(57)【要約】【課題】電子写真感光体の帯電電位を一様に維持しつつ、ゴースト画像に代表される電子写真感光体上の残留電位に起因する画像の不具合を抑止することができ、高品質画像を安定に形成できる画像形成装置等の提供。【解決手段】電子写真感光体と、前記電子写真感光体上に配置した帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、を少なくとも有する画像形成装置である。【選択図】図１
2014203010.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体と、
前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、
を少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
電子写真感光体が、最表面に表面層組成物を架橋させてなる架橋物を含む表面層を有する請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
電子写真感光体の帯電電位の絶対値が、２００Ｖ〜５００Ｖである請求項１から２のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項４】
帯電手段が、電子写真感光体に接触して配置したローラ状帯電部材と、該ローラ状帯電部材に直流電圧を印加する電圧印加部材と、を有する請求項１から３のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
電子写真感光体上の潜像電位が、露光手段による露光部及び非露光部の二値潜像電位である請求項１から４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
転写手段を通過後の電子写真感光体上に残留した残留電位差を除去するための除電手段を有していない請求項１から５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
電子写真感光体と、
前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、を少なくとも有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、
帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、
を少なくとも含むことを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ、プロッタ等の画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成方法では、電子写真感光体上に静電潜像を形成し、この静電潜像に対して帯電したトナーを付着させて可視像を形成し、形成された可視像を最終的に紙等の記録媒体に転写後、熱や圧力等によって前記記録媒体に定着して出力画像を形成している。
前記電子写真方式の画像形成方法は、可視像化のためのトナーを帯電させる方法によって、トナーとキャリアとを攪拌し、混合させて発生する摩擦帯電を用いる二成分現像方式と、キャリアを用いずにトナーへの電荷付与を行う一成分現像方式とに大別される。
前記一成分現像方式は、現像ローラへのトナー粒子の保持に磁気力を使用するか否かにより、磁性一成分現像方式と、非磁性一成分現像方式とに分類される。
従来より、高速性と画像再現性が求められる複写機、プリンタ、複合機等ではトナー帯電の安定性、立ち上がり性、画像品質の長期的安定性等の要求に応えられる二成分現像方式が多く採用されており、省スペース性、低コスト化等の要求が大きい小型プリンタ、ファクシミリ等では一成分現像方式が多く採用されている。
【０００３】
近時、出力画像のカラー化が進み、画像の高画質化や画像品質の安定化に対する要求は、これまでにも増して強くなっている。通常、電子写真感光体上への潜像形成は、電子写真感光体を一様に帯電させた後、又は電子写真感光体を帯電させると共に、レーザ光による書き込み装置により、目的とする画像のパターンに応じた潜像パターンが形成されている。
したがって、安定した画像を得るには、潜像の形成や潜像の可視像化、即ち、現像の安定化はもちろんのこと、更なる画質の安定化のためには、電子写真感光体の一様な帯電の維持、潜像形成部位内の帯電電位バラツキの抑制が重要となる。
【０００４】
これらの課題を解決するため、従来より、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電装置、櫛歯電極などが提案されている。これらの中でも、コロナ放電を用いた帯電装置は、帯電均一性に対して効果的な方式であり、電子写真方式の画像形成装置に数多く採用されている。
一方、コロナ放電を用いた帯電装置では、放電に伴う大量のオゾン発生が不可避であり、オゾン発生を低減することを目的として、帯電ローラ、帯電ブラシ等の帯電部材を用いた接触帯電方式や、近接帯電方式などが提案されている。
【０００５】
また、電子写真感光体の帯電電位については、高画質化の観点、特にハーフトーン部の再現性の観点から、帯電電位の経時的なずれ、及び使用によるずれを検知して一定値に制御するため、電子写真感光体へ印加する付与電荷量と電子写真感光体の帯電電位が略比例関係にある領域内で、帯電電位を制御し使用している。
【０００６】
例えば、電子写真感光体におけるゴースト画像の発生を検知する検知手段と補正手段とを有し、前記検知手段により電子写真感光体の表面電位差及びトナー付着量差の少なくとも１つを求め、ハーフトーンでのゴースト画像の発生を検知し、ゴースト画像の発生の有無を確認するパターンの作像結果に基づき、電子写真感光体の作像条件を補正する方法が提案されている（特許文献１参照）。この提案のように電子写真感光体の作像条件の補正を行えば、ゴースト画像の発生は抑制できる。
しかし、この提案の技術では、電子写真感光体におけるゴースト画像の発生を検知する検知手段と補正手段とが必要となる。このため、コスト的に不利になるばかりでなく作像の処理が煩雑となり、画像出力の高速化の妨げとなることが懸念される。
【０００７】
また、転写手段より電子写真感光体の回転方向下流側であり、かつ帯電補助手段より上流側において、電子写真感光体表面の画像の残留電位を残留電位検知手段により検知し、この検知結果に基づき、前記帯電補助手段へのバイアス印加条件を制御することにより、画像の残留履歴を消去する方法が提案されている（特許文献２参照）。この提案の方法によれば、ゴースト画像の発生は抑制できるが、電子写真感光体表面の画像の残留電位検知手段などが必要となるため、コスト的に不利になる。
【０００８】
また、潤滑剤の塗布から帯電の間で電子写真感光体に、帯電手段による帯電極性と同極性で帯電開始電圧より大きい帯電前バイアス電位を印加する帯電前バイアス手段を用い、転写前露光により生じる画像の残留履歴を消去する方法が提案されている（特許文献３参照）。この提案の方法によれば、ゴースト画像の発生は抑制できるが、帯電前バイアス手段が必要となるためコスト的に不利になる。
【０００９】
したがって、電子写真感光体の帯電電位を一様に維持しつつ、ゴースト画像に代表される電子写真感光体上の残留電位に起因する画像の不具合を抑止することができ、高品質画像を安定に形成できる画像形成装置の提供が望まれている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、電子写真感光体の帯電電位を一様に維持しつつ、ゴースト画像に代表される電子写真感光体上の残留電位に起因する画像の不具合を抑止することができ、高品質画像を安定に形成できる画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するための手段としての本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、  前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、
を少なくとも有する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によると、前記従来における諸問題を解決でき、前記目的を達成することができ、電子写真感光体の帯電電位を一様に維持しつつ、ゴースト画像に代表される電子写真感光体上の残留電位に起因する画像の不具合を抑止することができ、高品質画像を安定に形成できる画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、電子写真感光体の付与電荷量と帯電電位との関係を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図４】図４は、電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図５】図５は、電子写真感光体の静電容量を測定する装置の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（画像形成装置及び画像形成方法）
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、を少なくとも有してなり、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。
本発明の画像形成方法は、帯電工程と、露光工程と、現像工程と、転写工程と、を少なくとも含んでなり、更に必要に応じてその他の工程を含んでなる。
【００１５】
本発明の画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記帯電工程は前記帯電手段により行うことができ、前記露光工程は前記露光手段により行うことができ、前記現像工程は前記現像手段により行うことができ、前記転写工程は前記転写手段により行うことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により行うことができる。
【００１６】
電子写真方式の画像形成装置では、一定の画像品質を画像領域でムラなく得ることが重要である。そのため、電子写真感光体上の帯電電位は極力一定にすることが好ましく、この点を達成するために、種々の提案がなされている。しかし、これらの提案では、電子写真感光体の帯電電位の均一化を図るには、何らかの付加的な部材や機構が必要となるため、コストアップを招いてしまうという課題がある。
【００１７】
前記課題を解決するため本発明者らが鋭意検討を重ねた結果、作像過程で使用する電子写真感光体の帯電電位を、電子写真感光体が維持し得る帯電電位（飽和帯電電位）に略一致させることにより、他の部材や機構を付加することなく、安定して均一な潜像電位を形成できること、この潜像電位で画像形成を行うことにより、最終画像として安定した画像品質が得られることを知見した。
【００１８】
ここで、図１は、電子写真感光体の付与電荷量と帯電電位との関係を示す概略図である。この図１は、横軸に電子写真感光体へ付与する付与電荷量を取り、縦軸に付与した電荷量に対しての電子写真感光体の帯電電位の値を取っている。電子写真感光体が保持できる電荷量より小さな範囲では、電子写真感光体に付与する付与電荷量に比例して電子写真感光体の帯電電位が上昇するが、付与電荷量が過剰になると電子写真感光体に電荷が保持できなくなり、余剰な電荷がリークし一定の帯電電位を示すようになる。
図１中のＶ０が、電子写真感光体が維持し得る帯電電位（飽和帯電電位）である。また、この飽和帯電電位を得るための最低の付与電荷量がＱ０である。なお、前記付与電荷量（クーロン＝アンペア秒）は、電子写真感光体の帯電電流量（アンペア）、帯電の幅（メートル）、及び電子写真感光体の移動速度（メートル毎秒）を用いて、単位面積あたりの値として計算することもできる。
【００１９】
通常、電子写真感光体の帯電電位は、付与電荷量と帯電電位の比例関係が成り立つ範囲（図１中の概ねＢの範囲）で制御されている。この制御範囲では、一定の帯電電位を細かく制御可能であるため、露光強度の制御により潜像電位の多値制御を行い、画像の中間調を表現する場合においては有利である。しかし、前記制御範囲は、本発明で解決する課題である残留電位の影響を受けやすく、ゴースト画像等の画像欠陥を抑制するためには、従来技術に記載されているような、付帯機構が必要となる。
【００２０】
現在では画像形成装置のデジタル化が進み、上述した潜像電位の多値制御は必ずしも行わなくてもよく、画像の濃淡を潜像の面積で調整する、いわゆる面積階調による画像形成が広く使われてきている。この場合には、潜像電位の多値制御で中間調を表現する必要は必ずしもない。そのため、電子写真感光体が維持し得る帯電電位を露光前の電位として用いることにより、残留電位の影響を回避することができるという知見を得た。
【００２１】
露光前の電子写真感光体の帯電電位を電子写真感光体が維持し得る帯電電位（飽和帯電電位）とするためには、Ｑ０を超える電荷を電子写真感光体に付与すればよいが、単位時間あたりの付与電荷量（即ち、電流量）が大きくなりすぎると電子写真感光体への静電的なダメージが大きくなり耐久寿命の低下を引き起こすことがある。このため、本発明においては、好ましくは電子写真感光体の最表面に表面層組成物を架橋させてなる架橋物を含む表面層を設けることにより、電子写真感光体の静電的なダメージに対する耐ストレス性を確保でき、全領域において帯電電位の均一化が図られ、画像ムラの無い画像品質が高い画像を得ることができるという知見を得た。
このことは、画像形成装置の構成を簡素化しコストを引き下げられることに伴って、高品質画像を安価に提供できる。その効果は、小型化及び低コスト化を図った画像形成装置において、特に大きく発揮される。
【００２２】
本発明においては、前記帯電手段が、前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有している。これにより、電子写真感光体を安定にムラなく帯電でき、電子写真感光体の残像電位によるゴースト画像の発生が防止でき、良好な画像品質が得られる画像形成装置を安価に提供できるため、不必要なコストが削減できる。
ここで、前記飽和帯電電位とは、電子写真感光体が保持し得る最大の電荷量を保持した時の表面電位を意味する。
前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となっているかは、電子写真感光体に対して過剰な電荷量となるまで電荷を付与しつつ表面電位を測定し、総付与電荷量に対して表面電位をプロットし、表面電位が変わらなくなっているかどうかを確かめることにより、確認することができる。また、飽和帯電電位は、例えば、この時の変わらなくなった（平衡状態になった）表面電位により、測定することができる。
【００２３】
前記電子写真感光体の静電容量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１ｎＦ／ｃｍ２〜０．２ｎＦ／ｃｍ２が好ましい。
前記電子写真感光体の静電容量は、例えば、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定することができる。即ち、図５に示す電子写真感光体の静電容量の測定装置を用いて測定することができる。この図５の静電容量の測定装置は、感光体ドラム１０１を露光する露光ランプ１１１、感光体ドラム１０１の電位を計測する表面電位計プローブ１０３、感光体ドラム１０１を帯電するコロナ帯電器１０６、コロナ帯電器１０６へ電圧を供給するための電源１０７、電源１０７のスイッチ１１３、感光体ドラム１０１を除電する除電用光源１０８、露光ランプ１１１を覆うランプボックス１１０、露光した光を電子写真用感光体の照射面までガイドする露光ガイドボックス１０２、照度を調節する絞り１１２を有している。
この電子写真感光体の静電容量の測定装置では、感光体ドラム１０１はモーター１１４によって回転する機構となっており、図５の矢印の方向に回転する。このとき、電源１０７から高電圧が出力され、コロナ帯電器１０６によって感光体ドラム１０１が帯電される。この帯電時に感光体ドラム１０１中を通過する電流（通過電流）は計測され、１０５の信号処理回路に送られる。なお、信号処理回路１０５の中には図示されていない平滑化回路が組み込まれており、平滑化回路によって通過電流の平滑化が行われる。その後、Ａ／Ｄ変換器１１６によってデジタル信号に変換されコントローラ１１５に送られデジタル信号が演算処理される。
【００２４】
また、感光体ドラム１０１の表面電位は、表面電位計プローブ１０３からモニター部である表面電位計１０４に送られモニターされ、信号処理回路１０９に送られる。その後、Ａ／Ｄ変換器１１６によって変換され、次に、コントローラ１１５に送られ演算処理される。コントローラ１１５は、感光体ドラム１０１を回転させるモーター１１４内のモータードライバに接続されている。モータードライバでは、回転数を出力する機能、回転数をリモート制御可能な機能も付加されているため、回転数制御と回転数の認識も可能である。
【００２５】
感光体ドラム１０１周りのユニットは、デジタルリレー出力によってＯＮ／ＯＦＦ制御されている。また、感光体ドラム１０１の露光後電位は、露光ランプ１１１を使用することによって、測定ができ、感光体ドラム１０１の表面電位を取り除く場合は、除電用光源１０８を使用し取り除くことが可能であり、感光体ドラム１０１の帯電特性、光減衰特性等の特性評価が可能である。
【００２６】
露光手段（露光ランプ１１１）としては、例えば、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）、などを用いることができる。
所望の波長域の光のみを照射するために、例えば、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもでき、照度を下げるために、ニュートラルデンシティフィルターを用いることもできる。また、照度を調節するための絞り１１２には、絞りを使わず照度調整可能なニュートラルデンシティフィルターを用いることもできる。
この図５に示す電子写真感光体の静電容量の測定装置を用い、ドラム回転数、表面電位・通過電流のサンプリング間隔を調整し、設定放電電流を変化させることにより、電子写真感光体の静電容量を算出することができる。
【００２７】
前記電子写真感光体の帯電電位の絶対値は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２００Ｖ〜４００Ｖが好ましい。前記帯電電位の絶対値が、２００Ｖ未満であると、現像に必要な電位差を十分に確保できず画像濃度が低くなることがあり、４００Ｖを超えると、部分的な帯電ムラにつながり易く、非画像部の汚れが発生し易くなることがある。
前記電子写真感光体の帯電電位は、例えば、画像形成装置に別途組み込んだ表面電位計（トレック社製、ＭＯＤＥＬ  ３４４）を用いて測定することができる。
【００２８】
前記電子写真感光体の付与電荷量の絶対値は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２５ｎＣ／ｃｍ２〜５５ｎＣ／ｃｍ２が好ましい。
前記電子写真感光体の付与電荷量は、例えば、電子写真感光体の導電性支持体と接地点との間の電流値を画像形成装置に別途組み込んだデジタルマルチメータ（アドバンテスト社製、ＡＤ７４５１Ａ）で測定し、電子写真感光体の帯電幅及び線速度から算出した通過面積で除することにより算出することができる。
【００２９】
＜電子写真感光体＞
前記電子写真感光体は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、支持体と、該支持体上に下引き層と、感光層と、表面層とを有し、更に必要に応じてその他の層を有してなることが好ましい。
【００３０】
一般な電子写真感光体は、より多くの帯電電荷を保持し得るように材料や層構成を選択している。本発明の画像形成装置に用いる電子写真感光体も帯電電荷の保持は必要であるが、既存の電子写真用感光体では、維持できる帯電電位が高すぎることがある。維持できる帯電電位には、電子写真用感光体の静電容量以外に、暗抵抗や絶縁耐圧の大きさが寄与しており、安定に余剰な電荷を電子写真感光体表面から逃がすような構成にすることが好ましい。
【００３１】
＜＜支持体＞＞
前記支持体としては、体積抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
【００３２】
その他、支持体上に導電性粉体を適当なバインダー樹脂に分散して塗工したものについても、前記支持体として用いることができる。
この導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体、などが挙げられる。
前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記導電性層は、前記導電性粉体と前記バインダー樹脂を溶剤に分散させた塗布液を塗布することにより形成することができる。前記溶剤としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン、などが挙げられる。
更に、円筒基体上に、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、ポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、前記支持体として良好に用いることができる。
これらの中でも、画像形成時の位置合わせ精度や、寸法安定性等の面から、支持体としては、硬質の円管状又は十分な引っ張り強度を持った薄い筒状であることが好ましい。
【００３３】
前記支持体の直径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０ｍｍ〜１５０ｍｍが好ましく、２４ｍｍ〜１００ｍｍがより好ましく、２８ｍｍ〜７０ｍｍが特に好ましい。前記直径が、２０ｍｍ未満であると、電子写真感光体周辺に帯電、露光、現像、転写、クリーニングの各工程を配置することが物理的に困難となることがあり、１５０ｍｍを超えると、画像形成装置が大きくなってスペースをとってしまうことがある。
【００３４】
＜＜下引き層＞＞
前記下引き層は、前記支持体と前記感光層との間に形成され、一層であっても、複数の層であっても構わない。
前記下引き層は、樹脂を主成分として含むもの、電子受容材料とＮ型半導性粒子と樹脂とを主成分として含むもの、支持体表面を化学的又は電気化学的に酸化させた酸化金属膜、などが挙げられる。これらの中でも、電子受容材料と、Ｎ型半導体粒子と、樹脂とを含有するものが好ましい。
【００３５】
前記電子受容材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、Ｎ型半導体粒子との親和性が高いものが用いられ、例えば、水酸基を有するアントラキノン構造を基本骨格とする化合物、フラーレンの誘導体、などが挙げられる。
前記水酸基を有するアントラキノン構造を基本骨格とする化合物としては、ヒドロキシアントラキノン系化合物、アミノヒドロキシアントラキノン系化合物などが挙げられ、具体的には、１，２−ジヒドロキシ−９，１０−アントラキノン、１，４−ジヒドロキシ−９，１０−アントラキノン、１，５−ジヒドロキシ−９，１０−アントラキノン、１，２，４−トリヒドロキシ−９，１０−アントラキノン、１−ヒドロキシアントラキノン、２−アミノ−３−ヒドロキシアントラキノン、１−アミノ−４−ヒドロキシアントラキノン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記フラーレンの誘導体としては、例えば、フェニルＣ６１酪酸メチルエステル、フェニルＣ６１酪酸ブチルエステル、フェニルＣ６１酪酸イソブチルエステル、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
前記Ｎ型半導体粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化亜鉛、二酸化スズ、酸化インジウム、ＩＴＯ（例えば、Ｉｎ２Ｏ３：ＳｎＯ２＝９０：１０（質量％））等の金属酸化物、又は、これらの金属酸化物を無機酸化物からなる粒子表面に被覆した粒子、これらの金属酸化物をアルミニウムドープしたもの（アルミニウムドープ酸化亜鉛）、などが挙げられる。
【００３７】
前記樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド、ポリビニルアルコール、カゼイン、メチルセルロース等の熱可塑性樹脂；アクリル、フェノール、メラミン、アルキッド、不飽和ポリエステル、エポキシ等の熱硬化性樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
前記下引き層は、前記電子受容材料、前記Ｎ型半導体粒子、前記樹脂、及び必要に応じてその他の成分を溶媒に溶解乃至分散した下引き層塗布液を、支持体上に塗布し、乾燥することにより形成することができる。前記電荷輸送層塗布液には、必要に応じて、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤、滑剤等の添加剤を添加してもよい。
【００３９】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、環境への負荷低減等の意図から、非ハロゲン系溶媒が好ましく、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン等の環状エーテル；トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、又はそれらの誘導体が特に好ましい。
【００４０】
前記下引き層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．５μｍ〜２０μｍが好ましく、支持体からの電荷注入をより確実に防止しつつ、電荷発生層で発生した電荷や帯電時の余剰な電荷を速やかに減衰する点から、２μｍ〜１５μｍがより好ましい。
【００４１】
前記感光層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷発生物質と電荷輸送物質と結着樹脂とを含む単層構造の感光層と、電荷発生層と電荷輸送層とを有する積層構造の感光層とがある。
前記積層構造の感光層には、電荷発生物質と結着樹脂とを含有する電荷発生層の上に電荷輸送物質と結着樹脂とを含有する電荷輸送層を有する順層型と、電荷輸送層の上に電荷発生層を有する逆層型とがある。
【００４２】
＜＜積層構造の感光層＞＞
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、電荷発生物質を少なくとも含有し、バインダー樹脂を含有することが好ましく、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００４３】
−−電荷発生物質−−
前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラベンゾポルフィリン骨格を持つ化合物、などが挙げられる。
前記テトラベンゾポルフィリン骨格を持つ化合物としては、例えば、無置換のテトラベンゾポルフィリンや、中心金属として銅、銀、金、白金、ニッケル、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、チタン、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、アルミニウム、ガリウム等を導入した錯体、特性基としてアルキル基、フェニル基、ハロゲン基、ヒドロキシ基、アミノ基、ニトロ基、カルボキシル基等を導入した化合物、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４４】
また、前記電荷発生物質としては、例えば、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料、テトラキスアゾ顔料等のアゾ顔料；トリアリールメタン系染料、チアジン系染料、オキサジン系染料、キサンテン系染料、シアニン系色素、スチリル系色素、ピリリウム系染料、キナクリドン系顔料、インジゴ系顔料、ペリレン系顔料、多環キノン系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料、インダスロン系顔料、スクアリリウム系顔料、フタロシアニン系顔料等の有機系顔料又は染料；硫化カドミウム、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機材料、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４５】
−−バインダー樹脂−−
前記バインダー樹脂としては、適度に電気絶縁性であり、それ自体公知の熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂、光導電性樹脂、などが挙げられる。
前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリビニルブチラール、ポリビニルアセタール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、（メタ）アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリカーボネ−ト、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ＡＢＳ樹脂等の熱可塑性樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、イソシアネート樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、熱硬化性アクリル樹脂等の熱硬化性樹脂、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化防止剤、可塑剤、レベリング剤、などが挙げられる。
【００４７】
−酸化防止剤−
前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。
【００４８】
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。
【００４９】
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、などが挙げられる。
【００５０】
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン、などが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート、などが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン、などが挙げられる。
【００５１】
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。前記酸化防止剤の含有量は、前記電荷発生層の総質量に対して、０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【００５２】
前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなどの一般的な樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用できる。前記可塑剤の含有量は、前記電荷発生層の総質量に対して、０質量％〜３０質量％が好ましい。
【００５３】
前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類；側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー、又はオリゴマー、などが挙げられる。
前記レベリング剤の含有量は、前記電荷発生層の総質量に対して、０質量％〜１質量％が好ましい。
【００５４】
前記電荷発生層は、前記電荷発生物質を必要に応じてバインダー樹脂、及びその他の成分とともに溶媒中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散した電荷発生層塗布液を前記支持体又は前記下引き層上に塗布し、乾燥することにより形成することができる。
【００５５】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
前記電荷発生層塗布液を用いて電荷発生層を形成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法、などが挙げられる。塗布後には、オーブン等で加熱乾燥する。前記乾燥温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０℃〜６０℃が好ましい。
前記電荷発生層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．１μｍ〜２μｍがより好ましい。
【００５７】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は、電荷輸送物質、及びバインダー樹脂を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００５８】
−−電荷輸送物質−−
前記電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、カルバゾール誘導体、テトラゾール誘導体、メタロセン誘導体、フェノチアジン誘導体、ピラゾリン化合物、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、スチリルヒドラゾン化合物、エナミン化合物、ブタジエン化合物、ジスチリル化合物、オキサゾール化合物、オキサジアゾール化合物、チアゾール化合物、イミダゾール化合物、トリフェニルアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリフェニルメタン誘導体、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
−バインダー樹脂−
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６０】
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化防止剤、可塑剤、レベリング剤、などが挙げられる。前記酸化防止剤、前記可塑剤、及び前記レベリング剤としては、前記電荷発生層と同様のものが挙げられる。
【００６１】
前記電荷輸送層は、前記電荷輸送物質、前記バインダー樹脂、必要に応じてその他の成分を溶媒に溶解乃至分散した電荷輸送層塗布液を、前記電荷発生層、前記支持体、又は前記下引き層上に塗布し、乾燥することにより形成することができる。
【００６２】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、環境への負荷低減等の意図から、非ハロゲン系溶媒が好ましく、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン等の環状エーテル；トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、又はそれらの誘導体が特に好ましい。
【００６３】
前記電荷輸送層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、解像度及び応答性の点から、５μｍ〜４０μｍが好ましく、１５μｍ〜３５μｍがより好ましい。
【００６４】
＜＜単層構造の感光層＞＞
前記単層構造の感光層は、電荷発生物質及び電荷輸送物質をバインダー樹脂中に分散乃至溶解させ、電荷発生機能、及び電荷輸送機能を一つの層で実現した感光層である。
前記単層構造の感光層に用いられる電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂、溶剤及び各種添加剤等については、前記電荷発生層及び前記電荷輸送層に含有されるいずれの材料をも使用することが可能である。
前記バインダー樹脂としては、前記電荷輸送層で挙げたバインダー樹脂のほかに、前記電荷発生層で挙げたバインダー樹脂を混合して用いてもよい。前記バインダー樹脂１００質量部に対する前記電荷発生物質の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５質量部〜４０質量部が好ましく、１０質量部〜３０質量部がより好ましい。前記電荷輸送物質の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０質量部〜１９０質量部が好ましく、５０質量部〜１５０質量部がより好ましい。
【００６５】
前記単層構造の感光層は、前記電荷発生物質、前記電荷輸送物質、及び前記バインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、シクロヘキサノン、トルエン、キシレン等の溶媒に溶解乃至分散した塗布液を浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法等の方法を用いて塗布することにより形成することができる。
前記単層構造の感光層の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、１０μｍ〜５０μｍが好ましい。
【００６６】
前記下引き層及び感光層の合計厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０μｍ〜６０μｍが好ましい。
前記下引き層及び感光層の合計厚みが、前記数値範囲であると、長期間に亘って均等な可視像の形成を実現できるため、経時変動の小さい安定した画像形成装置を提供することができる。前記平均厚みが、２０μｍ未満であると、電子写真感光体としての電気的な均一性を確保することが困難となることがあり、６０μｍを超えると、静電潜像解像度の低下を引き起こすことがある。
【００６７】
＜＜表面層＞＞
前記表面層は、表面層組成物を架橋させてなる架橋物を含有してなり、電子写真感光体の最表面に設けられる。
前記表面層組成物は、前記感光層よりも機械的強度の高いポリマーを含み、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
前記ポリマーとしては、架橋成分を含む以外は特に制限はなく、熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂のいずれであってもよいが、機械的強度が高く、クリーニングブレードとの摩擦による磨耗を抑える能力が極めて高い点から熱硬化性樹脂が好ましい。
【００６８】
前記ポリマーとしては、画像形成時の書き込み光に対して透明であり、絶縁性、機械的強度、接着性に優れたものが好ましく、例えば、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記ポリマーは、少なくとも主たる成分が架橋していることが好ましく、前記ポリマーの電気的強度や機械的強度を高めるために、多官能のアクリロイル基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、アミノ基等を有する架橋剤により架橋させた架橋物を含むことがより好ましい。これにより、表面層の電気的強度や機械的強度は増大し、帯電時に電子写真感光体にかかるストレスを大幅に減少させることができる。
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷輸送物質、酸化防止剤、可塑剤、レベリング剤、などが挙げられる。
【００６９】
前記表面層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記ポリマー及びその他の成分を含む表面層塗布液を、電子写真感光体における感光層の表面に塗工した後、加熱乾燥を行い、硬化することにより形成する方法などが挙げられる。
【００７０】
前記表面層塗布液の塗工方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法、などが挙げられる。
【００７１】
前記表面層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．５μｍ〜１０μｍが好ましく、１μｍ〜８μｍがより好ましい。
前記平均厚みが、０．５μｍ未満であると、表面層の厚みが薄すぎて、電気的強度や機械的強度が低下してしまうことがあり、１０μｍを超えると、表面層中に電荷輸送物質を含有させたり、表面層に用いる高分子として電荷輸送能力を有するものを用いないと、感光体の感度低下、露光後電位上昇、残留電位上昇等の不具合が生じることがある。
【００７２】
＜＜その他の層＞＞
前記その他の層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、中間層、などが挙げられる。
【００７３】
ここで、図４に電子写真感光体の一例を示す概略断面図を示す。この図４の電子写真感光体１は、支持体１１０と、下引き層１１１と、感光層１１４と、表面層１１５とを有し、前記感光層１１４は、電荷発生層１１２と、電荷輸送層１１３とを有する。
【００７４】
＜帯電工程及び帯電手段＞
前記帯電工程は、電子写真感光体表面を帯電させる工程であり、前記露光手段により行われる。
前記帯電手段としては、前記電子写真感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることができるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、（１）電子写真感光体と接触して帯電させる接触方式の帯電手段と、（２）電子写真感光体と非接触で帯電させる非接触方式の帯電手段とに大別される。
【００７５】
前記（１）の接触方式の帯電手段としては、例えば導電性又は半導電性の帯電ローラ、磁気ブラシ、ファーブラシ、フィルム、ゴムブレードなどが挙げられる。これらの中でも、前記帯電ローラは、コロナ放電に比べてオゾンの発生量を大幅に低減することが可能であり、電子写真感光体の繰り返し使用時における安定性に優れ、画質劣化防止に有効である。
前記磁気ブラシは、例えば、Ｚｎ−Ｃｕフェライト等の各種フェライト粒子を支持する非磁性の導電スリーブと、該スリーブに内包されるマグネットロールとから構成される。前記ファーブラシは、例えば、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物等により導電処理されたファーを金属又は導電処理された芯金に巻き付けたり、張り付けたりして形成される。
前記（２）の非接触の帯電手段としては、例えば、コロナ放電を利用した非接触帯電器や針電極デバイス、固体放電素子；電子写真感光体に対して微小な間隙をもって配設された導電性又は半導電性の帯電ローラなどが挙げられる。
【００７６】
これらの中でも、前記帯電手段としては、電子写真感光体に接触して配置したローラ状帯電部材と、該ローラ状帯電部材に直流電圧を印加する電圧印加部材とを有することが好ましい。これにより、ローラ状帯電部材に印加する帯電電圧の電源コストを低減することができる。
【００７７】
＜露光工程及び露光手段＞
前記露光は、例えば、前記露光手段を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。前記アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体に投影する光学系であり、前記デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
前記電子写真感光体上の静電潜像電位が、露光手段による露光部及び非露光部の二値静電潜像電位であることが好ましい。これにより、潜像電位として中間的な値を取ることがないため、安定した品質の画像を得ることができる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【００７８】
＜現像工程及び現像手段＞
前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。
前記現像手段は、例えば、トナー乃至現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像手段を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
前記現像手段としては、これらの構成を有するものであれば、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、例えば、現像剤を収容し、静電潜像に現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好ましい。
また現像装置としては、磁性トナーを用いた磁性一成分現像装置や、非磁性トナーを用いた非磁性一成分現像装置を用いてもよい。
【００７９】
前記現像剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、トナーとキャリアからなる二成分現像剤、磁性一成分現像剤、非磁性一成分現像剤、などが挙げられる。
【００８０】
＜＜トナー＞＞
前記トナーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、バインダー樹脂及び着色剤を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有するものが好ましい。
前記トナーの形状としても、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、不定形であってもよく、球形であってもよい。また、磁性トナーであってもよく、非磁性トナーであってもよい。
【００８１】
−バインダー樹脂−
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、スチレン系バインダー樹脂として、ポリスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン又はその置換体の単重合体、スチレン−ｐ−クロルスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−アクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリル酸エチル共重合体、スチレン−アクリル酸ブチル共重合体、スチレン−メタアクリル酸メチル共重合体、スチレン−メタアクリル酸エチル共重合体、スチレン−メタアクリル酸ブチル共重合体、スチレン−α−クロルメタアクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルメチルケトン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体；アクリル系バインダーとして、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート；ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックス、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８２】
これらの中でも、前記バインダー樹脂としては、ポリエステル樹脂が、トナーの保存時の安定性を確保しつつ、より溶融粘度を低下させることができる点で好ましい。また、ポリエステル樹脂は、スチレン系樹脂やアクリル系樹脂に比べて、トナーの保存時の安定性を確保しつつ、より溶融粘度を低下させることが可能である点でも好ましい。
【００８３】
前記ポリエステル樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルコール成分とカルボン酸成分との重縮合反応によって得ることができる。
【００８４】
前記アルコール成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオール等のジオール類；１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、ポリオキシエチレン化ビスフェノールＡ、ポリオキシプロピレン化ビスフェノーＡ等のエーテル化ビスフェノール類；これらを炭素数３〜２２の飽和若しくは不飽和の炭化水素基で置換した２価のアルコール単位体；その他の２価のアルコール単位体；ソルビトール、１，２，３，６−ヘキサンテトロール、１，４−ソルビタン、ペンタエスリトール、ジペンタエスリトール、トリペンタエスリトール、蔗糖、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、グリセロール、２−メチルプロパントリオール、２−メチル−１，２，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、１，３，５−トリヒドロキシメチルベンゼン等の三価以上の高アルコール単量体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８５】
前記カルボン酸成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等のモノカルボン酸、マレイン酸、フマール酸、メサコン酸、シトラコン酸、テレフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、マロン酸、これらを炭素数３〜２２の飽和若しくは不飽和の炭化水素基で置換した２価の有機酸単量体、これらの酸の無水物、低級アルキルエステルと、リノレイン酸からの二量体酸、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、１，２，５−ベンゼントリカルボン酸、２，５，７−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ブタントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシル−２−メチル−２−メチレンカルボキシプロパン、テトラ（メチレンカルボキシル）メタン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸エンボール三量体酸、これら酸の無水物等の三価以上の多価カルボン酸単量体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８６】
エポキシ樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ビスフェノールＡとエポクロルヒドリンとの重縮合物などが挙げられる。
前記エポキシ樹脂は、市販品を用いることができ、その具体例としては、商品名で、エポミックＲ３６２、エポミックＲ３６４、エポミックＲ３６５、エポミックＲ３６６、エポミックＲ３６７、エポミックＲ３６９（以上、三井石油化学工業株式会社製）、エポトートＹＤ−０１１、エポトートＹＤ−０１２、エポトートＹＤ−０１４、エポトートＹＤ−９０４、エポトートＹＤ−０１７（以上、東都化成株式会社製）、エポコート１００２、エポコート１００４、エポコート１００７（以上、シェル化学株式会社製）などが挙げられる。
【００８７】
−着色剤−
前記着色剤としては、特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、ランプブラック、鉄黒、群青、ニグロシン染料、アニリンブルー、フタロシアニンブルー、ハンザイエローＧ、ローダミン６Ｇレーキ、カルコオイルブルー、クロムイエロー、キナクリドン、ベンジジンイエロー、ローズベンガル、トリアリルメタン系染料、モノアゾ系、ジスアゾ系、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８８】
ブラックトナーには、磁性体を含有させて磁性トナーとすることも可能である。磁性体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、鉄、コバルト等の強磁性体、マグネタイト、ヘマタイト、Ｌｉ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、Ｃｕ−Ｚｎ系フェライト、Ｎｉ−Ｚｎフェライト、Ｂａフェライト等の微粉末などが挙げられる。
【００８９】
−帯電制御剤−
前記帯電制御剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、モノアゾ染料の金属錯塩、ニトロフミン酸乃至その塩、サリチル酸、ナフトエ塩、ジカルボン酸のＣｏ、Ｃｒ、Ｆｅ等の金属錯体アミノ化合物、第４級アンモニウム化合物、有機染料、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
なお、ブラック以外のカラートナーにおいては、白色のサリチル酸誘導体の金属塩などが好ましい。
前記トナーが帯電制御剤を含有すると、摩擦帯電性を充分に制御することができる点で好ましい。
【００９０】
−離型剤−
前記離型剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン、カルナウバワックス、マイクロクリスタリンワックス、ホホバワックス、ライスワックス、モンタン酸ワックス、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９１】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、流動性向上剤等の添加剤、などが挙げられる。
良好な画像を得るためには、トナーに充分な流動性を付与することが重要である。これには、一般に流動性向上剤として疎水化された金属酸化物の微粒子や、滑剤等の微粒子を外添することが有効であり、金属酸化物、有機樹脂微粒子、金属石鹸などを添加剤として用いることが可能である。
【００９２】
前記添加物の具体例としては、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、ステアリン酸亜鉛等の滑剤、酸化セリウム、炭化ケイ素等の研磨剤、表面を疎水化したＳｉＯ２、ＴｉＯ２等の無機酸化物等の流動性付与剤、ケーキング防止剤として知られるもの、及びそれらの表面処理物、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、トナーの流動性を向上させるためには、疎水性シリカが特に好ましい。
【００９３】
前記トナーの製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、懸濁重合法、乳化重合分散重合法、乳化凝集法、乳化会合法等の重合法、ポリマー溶解懸濁法、造粒法、粉砕法、などが挙げられる。
【００９４】
前記トナーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、下記数式１で表される円形度ＳＲの平均値である平均円形度が０．９３〜１．００のものが好ましく、０．９５〜０．９９がより好ましい。
前記平均円形度は、トナー粒子の凹凸の度合いの指標であり、トナーが完全な球形の場合１．００を示し、表面形状が複雑になるほど平均円形度は小さな値となる。
〔数式１〕
円形度ＳＲ＝トナー粒子の投影面積と等しい面積を持つ円の周長／トナー粒子の周長
【００９５】
前記トナーの重量平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３μｍ〜１０μｍが好ましく、４μｍ〜８μｍがより好ましい。前記数値範囲においては、微小な潜像ドットに対して、十分に小さい粒径のトナー粒子を有していることから、ドット再現性に優れる。前記重量平均粒径が、３μｍ未満であると、転写効率の低下、ブレードクリーニング性の低下といった現象が発生しやすいことがあり、１０μｍを超えると、文字やラインの飛び散りを抑えることが難しいことがある。
前記トナーの重量平均粒径は、例えば、コールターマルチサイザーＩＩ（コールターカウンター社製）を用いて測定することができる。
【００９６】
＜転写工程及び転写手段＞
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【００９７】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。
前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
前記記録媒体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、紙、糸、繊維、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックス、などが挙げられる。これらの中でも、紙（記録紙）が特に好ましい。
【００９８】
＜その他の工程及びその他の手段＞
前記その他の工程としては、例えば、定着工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程、などが挙げられる。
前記その他の手段としては、例えば、定着手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段、などが挙げられる。
前記画像形成装置は、転写手段を通過後の電子写真感光体上に残留した残留電位差を除去するための除電手段を有していない。これにより、更にコスト及び消費電力を抑制でき、また、電子写真感光体に掛かるストレスをも低減することができる。
【００９９】
＜＜定着工程及び定着手段＞＞
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着手段を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
前記定着装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、などが挙げられる。
前記定着装置が、発熱体を具備する加熱体と、該加熱体と接触するフィルムと、該フィルムを介して前記加熱体と圧接する加圧部材とを有し、前記フィルムと前記加圧部材の間に未定着画像を形成させた記録媒体を通過させて加熱定着する手段であることが好ましい。前記加熱加圧手段における加熱は、通常、８０℃〜２００℃が好ましい。
なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着工程及び定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。
【０１００】
＜＜クリーニング工程及びクリーニング手段＞＞
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ、などが挙げられる。
【０１０１】
＜＜リサイクル工程及びリサイクル手段＞＞
前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段、などが挙げられる。
【０１０２】
＜＜制御工程及び制御手段＞＞
前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１０３】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、を少なくとも有してなり、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。
前記その他の手段としては、例えば、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、などが挙げられる。
前記露光手段、現像手段、前記転写手段、前記クリーニング手段としては、上述した画像形成装置と同様なものを適宜選択して用いることができる。
前記プロセスカートリッジは、各種電子写真方式の画像形成装置、ファクシミリ、プリンタに着脱可能に備えさせることができ、本発明の前記画像形成装置に着脱可能に備えさせるのが特に好ましい。
【０１０４】
ここで、図２は、本発明の画像形成装置１００の一例を示す概略図である。この画像形成装置１００の画像形成部は、電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋを含む。
電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋは、中間転写ベルト５の搬送方向に沿って設けられている。なお、電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋをまとめていう場合は、電子写真感光体１という。
電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋは、各色のトナー（例えば、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラック）による画像を担持可能なものであり、光導電層を有する。画像は、露光手段３により電子写真感光体１に対して書き込まれる。
ドラム状の電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋの周囲には、それぞれ帯電手段２、露光手段３、現像手段４、中間転写ベルト５、及びクリーニング手段６が配置される。
【０１０５】
中間転写ベルト５は、ローラ５０、５１に架け回されている。中間転写ベルト５の内側には各電子写真感光体１に対応して１次転写手段としての１次転写ローラ５２Ｙ、５２Ｃ、５２Ｍ、５２Ｋが配置されている。また、ローラ５１に対向する位置には、中間転写ベルト５上の重ね合わせ画像を記録媒体上に一括転写するための２次転写手段としての２次転写ローラ５３が配置されている。
【０１０６】
前記静電潜像形成手段は、帯電手段２を用いて前記電子写真感光体１を本発明で規定する帯電をしたのち、前記電子写真感光体１上に静電潜像を形成させる手段であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【０１０７】
帯電方法としては、以下の帯電手段２を用いて前記電子写真感光体１の表面に電圧を印加することにより行うことができる。
前記帯電手段２としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電手段、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯手段、などが挙げられる。これらの中でも、直流電圧を印加した導電性又は半導電性のロールを電子写真感光体に対して接触させ接触帯電を行う、帯電ローラを有する帯電手段が、好ましい。また、接触帯電の帯電ローラを有する帯電手段を用いる場合には、当接部分で大きな押圧力が加わらないように、軟質の接触帯電ローラの使用や、加圧部材を配設しない構成をとることがより好ましい。
【０１０８】
前記露光手段３は、例えば、露光装置を用いて電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光手段３としては、帯電手段２により帯電された電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系等の各種露光手段が挙げられる。
また、中間調の画像を形成する際には、像様に応じて露光面積を変えることにより行う面積階調によることが好ましい。
【０１０９】
前記現像手段４は、前記電子写真感光体１に形成された静電潜像を、現像剤を用いて現像して可視像を形成する手段であり、現像スリーブと、現像剤攪拌搬送機構とを有する。
前記現像スリーブは、現像剤を担持すると共に、前記電子写真感光体との対向位置まで搬送する。
前記電子写真感光体と前記現像スリーブとの間には隙間として画成される現像ギャップが形成される。
前記現像ギャップは、現像剤の汲み上げ量や現像剤を現像スリーブ上へ保持するための磁界の強さ、現像剤中のキャリアの磁化、現像スリーブ回転速度等を考慮の上、略均等の間隙に調整して形成されるため、平均値として、０．２ｍｍ〜０．４ｍｍが好ましい。
【０１１０】
前記クリーニング手段６としては、前記電子写真感光体の表面をクリーニングする手段であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クリーニングブレード、などが挙げられる。
前記電子写真感光体のクリーニング方法としては、前記クリーニングブレードを用いた方法のほかに、電子写真感光体上に残存するトナーと逆極性となるように電圧を印加したブラシを用いた、静電クリーニング方式が挙げられる。
【０１１１】
次に、画像形成のための一連のプロセスについて、ネガ−ポジプロセスで説明を行う。なお、全ての電子写真感光体、現像手段に共通する内容の場合には電子写真感光体を単に符号１で示し、現像手段を符号４で示す。
光導電層を有する電子写真感光体１は、帯電部材を有する帯電手段２で均一にマイナスに帯電される。
帯電手段２による電子写真感光体１の帯電が行われる際には、後述する電圧印加手段から帯電部材に、電子写真感光体１を本発明の電位となるのに適した適当な大きさの帯電電圧が印加される。この時、帯電部材から電子写真感光体１に電荷が付与されるが、電子写真感光体１が保持できる電荷を超える過剰な電荷については、電子写真感光体を通過してリーク電流となり最終的には接地電極に流れる。これにより、電子写真感光体１は一定の帯電電位となる。
帯電された電子写真感光体１は、レーザ光学系等の露光手段３によって照射されるレーザ光Ｌで潜像形成（露光部電位の絶対値は、非露光部電位の絶対値より低電位となる）が行われる。
レーザ光は半導体レーザから発せられて、高速で回転する多角柱の多面鏡（ポリゴンミラー）等により電子写真感光体１の表面を、電子写真感光体１の回転軸方向に走査する。
【０１１２】
このようにして形成された静電潜像が、現像手段４にある現像剤担持体としての現像スリーブ４０上に供給されたトナー、又はトナーとキャリアの混合物からなる現像剤により現像され、可視像が形成される。
静電潜像の現像時には、電圧印加手段から現像スリーブに、電子写真感光体１の露光部と非露光部の間にある、適当な大きさの電圧又はこれに交流電圧を重畳した現像バイアスが印加される。
各色に対応した電子写真感光体１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ上に形成されたトナー像は、１次転写手段としての１次転写ローラ５２Ｙ，５２Ｃ，５２Ｍ，５２Ｋにより中間転写ベルト５上に順次重ねて転写される。このとき、１次転写ローラ５２には、転写バイアスとしてトナー帯電の極性と逆極性の電位が印加されることが好ましい。その後、中間転写ベルト５は電子写真感光体１から分離され、転写像が得られる。
中間転写ベルト５上に転写された重ね合わせトナー像は、給紙装置２００から給送された紙等の記録媒体上に２次転写ローラ５３により一括転写される。
【０１１３】
給紙装置２００の選択された給紙カセットから給紙された記録媒体はレジストローラ対で一旦停止され斜めずれを修正された後、２次転写ローラ５３の２次転写部位へ所定のタイミングで搬送される。
重ね合わせ画像を一括転写された記録媒体は、定着手段７に送られ、ここで熱と圧力によりトナー像が定着される。定着を終えた記録媒体は排紙ローラ対により排紙トレイ８に排出され、スタックされる。
【０１１４】
１次転写後、電子写真感光体１上に残存するトナーは、クリーニング手段６により除去し、回収され、２次転写後中間転写ベルト５上に残存するトナーは中間転写ベルト用クリーニング手段６により除去し、回収される。
なお、本実施形態では、画像形成装置として、中間転写ベルト５を用いて２次転写する構成としたが、記録媒体を搬送ベルトで搬送しながら複数の電子写真感光体１のトナー像を順次記録媒体上に重ねて転写する構成としてもよい。
【０１１５】
なお、各電子写真感光体１、帯電手段２、現像手段４等を一体に構成し、画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジとして構成することもできる。図３にプロセスカートリッジ３００の一例を示す。図３において色別符号は省略している。
帯電手段２は、帯電部材としての帯電ローラ２０と、帯電ローラクリーニングローラ２１とを有している。
現像手段４は、現像スリーブ４０と、現像ケーシング内の現像剤を攪拌及び搬送して循環させる現像剤攪拌搬送部材４１，４２を有している。現像剤攪拌搬送部材４１，４２の上部には図示を省略しているトナー補給部が設けられている。
クリーニング手段６は、電子写真感光体１の表面にリーディング方向で接触するクリーニングブレード６０を有している。
【０１１６】
本発明の画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジによれば、電子写真感光体の帯電電位を一様に維持しつつ、ゴースト画像に代表される電子写真感光体上の残留電位に起因する画像の不具合を抑止することができ、高品質画質を安定に形成することができる。
【実施例】
【０１１７】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１１８】
（製造例１）
＜電子写真感光体１の作製＞
円筒状の導電性支持体として、外径４０ｍｍ、肉厚０．８ｍｍのアルミニウムシリンダーを用いた。このアルミニウムシリンダー上に、以下に示すように、下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、及び電荷輸送層塗工液を順次、浸漬塗布し、乾燥を繰り返した後に、表面層塗布液をスプレー塗布して乾燥することにより、平均厚み２０μｍの下引き層、平均厚み０．２μｍの電荷発生層、平均厚み１７μｍの電荷輸送層、及び平均厚み３μｍの表面層を形成した。以上により、電子写真感光体１を作製した。
【０１１９】
〔下引き層の形成〕
下記組成の下引き層塗布液を、前記アルミニウムシリンダー上に浸漬塗布した後、１２０℃で２５分間加熱乾燥して、下引き層を形成した。
−下引き層塗布液の組成−
・アルキッド樹脂（ベッコゾール  １３０７−６０−ＥＬ、ＤＩＣ株式会社製）・・・６質量部
・メラミン樹脂（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、ＤＩＣ株式会社製）・・・４質量部
・Ｎ型半導体としてのアルミニウムドープ酸化亜鉛（Ｐａｚｅｔ  ＣＫ、ハクスイテック社製）・・・２５質量部
・電荷受容材料としての１，２−ジヒドロキシ−９，１０−アントラキノン・・・０．６質量部
・酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業株式会社製）・・・１５質量部
・メチルエチルケトン・・・２００質量部
【０１２０】
〔電荷発生層の形成〕
下記組成の電荷発生層塗布液を、前記下引き層上に浸漬塗布した後、１２０℃で２０分間の加熱乾燥に引き続き、毎分５℃の昇温速度で１８０℃まで昇温し、そのまま更に１５分間保持することにより、テトラベンゾポルフィリン前駆体をテトラベンゾポルフィリンに熱変換して、電荷発生層を形成した。
−電荷発生層塗布液の組成−
・下記化学式（１）で表されるテトラベンゾポルフィリン前駆体・・・２質量部
【化１】
2014203010.tif 000003
・ポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学工業株式会社製）・・・０．１質量部
・テトラヒドロフラン・・・５０質量部
【０１２１】
〔電荷輸送層の形成〕
下記組成の電荷輸送層塗布液を、前記電荷発生層上に浸漬塗布した後、１３５℃で２０分間加熱乾燥して、電荷輸送層を形成した。
−電荷輸送層塗布液の組成−
・下記構造式で表される電荷輸送物質（Ｄ−１）・・・９質量部
【化２】
2014203010.tif 000004
・下記化学式（３）で表されるフラーレン誘導体・・・０．５質量部
【化３】
2014203010.tif 000005
・ビスフェノールＺポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）・・・９質量部
・シリコーンオイル（ＫＦ−５０、信越化学工業株式会社製）・・・０．００２質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部
【０１２２】
〔表面層の形成〕
下記組成の表面層塗布液を、前記電荷輸送層上にスプレー塗布した後、１５０℃で３０分間熱架橋して、表面層を形成した。
−表面層塗布液の組成−
下記化学式（４）で表される電荷輸送性ポリオール・・・１５質量部
【化４】
2014203010.tif 000006
・下記化学式（３）で表されるフラーレン誘導体・・・０．８質量部
【化５】
2014203010.tif 000007
・イソシアネート（キシレンジイソシアネート、タケネート５００、三井武田ケミカル株式会社製）・・・７質量部
・ポリオール（ポリエステルポリオール、数平均分子量１，０００、サンエスターＮｏ．２２、三洋化成工業株式会社製）・・・２５質量部
・シクロヘキサノン・・・６５質量部
・テトラヒドロフラン・・・２１５質量部
−表面層塗布液の混合条件−
ＮＣＯ／ＯＨ＝１．０（モル比）、電荷輸送性ポリオール／ポリエステルポリオール＝２／１（質量比）、溶剤混合比：テトラヒドロフラン／シクロヘキサノン＝１０／３（体積比）
【０１２３】
得られた電子写真感光体１の塗布層（下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び表面層）の合計厚みは、平均値で４０．２μｍであった。
得られた電子写真感光体１の静電容量を、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定した。即ち、図５に示す静電容量の測定装置を用いて、ドラム回転数１，３５０ｒｐｍ、表面電位・通過電流サンプリング間隔０．０１ｓｅｃとし、設定放電電流を変化させて、電子写真感光体の静電容量の算出を行ったところ、０．１２８ｎＦ／ｃｍ２であった。
【０１２４】
（製造例２）
＜電子写真感光体２の作製＞
製造例１において、浸漬塗布条件を変更して、下引き層の平均厚みを１５μｍ、及び電荷輸送層の平均厚みを２７μｍとした以外は、製造例１と同様にして、電子写真感光体２を作製した。
得られた電子写真感光体２の塗布層（下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び表面層）の合計厚みは、平均値で４５．２μｍであった。
得られた電子写真感光体２の静電容量を、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定した。即ち、図５に示す静電容量の測定装置を用いて、ドラム回転数１，３５０ｒｐｍ、表面電位・通過電流サンプリング間隔０．０１ｓｅｃとし、設定放電電流を変化させて、電子写真感光体の静電容量の算出を行ったところ、０．１１４ｎＦ／ｃｍ２であった。
【０１２５】
（製造例３）
＜電子写真感光体３の作製＞
製造例１において、浸漬塗布条件を変更し、下引き層の平均厚みを１７μｍ、及び電荷輸送層の平均厚みを３７μｍとした以外は、製造例１と同様にして、電子写真感光体３を作製した。
得られた電子写真感光体３の塗布層（下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び表面層）の合計厚みは、平均値で５７．２μｍであった。
得られた電子写真感光体３の静電容量を、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定した。即ち、図５に示す静電容量の測定装置を用いて、ドラム回転数１，３５０ｒｐｍ、表面電位・通過電流サンプリング間隔０．０１ｓｅｃとし、設定放電電流を変化させて、電子写真感光体の静電容量の算出を行ったところ、０．０９０ｎＦ／ｃｍ２であった。
【０１２６】
（製造例４）
＜電子写真感光体４の作製＞
製造例１において、浸漬塗布条件を変更して、電荷輸送層の平均厚みを２０μｍとし、かつ、表面層を形成しなかった以外は、製造例１と同様にして、電子写真感光体４を作製した。
得られた電子写真感光体４の塗布層（下引き層、電荷発生層、及び電荷輸送層）の合計厚みは、平均値で４０．２μｍであった。
得られた電子写真感光体４の静電容量を、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定した。即ち、図５に示す静電容量の測定装置を用いて、ドラム回転数１，３５０ｒｐｍ、表面電位・通過電流サンプリング間隔０．０１ｓｅｃとし、設定放電電流を変化させて、電子写真感光体の静電容量の算出を行ったところ、０．１３２ｎＦ／ｃｍ２であった。
【０１２７】
（製造例５）
＜電子写真感光体５の作製＞
円筒状の導電性支持体として、外径４０ｍｍ、肉厚０．８ｍｍのアルミニウムシリンダーを用いた。このアルミニウムシリンダー上に、以下のようにして、下記組成の下引き層塗布液、電荷発生層塗布液、及び電荷輸送層塗布液を順次、浸漬塗布、乾燥を繰り返した後に、表面層塗布液をスプレー塗布して乾燥することにより、平均厚み１５μｍの下引き層、平均厚み０．２μｍの電荷発生層、平均厚み２７μｍの電荷輸送層、及び平均厚み３μｍの表面層を形成した。以上により、電子写真感光体５を作製した。
【０１２８】
〔下引き層の形成〕
下記組成の下引き層塗布液を、前記アルミニウムシリンダー上に浸漬塗布した後、１２０℃で２５分間加熱乾燥して、下引き層を形成した。
−下引き層塗布液の組成−
・アルキッド樹脂（ベッコゾール  １３０７−６０−ＥＬ、ＤＩＣ株式会社製）・・・６質量部
・メラミン樹脂（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、ＤＩＣ株式会社製）・・・４質量部
・Ｎ型半導体としてのアルミニウムドープ酸化亜鉛（Ｐａｚｅｔ  ＣＫ、ハクスイテック社製）・・・２５質量部
・電荷受容材料としての１，２−ジヒドロキシ−９，１０−アントラキノン・・・０．４質量部
・酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業株式会社製）・・・１５質量部
・メチルエチルケトン・・・２００質量部
【０１２９】
〔電荷発生層の形成〕
下記組成の電荷発生層塗布液を、前記下引き層上に浸漬塗布した後、１２０℃で２０分間加熱乾燥して、電荷発生層を形成した。
−電荷発生層塗布液の組成−
・オキソチタニウムフタロシアニン顔料・・・２質量部
・ポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学工業株式会社製）・・・０．２質量部
・テトラヒドロフラン・・・５０質量部
【０１３０】
〔電荷輸送層の形成〕
下記組成の電荷輸送層塗布液を、前記電荷発生層上に浸漬塗布した後、１３５℃で２０分間加熱乾燥して、電荷輸送層を形成した。浸漬塗布では、引き上げ速度及び周辺雰囲気調整し、塗布液の付着量が均等になるようにした。
−電荷輸送層塗布液の組成−
・下記構造式で表される電荷輸送物質（Ｄ−１）・・・１０質量部
【化６】
2014203010.tif 000008
・ビスフェノールＺポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・シリコーンオイル（ＫＦ−５０、信越化学工業株式会社製）・・・０．００２質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部
【０１３１】
〔表面層の形成〕
下記組成の表面層塗布液を、前記電荷輸送層上にスプレー塗布した後、１５０℃で３０分間熱架橋して、表面層を形成した。
−表面層塗布液の組成−
下記化学式（４）で表される電荷輸送性ポリオール・・・１５質量部
【化７】
2014203010.tif 000009
・イソシアネート（キシレンジイソシアネート、タケネート５００、三井武田ケミカル株式会社製）・・・７質量部
・ポリオール（ポリエステルポリオール、数平均分子量１，０００、サンエスターＮｏ．２２、三洋化成工業株式会社製）・・・２５質量部
・シクロヘキサノン・・・６５質量部
・テトラヒドロフラン・・・２１５質量部
−表面層塗布液の混合条件−
ＮＣＯ／ＯＨ＝１．０（モル比）、電荷輸送性ポリオール／ポリエステルポリオール＝２／１（質量比）、溶剤混合比：テトラヒドロフラン／シクロヘキサノン＝１０／３（体積比）
【０１３２】
得られた電子写真感光体５の塗布層（下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び表面層）の合計厚みは、平均値で４５．２μｍであった。
得られた電子写真感光体５の静電容量を、特開２００８−２１６７０４号公報に記載の方法により測定した。即ち、図５に示す静電容量の測定装置を用いて、ドラム回転数１，３５０ｒｐｍ、表面電位・通過電流サンプリング間隔０．０１ｓｅｃとし、設定放電電流を変化させて、電子写真感光体の静電容量の算出を行ったところ、０．０６９ｎＦ／ｃｍ２であった。
【０１３３】
（比較例１）
＜プロセスカートリッジの作製＞
製造例１で作製した電子写真感光体１を用い、この電子写真感光体１の両端にフランジを設けた。
このフランジ付きの電子写真感光体１を、株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ４５００の作像ユニットを接触ローラ帯電方式に改造したプロセスカートリッジに組み込んだ。プロセスカートリッジのトナー色は黒用を使用した。
【０１３４】
＜画像形成装置の組み立て及び画像形成＞
次に、作製したプロセスカートリッジを、株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ４５００の黒用プロセスカートリッジと置き換え、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧、即ち、接触帯電ローラの表面電位が−１５０Ｖとなるよう直流電圧を調整し、現像バイアス電圧を適宜調整し、画像形成を行った。この時、電子写真感光体の転写後の表面電位の除電は行わなかった。
なお、トナーとしては、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｐトナー  ブラック  Ｃ４５００（株式会社リコー製）を用いた。
次に、以下のようにして、帯電後露光前の電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１３５】
＜帯電後露光前の電子写真感光体の帯電電位Ｖ及び露光後電位ＶＬの測定＞
帯電後露光前の電子写真感光体の帯電電位Ｖ及び露光後電位ＶＬは、画像形成装置に配設した帯電手段により各印加電圧の直流電圧を印加して接触帯電した電子写真感光体の帯電電位Ｖ、及び帯電した電子写真感光体を画像形成装置に配設した露光手段により全面露光した後の帯電電位ＶＬを、それぞれ画像形成装置に別途組み込んだ表面電位計（トレック社製、ＭＯＤＥＬ  ３４４）を用いて測定した。
【０１３６】
＜帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定＞
電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位は、静電容量測定時の付与電荷量と表面電位のプロットにより表面電位が平衡になった時点の電位として測定した。
【０１３７】
＜帯電後露光前の電子写真感光体の付与電荷量Ｑの測定＞
帯電後露光前の電子写真感光体の付与電荷量Ｑは、電子写真感光体の導電性支持体と接地点との間の電流値を画像形成装置に別途組み込んだデジタルマルチメータ（アドバンテスト社製、ＡＤ７４５１Ａ）で測定し、電子写真感光体の帯電幅（３１２ｍｍ）及び線速度（２０５ｍｍ／ｓｅｃ）から算出した通過面積（６３９．６ｃｍ２）で除することにより算出した。
【０１３８】
＜画像評価＞
以下のようにして、初期画像品質、及び２，０００枚出力後の画像品質を評価した。
初期画像品質とは、１〜１０枚目の用紙に形成された画像の品質をいう。
２，０００枚出力後の画像品質とは、２，０００枚目の用紙に形成された画像の品質をいう。
【０１３９】
＜＜初期画像品質＞＞
初期画像品質については、幅方向２０ｍｍ毎に画素密度１００％、０％の部分を繰り返して形成し、流れ方向１５０ｍｍの長さとした帯状画像の直後に、画素密度２５％の２ｂｙ２全面トーン画像を形成した画像パターンを用い、全面トーン部のゴースト像の有無を目視観察し、以下の基準で評価した。また、その他の画像品質の不具合の有無を目視で評価した。
〔ゴースト画像〕
○：極めて優れている（全面にわたってゴースト画像が感知できないレベル）
△：実用上問題ないレベル（○と比べると、わずかにゴースト画像が感知できるレベル）
×：使用不可（単独で明らかにゴースト画像が感知できるレベル）
なお、以上の評価は、いずれも温度２０℃乃至２３℃、相対湿度５０％乃至６５％ＲＨの環境に調整した室内で行った。
【０１４０】
＜＜２，０００枚出力後の画像品質＞＞
２，０００枚出力後の画像品質については、流れ方向全長に対して、幅方向２０ｍｍ毎に画素密度１００％、０％の部分を繰り返し形成した帯状チャートを２，０００枚出力後に、上記初期画像品質と同様の評価を行った。
【０１４１】
（実施例１〜４）
比較例１において、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を、表１に示すように−２１０Ｖ、−２５０Ｖ、−３００Ｖ、及び−３５０Ｖの直流電圧に変え、現像バイアス電圧を調整した以外は、比較例１と同様にして、実施例１〜４の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
実施例１〜４の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４２】
（比較例２）
比較例１において、製造例２で作製した電子写真感光体２を用い、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を−２００Ｖとした以外は、比較例１と同様にして、比較例２の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
比較例２の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４３】
（実施例５〜８）
比較例２において、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を、表１に示すように−３６０Ｖ、−４００Ｖ、−４５０Ｖ、及び−５００Ｖの直流電圧に変え、現像バイアス電圧を調整した以外は、比較例２と同様にして、実施例５〜８の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
実施例５〜８の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４４】
（比較例３）
比較例１において、製造例３で作製した電子写真感光体３を用い、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を−３５０Ｖとした以外は、比較例１と同様にして、比較例３の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
比較例３の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４５】
（実施例９〜１１）
比較例３において、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を、表１に示すように−５１０Ｖ、−６００Ｖ、及び−７００Ｖの直流電圧を用い、現像バイアス電圧を調整した以外は、比較例３と同様にして、実施例９〜１１の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
実施例９〜１１の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４６】
（実施例１２〜１５）
実施例１〜４において、電子写真感光体１を、製造例４で作製した電子写真感光体４に代えた以外は、実施例１〜４と同様にして、実施例１２〜１５の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
実施例１２〜１５の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４７】
（比較例４）
比較例１において、製造例５で作製した電子写真感光体５を用いた以外は、比較例１と同様にして、比較例４の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
比較例４の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４８】
（比較例５〜６）
比較例４において、帯電手段から電子写真感光体に印加する帯電電圧を、表１に示すように−４００Ｖ、及び−７００Ｖの直流電圧を用い、現像バイアス電圧を調整した以外は、比較例４と同様にして、比較例５〜６の画像形成装置を組み立て、画像形成を行った。
比較例５〜６の画像形成装置について、比較例１と同様にして、電子写真感光体の帯電電位及び露光後電位の測定、帯電後露光前の電子写真感光体の飽和帯電電位の測定、電子写真感光体の付与電荷量の測定、並びに画像評価を行った。結果を表１に示した。
【０１４９】
【表１−１】
2014203010.tif 000010
【０１５０】
【表１−２】
2014203010.tif 000011
【０１５１】
表１−１及び表１−２の結果から、以下のことが認められる。
＜実施例１〜１５及び比較例１〜６の比較＞
実施例１〜１５に対して、比較例１〜６は、いずれも電子写真感光体の残像電位によるゴースト画像の発生が認められ、画像品質の悪化が顕著となった。
従って、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となる範囲（図１におけるＡの範囲）において画像形成の有用性が示された。
【０１５２】
＜実施例１〜１１の比較＞
電子写真感光体の帯電電位Ｖの絶対値として、好ましい範囲（２００Ｖ〜４００Ｖ）の上下限である実施例１、２、３、９、１０、１１では、中心近傍の実施例５、６、７と比較して、連続通紙後の画像にわずかな劣化傾向が認められた。
【０１５３】
これらの結果より、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となる範囲（図１におけるＡの範囲）であり、好ましくは電子写真感光体が最表面に表面層組成物を架橋させてなる架橋物を含む表面層を有する画像形成装置の画像品質の優位性が示された。
【０１５４】
本発明の態様としては、例えば、以下のものなどが挙げられる。
＜１＞  電子写真感光体と、
前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、
を少なくとも有することを特徴とする画像形成装置である。
＜２＞  電子写真感光体が、最表面に表面層組成物を架橋させてなる架橋物を含む表面層を有する前記＜１＞に記載の画像形成装置である。
＜３＞  電子写真感光体の帯電電位の絶対値が、２００Ｖ〜５００Ｖである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜４＞  帯電手段が、電子写真感光体に接触して配置したローラ状帯電部材と、該ローラ状帯電部材に直流電圧を印加する電圧印加部材と、を有する前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜５＞  電子写真感光体上の潜像電位が、露光手段による露光部及び非露光部の二値潜像電位である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜６＞  転写手段を通過後の電子写真感光体上に残留した残留電位差を除去するための除電手段を有していない前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜７＞  電子写真感光体と、
前記電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、を少なくとも有することを特徴とするプロセスカートリッジである。
＜８＞  電子写真感光体上に配置される帯電部材と、帯電後露光前の前記電子写真感光体の帯電電位が飽和帯電電位となるように、前記帯電部材に電圧及び電流のいずれかを印加する印加部材とを有し、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、
帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、
を少なくとも含むことを特徴とする画像形成方法である。
【符号の説明】
【０１５５】
１      電子写真感光体
２      帯電手段
３      露光手段
４      現像手段
１００      画像形成装置
３００      プロセスカートリッジ
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１５６】
【特許文献１】特開２００８−１２２４４０号公報
【特許文献２】特開２００５−１８９３１９号公報
【特許文献３】特開２０１０−１３４１５３号公報
【図１】
2014203010.tif 000012
【図２】
2014203010.tif 000013
【図３】
2014203010.tif 000014
【図４】
2014203010.tif 000015
【図５】
2014203010.tif 000016