(57)【要約】【課題】サンルーフ装置において、横フレーム６における前後方向の大型化を抑制又は小型化することを可能にして、横フレーム６に対し、舟底形受け部４７とアーチ形天蓋部４８とが交互配置のケーブルガイド構造を採用可能にし、もって駆動ケーブル８の確実な保持と軽量化、コストダウンなどが図れるようにする。【解決手段】左右一対のガイドレール５と、両ガイドレール５の一端部間を連結する横フレーム６と、ルーフパネル２を前後動自在に保持するスライダ７と、スライダ７に接続された駆動ケーブル８と、駆動ケーブル８の駆動装置９とを有し、横フレーム６には舟底形受け部４７とアーチ形天蓋部４８とを交互に並べた２本のケーブル挿通部４０が設けられ、２本のケーブル挿通部４０には立体交差部４２が形成され、横フレーム６には立体交差部４２の上方開口を覆蓋するケーブルカバー３７が取り付けられる。【選択図】図１
2014172430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両屋根に形成されたルーフ開口の左右両側で長手方向を前後方向に向けて設けられる左右一対のガイドレールと、
これら左右のガイドレールの一端部間を左右方向に連結する横フレームと、
前記ルーフ開口を閉鎖するルーフパネル及び／又は前記ルーフ開口の下方に設けられる車内側の開口を閉鎖するサンシェードを前記左右のガイドレールに沿って前後動自在に保持する左右一対のスライダと、
前記左右のスライダにそれぞれ一端部が接続され他端部が前記ガイドレールから前記横フレームを左右方向に沿って経由した後に左右反対側のガイドレールへ差し込まれる２本一対の駆動ケーブルと、
前記横フレームにおいて前記２本の駆動ケーブルが並行状態とされる部分に設けられて両駆動ケーブルに相対逆向きの押し引き駆動を付与する駆動装置とを有しており、
前記横フレームには舟底形受け部とアーチ形天蓋部とを駆動ケーブルの長手方向で交互に並べる構造のケーブル挿通部が前記２本の駆動ケーブルに各別に対応させて設けられていると共に、これら２本のケーブル挿通部には前記横フレームにおける少なくとも左右一方側のコーナー部で上下に交差する立体交差部が形成されており、
前記立体交差部で下段側に配置されるケーブル挿通部は当該立体交差部を舟底形受部によって形成されており、
前記立体交差部で上段側に配置されるケーブル挿通部は当該立体交差部を上下に通り抜ける開口部によって形成されており、
前記横フレームには前記立体交差部に対して上段側に配置されるケーブル挿通部の上方開口を覆蓋するケーブルカバーが取り付けられる構成となっている
ことを特徴とするサンルーフ装置。
【請求項２】
前記駆動装置から見て前記２本のケーブル挿通部が前記立体交差部へ向けて合流する合流角度は鋭角とされていることを特徴とする請求項１記載のサンルーフ装置。
【請求項３】
前記横フレームには２本のケーブル挿通部が左右方向に沿って並行する状態とされた位置よりもルーフ開口の内方寄りとなる配置で長手方向を左右方向へ向けた横樋部が設けられていると共に、前記２本のケーブル挿通部により形成される立体交差部を経てケーブル挿通部から抜け出た駆動ケーブルを前記横樋部の上方へ浮上支持させるケーブルブリッジが設けられており、
前記ケーブルブリッジは前記横樋部の上方をカーブしつつ通過して前記駆動ケーブルを湾曲させて保持可能となっていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のサンルーフ装置。
【請求項４】
前記ケーブルブリッジは上方が開放された溝形に形成されており、前記ケーブルカバーは前記ケーブルブリッジの上方をも覆う形状で形成されていることを特徴とする請求項３記載のサンルーフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サンルーフ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両屋根に形成されたルーフ開口を、前後動するルーフパネルによって開閉させるサンルーフ装置は周知である。この種、サンルーフ装置において、ルーフパネルにはその左右両側の各下部にそれぞれリフタが取り付けられ、これらリフタに前後移動自在な状態でそれぞれスライダが連結されている。
これらスライダは、車両屋根側に固定された左右のガイドレールに沿って前後動自在に保持され、各ガイドレールの前端側から後方へ向けて挿入された駆動ケーブルの先端（以下、「駆動端」と言う）と接続されている。なお、駆動ケーブルは、左のガイドレールに保持されたスライダに駆動端を接続したものと、右のガイドレールに保持されたスライダに駆動端を接続したものとで２本一対とされる。
【０００３】
左右のガイドレールは、車両屋根の前部位置で長手方向を左右方向へ向けて配置される前部フレームにより相互連結されている。そして駆動ケーブルにおいて、駆動端とは逆側の端部は、この前部フレームを経由して左右反対側のガイドレール内へ差し込まれている（この端部を以下、「自由端」と言う）。また、前部フレームには駆動ケーブルの中途部に駆動輪を押し当てた駆動装置（モータ等）が設置されている。この駆動装置の駆動により、駆動ケーブルを押し引きしてスライダを前後動させ、もって、リフタを連動させつつルーフパネルを前後動（ルーフ開口の開閉動作）させる構造となっている。
【０００４】
なお、左右のガイドレールは共通部品化され、前後を相対逆向きにすることで左右に振り分け配置する。これに伴い、スライダやリフタは左右対称形に形成してある。そのため、左ガイドレールのスライダに駆動端を接続した駆動ケーブルと、右ガイドレールのスライダに駆動端を接続した駆動ケーブルとの間では、駆動端を左右方向の外側（又は内側）に揃えて配置し、自由端を左右方向の内側（又は外側）に揃えて配置する、といった具合に左右のガイドレールに対するケーブル配置も左右対称にさせる必要が生じる。それ故、前部フレームにおける左右片側のコーナー部（一方のガイドレールとの連結部分）では、２本の駆動ケーブルを上下に立体交差させることによってそれらの駆動端と自由端との左右配置を入れ替えなければならない。
【０００５】
ところで、駆動ケーブルに作用する押し引き力は強力であるため、駆動ケーブルをＵターン状にガイドすることとなる前部フレームは、従来、アルミの押出形材により形成しており、この前部フレームの下面部に駆動ケーブルを抱き込む形体のケーブル挿通部を一体成形していた。ただ、最近の傾向として要請される車両の軽量化に応えるため、本出願人は、左右のガイドレールと前部フレームとの連結部分を樹脂製のコーナードリップによって連結し、このコーナードリップで駆動ケーブルを円滑にガイドする構造を提案している（特許文献１参照）。
【０００６】
このガイド構造では、コーナードリップに下向き半円弧形となるケーブル挿通部（溝）を形成し、またこのコーナードリップ上を覆うように装備させるカバーに、上向き円弧形となるケーブル挿通部（トンネル）を形成して、これら上下のケーブル挿通部間で駆動ケーブルを挟み込むようにしていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１０−２９７２８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本出願人は、軽量化に向けた過去の提案に甘んずることなく、その後も開発を追求することにより、駆動ケーブルのガイド構造として、『溝』を短縮化した舟底形受け部と『トンネル』を短縮化したアーチ形天蓋部とを駆動ケーブルの長手方向で交互に並べる構造を新たに提案する（図９に関して後述する）。この提案を具現化すれば、前部フレームに駆
動ケーブルのガイド構造を一体成形させながら、この前部フレーム全体を（コーナードリップをも含めて）樹脂成形できる点で、低コスト化及び軽量化を実現できる効果が得られる。のみならず、舟底形受け部ではケーブル上方を開放できアーチ形天蓋部ではケーブル下方を開放できる点で、駆動ケーブルの摺動抵抗をおおよそ半分程度に軽減できる画期的効果をも得ることができる。
【０００９】
ところが、このガイド構造を採用するには、前部フレームにおける左右片側（一方側）のコーナー部で２本の駆動ケーブルを上下に立体交差させるときに、各駆動ケーブル用の舟底形受け部とアーチ形天蓋部との交互配置を旨く組み合わせるのが甚だ難しいことがネックとなって、２本の駆動ケーブルの交差角を略直交させなければならないことを知見した。しかしながら、２本の駆動ケーブルを略直交させるためには、一方の駆動ケーブルに対して緩いカーブ半径の大回りルートを適用することが必要になり、結果として前部フレームを前後方向で小型化できない（大型化への抑制ができない、場合によっては大型化する）という新たな問題に繋がるものであった。
【００１０】
なお、２本の駆動ケーブルを上下に立体交差させるのは、前部フレームにおける左右片側のコーナー部である場合に限らない。すなわち、ガイドレールにおいて、駆動端と自由端とを上下に２階建てにしてガイドするような構造にする場合であると、前部フレームにおける左右両側のコーナー部で、２本の駆動ケーブルを上下に立体交差（「交差」と言ってもこの場合の交差は平面視Ｘ字状ではなく平面視Ｙ字状に合流する形体となる）させる必要が生じる。従って当然に、このような場合も前部フレームの大型化に関する問題が生じる。
【００１１】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、前部フレーム等の横フレームにおける前後方向の大型化を抑制又は小型化することを可能にして、横フレームに対し、舟底形受け部とアーチ形天蓋部とが駆動ケーブルの長手方向に沿って交互配置となるケーブルガイド構造を採用可能なものとし、もって駆動ケーブルの確実な保持と軽量化、コストダウンなどが図れるようにしたサンルーフ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係るルーフパネルは、車両屋根に形成されたルーフ開口の左右両側で長手方向を前後方向に向けて設けられる左右一対のガイドレールと、これら左右のガイドレールの一端部間を左右方向に連結する横フレームと、前記ルーフ開口を閉鎖するルーフパネル及び／又は前記ルーフ開口の下方に設けられる車内側の開口を閉鎖するサンシェードを前記左右のガイドレールに沿って前後動自在に保持する左右一対のスライダと、前記左右のスライダにそれぞれ一端部が接続され他端部が前記ガイドレールから前記横フレームを左右方向に沿って経由した後に左右反対側のガイドレールへ差し込まれる２本一対の駆動ケーブルと、前記横フレームにおいて前記２本の駆動ケーブルが並行状態とされる部分に設けられて両駆動ケーブルに相対逆向きの押し引き駆動を付与する駆動装置とを有しており、前記横フレームには舟底形受け部とアーチ形天蓋部とを駆動ケーブルの長手方向で交互に並べる構造のケーブル挿通部が前記２本の駆動ケーブルに各別に対応させて設けられていると共に、これら２本のケーブル挿通部には前記横フレームにおける少なくとも左右一方側のコーナー部で上下に交差する立体交差部が形成されており、前記立体交差部で下段側に配置されるケーブル挿通部は当該立体交差部を舟底形受部によって形成されており、前記立体交差部で上段側に配置されるケーブル挿通部は当該立体交差部を上下に通り抜ける開口部によって形成されており、前記横フレームには前記立体交差部に対して上段側に配置されるケーブル挿通部の上方開口を覆蓋するケーブルカバーが取り付けられる構成となっていることを特徴とする。
【００１３】
前記駆動装置から見て前記２本のケーブル挿通部が前記立体交差部へ向けて合流する合流角度は、鋭角とすることができる。
前記横フレームには、２本のケーブル挿通部が左右方向に沿って並行する状態とされた位置よりもルーフ開口の内方寄りとなる位置で長手方向を左右方向へ向けた横樋部が設けられていると共に、前記２本のケーブル挿通部により形成される立体交差部を経てケーブ
ル挿通部から抜け出た駆動ケーブルを前記横樋部の上方へ浮上支持させるケーブルブリッジが設けられており、前記ケーブルブリッジは前記横樋部の上方をカーブしつつ通過して前記駆動ケーブルを湾曲させて保持可能となったものとすることができる。
【００１４】
前記ケーブルブリッジは上方が開放された溝形に形成されており、前記ケーブルカバーは前記ケーブルブリッジの上方をも覆う形状で形成されたものとするのが好適である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係るサンルーフ装置では、前部フレーム等の横フレームにおける前後方向の大型化を抑制又は小型化することが可能であり、それによって横フレームに対し、舟底形受け部とアーチ形天蓋部とが駆動ケーブルの長手方向に沿って交互配置となるケーブルガイド構造を採用可能となり、それらの結果、駆動ケーブルの確実な保持と軽量化、コストダウンなどが図れるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係るサンルーフ装置の第１実施形態を模式的に示した平面図である。
【図２】サンルーフ装置の側面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図４】横フレームをケーブルカバー付きの状態で示した平面図である。
【図５】横フレームをケーブルカバー無しの状態で示した平面図である。
【図６】（ａ）は図４のＢ−Ｂ線断面図であり（ｂ）は図４のＣ−Ｃ線断面図であり（ｃ）は図４のＤ−Ｄ線断面図であり（ｄ）は図４のＥ−Ｅ線断面図であり（ｅ）は図４のＦ−Ｆ線断面図であるる。
【図７】右側のケーブルカバーを示した斜視図である。
【図８】左側のケーブルカバーを示した斜視図である。
【図９】（ａ）は本発明で採用するケーブル挿通部を示した斜視図であり（ｂ）は同ケーブル挿通部を示した側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１乃至図９は、本発明に係るサンルーフ装置１の第１実施形態を示している。このサンルーフ装置１は、車両屋根３に形成された矩形状のルーフ開口４を、このルーフ開口４と略同形に形成されたルーフパネル２の前後動によって開閉できるように構成したものである（図３参照）。
【００１８】
なお、以下の説明において「前後」「左右」「上下」は、便宜上、車両の運転席に着座した運転者から見た方向を言うものとおく。また、「左右方向内方」は車両の左右側面から車両中心を見た方向（図３では右側）を言い、この逆向きとなる「左右方向外方」は車両中心から車両の左右側面を見た方向（図３では左側）を言うものとおく。
本発明に係るサンルーフ装置１の構成を更に詳説する。図１に示すように、このサンルーフ装置１は、ルーフ開口４の左右両側で長手方向を前後方向に向けて設けられる左右一対のガイドレール５，５と、これら左右のガイドレール５，５の一端部（図例では前端部）間を左右方向に連結する横フレーム６とを有して、装置全体としてのおおよその平面的外郭を形成させている。
【００１９】
そして、このサンルーフ装置１は、ルーフパネル２を左右のガイドレール５，５に沿って前後動自在に保持する左右一対のスライダ（以下、「パネルスライダ」と言う）７，７と、左右のパネルスライダ７，７にそれぞれ一端部が接続された２本一対の駆動ケーブル（以下、「パネルケーブル」と言う）８，８と、これら２本のパネルケーブル８，８に押し引き駆動を付与する駆動装置（以下、「パネル駆動装置」と言う）９とを有して、ルーフパネル２を開閉駆動させるようになっている。
【００２０】
なお、本第１実施形態では、ルーフ開口４の下方（左右のガイドレール５，５の相互間）に形成されている車内側の開口１２をサンシェード１３で開閉できる構成としてある。そのためこのサンルーフ装置１は、サンシェード１３と共に、このサンシェード１３を左右のガイドレール５，５に沿って前後動自在に保持する左右一対のスライダ（以下、「シ
ェードスライダ」と言う）１４，１４と、左右のシェードスライダ１４，１４にそれぞれ一端部が接続された２本一対の駆動ケーブル（以下、「シェードケーブル」と言う）１５，１５と、これら２本のシェードケーブル１５，１５に押し引き駆動を付与する駆動装置（以下、「シェード駆動装置」と言う）１６とを加えた構成となっている。
【００２１】
ルーフパネル２は、ガラスや透明プラスチック、不透明プラスチック、又は金属板等により形成されており、その外周部には、ゴムや軟質樹脂などで形成されたウエザーストリップ１７がルーフパネル２の全周に巻き付くように取り付けられている。また、ルーフパネル２の左右両側部には、ウエザーストリップ１７に沿いつつ下方突出するスカート部１８が設けられている。このスカート部１８により、水滴の流下誘導や横風巻き込み防止などの作用が得られるようにしてある。
【００２２】
ルーフパネル２の左右各辺部の下面部には、下方へ突出する取付ブラケットに横軸を介して前後方向に長いリフタ２０が取り付けられ、これらリフタ２０に、前記したパネルスライダ７がそれぞれ前後移動自在な状態で連結されている（図２参照）。
サンシェード１３は、布帛やメッシュ材、樹脂シート、或いは樹脂や金属のプレート等によって形成されている。本第１実施形態では、左右のガイドレール５，５よりも更に後方側に設置されたリール装置２１によって巻き取り収納が可能な布帛製のものを示してある。このサンシェード１３には、前方へ向けた巻出端に、左右のガイドレール５，５間を渡るようにして先導フレーム２２が設けられており、この先導フレーム２２の左右両端部に、前記したシェードスライダ１４が設けられている（図１参照）。
【００２３】
図３に示すように、左右のガイドレール５，５はアルミなどの押出形材によって形成されており、パネルスライダ７を前後動自在にガイドするガイド溝（以下、「パネルガイド溝」と言う）２５や、シェードスライダ１４を前後動自在にガイドするガイド溝（以下、「シェードガイド溝」と言う）２６を有している。またパネルガイド溝２５の左右方向外方側には、雨水などを排水するための樋部２７が前後方向に沿って設けられている。
【００２４】
パネルガイド溝２５には、左右方向外方側に沿って、パネルケーブル８の駆動端８ａ側（パネルスライダ７と連結する側）を挿入する第１ケーブル溝２８と、駆動端８ａとは逆側である自由端８ｂ側を挿入する第２ケーブル溝２９とが、上下二段に設けられている。図例では第１ケーブル溝２８が下段で且つ左右方向外方にずらしてあり、第２ケーブル溝２９が上段で且つ左右方向内方にずらしてあるが、これらの上下位置関係や左右位置関係は特に限定されるものではない。但し、左右のガイドレール５，５の相互間において、第１ケーブル溝２８と第２ケーブル溝２９の位置関係は左右対称とされている。
【００２５】
これに対し、シェードガイド溝２６には、シェードケーブル１５の駆動端１５ａ側（シェードスライダ１４と連結する側）を挿入する第１ケーブル溝３０と、駆動端１５ａとは逆側である自由端１５ｂ側を挿入する第２ケーブル溝３１とが、互いに横並びとなるように設けられている。図例では第１ケーブル溝３０が左右方向外方で第２ケーブル溝３１が左右方向内方としてあるが、この左右位置関係は特に限定されるものではない。但し、左右のガイドレール５，５の相互間において、第１ケーブル溝３０と第２ケーブル溝３１の位置関係は左右対称とされている。
【００２６】
図４及び図５に示すように、横フレーム６は、長手方向を左右方向へ向けたフレーム本体３５と、このフレーム本体３５の左右両端部に設けられた左右のコーナー部（従来別体とされたコーナードリップ部に相当）３６，３６とを有して樹脂により一体形成されている。このうち、フレーム本体３５から左右のコーナー部３６，３６に渡る部分に対して、ケーブルカバー３７，３８が取り付けられるようになっている（図４参照）。
【００２７】
この横フレーム６には、フレーム本体３５内を、その前縁部に沿いながら左右のコーナー部３６，３６へ延びるようなＵターン形で、２本のケーブル挿通部４０，４０が設けられていると共に、これらケーブル挿通部４０，４０よりも後方側を左右のコーナー部３６，３６へ延びるようなＵターン形で、２本のケーブル挿通部４１，４１が設けられている。
【００２８】
フレーム本体３５の前縁側に配置されるケーブル挿通部４０，４０は、パネルケーブル８，８をガイドするためのものである（以下、「パネルケーブル挿通部４０，４０」と言
う）。これら２本のパネルケーブル挿通部４０，４０は、互いに寄り添った並行状態とされており、この並行区間の途中（フレーム本体３５内）に、パネルケーブル８，８を露出させる区間を設けて前記したパネル駆動装置９が配置されている。このパネル駆動装置９は、パネルケーブル８，８の相互間に挟み込むように配置した駆動輪をモータ等で回転駆動させることで、各パネルケーブル８，８に相対逆向きの押し引き駆動を付与する。
【００２９】
また、これら２本のパネルケーブル挿通部４０，４０には、左右のコーナー部３６，３６でそれぞれ上下二段となるように、立体交差部４２，４３が形成されている（図４、図５参照。なお図１は模式図のため左方の立体交差部４２のみを図示してある）。
左方のコーナー部３６に形成される立体交差部４２と、右方のコーナー部３６に形成される立体交差部４３とでは、両パネルケーブル挿通部４０，４０の上下配置が相対逆となっている。そのため、一方のパネルケーブル挿通部４０は、左方のガイドレール５の第１ケーブル溝２８と右方のガイドレール５の第２ケーブル溝２９との間を連絡させるものとなり、他方のパネルケーブル挿通部４０は、右方のガイドレール５の第１ケーブル溝２８と左方のガイドレール５の第２ケーブル溝２９との間を連絡させるものとなっている。
【００３０】
すなわち、ガイドレール５の第１ケーブル溝２８内で駆動端８ａをパネルスライダ７と接続させるようにしたパネルケーブル８は、ガイドレール５の前端を経て横フレーム６へ渡り、この横フレーム６を左右方向に沿って経由した後に、左右反対側のガイドレール５の第２ケーブル溝２９内へ向けて自由端８ｂを差し込むようにガイドされる。
パネル駆動装置９から見て、２本のパネルケーブル挿通部４０，４０が左方の立体交差部４２へ向けて合流する合流角度や、右方の立体交差部４３へ向けて合流する合流角度は、鋭角（好ましくは４５°以下）としてある。この合流角度は小さくすればするほど、２本のパネルケーブル挿通部４０，４０の並行区間を長くできる（フレーム本体３５からコーナー部３６へ向けてカーブする区間も可及的に並行状態にできる）。
【００３１】
言い換えれば、２本のパネルケーブル挿通部４０，４０を直交状態に交差させる場合などとは異なり、一方のパネルケーブル挿通部４０に緩いカーブ半径の大回りルートを適用する必要がないことになる。それ故、横フレーム６の前後方向を小型化できることに繋がる。
このような２本のパネルケーブル挿通部４０，４０より後方側に配置されるケーブル挿通部４１，４１は、シェードケーブル１５，１５をガイドするためのものである（以下、「シェードケーブル挿通部４１」と言う）。これら２本のシェードケーブル挿通部４１，４１についても、互いに寄り添った並行状態とされており、この並行区間の途中（フレーム本体３５内）に、シェードケーブル１５，１５を露出させる区間を設けて前記したシェード駆動装置１６が配置されている。このシェード駆動装置１６は、シェードケーブル１５，１５の相互間に挟み込むように配置した駆動輪をモータ等で回転駆動させることで、各シェードケーブル１５，１５に相対逆向きの押し引き駆動を付与する。
【００３２】
また、これら２本のシェードケーブル挿通部４１，４１には、左のコーナー部３６のみにおいて上下二段となるように、立体交差部４４（図４、図５参照）が形成されている。この立体交差部４４が形成されていることで、一方のシェードケーブル挿通部４１は、左方のガイドレール５の第１ケーブル溝３０と右方のガイドレール５の第２ケーブル溝３１とを連絡させるものとなり、他方のシェードケーブル挿通部４１は、右方のガイドレール５の第１ケーブル溝３０と左方のガイドレール５の第２ケーブル溝３１とを連絡させるものとなっている。
【００３３】
すなわち、ガイドレール５の第１ケーブル溝３０内で駆動端１５ａをシェードスライダ１４と接続させるようにしたシェードケーブル１５は、ガイドレール５の前端を経て横フレーム６へ渡り、この横フレーム６を左右方向に沿って経由した後に、左右反対側のガイドレール５の第２ケーブル溝３１内へ向けて自由端１５ｂを差し込むようにガイドされる。
【００３４】
シェード駆動装置１６から見て、２本のシェードケーブル挿通部４１，４１が立体交差部４４へ向けて合流する合流角度は、鋭角（好ましくは４５°以下）としてある。この合流角度は小さくすればするほど、２本のシェードケーブル挿通部４１，４１の並行区間を
長くできる（フレーム本体３５からコーナー部３６へ向けてカーブする区間も可及的に並行状態にできる）。
【００３５】
言い換えれば、２本のシェードケーブル挿通部４１，４１を直交状態に交差させる場合などとは異なり、一方のシェードケーブル挿通部４１に緩いカーブ半径の大回りルートを適用する必要がないことになる。それ故、横フレーム６の前後方向を小型化できることに繋がる。
図９に示すように、これらパネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１は、いずれも横フレーム６と一体成形されたものであって、『溝』を短縮化したような舟底形受け部４７と、『トンネル』を短縮化したようなアーチ形天蓋部４８とを、ケーブル長手方向で交互に並べる構造となっている。
【００３６】
２本のパネルケーブル挿通部４０，４０及び２本のシェードケーブル挿通部４１，４１が、共に舟底形受部４７である部分を断面して図６（ａ）に示す。また２本のパネルケーブル挿通部４０，４０及び２本のシェードケーブル挿通部４１，４１が、共にアーチ形天蓋部４８である部分を断面して図６（ｂ）に示す。
このようなパネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１では、舟底形受部４７が設けられた部分でアーチ形天蓋部４８が設けられておらず、上半分が開放されている。またアーチ形天蓋部４８が設けられた部分で舟底形受部４７が設けられておらず、下半分が開放されている。これらのことから、パネルケーブル挿通部４０へパネルケーブル８を挿通させた場合や、シェードケーブル挿通部４１へシェードケーブル１５を挿通させた場合には、連続したチューブ内へケーブルを挿入した場合とは異なってケーブル外面と挿通部内面との接触面積が略半減することになり、これに伴い、各ケーブルの摺動抵抗をおおよそ半分程度に軽減できる効果がある。
【００３７】
なお、舟底形受部４７やアーチ形天蓋部４８の各長さは、可撓性を有するパネルケーブル８やシェードケーブル１５が軸方向の圧縮力を受けて上方又は下方に蛇行状に飛び出さないことを条件に、設定する必要がある。
このように舟底形受部４７とアーチ形天蓋部４８とを交互配置させるにあたり、２本のパネルケーブル挿通部４０，４０に形成された左方の立体交差部４２では、図６（ｅ）に示すように、下段側に配置される方のパネルケーブル挿通部４０が舟底形受部４７によって形成されている。これに対して上段側に配置される方のパネルケーブル挿通部４０は、この立体交差部４２を上下に通り抜ける開口部として形成されている。
【００３８】
このようなことから、この左方の立体交差部４２において上段側のパネルケーブル挿通部４０は上方が開口されたままの状態となる。そこで、このような左方の立体交差部４２に対して上段側に配置されるパネルケーブル挿通部４０の上方開口を覆蓋するようにして、前記したケーブルカバー３７（図４及び図８参照）が取り付けられる。これにより、上段側のパネルケーブル挿通部４０に嵌め入れられるパネルケーブル８の上方への飛び出しが防止される。
【００３９】
また、図示は省略するが、右方の立体交差部４３についても同じ構造であり、下段側のパネルケーブル挿通部４０が舟底形受部４７によって形成され、上段側のパネルケーブル挿通部４０が上下に通り抜ける開口部として形成されている。そして、この右方の立体交差部４３に対して前記したケーブルカバー３８（図４及び図７参照）が取り付けられる。これにより、上段側のパネルケーブル挿通部４０に嵌め入れられるパネルケーブル８の上方への飛び出しが防止される。
【００４０】
一方、図６（ｃ）に示すように、２本のシェードケーブル挿通部４１，４１に形成された左方の立体交差部４４では、下段側に配置される方のシェードケーブル挿通部４１が舟底形受部４７によって形成されている。これに対して上段側に配置される方のシェードケーブル挿通部４１は、この立体交差部４４を上下に通り抜ける開口部として形成されている。この立体交差部４４に対しても、前記したケーブルカバー３７（図４及び図８参照）が取り付けられることで、上段側のシェードケーブル挿通部４１に嵌め入れられるシェードケーブル１５の上方飛び出しが防止されることになる。
【００４１】
ところで、本第１実施形態では、横フレーム６のフレーム本体３５に対し、２本のシェ
ードケーブル挿通部４１，４１が並行している区間よりもやや後方（すなわち、ルーフ開口の内方寄り）となる配置で、長手方向を左右方向へ向けた横樋部５０が設けられたものとしている（図４、図５参照）。この横樋部５０の左右両端部には、左右のガイドレール５，５が有する樋部２７から排水を集めて車外へ排出する集水部５１が接続されている。この横樋部５０は、図６（ａ）〜（ｄ）に示すように、パネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１よりも低いレベルに樋底面５０ａを有しており、パネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１に排水が流れ込まないようにするための防水対策がなされている。
【００４２】
この横樋部５０の上方に対し、立体交差部４４を経て２本のシェードケーブル挿通部４１，４１が差し掛かろうとする箇所（横フレーム６の左方側のコーナー部３６）で、これらシェードケーブル挿通部４１，４１は途切れており、代わりにケーブルブリッジ５２が架け渡されている。
このケーブルブリッジ５２は、シェードケーブル挿通部４１，４１から抜け出たシェードケーブル１５，１５を、湾曲させながら横樋部５０の上方へ浮上支持させるためのものであって、図６（ｄ）に示すように、上方を開放させた２条の溝部を有している。これら２条の溝部に対し、２本のシェードケーブル挿通部４１，４１を各別に嵌め入れるようになっている。
【００４３】
このようにケーブルブリッジ５２はカーブして設けられているので、シェードケーブル挿通部４１，４１は、ケーブルブリッジ５２を経由したあと、直ぐにガイドレール５へ向けて直進するように配置できることになる。すなわち、シェードケーブル挿通部４１，４１を湾曲させるためのスペースとして、横樋部５０の上方領域を有効活用できる（言い換えれば、横フレーム６のフレーム本体３５内で湾曲を済ませておく必要がない）ことになるため、そのぶん、横フレーム６として前後方向の小型化が可能となる。
【００４４】
このケーブルブリッジ５２は、前記したように上方を開放させた２条の溝形に形成されているので、本第１実施形態では、このケーブルブリッジ５２の上方をも覆うようにしてケーブルカバー３７を延長形成させてある。なお、ケーブルカバー３７とは別のカバーでケーブルブリッジ５２の上方を覆うことも可能であるが、ケーブルカバー３７でケーブルブリッジ５２の上方をも覆う形状とすることで、部品点数を少なくでき、また組み立て手数も省けるという利点がある。
【００４５】
図４、図５及び図８に示すように、ケーブルカバー３７は、横フレーム６に上方突出状に設けたダボ５３に対して、ケーブルカバー３７に設けた圧入孔５４を嵌合させることで組み付けるようにするとよい。
このようなケーブルブリッジ５２や、このケーブルブリッジ５２に対するケーブルカバー３７の組み付け構造は、横フレーム６の右方側のコーナー部３６に対しても同様に採用することができる。すなわち、右方側のコーナー部３６で横樋部５０上を２本のシェードケーブル挿通部４１，４１が差し掛かろうとする箇所でシェードケーブル挿通部４１，４１が途切れるものとし、代わりにケーブルブリッジ５５を架け渡すようにし、右方のケーブルカバー３８でケーブルブリッジ５２の上方をも覆うようにすればよい。
【００４６】
以上詳説したところから明らかなように、本発明に係るサンルーフ装置１では、２本の駆動ケーブル（パネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１）の間に形成させる立体交差部４２，４３，４４について、それらの交差角を略直交させるのではなく、鋭角にさせることを可能にしたものである。
これにより、横フレーム６における前後方向の大型化を抑制又は小型化することが可能となり、そのために、横フレーム６に対し、舟底形受け部４７とアーチ形天蓋部４８とを駆動ケーブルの長手方向に沿って交互配置とさせるケーブルガイド構造を採用可能となる。その結果、サンルーフ装置１として、駆動ケーブルの確実な保持と軽量化、コストダウンなどが図れるものである。
【００４７】
なお、サンルーフ装置１としての動作には特に変わったところはない。概説すれば、ルーフパネル２がルーフ開口４を全閉にした状態からパネル駆動装置９を動作させることで、パネルスライダ７を後方移動させ、このパネルスライダ７がリフタ２０と係合してルー
フパネル２をその後部が上昇するようにチルトアップさせる。そして、パネルスライダ７をさらに後方移動させることでルーフパネル２が後方移動（開放動作）する。ルーフパネル２が全開状態になるとき、ルーフパネル２は、その後部が車両屋根３の後部上にオーバーラップするようになっている。
【００４８】
また、ルーフパネル２がルーフ開口４を全開にした状態からパネル駆動装置９を前記と逆動作させることで、パネルスライダ７を前方移動させ、ルーフパネル２がチルトアップ状態のまま前方移動した後にチルトダウンしてルーフ開口４を閉鎖するようになっている。
一方、サンシェード１３が車内側の開口１２を全開にした状態からシェード駆動装置１６を動作させることで、シェードスライダ１４を前方移動させ、車内側の開口１２を所望に応じてサンシェード１３により閉鎖する（又は覆う）ことが可能になる。当然に、シェード駆動装置１６を前記と逆動作させることで、シェードスライダ１４を後方移動させ、サンシェード１３をリール装置２１で巻き取りながら車内側の開口１２を開く（又は覆いを減らす）ことが可能になる。
【００４９】
ところで、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
例えば、２本で一対とする駆動ケーブルは、パネルケーブル８，８だけを対象とするものとしてもよいし、シェードケーブル１５，１５だけを対象とするものとしてもよい。すなわち、第１実施形態では、パネル駆動装置９で動作するルーフパネル２とシェード駆動装置１６で動作するサンシェード１３とを備えたものとして説明したが、本発明は、このうちいずれか一方のみを動作させるものとして構成することができる。
【００５０】
また、本発明のサンルーフ装置１は、ルーフパネル２が前後に並んで設けられたタイプ（フロントパネルとリヤパネルとを有した構成）として実施してもよい。この場合、フロントパネルを動作させる駆動装置と、リヤパネルを動作させる駆動装置とを各別に備えた構成としたり、更にサンシェードを動作させる駆動装置をも備えた構成としたりする場合であっても、そのうち全部、又は一部を対象として本発明を実施することが可能である。
【００５１】
従って当然に、２本一対とする駆動ケーブルに対し、立体交差部（４２，４３，４４）をいくつ形成させるかについても、１箇所以上とする点を除いてその箇所数が何ら限定されるものではない。
なお、駆動装置については、モータ駆動の他、手動操作による装置（手巻きハンドル木駆動輪を回転させる方式など）でもよいものとする。
【００５２】
ケーブル挿通部（パネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１）において、第１実施形態では立体交差部（４２，４３，４４）が横フレーム６の上面側に形成される例を説明した。しかし、横フレーム６の下面側に立体交差部を形成することも可能である。すなわち、ケーブルカバー３７，３８は、横フレーム６の下面側へ取り付けるようにしてもよい。
【００５３】
横フレーム６は、左右のガイドレール５，５の前端部間を連結する「前部フレーム」とする場合に限らず、左右のガイドレール５，５の後端部間を連結する「後部フレーム」とすることも可能である。すなわち、後部フレームとして適用する横フレーム６に対して、駆動ケーブル８，１５をＵターン状に経由させるべくケーブル挿通部（パネルケーブル挿通部４０やシェードケーブル挿通部４１）を設けたり、駆動装置９や１６を設置したりする構成に変更可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１  サンルーフ装置
２  ルーフパネル
３  車両屋根
４  ルーフ開口
５  ガイドレール
６  横フレーム
７  スライダ （パネルスライダ）
８  駆動ケーブル（パネルケーブル）
８ａ  駆動端
８ｂ  自由端
９  駆動装置（パネル駆動装置）
１２  車内側の開口
１３  サンシェード
１４  スライダ（シェードスライダ）
１５  駆動ケーブル（シェードケーブル）
１５ａ  駆動端
１５ｂ  自由端
１６  駆動装置（シェード駆動装置）
１７  ウエザーストリップ
１８  スカート部
２０  リフタ
２１  リール装置
２２  先導フレーム
２５  ガイド溝（パネルガイド溝）
２６  ガイド溝（シェードガイド溝）
２７  樋部
２８  第１ケーブル溝
２９  第２ケーブル溝
３０  第１ケーブル溝
３１  第２ケーブル溝
３５  フレーム本体
３６  コーナー部
３７  ケーブルカバー（左）
３８  ケーブルカバー（右）
４０  ケーブル挿通部（パネルケーブル挿通部）
４１  ケーブル挿通部（シェードケーブル挿通部）
４２  立体交差部
４３  立体交差部
４４  立体交差部
４７  舟底形受部
４８  アーチ形天蓋部
５０  横樋部
５０ａ  樋底面
５１  集水部
５２  ケーブルブリッジ
５２  横樋部
５３  ダボ
５４  圧入孔
５５  ケーブルブリッジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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