しようとしているメールファイルが圧縮されているか否かを、圧縮メールサマリファイル２２７の情報を元にして判断する機能である。圧縮されている場合には、どの圧縮メールファイルに格納されていて、どのメールファイルが該当するかを判断し、ユーザが目的のファイルを即座に探し当てられることを支援する。また、参照要求処理部２１６は、圧縮メールファイルを参照する機能であり、参照要求に基づき特定されたメールファイルの格納先情報に基づいて目的のメールファイルを参照する。尚、参照要求処理部２１６は、圧縮メールファイルを参照する際に、解凍要求処理部２１７に解凍要求を行うようにしてもよい。。
【００４５】
ここで、参照要求処理部２１６は次のように表現することもできる。すなわち、参照要求処理部２１６は、ユーザから特定の電子メールデータへの参照要求を受け付け、特定の電子メールデータにかかるメールファイルのインデックスを含む圧縮メールサマリファイル２２７を特定し、特定された圧縮メールサマリファイル２２７に含まれる圧縮メールファイル２２６のインデックスから、特定の電子メールデータにかかるメールファイルのファイルシステム２２０上の格納先を出力する参照要求処理手段である。これにより、特定の電子メールデータへの参照が効率的に行われる。
【００４６】
解凍要求処理部２１７は、ユーザ又は参照要求処理部２１６からの解凍要求に応じて指定された圧縮メールファイル２２６を解凍する機能である。
【００４７】
ファイルシステム２２０のうちメールデータ格納領域２２１は、メールファイル２２４と、サマリファイル２２５と、圧縮メールファイル２２６と、圧縮メールサマリファイル２２７とが格納されている。メールデータ格納領域２２１は、複数の階層的なフォルダで実現しても構わない。
【００４８】
メールファイル２２４は、電子メールデータ１１〜１ｎがそれぞれ１ファイルとして保存されたデータである。サマリファイル２２５は、フォルダ内に格納されたメールファイルのヘッダ情報が一覧形式で記述されたファイルである。ここで、ヘッダ情報には、各メールファイルの識別情報（メールＩＤ、インデックス番号）が含まれる。サマリファイル２２５の作成単位は、メール格納フォルダに対して１つとなる。
【００４９】
圧縮メールファイル２２６は、複数のメールファイルが圧縮された複数の圧縮メールデータが格納された圧縮ファイルである。ユーザは、メール参照機能やメール解凍機能を利用して、圧縮メールファイル２２６に格納されたメールファイルの参照及び解凍を行うことができる。
【００５０】
圧縮メールサマリファイル２２７は、圧縮メールファイル２２６のインデックス番号（メールＩＤ）と、圧縮メールファイルに含まれる複数のメールファイルのインデックス番号（メールＩＤ）とを含む。圧縮メールサマリファイル２２７は、メールファイル２２４を圧縮メールファイル２２６に格納させる場合に、同時に作成されるファイルである。圧縮メールサマリファイル２２７は、サマリファイル２２５に記録されたメールファイル２２４のインデックス番号と、圧縮メールファイル２２６のインデックス番号との紐付けを取り、どのメールファイルがどの圧縮メールファイルに格納されているかを記録したファイルである。圧縮メールサマリファイル２２７を用いることにより、ユーザが目的とするメールファイルを即座に探し当てることができる。圧縮メールサマリファイル２２７の作成単位は、圧縮メールファイルに対して１つとなる。
【００５１】
図５は、本発明の実施の形態２にかかるファイルシステム２２０のあるフォルダＦ内のデータ構造の例を示す図である。フォルダＦには、サマリファイル３と、メールファイル４１及び４２と、圧縮メールファイル５１及び５２と、圧縮メールサマリファイル６１及び６２とが格納されているものとする。
【００５２】
サマリファイル３は、５つのメールファイルのインデックス番号を示すメールＩＤ３１〜３５を含む。ここで、メールＩＤ３１及び３２は、それぞれメールファイル４１及び４２に対応するものとする。つまり、参照要求処理部２１６は、メールＩＤ３１及び３２からファイルシステム２２０上のメールファイル４１及び４２の格納先アドレスを特定し、参照できる。一方、メールＩＤ３３〜３５のそれぞれは、圧縮メールデータ４３〜４５の圧縮前のメールファイルに対応するものとする。しかし、圧縮メールデータ４３及び４４は、圧縮メールファイル５１に含まれているため、参照要求処理部２１６は、サマリファイル３内のメールＩＤ３３及び３４からは、ファイルシステム２２０上の圧縮メールデータ４３及び４４の格納先アドレスを特定できない。また、圧縮メールデータ４５は、圧縮メールファイル５２に含まれているため、同様に、参照要求処理部２１６は、サマリファイル３内のメールＩＤ３５からは、ファイルシステム２２０上の圧縮メールデータ４５の格納先アドレスを特定できない。
【００５３】
ここで、圧縮メールサマリファイル６１は、圧縮メールファイルＩＤ６１１と、メールＩＤ６１３と、メールＩＤ６１４とを含むものとする。圧縮メールファイルＩＤ６１１は圧縮メールファイル５１に対応し、メールＩＤ６１３及び６１４はそれぞれ、圧縮メールデータ４３及び４４の圧縮前のメールファイルに対応するものとする。つまり、メールＩＤ３３及び３４は、メールＩＤ６１３及び６１４と同一である。そのため、参照要求処理部２１６は、メールＩＤ３３及び３４から圧縮メールファイルＩＤ６１１を特定でき、圧縮メールファイルＩＤ６１１から圧縮メールファイル５１に含まれる圧縮メールデータ４３及び４４のファイルシステム２２０上の格納先アドレスを特定できる。
【００５４】
また、圧縮メールサマリファイル６２は、圧縮メールファイルＩＤ６２２と、メールＩＤ６２５とを含むものとする。圧縮メールファイルＩＤ６２２は圧縮メールファイル５２に対応し、メールＩＤ６２５は、圧縮メールデータ４５の圧縮前のメールファイルに対応するものとする。つまり、メールＩＤ３５は、メールＩＤ６２５と同一である。そのため、参照要求処理部２１６は、メールＩＤ３５から圧縮メールファイルＩＤ６２２を特定でき、圧縮メールファイルＩＤ６２２から圧縮メールファイル５２に含まれる圧縮メールデータ４５のファイルシステム２２０上の格納先アドレスを特定できる。
【００５５】
ユーザがメールクライアントを起動すると、メールクライアントはメール取得機能によりメールサーバに届いているユーザ宛のメールの取得を行う。このとき、メールクライアントはメールサーバから取得するメールファイルをそれぞれ１ファイル単位で取得し、ファイルシステム内の指定されたメール格納フォルダに格納する。メールファイル格納後は、メール格納フォルダ単位でサマリファイルを１つ作成する。本発明の実施の形態２にかかるメール自動圧縮方法は、フォルダに格納されているメールファイルに対して圧縮を行う。このメール自動圧縮方法を利用するためには、手動又は自動による利用方法がある。手動による圧縮方法は、ユーザが任意のタイミングでメール圧縮実行判断機能を起動させることで、メールファイルを圧縮させることができる。自動による圧縮方法は、クライアントにおけるタイマを使用してメール圧縮実行判断機能を起動させる必要がある。
【００５６】
図６は、本発明の実施の形態２にかかるメールファイル圧縮処理の流れを説明するためのフローチャートである。まず、圧縮判定部２１３は、タイマ２１２を契機としてファイルシステム２２０内の性能情報２２２の監視を行う。このとき、性能情報２２２を監視するタイミングは、ユーザがタイマ２１２に設定することができる。そして、圧縮判定部２１３は、タイマ２１２の設定に応じて、ファイルシステム２２０から性能情報２２２を取得する（Ｓ２１）。
【００５７】
次に、圧縮判定部２１３は、性能情報２２２の示す値が閾値以上であるか否かを判定する（Ｓ２２）。性能情報２２２の示す値が閾値以上でないと判定した場合、当該メールファイル圧縮処理を終了する。性能情報２２２の示す値が閾値以上であると判定した場合、圧縮判定部２１３は、圧縮対象特定部２１４に対して、メール圧縮処理要求を行う。そこで、圧縮対象特定部２１４は、ファイルシステム２２０から圧縮対象特定情報２２３を取得する（Ｓ２３）。
【００５８】
そして、圧縮対象特定部２１４は、圧縮対象特定情報２２３に圧縮条件が設定されているか否かを判定する（Ｓ２４）。圧縮条件が設定されていると判定した場合、圧縮対象特定部２１４は、圧縮対象を特定する（Ｓ２５）。すなわち、圧縮対象特定部２１４は、圧縮対象特定情報２２３の設定内容に基づき、ファイルシステム２２０のメール格納フォルダに格納されているメールファイルの中から、圧縮させるメールファイルの対象の絞り込みを行う。尚、圧縮対象特定情報２２３には、ユーザが条件や対象を設定することができる。そのため、「保護されていないメールファイルを圧縮」、「タイトルに"重要"や"確認"などの文字列が含まれていないメールファイルを圧縮」、「あるユーザと一連のやり取りを行ったメールファイルを圧縮」又は「あるグループに分類されるメールファイル圧縮」といった圧縮させるメールのフィルタリングが行える。
【００５９】
その後、圧縮処理部２１５は、特定されたメールファイルを圧縮する（Ｓ２６）。つまり、圧縮対象特定部２１４による絞り込みの完了後、圧縮処理部２１５は、対象のメールファイルを圧縮して圧縮メールファイル２２６を生成する。
【００６０】
一方、ステップＳ２４において圧縮条件が設定されていないと判定した場合、圧縮対象特定部２１４は、圧縮処理部２１５に対してフォルダ内の全てのメールファイルを圧縮するよう要求する。そして、圧縮処理部２１５は、フォルダ内の全てのメールファイルを圧縮して圧縮メールファイル２２６を生成する（Ｓ２７）。
【００６１】
ステップＳ２６又はＳ２７の後、圧縮処理部２１５は、圧縮メールサマリファイル２２７を作成する（Ｓ２８）。圧縮処理部２１５は、圧縮対象特定情報２２３に合致したメールファイルが圧縮可能であるかを確認し、圧縮可能であればメールのヘッダ情報（宛先、差出人、件名など）から圧縮メールサマリファイル２２７を１つ作成する。圧縮メールサマリファイル２２７作成後は、圧縮完了したメールファイル２２４を削除する。以上の処理により、メール格納フォルダには、圧縮可能と判断された電子メールデータが圧縮メールファイルに格納される。これにより、クライアントのシステム資源を増加させることが可能となる。
【００６２】
図７は、本発明の実施の形態２にかかるメール参照要求処理の流れを説明するためのフローチャートである。まず、参照要求処理部２１６は、ユーザからのメール参照要求を受け付ける（Ｓ３１）。次に、参照要求処理部２１６は、メール格納フォルダ内のサマリファイル２２５と圧縮メールサマリファイル２２７を確認する（Ｓ３２）。
【００６３】
そして、参照要求処理部２１６は、ユーザが参照したいメールファイルが圧縮メールファイル２２７内に格納されているか否かを判定する（Ｓ３３）。具体的には、参照要求処理部２１６は、ユーザからのメール参照要求に含まれる対象のメールＩＤ等を元に、メール格納フォルダに格納されているサマリファイル２２５を確認し、目的のメールファイルを検索する。サマリファイル２２５の検索にヒットすれば、ステップＳ３５へ進む。つまり、目的のメールファイルが圧縮されていない場合には、参照要求処理部２１６は、そのままメールファイルを参照することが出来る。
【００６４】
一方、サマリファイル２２５の検索にヒットしない場合、つまり、目的のメールファイルが圧縮されている場合、参照要求処理部２１６は、圧縮メールサマリファイルを確認して目的のメールファイルの格納先を調査する（Ｓ３４）。すなわち、参照要求処理部２１６は、サマリファイル２２５と圧縮メールサマリファイル２２７に記述されているインデックス番号を元にして、目的のメールファイルがどの圧縮メールファイル２２６に格納されているかを調査する。
【００６５】
その後、参照要求処理部２１６は、目的のメールファイルの格納先情報を特定する（Ｓ３５）。そして、参照要求処理部２１６は、格納先情報に対応するメールファイル２２４を出力する（Ｓ３６）。このように、目的のメールファイルが見つかった場合は、そのメールファイルの格納先情報を引数として渡すことで、参照要求処理部２１６は、ユーザの目的としているメールファイルを確実に開くことができる。
【００６６】
図８は、本発明の実施の形態２にかかるメール解凍要求処理の流れを説明するためのフローチャートである。まず、解凍要求処理部２１７は、ユーザからの圧縮メールファイル解凍要求を受け付ける（Ｓ４１）。次に、解凍要求処理部２１７は、メールフ格納フォルダに圧縮メールファイル２２６があるか否かを判定する（Ｓ４２）。圧縮メールファイル２２６があると判定した場合、解凍要求処理部２１７は、対象となる圧縮メールファイルを解凍する（Ｓ４３）。つまり、ユーザは、圧縮された電子メールデータを復元したい場合に、解凍要求処理部２１７を利用して圧縮メールファイル２２７を解凍することができる。これにより、メールファイルの圧縮前と同じ状況での電子メールデータの参照が可能となる。一方、ユーザが要求する圧縮メールファイル２２６が存在しない場合には、圧縮メールファイルの解凍を行わずに処理を終了させる。
【００６７】
＜その他の発明の実施の形態＞
このように、上述した発明の実施の形態によれば、ユーザに負担をかけることなく、システムの資源を増加させることができる。また、メールファイル特有の圧縮方法として、メールファイル間の関連性（グループ、保護等や、順序性（スレッド等））を考慮した方法が有効である。本発明の実施の形態２の圧縮方法を利用することで、メールクライアントの利点を活かしたシステム資源の増加が実現できる。
【００６８】
また、メールファイルを圧縮するメリットとしては、圧縮されたファイルにおいて参照要求処理部２１６を使用することで、圧縮メールファイルを解凍せずに、ユーザがいつでもメールファイルを参照できることである。また、圧縮されたメールファイルを復元したい場合は、メール解凍機能により圧縮したメールファイルをいつでも解凍することができる。そのため、従来、システム資源の増加のためにユーザが手動によるメールの削除を行った際に、誤って重要なメールファイルを削除してしまうリスクを排除することができる。
【００６９】
また、メール格納フォルダにおいてメールファイルが特定のグループなどに分類されていない場合でも、メルマガやスレッドなどに分類されているメールファイルを一括して圧縮することができる。これはメールファイルの圧縮時のみならず、圧縮メールファイルの解凍時においても、同じグループのメールファイルを一度で全て解凍できるため、メールクライアントの使用有無に関わらず、解凍効率の良いことがメリットとして挙げられる。
【００７０】
さらに、圧縮メールファイルの他にサマリファイルや圧縮メールサマリファイルを残すことによって、メールファイルが圧縮された状態であっても、どの圧縮ファイルに格納されているかが即座に把握することができる。
【００７１】
本発明の実施の形態は、クライアント側で発生するシステム資源の枯渇の対処策としてメールファイルを圧縮する方法に関するものである。クライアント側で使用する端末としてはパソコンが一般的であるが、タブレット端末やスマートフォンに適用することができる。これらの機器はパソコンと比較してシステム容量が少ないことから、本発明の実施の形態を適用してシステム資源を維持することが極めて有効である。
【００７２】
また、タブレット端末やスマートフォンに含まれる加速度センサやタッチパネルなどを利用したアプリケーションと、本発明の実施の形態にかかる技術との連携することにより、メールファイルを効率良く圧縮させる方法も有効である。
【００７３】
尚、本発明の実施の形態では、メールファイル自体を圧縮することにより、引用文の削除よりも大幅な容量確保が見込まれる。また、メール自体には（削除等の）加工を加えないことで圧縮されたメールをそのまま参照することができ、メールの前後関係を正確に理解することができる。さらに、サマリファイルを作成することにより、圧縮後でも即座にメールファイルの検索・参照を行うことができる。すなわち、本発明の実施の形態は、メールファイルの圧縮作業を自動化させることで、ユーザへの負荷をかけずに（負担や操作ミスがなく）ファイルシステムのシステム資源を増加させることができる。
【００７４】
なお、本発明の実施の形態における前提として、メールクライアントがメールサーバからメールファイルを取得し、ファイルシステムに格納する際は、１メールにつき１ファイルとする。
【００７５】
さらに、本発明は上述した実施の形態のみに限定されるものではなく、既に述べた本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能であることは勿論である。例えば、上述の実施の形態では、本発明をハードウェアの構成として説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。本発明は、任意の処理を、ＣＰＵ（Central Processing Unit）にコンピュータプログラムを実行させることにより実現することも可能である。
【００７６】
上述の例において、プログラムは、様々なタイプの非一時的なコンピュータ可読媒体（non-transitory computer readable medium）を用いて格納され、コンピュータに供給することができる。非一時的なコンピュータ可読媒体は、様々なタイプの実体のある記録媒体（tangible storage medium）を含む。非一時的なコンピュータ可読媒体の例は、磁気記録媒体（例えばフレキシブルディスク、磁気テープ、ハードディスクドライブ）、光磁気記録媒体（例えば光磁気ディスク）、ＣＤ−ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＣＤ−Ｒ、ＣＤ−Ｒ／Ｗ、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、ＢＤ(Blu-ray(登録商標) Disc)、半導体メモリ（例えば、マスクＲＯＭ、ＰＲＯＭ（Programmable ROM）、ＥＰＲＯＭ（Erasable PROM）、フラッシュＲＯＭ、ＲＡＭ（Random Access Memory））を含む。また、プログラムは、様々なタイプの一時的なコンピュータ可読媒体（transitory computer readable medium）によってコンピュータに供給されてもよい。一時的なコンピュータ可読媒体の例は、電気信号、光信号、及び電磁波を含む。一時的なコンピュータ可読媒体は、電線及び光ファイバ等の有線通信路、又は無線通信路を介して、プログラムをコンピュータに供給できる。
【符号の説明】
【００７７】
１  メールサーバ
１１  電子メールデータ
１２  電子メールデータ
１３  電子メールデータ
２  メールファイル管理装置
２１  メールファイル保存部
２２  特定部
２３  圧縮部
２４  ファイルシステム
２４１  メールファイル
２４２  メールファイル
２４ｎ  メールファイル
２４０  圧縮メールファイル
１００  メールファイル管理システム
２０  クライアント端末
２１０  メールクライアント処理部
２１１  メール取得部
２１２  タイマ
２１３  圧縮判定部
２１４  圧縮対象特定部
２１５  圧縮処理部
２１６  参照要求処理部
２１７  解凍要求処理部
２２０  ファイルシステム
２２１  メールデータ格納領域
２２２  性能情報
２２３  圧縮対象特定情報
２２４  メールファイル
２２５  サマリファイル
２２６  圧縮メールファイル
２２７  圧縮メールサマリファイル
Ｆ  フォルダ
３  サマリファイル
３１  メールＩＤ
３２  メールＩＤ
３３  メールＩＤ
３４  メールＩＤ
３５  メールＩＤ
４１  メールファイル
４２  メールファイル
４３  圧縮メールデータ
４４  圧縮メールデータ
４５  圧縮メールデータ
５１  圧縮メールファイル
５２  圧縮メールファイル
６１  圧縮メールサマリファイル
６１１  圧縮メールファイルＩＤ
６１３  メールＩＤ
６１４  メールＩＤ
６２  圧縮メールサマリファイル
６２２  圧縮メールファイルＩＤ
６２５  メールＩＤ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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