(57)【要約】 【課題】画像形成速度が変化しても、画質調整用パターン画像を正常に検出可能な画像形成装置を提供する。【解決手段】画像形成装置は、画像形成部と検出部と画質調整制御部と速度変更部と間隔変更部とを備える。画像形成部は、所定速度で駆動される像担持体上に画質調整用パターン画像を形成する。検出部は、画質調整用パターン画像を検出する。画質調整制御部は、検出部による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する。速度変更部は、画像を形成する速度を示す画像形成速度を変更する。間隔変更部は、速度変更部による変更前の画像形成速度と、変更後の画像形成速度との変化量に応じて、検出部による検出結果を取得する間隔を変更する。【選択図】図１１
2014006393.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定速度で駆動される像担持体上に画質調整用パターン画像を形成する画像形成部と、
前記画質調整用パターン画像を検出する検出部と、
前記検出部による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する画質調整制御部と、
画像を形成する速度を示す画像形成速度を変更する速度変更部と、
前記速度変更部による変更前の前記画像形成速度と、変更後の前記画像形成速度との変化量に応じて、前記検出部による検出結果を取得する間隔を変更する間隔変更部と、を備える、
画像形成装置。
【請求項２】
前記間隔変更部は、前記速度変更部による変更後の前記画像形成速度が変更前の前記画像形成速度よりも大きい場合は、前記間隔を、前記画像形成速度が変更される前よりも小さい値に変更する一方、変更後の前記画像形成速度が変更前の前記画像形成速度よりも小さい場合は、前記間隔を、前記画像形成速度が変更される前よりも大きい値に変更する、
請求項１の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像形成部は、前記所定速度で駆動される前記像担持体または記録媒体に対して複数の色の画像を重ね合わせて形成し、
前記画質調整用パターン画像は、前記複数の色の像の位置ずれを補正するのに用いられる位置ずれ補正用パターン画像であり、
前記画質調整制御部は、前記検出部による前記位置ずれ補正用パターン画像の検出結果に応じて、位置ずれ補正処理を制御する、
請求項１の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像形成部は、前記所定速度で駆動される前記像担持体または記録媒体に対して複数の色の画像を重ね合わせて形成し、
前記画質調整用パターン画像は、前記複数の色の像の濃度を補正するのに用いられる濃度ずれ補正用パターン画像であり、
前記画質調整制御部は、前記検出部による前記濃度ずれ補正用パターン画像の検出結果に応じて、濃度補正処理を制御する、
請求項１の画像形成装置。
【請求項５】
所定速度で駆動される像担持体上に画質調整用パターン画像を形成する画像形成部と、
前記画質調整用パターン画像を検出する検出部と、
前記検出部による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する画質調整制御部と、
画像を形成する速度を示す画像形成速度を変更する速度変更部と、
前記速度変更部による変更前の前記画像形成速度と、変更後の前記画像形成速度との変化量に応じて、前記画質調整用パターン画像の副走査方向のサイズを変更するサイズ変更部と、を備える、
画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置において、例えば、各色の転写位置ずれ（以下の説明では、「位置ずれ」または「色ずれ」と呼ぶ場合がある）を補正する方法として、位置ずれ補正用パターンを、用紙等の記録媒体を搬送する搬送ベルトや中間転写体などの像担持体に形成し、像担持体上に形成された位置ずれ補正用パターンの位置情報をセンサで検出し、検出した位置情報をもとに位置ずれ補正を行う方法が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、正常に位置ずれ補正を行うことを目的として、通常のサイズの位置ずれ補正用パターンを用いて位置ずれ補正を行うモードＡと、位置ずれが大きくても位置ずれ補正用パターンがセンサによって検出されるように、モードＡに比べてサイズや間隔が大きい位置ずれ補正用パターンを用いて位置ずれ補正を行うモードＢとを使い分ける技術が開示されている。
【０００４】
また、複数の位置ずれ補正用パターンを高速、高精度に検出する目的で、規定本数の位置ずれ補正用パターンがセンサによって検出されると、ＣＰＵ(Central  Processing  Unit)に割込みを発生させ、メモリに検出結果を格納する（検出結果を取得する）方法が既に知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、従来のＣＰＵの割込みを利用した位置ずれ補正方法では、割込みの発生から次の割込みの発生までの割込み間隔（センサによる検出結果を取得する間隔）は、センサから出力されるアナログ信号をデジタル信号に変換したデータ（Ａ／Ｄ変換したデータ）を所定数サンプリングする周期（サンプリング周期）に依存している。このサンプリング周期は、フィルタ特性やクロックに応じた分解能などの様々な機能と関係しているため、容易に変更することはできず、サンプリング周期を一定とした状態で、画像形成速度を変化させると、特許文献１に開示された技術では、想定している割込み間隔の間に位置ずれ補正用パターンが収まらずに、正常に位置ずれ補正パターンを検出できなくなるという問題がある。また、濃度ずれ補正用パターンを用いて各色の濃度を補正する方法においても、同様の問題がある。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、画像形成速度が変化しても、画質調整用パターン画像を正常に検出可能な画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、所定速度で駆動される像担持体上に画質調整用パターン画像を形成する画像形成部と、前記画質調整用パターン画像を検出する検出部と、前記検出部による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する画質調整制御部と、画像を形成する速度を示す画像形成速度を変更する速度変更部と、前記速度変更部による変更前の前記画像形成速度と、変更後の前記画像形成速度との変化量に応じて、前記検出部による検出結果を取得する間隔を変更する間隔変更部と、を備える画像形成装置である。
【０００８】
また、本発明は、所定速度で駆動される像担持体上に画質調整用パターン画像を形成する画像形成部と、前記画質調整用パターン画像を検出する検出部と、前記検出部による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する画質調整制御部と、画像を形成する速度を示す画像形成速度を変更する速度変更部と、前記速度変更部による変更前の前記画像形成速度と、変更後の前記画像形成速度との変化量に応じて、前記画質調整用パターン画像の副走査方向のサイズを変更するサイズ変更部と、を備える画像形成装置である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、画像形成速度が変化しても、画質調整用パターン画像を正常に検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本実施形態の画像形成装置のうち、画像の形成を行う部分の構成例を中心に示す図である。
【図２】図２は、変形例の画像形成装置のうち、画像の形成を行う部分の構成例を中心に示す図である。
【図３】図３は、本実施形態の画像形成装置を制御するための構成例を示す機能ブロック図である。
【図４】図４は、ＬＥＤＡ制御部の詳細な機能の一例を説明するための図である。
【図５】図５は、搬送ベルト上に形成される位置ずれ補正用パターン画像の一例を示す図である。
【図６】図６は、位置ずれ量の算出方法の例を説明するための図である。
【図７】図７は、位置ずれ補正用パターン画像を検出するタイミングについて説明するための図である。
【図８】図８は、理想の画像形成速度と実際の画像形成速度について説明するための図である。
【図９】図９は、制御部が有する機能の一例を示す図である。
【図１０】図１０は、対比例の動作を説明するための図である。
【図１１】図１１は、本実施形態の動作を説明するための図である。
【図１２】図１２は、画像形成速度に応じて、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズを変更する様子を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の画像形成装置の実施形態を詳細に説明する。本発明の画像形成装置は、電子写真方式で画像を形成する装置であれば適用でき、例えば、電子写真方式の画像形成装置や複合機（ＭＦＰ：Multifunction  Peripheral）などにも適用できる。なお、複合機とは、印刷機能、複写機能、スキャナ機能、および、ファクシミリ機能のうちの少なくとも２つの機能を有する装置である。
【００１２】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態の画像形成装置１００のうち、画像の形成を行う部分の構成例を中心に示す図である。本実施形態の画像形成装置１００は、無端状移動手段である搬送ベルト５に沿って、Ｃ（シアン）の色の画像を形成する画像形成部（電子写真プロセス部）６Ｃ、Ｍ（マゼンダ）の色の画像を形成する画像形成部６Ｍ、Ｙ（イエロー）の色の画像を形成する画像形成部６Ｙ、Ｋ（ブラック）の色の画像を形成する画像形成部６Ｋが並べられた構成を備え、所謂タンデムタイプと呼ばれる。以下では、各画像形成部６Ｙ、６Ｍ、６Ｃおよび６Ｋを互いに区別しない場合は、単に「画像形成部６」と表記することもある。本実施形態の画像形成装置１００は、画像データに従った露光が行われた感光体ドラムから、用紙などの記録媒体に対して画像を直接転写する方式である。
【００１３】
図１に示すように、給紙トレイ１から給紙ローラ２と分離ローラ３とにより分離給紙される用紙４を搬送する搬送ベルト５に沿って、この搬送ベルト５の搬送方向の上流側から順に、複数の画像形成部６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋが配列されている。これら複数の画像形成部６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋは、形成するトナー画像の色が異なるだけで内部構成は共通である。以下の説明では、画像形成部６Ｙについて具体的に説明するが、他の画像形成部６Ｍ、６Ｃ、６Ｋの構成は画像形成部６Ｙと同様であるので、画像形成部６Ｍ、６Ｃ、６Ｋの各構成要素については、画像形成装置６Ｙの各構成要素に付したＹに替えて、Ｍ、Ｃ、Ｋを付して区別した符号を図に表示するにとどめ、説明を省略する。
【００１４】
搬送ベルト５は、回転駆動される駆動ローラ７と従動ローラ８とに巻回されたエンドレスのベルトである。この駆動ローラ７は、不図示の駆動モータにより回転駆動させられ、この駆動モータと、駆動ローラ７と、従動ローラ８とが、無端状移動手段である搬送ベルト５を移動させる駆動手段として機能する。画像形成に際して、給紙トレイ１に収納された用紙４は最も上のものから順に送り出され、静電吸着作用により搬送ベルト５に吸着されて回転駆動される搬送ベルト５により最初の画像形成部６Ｙに搬送され、ここで、イエローのトナー画像を転写される。
【００１５】
図１に示すように、画像形成部６Ｙは、感光体としての感光体ドラム９Ｙと、感光体ドラム９Ｙの周囲に配置された帯電器１０Ｙと、ＬＥＤＡヘッド１１Ｙ、現像器１２Ｙ、感光体クリーナ（図示せず）、除電器１３Ｙとを含んで構成される。ＬＥＤＡヘッド１１Ｙは、感光体ドラム９Ｙを露光するように構成されている。
【００１６】
画像形成に際し、感光体ドラム９Ｙの外周面は、暗中にて帯電器１０Ｙにより一様に帯電された後、ＬＥＤＡヘッド１１Ｙからのイエロー画像に対応した照射光により露光され、静電潜像を形成される。現像器１２Ｙは、この静電潜像をイエローのトナーにより可視像化する。これにより、感光体ドラム９Ｙ上にイエローのトナー画像が形成される。感光体ドラム９Ｙ上に形成されたイエローのトナー画像は、感光体ドラム９Ｙと搬送ベルト５上の用紙４とが接する位置（転写位置）で、転写器１５Ｙの働きにより用紙４上に転写される。この転写により、用紙４上にイエローのトナーによる画像が形成される。トナー画像の転写が終了した感光体ドラム９Ｙは、外周面に残留した不要なトナーを感光体クリーナにより払拭された後、除電器１３Ｙにより除電され、次の画像形成のために待機する。
【００１７】
以上のようにして、画像形成部６Ｙでイエローのトナー画像を転写された用紙４は、搬送ベルト５によって次の画像形成部６Ｍに搬送される。画像形成部６Ｍでは、画像形成部６Ｙでの画像形成プロセスと同様のプロセスにより感光体ドラム９Ｍ上にマゼンダのトナー画像が形成され、マゼンダのトナー画像が用紙４上に形成されたイエローのトナー画像に重畳されて転写される。用紙４は、さらに次の画像形成部６Ｃ、６Ｋに搬送され、同様の動作により、感光体ドラム９Ｃ上に形成されたシアンのトナー画像と、感光体ドラム９Ｋ上に形成されたブラックのトナー画像とが、用紙４上に順次に重畳されて転写される。こうして、用紙４上にフルカラーの画像が形成される。つまり、図１の例では、画像形成部６は、所定速度で駆動される記録媒体（用紙４）に対して複数の色の画像を重ね合わせて形成する。このフルカラーの重畳画像が形成された用紙４は、搬送ベルト５から剥離されて定着器１６に送り込まれる。定着器１６は、熱および圧力を加えることにより、用紙４上に重畳画像を定着させる。画像が定着された用紙４は、画像形成装置１００の外部に排紙される。
【００１８】
以上のような電子写真方式の画像形成装置では、各色の転写位置がずれていると、各色のトナー画像が正しく重ならず、印刷画像の画像品質が低下する。そのため、各色の転写位置のずれを補正する必要がある（各色の像の位置ずれを補正する必要がある）。本実施形態の画像形成装置１００は、位置ずれ補正のために、像担持体である搬送ベルト５に対して位置ずれ補正用パターン画像を形成する。位置ずれ補正用パターン画像の具体的な形態については後述する。各感光体ドラム（９Ｙ、９Ｍ、９Ｃ、９Ｋ）の下流側（搬送ベルト５の駆動方向の下流側）には、搬送ベルト５に形成された位置ずれ補正用パターン画像を検出するためのセンサ１７および１８が設けられる。
【００１９】
センサ１７および１８の各々は、例えばＴＭセンサなどの光反射式センサで構成され、検出対象に向けて光線を出射する光源と、検出対象からの反射光を検出する光検出素子とを有する。図１の例では、センサ１７および１８は、搬送ベルト５の駆動方向（搬送方向、副走査方向）に直交する方向（主走査方向）に整列して配置される。なお、本実施形態では、主走査方向に沿って２つのセンサ（１７，１８）が配置されているが、位置ずれ補正用パターン画像を検出するためのセンサの数および位置は任意に変更可能である。
【００２０】
なお、本実施形態では、図１に示すような、記録媒体に画像を直接転写する方式の画像形成装置を例に挙げて説明するが、これに限らず、例えば図２に示すような、中間転写ベルト５に形成されたトナー画像を、用紙４などの記録媒体に転写する方式の画像形成装置を用いることもできる。
【００２１】
図２の例では、無端状移動手段は搬送ベルトでは無く、中間転写ベルト５である。中間転写ベルト５は、回転駆動される駆動ローラ７と従動ローラ８とに巻回されたエンドレスのベルトである。各色のトナー画像は、感光体ドラム９Ｙ、９Ｍ、９Ｃ、９Ｋと中間転写ベルト５とが接する位置（１次転写位置）で、転写器１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋの働きにより中間転写ベルト５上に転写される。この転写により、中間転写ベルト５上に各色のトナーによる画像が重ね合わされたフルカラー画像が形成される。つまり、図２の例では、画像形成部６は、所定速度で駆動される像担持体(中間転写ベルト５)に対して複数の色の画像を重ね合わせて形成する。画像形成に際して、給紙トレイ１に収納された用紙４は最も上のものから順に送り出され、中間転写ベルト５上に搬送される。中間転写ベルト５上に形成されたフルカラーのトナー画像は、中間転写ベルト５と用紙４とが接する位置（２次転写位置２０）で、２次転写ローラ２１の働きにより、用紙４上に転写される。２次転写ローラ２１は中間転写ベルト５に密着しており、接離機構は無い。こうして、用紙４上にフルカラーの画像が形成される。このフルカラーの重畳画像が形成された用紙４は、定着器１６に送り込まれ、定着器１６にて画像が定着された用紙４は、画像形成装置の外部に排紙される。
【００２２】
図２の例では、位置ずれ補正のために、像担持体である中間転写ベルト５に対して位置ずれ補正用パターン画像を形成する。各感光体ドラム（９Ｙ、９Ｍ、９Ｃ、９Ｋ）の下流側（中間転写ベルト５の駆動方向の下流側）には、中間転写ベルト５に形成された位置ずれ補正用パターン画像を検出するためのセンサ１７および１８が設けられる。
【００２３】
図３は、本実施形態の画像形成装置１００を制御するための構成例を示す機能ブロック図である。図３に示すように、画像形成装置１００は、制御部３０と、Ｉ／Ｆ（インターフェイス）部３１と、作像プロセス部３２と、副制御部３３と、操作部３４と、記憶部３５と、プリントジョブ管理部３６と、定着部３７と、読取部３８と、ＬＥＤＡ制御部３９と、検出部４０とを有する。
【００２４】
制御部３０は、例えばＣＰＵ(Central  Processing  Unit)、ＲＯＭ(Read  Only  Memory)およびＲＡＭ(Random  Access  Memory)を含み、ＲＯＭに予め記憶されるプログラムに従い、ＲＡＭをワークメモリとして用いて、画像形成装置１００全体を制御する。また、制御部３０は、バス上のデータ転送の調停を行う調停部を有し、上述した各部間でのデータ転送を制御する。
【００２５】
Ｉ／Ｆ部３１は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）といった外部機器と接続され、制御部３０の命令に従い、外部機器との間の通信を制御する。例えば、Ｉ／Ｆ部３１は、外部機器から送信された印刷要求などを受信して制御部３０に渡す。プリントジョブ管理部３６は、この画像形成装置に対して要求された印刷要求（印刷ジョブ）について、印刷を行う順番などを管理する。
【００２６】
副制御部３３は、例えばＣＰＵを有し、印刷要求に応じて図１で示した各部の制御を行うと共に、外部機器からＩ／Ｆ部３１を介して送信された、印刷のための画像データを、ＬＥＤＡ制御部３９に渡す。
【００２７】
ＬＥＤＡ制御部３９は、副制御部３３から画像データを受け取り、上述した各ＬＥＤＡヘッド１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃおよび１１Ｋによる、各感光体ドラム９Ｙ、９Ｍ、９Ｃおよび９Ｋに対する画像データに従った光の書き込み、すなわち露光を制御する。以下では、各ＬＥＤＡヘッド１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃおよび１１Ｋを互いに区別しない場合は、単に「ＬＥＤＡヘッド１１」と表記することもある。ＬＥＤＡ制御部３９には、ＬＥＤＡヘッド１１が接続される。
【００２８】
作像プロセス部３２は、上述した各画像形成部６Ｙ、６Ｍ、６Ｃおよび６Ｋを含み、ＬＥＤＡ制御部３９により各感光体ドラム９Ｙ、９Ｍ、９Ｃおよび９Ｋに書き込まれた静電潜像の現像や転写などの処理を行う。
【００２９】
検出部４０は、上述のセンサ１７および１８を含み、センサ１７および１８の各々から出力された信号に基づいて、画像形成部６により搬送ベルト５上に形成される位置ずれ補正用パターン画像の検出処理を行う。本実施形態では、検出部４０は、不図示の増幅器とフィルタとＡ／Ｄ変換器とＦＩＦＯメモリとを有し、センサ１７および１８の各々から出力された信号は増幅器によって増幅され、フィルタによってライン検知の信号成分のみが取り出され、Ａ／Ｄ変換器によって、アナログデータからデジタルデータに変換される。制御部３０の制御の下、一定のサンプリング周期ごとに、所定数のＡ／Ｄ変換されたデータ（検出部４０による検出結果）がサンプリングされてＦＩＦＯメモリに格納される。
【００３０】
記憶部３５は、ある時点における画像形成装置１００の状態を示す情報を記憶する。例えば、検出部４０による位置ずれ補正用パターン画像の検出結果は、制御部３０により発生させた割込みに応じて記憶部３５に格納される。本実施形態では、検出部４０のＦＩＦＯメモリに格納された検出結果を記憶部３５にロードするタイミングは、割込みを発生させるタイミングによって規定され、ある割込みが発生してから次の割込みが発生するまでの割込み間隔は、検出部４０による検出結果を取得する（検出部４０のＦＩＦＯメモリに格納された検出結果を記憶部３５にロードする）間隔であると捉えることもできる。制御部３０は、取得した検出結果に基づいて、ＬＥＤＡ制御部３９による位置ずれ補正処理を制御する。操作部３４は、ユーザ操作を受け付ける操作子と、ユーザに対してこの画像形成装置１００の状態を表示させる表示部とを有する。
【００３１】
定着部３７は、上述した定着器１６および定着器１６を制御するための構成を有し、作像プロセス部３２によりトナー画像を転写した用紙４に対して熱および圧力を加えて、トナー画像を用紙４に定着させる処理を行う。
【００３２】
読取部３８は、用紙４上の印字情報を読み取り、電気信号に変換するもので、所謂スキャナ機能を実現する。読取部３８が印字情報を読み取って出力した電気信号は、制御部３０に渡される。この読取部３８および図示されない通信手段により、この画像形成装置１００は、プリンタ機能、スキャナ機能、複写機能およびＦＡＸ機能を１の筐体で実現する複合機として機能できる。なお、読取部３８は、省略可能である。
【００３３】
図４は、ＬＥＤＡ制御部３９の詳細な機能の一例を説明するための図である。副制御部３３は、ＰＣ５０（ＰＣ５０にインストールされているプリンタドライバ）により生成された印刷データを、ネットワーク（不図示）を介して受信する。なお、印刷データは、例えばＰＤＬ（Page  Description  Language）などで記述されている。そして、副制御部３３は、受信した印刷データを、ページメモリ６０上で複数の画素で構成される画像データ（例えばビットマップデータ）に変換し、ＬＥＤＡ制御部３９へライン単位で転送する。より具体的には、副制御部３３は、ＬＥＤＡ制御部３９から副制御部３３へ出力されるＨＳＹＮＣ信号の出力タイミングに合わせて、画像データをＬＥＤＡ制御部３９へ転送する。この転送形式には、複数のチャンネル（ＣＨ）ごとに、異なるフォーマットを処理できる画像形成方式と、チャンネル間で共通のフォーマットのみを処理する画像形成方式とがある。
【００３４】
ＬＥＤＡ制御部３９は、副制御部３３からライン単位で転送される画像データに基づいて、ＬＥＤＡヘッド１１を発光させ、静電潜像を形成させる。つまり、ＬＥＤＡ制御部３９は、副制御部３３から転送される画像データを発光データとして扱う。ＬＥＤＡ制御部３９は、周波数変換部７０と、ラインメモリ７１と、画像処理部７２と、スキュー補正部７３と、ラインメモリ７４−０〜７４−Ｉ（Ｉは２以上の自然数）と、を備える。
【００３５】
副制御部３３とＬＥＤＡ制御部３９とは、動作クロック周波数が異なる。このため、周波数変換部７０は、副制御部３３からライン単位で転送される画像データをラインメモリ７１に順次記録するとともに、記録した画像データをＬＥＤＡ制御部３９の動作クロックに基づいて順次読み出すことにより、周波数変換を行い、画像処理部７２へライン単位で転送する。
【００３６】
画像処理部７２は、周波数変換部７０からライン単位で転送される画像データに画像処理を施し、スキュー補正部７３へライン単位で転送する。画像処理は、例えば、内部パターンを付加する処理やトリミング処理などである。また、画像処理部７２は、制御部３０の制御の下、上記画像処理と同時に、入力解像度単位に応じた位置ずれ補正を行う。なお、画像処理として、例えば、ジャギー補正などのラインメモリを要する処理を行う場合、ＬＥＤＡ制御部３９は、画像処理部７２用のラインメモリを有することになる。また、画像処理部７２は、ＰＣ５０からの印刷データに対する画像処理を行うだけなく、制御部３０の命令に従い、所定の画像データ（例えば、位置ずれ補正用パターン画像の画像データなど）を生成することもできる。
【００３７】
スキュー補正部７３は、画像処理部７２からライン単位で転送される画像データをラインメモリ７４−０〜７４−Ｉに順次に記録するとともに、ラインメモリ７４−０〜７４−Ｉのうち読み出し対象のラインメモリ７４を画像位置に応じて切り替えながら順次読み出すことにより、スキュー補正を行い、ＬＥＤＡヘッド１１へライン単位で転送する。
【００３８】
なお、スキュー補正部７３の画像データ読み込み時のライン周期は、スキュー補正部７３の画像データ書き込み時のライン周期の１／Ｎ（Ｎは自然数）である。そしてスキュー補正部７３は、ラインメモリ７４−０〜７４−Ｉから画像データを読み込む際、１つのラインメモリ７４から同一の画像データを連続してＮ回読み出すことにより、画像データの副走査方向の解像度をＮ倍にする倍密処理を行う。スキュー補正とともに、倍密処理が行われたデータは、ＬＥＤＡヘッド１１に転送される。制御部３０は、このときの転送速度（ライン周期）を変化させることで、画像形成速度を調整する。
【００３９】
また、ＬＥＤＡヘッド１１の種類によっては、ＬＥＤＡヘッド１１の配線に応じてデータの配列を変換する必要があるため、配列変換がライン全般に渡るような場合、ＬＥＤＡ制御部３９は、配列変換用のラインメモリを有することになる。そして、スキュー補正後の画像データがこのラインメモリ上で配列変換され、ＬＥＤＡヘッド１１へライン単位で転送される。
【００４０】
ＬＥＤＡヘッド１１は、スキュー補正部７３からライン単位で転送される画像データに基づいて、発光し、静電潜像を形成する。なお、本実施形態では、スキュー補正部７３により倍密処理が行われているため、ＬＥＤＡヘッド１１は、画像データの副走査方向の解像度を高密度化して静電潜像を形成することができ、きめ細かな階調制御や位置合わせ制御を行うことができる。
【００４１】
図５は、位置ずれ補正用パターン画像の例を示す図である。本実施形態では、制御部３０の制御の下、画像形成部６は、所定速度で駆動される搬送ベルト５に対して、位置ずれ補正用パターン画像を形成する。より具体的には、画像形成部６は、所定速度で駆動される搬送ベルトに対して、図５に例示されるようなラダーパターン２００、２００、・・・を形成する。各ラダーパターン２００は、主走査方向と平行に延びるＹ、Ｍ、ＣおよびＫの各色の線が、副走査方向に沿って等間隔に配置される横線パターン２００Ａと、副走査方向に対して４５°の角度を有して延びるＹ、Ｍ、ＣおよびＫの各色の線が、副走査方向に沿って等間隔に配置される斜め線パターン２００Ｂとが組み合わされてなる。以下では、ラダーパターン２００を構成する各色の線をトナーマークと呼ぶ場合がある。つまり、１つ（１組）のラダーパターン２００は、８本のトナーマークの集合で構成されると捉えることもできる。図５の例では、センサ１７に対応するラダーパターン２００の列と、センサ１８に対応するラダーパターン２００の列とが、搬送ベルト５上に形成される。
【００４２】
さらに、図５の例では、センサ１７に対応するラダーパターン２００の列、および、センサ１８に対応するラダーパターン２００の列の各々の先頭部分には、主走査方向と平行に延びる２本のＹ色の線が、副走査方向に沿って等間隔に配置される検出タイミング補正用パターン１１０が形成される。この例では、位置ずれ補正用パターン画像とは、検出タイミング補正用パターン１１０とラダーパターン２００とを含むが、検出タイミング補正用パターン１１０が形成されない形態であってもよい。
【００４３】
センサ１７または１８により、ラダーパターン２００が検出される直前に、検出タイミング補正用パターン１１０が検出されることで、制御部３０は、パターンの作像（露光）開始からセンサ１７，１８による検出位置に到達するまでの時間を算出する。そして、理論値と実際に算出された時間との誤差を算出し、その誤差を無くすようにＬＥＤＡ制御部３９を制御する。これにより、適切なタイミングでラダーパターン２００を検出することができる。また、制御部３０は、検出タイミング補正用パターン１１０の検出結果から、紙の先端と各色の画像書き出し位置を補正することもできる。画像書出し位置のずれ量は感光体ドラム９へのＬＥＤＡ／レーザ光の入射角度の公差によるずれ量や、搬送ベルト５の搬送速度の変化によるずれ量によって発生し、このずれは検出タイミング補正用パターン１１０の検出結果に現れるため、検出タイミング補正用パターン１１０を検出することで、画像書出し位置の補正をすることができる。
【００４４】
なお、検出タイミング補正用パターン１１０は、第１ステーションのパターン（Ｙ）を使用することで、センサによる検出位置までの搬送距離が長くなり、ベルト等の誤差の影響が大きくなり、補正効果が大きくなる。また、検出タイミング補正用パターン１１０にＫの色を使用すると検出誤差が低減し、補正精度が向上する。また、検出タイミング補正用パターン１１０は、主走査方向と平行に延びるＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋの各色の線が、副走査方向に沿って等間隔で配置される横線パターンの１組のセットであってもよい。さらに、検出タイミング補正用パターン１１０は、１組のラダーパターン２００における横線パターン２００Ａであってもよいし、１組のラダーパターン２００であってもよい。
【００４５】
ここで、本実施形態に適用可能な位置ずれ補正の一例を説明する。この例では、制御部３０は、上述のラダーパターン２００の横線パターン２００Ａを構成するトナーマーク同士の間隔と、横線パターン２００Ａの各トナーマークと、斜め線パターン２００Ｂの各トナーマークとを計測することで、位置ずれ補正に用いる位置ずれ量を算出する。
【００４６】
この例では、制御部３０は、横線パターン２００Ａおよび斜め線パターン２００Ｂを構成する各トナーマークの、検出部４０による検出結果（Ａ／Ｄ変換されたデータ）を一定のサンプリング周期でサンプリングし、横線パターン２００Ａおよび斜め線パターン２００Ｂの各トナーマークが検出された時間間隔を計測することで、横線パターン２００Ａおよび斜め線パターン２００Ｂを構成する各トナーマーク間の距離を取得できる。また、横線パターン２００Ａおよび斜め線パターン２００Ｂのうち同じ色のトナーマーク間の距離を計測し、各色の距離を比較することで、位置ずれ量を算出することが可能となる。
【００４７】
図６を用いて、位置ずれ量の算出についてより具体的に説明する。副走査方向の位置ずれ量を算出するには、横線パターン２００Ａを使用し、基準色である色Ｋと他の色Ｙ、ＭおよびＣとのパターン間隔（ｙ1，ｍ1，ｃ1）をそれぞれ計測する。そして、計測結果と、基準色に対する各色それぞれの理想距離とを比較することで、副走査方向の位置ずれ量を算出することができる。理想距離の値は、例えば出荷時の調整において計測した値を図示されない不揮発の記憶装置などに予め記憶させておくことが考えられる。
【００４８】
主走査方向の位置ずれ量を算出するには、各色について、横線パターン２００Ａの各トナーマークと斜め線パターン２００Ｂの各トナーマークとの間隔（ｙ2，ｋ2，ｍ2，ｃ2）をそれぞれ計測する。斜め線パターン２００Ｂの各トナーマークは、主走査方向に対して４５°の角度を持っているため、計測された間隔の、基準色（色Ｋ）と他の色Ｙ、ＭおよびＣとの差分が各色Ｙ、ＭおよびＣそれぞれの主走査方向の位置ずれ量となる。例えば、色Ｙの主走査方向における位置ずれ量は、ｋ2−ｙ2で求められる。以上のように、ラダーパターン２００を用いて各色の副走査方向および主走査方向の位置ずれ量を取得することができる。
【００４９】
このような位置ずれ量の算出処理は、例えば、少なくとも１つのラダーパターン２００を用いて実行することが可能である。また、例えば複数のラダーパターン２００を用いて、各色の位置ずれ量の算出を行うことで、位置ずれ補正処理をより精度よく行うことができる。例えば、複数のラダーパターン２００を用いて算出された位置ずれ量に対して、平均値処理などの統計的処理を施して、各色の位置ずれ量を算出することが考えられる。
【００５０】
制御部３０は、上述のようにして算出した位置ずれ量を用いて、ＬＥＤＡ制御部３９（画像処理部７２）による位置ずれ補正処理を制御する。位置ずれ補正の方法としては、公知の様々な技術を利用することができる。例えば、制御部３０の制御の下、ＬＥＤＡ制御部３９（画像処理部７２）は、算出された位置ずれ量に基づき、各ＬＥＤＡヘッド１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃおよび１１Ｋの点灯を画素毎に制御して各感光体ドラム９Ｙ、９Ｍ、９Ｃおよび９Ｋに対する光書き込みの位置およびタイミングを画素毎に制御することで、位置ずれ補正処理を行うこともできる。本実施形態では、副走査方向の位置ずれ補正は、横線パターン２００Ａの検出結果のみを用いて行われる一方、主走査方向の位置ずれ補正は、横線パターン２００Ａの検出結果と、斜め線パターン２００Ｂの検出結果とを用いて行われる。
【００５１】
次に、図７を参照しながら、搬送ベルト５上に形成された位置ずれ補正用パターン画像を検出するタイミングについて説明する。まず、位置ずれ補正用パターン画像の作像開始（ゲート信号アサート）と同時にパターン検出カウンタがリセットされる。次に、制御部３０は、最初の割込み信号を発生させるべきタイミングＴ０（検出タイミング補正用パターン１１０を構成する１本目のＹ色の横線パターンが検出される位置よりも数ｍｍ手前の位置に対応）を設定し、タイミングＴ０に到達したときに割込み信号を生成し、同時にカウンタを再度リセットする。さらに、制御部３０は、次の割込み信号を発生させるタイミングＴ１を設定する。
【００５２】
タイミングＴ１に到達するまでに、検出タイミング補正用パターン１１０の１本目のＹ色の横線パターンがセンサ１７または１８で検出されるので、センサ１７または１８からの出力信号がスレッシュ値を超える。このときのカウンタ値が、不図示のタイミング格納レジスタに保存される。タイミングＴ１に到達すると割込み信号を発生させるので、制御部３０は、タイミング格納レジスタをリードし、検出タイミング補正用パターン１１０の１本目のＹ色の横線パターンの検出タイミング情報を取得する。次に、制御部３０は、次の割込み信号を発生させるタイミングＴ２を設定する。制御部３０は、これを２回繰り返す。
【００５３】
検出タイミング補正用パターン１１０の２本目のＹ色の横線パターンの検出が終了した後、１本目のＹ色の横線パターンの検出タイミング情報と、２本目のＹ色の横線パターンの検出タイミング情報とから、制御部３０は、理想的な検出タイミングと実際の検出タイミングとの誤差を求め、この誤差に基づいて、次の割込み信号を発生させるタイミングＴＸを演算し、設定する。これにより、ラダーパターン２００の横線パターン２００Ａまたは斜め線パターン２００Ｂを検出するときには、丁度良いタイミングで割込み信号を発生することが可能になる。
【００５４】
タイミングＴＸに到達すると、制御部３０は、次の割込み信号を生成する。以降は、制御部３０は、ラダーパターン２００の横線パターン２００Ａの検出結果を取得する（記憶部３５にロードする）期間を規定するための割込みタイミングＴ３と、斜め線パターン２００Ｂの検出結果を取得する期間を規定するための割込みタイミングＴ４とを繰り返し設定し、パターン検出情報を取得していく。Ｔ０やＴ１といった割込み間隔やパターン（トナーマーク）の幅、パターンを生成する画像形成速度といったものは、画像形成装置１００としての印刷速度や搬送ベルト５の搬送速度、サンプリング周期などから総合的に決定される。
【００５５】
次に、図８を参照しながら、理想の画像形成速度と実際の画像形成速度について説明する。画像形成速度とは、画像を形成する速度であり、具体的には、感光体ドラム９上に静電潜像が形成される速度（ＬＥＤＡ制御部３９による光の書き込み速度）を指す。説明の便宜上、図８では、中間転写ベルト５に形成されたトナー画像を、用紙４などの記録媒体に転写する方式の画像形成装置を例に挙げて説明する。印刷が行われる場合、トナー画像は、図８の矢印が示す経路１０１を通過する。ここでは、最下流の画像形成部６Ｋについてのみ記載している。この際、最終的に用紙４上に現れる画像（印刷画像）の副走査方向のサイズは、画像形成速度、感光体ドラム９の駆動速度（感光体速度）、中間転写ベルト５の搬送速度（搬送ベルト速度）、用紙４の搬送速度（紙速度）等に依存している。画像形成装置においては、これらの速度を、何らかの印刷基準を定めて印刷開始前に設定しておく。例えば、印刷基準として、単位時間（例えば１分）当たりの印刷枚数（つまり、印刷が行われる速度）を定め、その印刷基準を満たすように、画像形成速度、感光体速度、搬送ベルト速度、紙速度を設定することもできる。
【００５６】
ここでは、印刷開始前において、予め定められた印刷基準に従って算出された画像形成速度を、理想の画像形成速度と呼ぶ。一方、印刷が開始された場合に、何らかの要因により、印刷基準を満たすことができないために、印刷基準を満たすように変更した画像形成速度を、実際の画像形成速度と呼ぶ。例えば、印刷開始後、単位時間当たりの印刷枚数が基準よりも少ない場合、上述の制御部３０は、基準を満たすように、各速度を変更する機能を有する。
【００５７】
図９は、上述の制御部３０が有する機能の一例を示す機能ブロック図である。図９に示すように、制御部３０は、画質調整制御部１２０と速度変更部１３０と間隔変更部１４０とを有する。画質調整制御部１２０は、検出部４０による検出結果に応じて、画質調整処理を制御する。本実施形態では、画質調整制御部１２０は、検出部４０による位置ずれ補正用パターン画像の検出結果に応じて、ＬＥＤＡ制御部３９（画像処理部７２）による位置ずれ補正処理を制御する。
【００５８】
速度変更部１３０は、予め定められた印刷基準を満たすように、画像形成速度を変更する。また、速度変更部１３０は、画像形成速度だけでなく、上述の感光体速度、搬送ベルト速度、および、紙速度の各々についても、予め定められた印刷基準を満たすように変更する。間隔変更部１４０は、速度変更部１３０による変更前の画像形成速度と、変更後の画像形成速度との変化量に応じて、検出部４０による検出結果を取得する間隔（本実施形態では割込み間隔）を変更する。なお、割込み間隔は、不図示のカウンタにより計測（計時）される。
【００５９】
上述の画質調整制御部１２０、速度変更部１３０、間隔変更部１４０の各々の機能は、制御部３０のＣＰＵが、ＲＯＭ等に格納されたプログラムをＲＡＭ上に展開して実行することにより実現されるが、これに限らず、例えば上述の画質調整制御部１２０、速度変更部１３０、間隔変更部１４０のうちの少なくとも一部が専用のハードウェア回路で実現される構成であってもよい。
【００６０】
いま、本実施形態との対比例として、画像形成速度が変更されても、割込み間隔が変更されない構成（間隔変更部１４０が設けられない構成）を想定する。対比例において、割込み間隔は、画像形成速度が理想の値である場合を想定して設定される。図１０の例では、カウント値Ｔ＝１００００が、上述のラダーパターン２００の横線パターン２００Ａの検出結果を取得する割込み間隔として設定されている。図１０に示すように、実際の画像形成速度が理想の値（ここでは「１００％」と表記）に等しい場合は、横線パターン２００Ａの各トナーマークの検出結果は、割込み間隔の中に正常に納まっている。つまり、横線パターン２００Ａの検出結果を取得する割込み間隔において、横線パターン２００Ａの各トナーマークのみが検出されている。
【００６１】
一方、実際の画像形成速度が理想値に比べて大きい値、例えば「１３３％」に変化した場合、搬送ベルトなどの像担持体上に形成される位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズ（長さ）は、画像形成速度が理想値の場合に比べて、約７５％に減少する。そのため、横線パターン２００Ａの検出結果を取得する割込み間隔において、検出結果の取得を想定していない後続のトナーマーク（例えば斜め線パターン２００Ｂのトナーマーク）も検出されてしまい、正常に横線パターン２００Ａを取得することができなくなるという問題がある。
【００６２】
また、実際の画像形成速度が理想値に比べて小さい値に変化した場合、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズは、画像形成速度が理想値の場合に比べて増大するので、横線パターン２００Ａの検出結果を取得する割込み間隔において、横線パターン２００Ａのトナーマークを検出できない場合も考えられ、正常に横線パターン２００Ａを取得することができないという問題がある。なお、例えば斜め線パターン２００Ｂについても同様の問題が起こる。要するに、対比例では、画像形成速度が変化すると、正常に位置ずれ補正用パターン画像を検出することができないという問題がある。
【００６３】
そこで、本実施形態では、画像形成速度が変化しても、正常に位置ずれ補正用パターン画像を検出することを目的として、図１１に示すように、制御部３０（間隔変更部１４０）は、画像形成速度の変化量に応じて、割込み間隔を変更する。より具体的には、間隔変更部１４０は、速度変更部１３０による変更後の画像形成速度が変更前の画像形成速度よりも大きい場合は、割込み間隔を、画像形成速度が変更される前に比べて小さい値に変更し、変更後の画像形成速度が変更前の画像形成速度よりも小さい場合は、割込み間隔を、画像形成速度が変更される前に比べて大きい値に変更する。
【００６４】
図１１の例では、実際の画像形成速度が理想値よりも大きい「１３３％」に変化しているので、間隔変更部１４０は、割込み間隔を、画像形成速度が変更される前に比べて小さい値に変更する。より具体的には、画像形成速度が理想の値（「１００％」）から「１３３％」に増大することに伴い、搬送ベルトなどの像担持体上に形成される位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズは約７５％に減少するので、間隔変更部１４０は、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズの変化率に合わせて、割込み間隔の時間長を、画像形成速度が変更される前に比べて７５％に減らす。これにより、図１１に示すように、横線パターン２００Ａの検出結果を取得する割込み間隔は、「カウント値Ｔ＝１００００」→「カウント値Ｔ＝７５００」に減少し、検出結果の取得を想定していない後続のトナーマークが検出されることもなく、正常に横線パターン２００Ａの各トナーマークを検出することができる。
【００６５】
以上の例では、画像形成速度が理想の値から変化した場合に、割込み間隔が変更される例を挙げて説明したが、間隔変更部１４０による割込み間隔の変更が行われる場面は、これに限られるものではない。例えば画像形成速度が理想の値から変更された後において、印刷を行っているうちに、何らかの要因で、印刷基準を満たさなくなってしまう場合も想定される。この場合、速度変更部１３０は、印刷基準を満たすよう、再び画像形成速度等を変更し、間隔変更部１４０は、速度変更部１３０による変更後の画像形成速度（２回目の変更後の画像形成速度）と、変更前の画像形成速度（１回目の変更後の画像形成速度）との変化量に応じて、割込み間隔を変更することもできる。要するに、間隔変更部１４０は、速度変更部１３０による変更前の画像形成速度と、変更後の画像形成速度との変化量に応じて、割込み間隔（検出部４０による検出結果を取得する間隔）を変更する機能を有するものであればよい。
【００６６】
なお、上述の実施形態では、制御部３０の制御の下、画像形成部６は、位置ずれ補正用パターン画像を、搬送ベルトや中間転写ベルトなどの像担持体に形成し、制御部３０（画質調整制御部１２０）は、検出部４０による検出結果に応じて、位置ずれ補正処理を制御しているが、これに限らず、例えば制御部３０の制御の下、画像形成部６は、用紙４などの記録媒体上に形成される複数の色の像の濃度を補正するのに用いられる濃度ずれ補正用パターン画像を、搬送ベルトや中間転写ベルトなどの像担持体に形成し、制御部３０（画質調整制御部１２０）は、検出部４０による濃度ずれ補正用パターン画像の検出結果に応じて、濃度補正処理を制御する構成であってもよい。この構成に対しても、上述の制御部３０の機能（速度変更部１３０、間隔変更部１４０）は適用可能である。つまり、請求項の「画質調整用パターン画像」は、位置ずれ補正用パターン画像に限られるものではなく、例えば濃度ずれ補正用パターン画像であってもよい。
【００６７】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。第２実施形態では、上述の間隔変更部１４０の代わりに、速度変更部１３０による変更前の画像形成速度と、変更後の画像形成速度との変化量に応じて、位置ずれ補正用パターン画像（画質調整用パターン画像の一例）の副走査方向のサイズを変更する機能（サイズ変更部）を有する点で上述の第１実施形態と相違する。以下では、第１実施形態と共通する部分については適宜説明を省略する。
【００６８】
制御部３０は、画像形成速度が理想の値（「１００％」）の場合において、上述のラダーパターン２００の各トナーマークがセンサ１７（１８）の検出位置を通過する際に、センサ１７（１８）から出力される信号が、当該トナーマークを検出可能なスレッシュ値を超えるように、当該トナーマークの副走査方向のサイズを設定する。図１２（ａ）の例では、画像形成速度が理想の値であるため、搬送ベルト５などの像担持体上に形成されたラダーパターン２００のトナーマークの副走査方向のサイズは、センサ１７（１８）がトナーマークを検出可能なサイズＸ１となり、ラダーパターン２００の各トナーマークは正常に検出される。つまり、位置ずれ補正用パターン画像の検出は正常に行われる。
【００６９】
いま、本実施形態との対比例として、画像形成速度が変更されても、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズが変更されない構成（上述のサイズ変更部が設けられない構成）を想定する。この構成では、図１２（ｂ）に示すように、速度変更部１３０により画像形成速度が１５０％に変更（１００％→１５０％に変更）された場合、像担持体上に形成される位置ずれ補正用パターン画像全体が副走査方向に縮んでしまい、像担持体上に形成されたトナーマークの副走査方向のサイズＸ２は、センサ１７（１８）がトナーマークを検出可能なサイズＸ１を下回るので、当該トナーマークがセンサ１７（１８）の検出位置を通過する際に、センサ１７（１８）から出力される信号はスレッシュ値を超えることはできず、当該トナーマークを検出することができない。つまり、対比例では、画像形成速度が変更されると、位置ずれ補正用パターン画像を正常に検出することができないという問題がある。
【００７０】
そこで、本実施形態におけるサイズ変更部は、速度変更部１３０による変更前の画像形成速度と、変更後の画像形成速度との変化量に応じて、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズを変更する。より具体的には、サイズ変更部は、速度変更部１３０による変更後の画像形成速度が変更前の画像形成速度よりも大きい場合は、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズを、画像形成速度が変更される前よりも拡大する一方、変更後の画像形成速度が変更前の画像形成速度よりも小さい場合は、位置ずれ補正用パターン画像の副走査方向のサイズを、画像形成速度が変更される前よりも縮小する。つまり、サイズ変更部による位置ずれ補正用パターン画像のサイズの変更量は、速度変更部１３０による画像形成速度の変更量に比例する。
【００７１】
例えば、図１２（ｃ）に示すように、速度変更部１３０により画像形成速度が１５０％に変更（１００％→１５０％に変更）された場合、像担持体上に形成される位置ずれ補正用パターン画像全体が副走査方向に縮むものの、サイズ変更部は、ラダーパターン２００の各トナーマークの副走査方向のサイズを、画像形成速度が１５０％に変更される前に比べて拡大することにより、像担持体上に形成されるトナーマークの副走査方向のサイズを、センサ１７（１８）がトナーマークを検出可能なサイズＸ１以上にすることもできる。したがって、画像形成速度が変更されても、位置ずれ補正用パターン画像を正常に検出することができる。
【００７２】
本実施形態では、上述のサイズ変更部の機能は、制御部３０のＣＰＵがＲＯＭ等に格納されたプログラムをＲＡＭ上に読み出して展開実行することにより実現される（つまり、制御部３０がサイズ変更部の機能を有する）が、これに限らず、上述のサイズ変更部の機能を専用のハードウェア回路で実現する構成であってもよい。また、上述の第１実施形態と同様に、例えば制御部３０の制御の下、画像形成部６は、用紙４などの記録媒体上に形成される複数の色の像の濃度を補正するのに用いられる濃度ずれ補正用パターン画像を、搬送ベルトや中間転写ベルトなどの像担持体に形成し、画質調整制御部１２０は、検出部４０による濃度ずれ補正用パターン画像の検出結果に応じて、濃度補正処理を制御する構成であってもよい。この構成に対しても、上述のサイズ変更部の機能は適用可能である。
【００７３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。また、上述の各実施形態や変形を任意に組み合わせることも可能である。
【００７４】
なお、上述の各実施形態の画像形成装置で実行されるプログラム（制御部３０のＣＰＵが実行するプログラム）は、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供するように構成してもよい。
【００７５】
さらに、上述の各実施形態の画像形成装置で実行されるプログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成してもよい。また、上述の各実施形態の画像形成装置で実行されるプログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成してもよい。
【符号の説明】
【００７６】
６  画像形成部
１１  ＬＥＤＡヘッド
３０  制御部
３２  作像プロセス部
３３  副制御部
３４  操作部
３５  記憶部
３６  プリントジョブ管理部
３７  定着部
３８  読取部
３９  ＬＥＤＡ制御部
４０  検出部
６０  ページメモリ
７０  周波数変換部
７１  ラインメモリ
７２  画像処理部
７３  スキュー補正部
７４  ラインメモリ
１００  画像形成装置
１２０  画質調整制御部
１３０  速度変更部
１４０  間隔変更部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７７】
【特許文献１】特開２００５−０３１２６３号公報
【図１】
2014006393.tif 000003
【図２】
2014006393.tif 000004
【図３】
2014006393.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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