(57)【要約】【課題】グラウンドの雑草忌避用、芝生の植生用、土埃の飛散の防止、雑草の繁茂、土壌の泥濘化、降雨時の土壌流亡の解消用の有機質土壌改良材を提供する。【解決手段】杉やヒノキ等の樹皮を、木質部分から剥ぎ取った後に、多量に積み上げて積載し、該積載された樹皮の内部において嫌気性発酵状態とし、該杉やヒノキ等の樹皮を腐食させ、該嫌気性発酵状態で腐食後の杉やヒノキ等の樹皮を、円筒内で破砕爪により破砕する破砕機であるハンマークラッシャーにより破砕し、該破砕後の腐食した杉やヒノキ等の腐食樹皮を、円筒篩を回転させるトロンメル選別機を通過させて、一定長さの腐食繊維として取りだし、有機質土壌改良材を大量に製造可能とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
杉やヒノキ等の樹皮を、木質部分から剥ぎ取った後に、多量に積み上げて積載し、該積載された樹皮の内部において嫌気性発酵状態とし、該杉やヒノキ等の樹皮を炭化させ、該嫌気性発酵状態で炭化後の杉やヒノキ等の樹皮を、円筒内で破砕爪により圧迫して破砕する破砕機であるハンマークラッシャーにより破砕し、該破砕後の腐食した杉やヒノキ等の腐食樹皮を、円筒篩を回転させるトロンメル選別機を通過させて、一定長さの腐食繊維として取りだし、土壌に混合することを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項２】
請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮において、杉を主体とする木材の樹皮を、嫌気性発酵状態を３年以上続けることにより腐食状態とし、植物育成用の有機質土壌とし、該杉を主体とする有機質土壌の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０以上で９０未満となるように混合することを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項３】
請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の中で、ヒノキを主体とする樹皮を、嫌気性発酵状態で略半年経過させて腐食状態とし、グラウンド等において土壌と混合し、該土壌における雑草などの植生を阻害し、雑草の生えないグラウンドとすることを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項４】
請求項３に記載の有機質土壌改良材において、前記ヒノキを主体とする樹皮により構成した土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の敷地地盤において有機質土壌改良材として混合し、大規模太陽光発電施設の敷地における雑草の植生を阻止することを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項５】
請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の嫌気性発酵状態を、内部温度が約９０℃となるようにしたことを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項６】
請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーにより破砕後の杉を主体とする木材の樹皮の長さは、１２ｍｍ以下となるように、ハンマークラッシャーの爪の数、又は爪の形状を変更・調整することを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項７】
請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーは、杉を主体とする木材の樹皮の入口部から、出口部に向けて、２０〜４０度の傾斜状態に配置し、該傾斜状態のハンマークラッシャーの入口部には、スパイラル位置に複数の取込み爪を突設し、該取込み爪の後段には、回転爪取付杆を回転軸から突出すると共に、該回転爪取付杆の先端に枢支軸を介して、複数の回転可能爪を枢支取付したことを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項８】
請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記トロンメル選別機の円筒篩における篩穴の直径は、１２ｍｍとすることを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項９】
請求項４に記載の有機質土壌改良材において、前記有機質土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の土壌により構成した敷地面に付設し、該敷地面には、コンクリート基礎を立設し、該コンクリート基礎の上に、太陽電池アレイを載置し、該太陽電池アレイの上に、複数の太陽電池モジュールを載置固定し、該敷地を構成する土壌の表面土は、現地土と、杉や檜等の針葉樹の樹皮を繊維状に一定の長さに切削した有機質土壌改良材を混合した土壌としたことを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項１０】
請求項４記載の大規模太陽光発電施設の敷地構造において、有機質土壌改良材は、「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０〜９０となるように混合することを特徴とする有機質土壌改良材。
【請求項１１】
請求項４記載の大規模太陽光発電施設の敷地構造において、前記土壌改良材とし、該土壌改良材を現地土に対して、２０〜４０％混合し、太陽光発電施設の敷地とすることを特徴とする有機質土壌改良材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、杉や檜等の針葉樹の樹皮により構成した有機質土壌改良材を用いて、芝生などの植生をよくするための植物育成用の有機質土壌やグラウンドや太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、杉やヒノキ等の樹皮を、生のままで切断して、有機質土壌改良材として用いるという技術は存在したのである。しかし、生の樹皮の処理は大量のエネルギーが必要であり、切断に要するエネルギーが大きくなっていたのである。
本発明においては、杉やヒノキの樹皮の処理を、低エネルギーで低コストで大量に実施できる発明を提供せんとするものである。
また、該大量に製造する有機質土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の敷地に敷きつめて、雑草の刈取りの際に発生する回転カッター刃により小石や礫を撥ね飛ばして、太陽電池モジュールの損傷を最低にせんとするものである。
【０００３】
また、太陽電池モジュール設置範囲における敷地整備工事については、以下の性能が求められる。
発電施設運用期間中の敷地の維持管理、例えば雑草刈りや雑草処分等の作業の大幅な省力化を図ることが可能である。即ち、高い雑草防御効果を長期間維持する機能を有することが求められる。
また、太陽電池モジュール周辺の地表面の、日射による温度上昇や、表層土の飛散による太陽電池モジュール表面への付着のような、太陽電池の発電効率に影響を与える要因を極力回避できる機能を有することが求められる。
また、発電所廃止時における敷地整備工撤去の際、産業廃棄物の発生が少ないことが求められる。
これらの性能を満たし、経済性にも優れた敷地整備工事の方法を検討した結果、有機質土壌改良材による地盤改良を施すものである。
【０００４】
太陽光発電施設の敷地におけるコンクリート敷設や、通常の土壌を固めた敷地の場合に発生する不具合を解消する為に、土壌により構成された敷地であるが、土埃の飛散の防止や、雑草の繁茂や、土壌の泥濘化を防ぎ、降雨時の土壌の水はけを良好にしながら、土壌の流亡を少なくするものである。
【０００５】
上記の目標を達成する為に、太陽光発電施設の敷地における土壌を、有機質土壌改良工法により改良するものである。
有機質土壌改良工法については、従来、特公平６−６２３５３号公報、特開平６−２８４８１５号公報に記載の技術が公知とされているが、これらの技術は、運動用のトラックやグラウンドにおける施設の敷地構造及び敷地造成方法に関する技術であり、太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法における特徴を具備していないのである。
【０００６】
本発明は、杉やヒノキの樹皮を嫌気性発酵状態にして炭化させ、該杉やヒノキの中の、杉を主体とした芝生植生用のバーク堆肥と、ヒノキを主体とした土グラウンド用の雑草忌避のバーク堆肥を構成するものである。その製造過程において、圧迫することにより破砕するハンマークラッシャーと、回転筒式のトロンメル選別機を用いて、耐久性の高い製造プラントを構築し、連続的に有機質土壌改良材を製造可能としたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特公平６−６２３５３号公報
【特許文献２】特開平６−２８４８１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
杉やヒノキの樹皮はもともと林業において、木材の切り出し過程で発生する産業廃棄物であった。この産業廃棄物である樹皮は、山間部の処理場に積み上げて腐敗を待ち、そのまま、人工植林地の有機質土壌として放置したり、または乾燥した状態で焼却処分していた。
しかし、近年は環境破壊の点から、焼却が禁止されて、また山間地まで樹皮を運んで廃棄処分するにも、それに適当な道路や処分地が少なくなるという不具合があったのである。
これらの不具合から、何とか林業において発生する杉やヒノキの樹皮の、有効な利用が求められていたのであるが、この有効利用においても、高エネルギーによる処理や、コストの掛かる処理方法は、用いることが出来ないという規制が掛かっていたのである。
本発明は、出来るだけ外部からのエネルギーを使用せずに、自己発熱のよる嫌気性発酵状態にて腐敗させ、かつ、その後の出荷状態への短繊維への加工においても、耐久性の高いプラント装置と、大量処理の容易な装置を提供せんとするものである。
【０００９】
また、この有機質土壌改良材を大規模太陽光発電施設の敷地に用いる場合において、容易に有機質土壌改良材を使用可能とするものである。
従来、太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法においては、太陽光発電施設の敷地は、コンクリート舗装や敷砂利や芝生張りとしたり、または通常の改良されない土壌のままでの敷地とされていたのである。
しかし、コンクリート舗装や敷砂利や芝生の場合には、敷地からの照り返しが激しいことから、太陽光による太陽光発電施設全体の地温の上昇が激しくなり、太陽電池の劣化に繋がるという不具合が生じるおそれがあったのである。
また、太陽光発電施設の敷地が借地で、コンクリート舗装の場合には、一定の借地期間後に、太陽光発電施設を取り壊して、借地を元の状態に復元して返却する必要がある。
また、この発電所廃止時において、該敷地を他に転用する場合において、剥がしたコンクリートが産業廃棄物となりその処理に多額の費用が必要となる。
【００１０】
また、通常の土壌を固めた太陽光発電施設の敷地の場合には、土壌からの雑草の繁殖が激しく、雑草刈りや刈った後の雑草処分等の管理作業が問題となっていた。
また、太陽電池モジュール周辺の表層土の飛散による太陽電池モジュール表面への付着のような、太陽電池の発電効率に影響を与える不具合が発生する恐れがあった。
また、降雨の際における土壌の泥濘化、すなわち、ぬかるみ化と、同じく土壌の水はけの不良化や、土壌が流亡するという不具合も発生するおそれがあった。
また、土壌内からまた繁茂した雑草の間から、大量の昆虫や小動物が発生し、太陽電池の表面に付着し、発電効率を低下させるという不具合もあったのである。
【００１１】
本発明の太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法によって、ヒノキのもつ生育阻害作用を利用し、雑草を抑制することが可能である。
また、非常に細かい繊維状の構造が現地土との結合を高めるので、乾燥時における表層土の飛散を減らすことができる。
また、難分解性であるため、土壌改良効果を長時間維持できる。
また、有機質土壌改良工法を用いた場合、他の工法と比較して、同程度であるが、除草作業等の維持管理作業を大幅に省力化できるため、運転期間を通じたトータルコストで見た場合、コストダウンに繋がるのである。
また、太陽光発電施設の敷地が乾燥した時にも、土壌の表層土が飛散しにくく、砂埃の飛散の軽減を図ることができる。
また、土壌の物理性を改善させることにより、降雨後の水はけが良くなり、泥濘化、すなわち、ぬかるみ化を抑制する。これにより、水はけの良い太陽光発電施設の敷地とすることができる。
【００１２】
また、天然の雑草抑制効果をもつ杉や檜等等の樹皮を繊維状に一定の長さに砕いたものを現地土に混ぜることで、太陽光発電施設の敷地の土粒子間の結合を強めて、繊維群の絡み合いにより、水はけは良好にしながら土壌の流亡を抑制する。
また、有機質土壌改良工法による舗装は、現地土を再利用することができ、現地土の土質によっては、暗渠排水や砕土基礎工事を省略することも可能となるという利点がある。これによっても施工コストの低減を図ることができる。
また、有機質土壌改良材である杉や檜等の樹皮が、難分解性であるため、土壌改良効果が１７年間以上維持できる。
故に、次期に改修する際においても、下部に有機質土壌改良材が残存しているので、上部の３〜５ｃｍのみを混合することにより、再度、太陽光発電施設の敷地に修復することができる。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、上記の問題を解決するために、太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法を提供するものであり、太陽光発電施設の敷地の雑草等の生育を効果的に抑制する敷地構造と敷地造成方法を提供するものである。
【００１４】
請求項１においては、杉やヒノキ等の樹皮を、木質部分から剥ぎ取った後に、多量に積み上げて積載し、該積載された樹皮の内部において嫌気性発酵状態とし、該杉やヒノキ等の樹皮を炭化させ、該嫌気性発酵状態で炭化後の杉やヒノキ等の樹皮を、円筒内で破砕爪により破砕する破砕機であるハンマークラッシャーにより破砕し、該破砕後の腐食した杉やヒノキ等の腐食樹皮を、円筒篩を回転させるトロンメル選別機を通過させて、一定長さの腐食繊維として取りだし、土壌に混合する有機質土壌改良材である。
【００１５】
請求項２においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮において、杉を主体とする木材の樹皮を、嫌気性発酵状態を３年以上続けることにより腐食状態とし、植物育成用の有機質土壌とし、該杉を主体とする有機質土壌の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０以上で９０未満となるように混合するものである。
【００１６】
請求項３においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の中で、ヒノキを主体とする樹皮を、嫌気性発酵状態で略半年経過させて腐食状態とし、土のグラウンド等において土壌と混合し、該土壌における植生を阻害し、雑草の生えないグラウンドとするものである。
【００１７】
請求項４においては、請求項３に記載の有機質土壌改良材において、前記ヒノキを主体とする樹皮により構成した土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の敷地地盤において有機質土壌改良材として混合し、大規模太陽光発電施設における雑草の植生を阻止するものである。
【００１８】
請求項５においては、請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の嫌気性発酵状態を、内部温度が約９０℃となるようにしたものである。
【００１９】
請求項６においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーにより破砕後の杉を主体とする木材の樹皮の長さは、１２ｍｍ以下となるように、ハンマークラッシャーの爪の数、又は爪の形状を変更・調整するものである。
【００２０】
請求項７においては、請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーは、杉を主体とする木材の樹皮の入口部から、出口部に向けて、２０〜４０度の傾斜状態に配置し、該傾斜状態のハンマークラッシャーの入口部には、スパイラル位置に複数の取込み爪を突設し、該取込み爪の後段には、回転爪取付杆を回転軸から突出すると共に、該回転爪取付杆の先端に枢支軸を介して、複数の回転可能爪を枢支取付したものである。
【００２１】
請求項８においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記トロンメル選別機の円筒篩における篩穴の直径は、１２〜２０ｍｍとするものである。
【００２２】
請求項９においては、請求項４に記載の有機質土壌改良材において、前記有機質土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の土壌により構成した敷地面に付設し、該敷地面には、コンクリート基礎を立設し、該コンクリート基礎の上に、太陽電池アレイを載置し、該太陽電池アレイの上に、複数の太陽電池モジュールを載置固定し、該敷地を構成する土壌の表面土は、現地土と、杉や檜等の針葉樹の樹皮を繊維状に一定の長さに切削した有機質土壌改良材を混合した土壌としたものである。
【００２３】
請求項１０においては、請求項１記載の太陽光発電施設の敷地構造において、有機質土壌改良材は、「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０〜９０となるように混合するものである。
【００２４】
請求項１１においては、請求項１記載の太陽光発電施設の敷地構造において、前記土壌改質材とし、該土壌改質材を現地土に対して、２０〜４０％混合し、太陽光発電施設の敷地とするものである。
【発明の効果】
【００２５】
以上のように本発明を構成したことにより、次のような効果を奏する。
【００２６】
請求項１に記載の如く、杉やヒノキ等の樹皮を、木質部分から剥ぎ取った後に、多量に積み上げて積載し、該積載された樹皮の内部において嫌気性発酵状態とし、該杉やヒノキ等の樹皮を炭化させ、該嫌気性発酵状態で炭化後の杉やヒノキ等の樹皮を、円筒内で破砕爪により破砕する破砕機であるハンマークラッシャーにより破砕し、該破砕後の腐食した杉やヒノキ等の腐食樹皮を、円筒篩を回転させるトロンメル選別機を通過させて、一定長さの腐食繊維として取りだし、土壌に混合する有機質土壌改良材であるので、杉やヒノキ等の樹皮を廃棄物として処理することなく、再生して有機質土壌改良材として使用することが出来、資源の有効利用とすることが出来るのである。
また、樹皮を５ｍ以上に積み上げて放置して、内部からの発熱により嫌気性発酵状態とするので、電気やガスなどのエネルギーを必要とせずに、低コストで腐食させることが出来るのである。
また、その後の処理を、円筒内で破砕爪により圧迫して破砕する破砕機であるハンマークラッシャーにより破砕することにより、短繊維とすることが可能であるので、カッターのような切断装置を必要とせずに、押圧破砕により、短繊維とすることが可能であり、処理が安価でかつ容易となったのである。
また、ハンマークラッシャーによる圧砕の後に、更に回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）により１２ｍｍ以下の短繊維に選別するので、処理において、回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）における詰まりが少なく、コンパクトなプラントにより、短時間で大量に杉やヒノキから腐食土による有機質土壌改良材を製造することが出来るのである。
【００２７】
請求項２においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮において、杉を主体とする木材の樹皮を、嫌気性発酵状態を３年以上続けることにより腐食状態とし、植物育成用の有機質土壌とし、該杉を主体とする有機質土壌の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０以上で９０未満となるように混合することを特徴とする有機質土壌改良材であるので、ヒノキとは別に、杉の樹皮の特徴を行かして、芝生グラウンドの植生用の有機質土壌改良材とすることが出来るので、芝生において期待しない雑草を生やすことなく、芝生のみの植生を助け、かつ、芝生に撒いた肥料の流れだしを、本有機質土壌改良材により抱き込むことにより阻止し、かつ、撒かれた肥料の緩衝材として有機質土壌改良材が作用し、肥料の効きを時期にあって長い効き目とすることが出来るのである。
また、細かな樹皮の繊維が土粒子間に空隙を作ることにより、透水性と通気性を向上するのである。
また、杉の樹皮が持つ特性により保水性と保肥性が向上するのである。
また、細かな樹皮繊維が土の膨軟性を維持し、土の固結を抑制するので、グラウンド等の場合に踏圧に強い土壌を形成するのである。
また、嫌気自己加熱処理により、難分解性が一層向上し土壌の改良効果が長時間維持されるのである。
また、肥料分を殆ど含まないために、植物育成用の有機質土壌として使用した後の肥料設計が容易に出来るのである。
また、現地発生土を混合して再利用することが出来るので、施工コストの削減や工期の短縮を図ることが出来るのである。
【００２８】
請求項３においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の中で、ヒノキを主体とする樹皮を、嫌気性発酵状態で略半年経過させて腐食状態とし、グラウンド等において土壌と混合し、該土壌における雑草などの植生を阻害し、雑草の生えないグラウンドとすることを特徴とする有機質土壌改良材であるので、この場合には、ヒノキの樹皮の雑草忌避作用という独特な特徴を生かして、土グラウンドにおける雑草の繁茂を阻止することが出来るのである。
雑草の種子が、土グラウンドに飛来して来ても、該ヒノキの有機質土壌改良材を混合しておくことにより、雑草の種子が発芽することが無くなるのである。
未利用資源であるヒノキの持つ天然の抗菌性と殺菌力と殺虫力と、長期にわたって腐敗し難い点により上記の効果が持続されます。
また、土埃の立つ土グラウンドや学校の運動場、水捌けの悪い野球場などに上記のヒノキを主体としたバーク堆肥を施工することにより、抗菌力が発揮され、雑草の抑制力が働きます。
また、土壌基盤の透水能力が向上するので、水はけの良いグラウンドに改良することが出来るのである。
また、乾燥時には表層土が飛散しにくいので、土壌の飛散流出が少なくすることができるのである。
また、雑草繁茂の抑制効果を得ることができるのです。
現地発生土を混合して再利用することができるので、現地土を敷設することで、暗渠排水や、砕石基盤工事を不用とすることができるのです。
【００２９】
請求項４においては、請求項３に記載の有機質土壌改良材において、前記ヒノキを主体とする樹皮により構成した土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の敷地地盤において有機質土壌改良材として混合し、大規模太陽光発電施設の敷地における雑草の植生を阻止することを特徴とする有機質土壌改良材であるので、大規模太陽光発電施設において、敷地に雑草が生えることが無くなり、雑草刈りの手間が無くなり、また、大規模太陽光発電施設の敷地をコンクリート舗装した場合のように、敷地温度が上昇し、大規模太陽光発電施設の発電効率が低下するという不具合を解消することが可能となったのである。
また、芝生や雑草が生えた場合において、年間に数回、回転式の草刈り機により草刈りを行う必要があり、この草刈りの際において、回転する刃が小石や礫を撥ね飛ばして、太陽電池モジュールに傷を漬けて、発電効率が低下するという事故を発生していたが、この事故を無くすことが出来るのである。
【００３０】
請求項５においては、請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記杉やヒノキ等の樹皮の嫌気性発酵状態を、内部温度が略９０℃となるようにしたので、外部からのエネルギーを加えることなく、自信の発熱により、嫌気性発酵状態において腐食を促進することができるのである。また、９０以上となる場合にも、嫌気性発酵状態により炭酸ガスと水分が発生するので、発火することがなく、また、建設機械により積み上げた樹皮の山の切り返しを行う必要も無いので、コストが低下するのである。
【００３１】
請求項６においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーにより破砕後の杉を主体とする木材の樹皮の長さは、１２ｍｍ以下となるように、ハンマークラッシャーの爪の数、又は爪の形状を変更・調整するので、傾斜した傾斜容器円筒内を流下してゆく樹皮の流下速度を、爪の取付け数により調整して、樹皮の状況がいろいろと存在しても、短繊維の長さを一定に破砕度に調整することが可能となったのである。
【００３２】
請求項７においては、請求項２記載の有機質土壌改良材において、前記ハンマークラッシャーは、杉を主体とする木材の樹皮の入口部から、出口部に向けて、２０〜４０度の傾斜状態に配置し、該傾斜状態のハンマークラッシャーの入口部には、スパイラル位置に複数の取込み爪を突設し、該取込み爪の後段には、回転爪取付杆を回転軸から突出すると共に、該回転爪取付杆の先端に枢支軸を介して、複数の回転可能爪を枢支取付したので、従来のように、杉やヒノキの樹皮を、切断刃を具備したカッターによる切断ではなく、スパイラル爪や破砕爪による押圧破砕により切断することができるので、カッター刃の磨耗や損傷が少なく、長時間のハンマークラッシャーの使用が可能となり、またカッター刃のような固定刃との間の間隙の精密な調整が必要なくなったのである。
【００３３】
請求項８においては、請求項１記載の有機質土壌改良材において、前記トロンメル選別機の円筒篩における篩穴の直径は、１２ｍｍとするので、簡単な構成の回転筒式のトロンメル選別機において、穿孔回転筒篩の孔の径を１２ｍｍに一定とすることにより、縦方向や横方向に短繊維が抜けて行くが、略一定の短繊維となった有機質土壌改良材を得ることかできるようになったのである。
【００３４】
請求項９においては、請求項４に記載の有機質土壌改良材において、前記有機質土壌改良材を、大規模太陽光発電施設の土壌により構成した敷地面に付設し、該敷地面には、コンクリート基礎を立設し、該コンクリート基礎の上に、太陽電池アレイを載置し、該太陽電池アレイの上に、複数の太陽電池モジュールを載置固定し、該敷地を構成する土壌の表面土は、現地土と、杉や檜等の針葉樹の樹皮を繊維状に一定の長さに切削した有機質土壌改良材を混合した土壌としたので、太陽光発電施設の敷地からの照り返しを抑えて、太陽光による太陽光発電施設全体の温度が上昇しないようにすることによって、太陽電池の劣化を防ぐことができる。
【００３５】
また、太陽光発電施設の敷地が借地でコンクリート舗装の場合には、一定の期間後に、太陽光発電施設を取り壊して、借地を元の状態に復元して返却する必要があり、または、発電所廃止時において、該敷地を他に転用する場合において、剥がしたコンクリートが産業廃棄物となり、その処理に多額の費用が必要となるという不具合があったのであるが、この不具合を解消することができたのである。
また通常の土壌を固めた太陽光発電施設の敷地の場合には、土壌からの雑草の繁殖が激しく、雑草刈りや刈った後の雑草処分等の作業が問題となっていたのであるが、この点を解消することができたのである。
【００３６】
また、大規模太陽光発電施設において、敷地に芝生を植生したものとすることができるが、該芝生が伸びた場合に刈取りを行う際において、回転刃式カッターを使用して芝生を刈ったり、リール回転刃式カッターにより芝生刈りを行う時に、刃の回転により小石や礫を撥ね飛ばすことがあり、これが太陽光パネルに衝突して、結線状態のパネルを損傷して、発電不能のパネルを作りだす可能性があるが、雑草の生えない土の敷地とすることにより、この不具合を解消することが出来るのである。
【００３７】
同様の効果は、大規模太陽光発電施設の敷地に雑草が繁茂して、これを刈り取る場合の不具合も解消することが出来るのである。
また、短い樹皮と長い樹皮が絡むことにより、太陽電池モジュール周辺の表層土の飛散を防いで、飛散土による太陽電池モジュール表面への付着のような、太陽電池の発電効率に影響を与える不具合の発生を防ぐことができる。
【００３８】
請求項１０においては、請求項１記載の大規模太陽光発電施設の敷地構造において、有機質土壌改良材（Ｋ）は、「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が７０〜９０となるように混合するので、微生物の発生が抑制されるので植物由来のバーク堆肥でありながら、微生物の活動が抑制されて、他の植物の育成を抑制し、これにより太陽光発電施設の敷地の土壌を雑草抑制能力の高いものとすることが出来るのである。
【００３９】
請求項１１においては、請求項１記載の大規模太陽光発電施設の敷地構造において、前記土壌改質材とし、該土壌改質材を現地土に対して、２０〜４０％混合し、太陽光発電施設の敷地とするので、現地土壌を取り除いて処理したり、廃棄したりする作業をなくして、該現地土を再利用することができるので、効率的な作業により、低コストで太陽光発電施設の敷地を造成することができる。
また、降雨の際における土壌の泥濘化、すなわち、ぬかるみ化と、同じく土壌が水はけが悪くかつ流亡するという不具合を解消することができたのである。
また、土壌内からまた繁茂した雑草の間から、大量の昆虫や小動物が発生し、太陽電池の表面に付着し、発電効率を低下させるという不具合を解消することができたのである。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】杉やヒノキの樹皮（Ｊ）を処理して有機質土壌改良材を製造する製造工程と製造プラントを示す図面。
【図２】有機質土壌改良材の製造プラントを構成する、円筒内で破砕爪により破砕する破砕機であるハンマークラッシャーの全体斜視図。
【図３】ハンマークラッシャー（Ｆ）の全体側面図。
【図４】ハンマークラッシャー（Ｆ）のスパイラル爪（１０）と破砕爪（１１）の取付け状態を示す側面断面図。
【図５】ハンマークラッシャー（Ｆ）内部のスパイラル爪（１０）の示す斜視図。
【図６】ハンマークラッシャー（Ｆ）内部の破砕爪（１１）の取付け状態を示す斜視図。
【図７】スパイラル爪（１０）と破砕爪（１１）を破砕爪取付杆（１２）から取り外した状態の平面図。
【図８】回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）の全体側面図。
【図９】回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）の内部に配置した傾斜容器円筒（１４）の拡大図。
【図１０】バーク堆肥（Ｍ）を選別している状態の回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）の拡大側面断面図。
【図１１】回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）においてバーク堆肥（Ｍ）を選別している状態の傾斜容器円筒（１４）の正面図。
【図１２】バーク堆肥（Ｍ）を取り出した状態の斜視図。
【図１３】太陽光発電施設の全体側面図。
【図１４】太陽光発電施設におけるコンクリート基礎（Ｄ）の部分の施工状態を示す概要図。
【図１５】太陽光発電施設の敷地における試験敷地（ａ）・・・の試験状態を示す図面。構造を示す図面である。
【図１６】試験敷地（ａ）・・・における有機質土壌改良材と現地土の混入割合と透水係数の変化を示すグラフ図である。
【図１７】有機質土壌改良材と現地土との混入割合と保水性の変化を示す図面である。
【図１８】有機質土壌改良材と現地土との混入割合と有効水分保持量との変化を示すグラフ図である。
【図１９】試験区域内における雑草の発生状況を比較した図面である。
【図２０】有機質土壌改良材と現地土との混入割合による雑草発生状況を示すグラフ図である。
【図２１】有機質土壌改良材と現地土との混入割合による雑草発生状況を乾燥重量合計により比較したグラフ図である。
【図２２】有機質土壌改良材の難分解性を示す為の乾燥重量の時間的変化を示すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００４１】
図１において、バーク堆肥（Ｍ）の製造プラントと有機質土壌改良材について説明する。
伐採された杉やヒノキ等の樹木（Ｔ）から、樹皮（Ｊ）が付いた状態の木材（Ｎ）を切り出す。該木材（Ｎ）は、樹皮（Ｊ）が付いた状態では、住宅用にも利用が不可能であるので、製材所において、樹皮（Ｊ）を剥ぎ取る作業を行い、次に、製材工程において、板材に切断する作業を行う。
【００４２】
製材所で樹皮（Ｊ）を剥ぎ取った後において、該樹皮（Ｊ）は、不用な廃棄物となるので、従来は山間部の所定の処理場に積み上げられて堆肥化されるのを待って、植林地帯に戻す等の廃棄物処理が行われることとなっていた。
この樹皮（Ｊ）を、バーク堆肥（Ｍ）として、再度、植物育成用の有機質土壌として再生するのが、本発明の有機質土壌改良材としての用途である。
図１に示す如く、杉やヒノキの樹木（Ｔ）から樹皮（Ｊ）を剥ぎ取り、これを、所定の高さ（５ｍ以上）まで積み上げて、外部は好気性発酵が起きて温度が上がり、この温度により、内部において嫌気性発酵状態にまで温度を高めることが出来るのである。
そして、杉の場合には、嫌気性発酵状態を３年間以上続けることにより、一般の植物を育成するための植物育成用の有機質土壌のバーク堆肥（Ｍ）として使用可能な状態とする。
また、ヒノキの場合には、半年以上を嫌気性発酵状態として、グラウンドや大規模太陽光発電施設における敷地の繁茂抑制の為の生育阻害物質として使用するのである。
原料に使用する樹皮は国産の杉やヒノキであり、他の樹種は使用しない。樹皮は自然剥離したものが最良であるが、その他の木材市場などで原木の荷積み、荷降ろし、皮剥ぎ等の際に剥がれる樹皮も原料として用いる。原料の堆積高さは５ｍ以上を基準とし、また、従来の堆肥製造方法とは異なり、切り返しは行わない。むしろ積極的に樹皮を嫌気性発酵状態にする必要がある。
一般にバーク堆肥（Ｍ）を製造する場合に、まずは外部から好気性反応がおこり、微生物の活動により外部の樹皮が酸化されて、発熱を伴うが、水と炭酸ガスに変わるので自然発火は発生しない。そして、内部の温度が９０℃程度まで上昇し、樹皮の山の内部は嫌気性発酵状態となる。該樹皮を嫌気状態で加熱することによって、有機酸が生成される他に、一部の樹皮は炭化される。もう一つの特徴は、一般に生育阻害物質を持つヒノキの樹皮を積極的に活用するのである。
杉の樹皮は熱により変質し、微生物分解を受け易くなり、早まるがヒノキの樹皮は殆ど変質せずに、生育阻害物質が残るので、各種の改良材として用いる場合の構造材となる。
【００４３】
また、ヒノキの場合には、積み上げた嫌気性発酵状態を６ヶ月間半年程度発酵させて、バーク堆肥（Ｍ）とし、この場合には、生育阻害物質の雑草の発生を抑制させる効果を利用して、土のグランウンドや、太陽光発電施設における、雑草の生えないようにする敷地用に有機質土壌改良材として使用するのである。
杉の場合は、有機質土壌改良材としてのバーク堆肥（Ｍ）であり、ヒノキの場合には、６ヶ月間発酵させた雑草の植生を回避するグランンドとする有機質土壌改良材であり、全くその用途が相違するバーク堆肥（Ｍ）となるのであるが、それを製造するプラントや方法は、同じである。
【００４４】
樹皮（Ｊ）を積み上げて、３年間以上を嫌気性発酵状態した状態の杉の樹皮（Ｊ）と、６ヶ月以上嫌気性発酵状態させたヒノキの樹皮（Ｊ）を、同じハンマークラッシャー（Ｆ）により処理すことが出来るので、１〜５０ｍｍ程度の長さの繊維状に裁断するのである。
そして、該ハンマークラッシャー（Ｆ）により裁断した後の、繊維状のバーク堆肥（Ｍ）を、孔（１９）が１２ｍｍの回転筒式のトロンメル選別機により、１２ｍｍ以下の短繊維長の有機質土壌改良材に選別して使用するのである。
【００４５】
次に、円筒内で破砕爪により破砕する破砕機であるハンマークラッシャー（Ｆ）の構造について、図２から図７において説明する。
該ハンマークラッシャー（Ｆ）は、傾斜容器円筒（１４）を２０〜４０度に傾斜させた傾斜容器円筒（１４）を具備しており、該傾斜容器円筒（１４）の上部に、入口ホッパー（１５）を構成し、下方の出口側に出口筒（１６）を配置し、該傾斜容器円筒（１４）の内部において、回転クラッシャ軸（１７）を架設している。
【００４６】
該回転クラッシャ軸（１７）に、破砕爪取付杆（１２）を立設しており、該破砕爪取付杆（１２）は、入口部分には、スパイラル爪（１０）を取り付けるために、回転クラッシャ軸（１７）にスパイラル状の位置に突設されている。
該スパイラル爪（１０）は、４〜８本が立設されており、破砕爪取付杆（１２）の先端に固定された爪に構成されている。
該スパイラル爪（１０）は、入口ホッパー（１５）から投入される嫌気性発酵状態を終了した樹皮（Ｊ）を、傾斜容器円筒（１４）の内部にスムーズに取り込む役目をしている。
【００４７】
該スパイラル爪（１０）の後には、破砕爪取付杆（１２）の先端に２枚の破砕爪（１１）をボルトにより枢支している。
該破砕爪（１１）は、回転クラッシャ軸（１７）の回転とともに、遠心力で外方に突出して、傾斜容器円筒（１４）の内部の突起との間で、樹皮（Ｊ）を圧迫して、圧砕を行うのである。切断刃による切断とは相違するのである。
嫌気性発酵状態で発酵させた杉もヒノキも、十分にボロボロに分離するような繊維状態となっており、ハンマークラッシャー（Ｆ）により、２〜３０ｍｍ程度に破砕されるのである。
【００４８】
このハンマークラッシャー（Ｆ）により破砕において、杉やヒノキの固さやその植生地域の相違により、固さや繊維の状態が相違するので、この相違に対しては、破砕爪（１１）の取付け数を変更する等の処置で対応することが可能となっている。
【００４９】
該ハンマークラッシャー（Ｆ）により破砕した後の、杉やヒノキの樹皮（Ｊ）は、その長さが一定以下の長さの繊維となるように、回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）により選別するのである。
該回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）は、入口ホッパー（２０）と出口筒（２１）により構成された穿孔回転筒篩（１３）を設けられており、該穿孔回転筒篩（１３）には、１２ｍｍ程度の孔（１９）が穿孔されている。
該孔（１９）を抜けた繊維質のバーク堆肥（Ｍ）が回収口（２２）から落下して、樹皮（Ｊ）として回収されるのである。
【００５０】
以上のようにして製造したバーク堆肥（Ｍ）の中で、３年間以上の嫌気性発酵状態を続行した杉の場合には、植物育成用の有機質土壌として使用が可能であり、芝生のグラウンドや、海浜の土手や、河川の土手において、土手を守るための植生を育てる育成土壌として使用することができる。
この場合に、杉を主として構成したバーク堆肥（Ｍ）と、土手等において植物を育てるために混合された肥料を、雨や河川の水や、海の波に表れた場合にも、抱き込んで逃さないように抱き込む効果があり、河川や海の水の富栄養化を阻止することができる。
また、肥料を抱き込んで、長時間に渡り、肥料の効果を長持ちさせるという効果や、肥料の急激な効きを阻止して、肥料の緩衝材としての効果も発揮するのである。
【００５１】
また、本発明のプラントにより製造したヒノキの樹皮（Ｊ）を主体としたバーク堆肥（Ｍ）は、杉にはない、雑草の植生を忌避する雑草植生抑止効果を具備しているのである。この雑草の植生を阻止するのは、ヒノキの成分自体にその生育阻害物質が備わっており、杉の樹皮（Ｊ）においては、具備されていない作用効果なのである。
本発明において、製造されるのは、杉を主体としたバーク堆肥（Ｍ）と、ヒノキを主体としたバーク堆肥（Ｍ）の２通りであるが、それぞれの用途は、全く相違する植物育成用の有機質土壌と、有機質土壌改良材に利用されるのである。
【００５２】
次に、ヒノキを主体としたバーク堆肥（Ｍ）を、大規模太陽光発電施設の敷地の有機質土壌改良材として使用した実施例について説明する。
【００５３】
図１３より図２２において、大規模太陽光発電施設について説明する。
大規模太陽光発電施設は、多数の太陽電池モジュール（Ａ）を太陽光に対して向かい合うように、一定の角度に傾斜させて並列固定したものである。
前記太陽電池モジュール（Ａ）は、鉄骨により構成された太陽電池アレイ（Ｃ）の上に固定されており、該太陽電池アレイ（Ｃ）自体に、一定の角度の傾斜が鉄骨枠組みにより構成されているのである。
そして、前記太陽電池アレイ（Ｃ）は、太陽光発電施設の敷地（Ｂ）の上に土台設置工事により立設されたコンクリート基礎（Ｄ）の上に固設されているのである。
【００５４】
前記コンクリート基礎（Ｄ）は、図１３と図１４に示すように、長方形に仕切った状態に立設したコンクリート枠状に構成されており、本実施例に示す如く、該長方形が連結された梯子状に構成されていてもよいし、長方形が飛び飛びに連設された構成であってもよいものである。
どちらにしても、太陽電池モジュールに対して、強風が当たった場合に発生する太陽電池アレイ（Ｃ）に係る力を、該太陽電池アレイ（Ｃ）とコンクリート基礎（Ｄ）に固定することにより、耐えることができる必要があり、枠組みとした長方形状または梯子状として、コンクリート基礎（Ｄ）の強度を補強しているのである。
そして、該長方形のコンクリート基礎（Ｄ）の内部にも、有機質土壌改良材（Ｋ）が混入された敷地（Ｂ）が構成されるようにしたものである。
【００５５】
前記コンクリート基礎（Ｄ）の上に太陽電池アレイ（Ｃ）を固定して、更に連続的に併置される太陽電池モジュール（Ａ）を固定してしまうと、敷地（Ｂ）自体は、長方形枠組みのコンクリート基礎（Ｄ）の内部まで入って、草刈り等の手入れをすることが困難となるのである。故に、コンクリート基礎（Ｄ）の内部において、雑草が生えることを抑制することが必要となるのである。
本発明においては、太陽光発電施設の敷地を造成するにあたり、長方形に構成したコンクリート基礎（Ｄ）の内部の敷地（Ｂ）にも、有機質土壌改良材（Ｋ）が混入された状態を作りだしているのである。
本発明による太陽光発電施設の敷地は、先に有機質土壌改良材（Ｋ）を混入して構成した敷地（Ｂ）の上に、コンクリート基礎（Ｄ）を後から構成している。即ち、枠組みに構成したコンクリート基礎（Ｄ）の内部まで雑草の繁茂を抑制する敷地（Ｂ）に構成しているのである。
【００５６】
また、該敷地（Ｂ）から塵埃が飛び散ることは、太陽電池モジュール（Ａ）の表面に塵埃を付着させることとなり、発電効率の低下を招くのであるが、本発明による太陽光発電施設の敷地によりそれを防いでいるのである。
また、コンクリート舗装等の工事をすることにより、照り返しが強くなり、地温の上昇が発生し、これも太陽電池モジュールの劣化を早めたり、発電効率の低下を招くのであるが、この不具合の発生を抑制することができるのである。
【００５７】
ヒノキの樹皮を主体として、半年間以上を積み上げた状態の嫌気性発酵状態に腐食させた樹皮を、ハンマークラッシャー（Ｆ）で破砕し、回転筒式のトロンメル選別機（Ｇ）で短繊維に選別した有機質土壌改良材（Ｋ）は、太陽光発電施設の工事現場まで運搬した上で、現地の敷地（Ｂ）において、現地土と混合して敷きつめるのである。
【００５８】
太陽光発電施設を敷設する為の場所は、それぞれの事情により種々に異なる。例えば、埋立造成地であったり、水田や畑であった跡地や、工場跡地等であり、該用地には、灌木や雑草や繁茂していたり、水田のように含水率の高い地盤が残っていたり、山間地に近い場合には、粘土質の地盤であったりするのである。
【００５９】
まずは、このような種々の用地の土壌調査を行い、かつ水はけの悪い用地の場合には、後述するように暗渠排水を敷設するのである。そして、現地土を表面土壌として利用する場合には、有機質土壌改良材（Ｋ）を搬入するのである。
次に、有機質土壌改良材（Ｋ）の中で、６００時間以上、例えば１〜２年以上熟成した熟成度の高い熟成度の高いヒノキのバーク堆肥（Ｍ）と、６００時間程度熟成した熟成度の低いヒノキの樹皮からなる有機質土壌改良材（Ｋ）との混合して使用することも出来るのである。
【００６０】
次に、熟成度の高い資材と、熟成度の低い資材を混合した有機質土壌改良材（Ｋ）との混合後の資材をストックした後に、現地土の敷地（Ｂ）の上に均一の厚さにしながら、一次混合を行う。
そして、トラクタや他の建設機械により駆動するロータリ耕耘装置等の回転混合機により、現地土と、有機質土壌改良材（Ｋ）との更なる混合を行う二次混合を行う。
【００６１】
次に、この混合された敷地（Ｂ）の上を、転圧機により、転圧し、固締めを行う。
このように有機質土壌改良材（Ｋ）を混入した敷地（Ｂ）を造成した後に、コンクリート基礎（Ｄ）の工事を行うことにより、長方形のコンクリート基礎（Ｄ）の内側にも雑草繁茂抑制効果のある敷地（Ｂ）を構成することができる。
【００６２】
現地土と有機質土壌改良材（Ｋ）との混合層を構成する場合と、現地土を使用する必要のない場合、または、現地土をそのまま排除できる場合等は、砕石層の上に、直接に有機質土壌改良材（Ｋ）の層を構成したり、排水機能が既に備わっている層の上に、直接的に有機質土壌改良材（Ｋ）の層を構成したりして敷設するのである。
【００６３】
図１５は、本発明の有効性を立証する為に、種々の条件の敷地において、コンクリート基礎（Ｄ）と太陽電池アレイ（Ｃ）と太陽電池モジュールを一組ずつ配置して、データ採取を行っている状態を示すものである。
図１５（ａ）は、敷地に芝生を植生した状態で、太陽電池モジュールを配置した場合を示している。
図１５（ｂ）においては、有機質土壌改良材（Ｋ）を敷きつめた状態の敷地（Ｂ）の上に、太陽電池モジュール（Ａ）を配置した試験状態である。
図１５（ｃ）は、敷地に砕石層のみを敷設した状態の上に太陽電池モジュール（Ａ）を配置した試験状態である。
【００６４】
図１５（ｄ）は、敷地をアスファルト舗装した状態の上に太陽電池モジュール（Ａ）を配置した試験状態である。
図１５（ｅ）は、遮熱性を具備した板や布を敷いて舗装した状態の試験状態である。
図１５（ｆ）は、この５つの敷地の状況による発電効率の相違や、温度の上昇や、保水性や雑草の繁茂状態や排水性等のデータをパソコンにより取得する状態を示している。
このような、試験施設により、本発明の太陽光発電施設の敷地構造の優位性を立証することができたものである。
【００６５】
図１６は、本発明の太陽光発電施設の敷地構造による土壌改良効果の中で、透水性について示している。
本発明の太陽光発電施設の敷地構造においては、土粒子の間に繊維状の杉や檜等の樹皮を混ぜることにより、土壌の敷地（Ｂ）の透水性・保水性を高めて、降雨時における水はけを良くし、泥濘化を防ぎ、乾燥時には表層土の飛散が少ない土壌としている。また雑草の混入を抑制する効果も発揮できる。また、有機質土壌改良材（Ｋ）が難分解性であるので、土壌改良効果が長時間維持される。
透水性の向上については、図１６のグラフにおいて、試験区内土壌の１００ｃｃをサンプラーで乱さないように採取し、実験室内での水位透水試験によって透水性を測定した。その値を基にして、有機質土壌改良材（Ｋ）の現地土に対する混入度合と透水係数を示している。
【００６６】
現地土に対する有機質土壌改良材（Ｋ）の混入度合いと、透水係数との間には、強い相関関係があり、有機質土壌改良材（Ｋ）を混入することにより、透水性能の向上に寄与するのである。
図１６において、透水係数が大きければ、透水性は良好であり、小さければ透水不良となり、透水性は排水性の良否の判断基準となるのである。
【００６７】
次に、図１７により本発明の太陽光発電施設の敷地構造の保水性の向上について説明する。
試験区内の土壌を１００ｃｃサンプラーで乱さないように現地採取した後、実験室において、ｐＦ試験（加圧法）を行い、ｐＦ１〜３の範囲で水分特性を比較した。図１７の表中のｐＦ１．７４〜３．００の数値差を用いて、有効水分保持量（リットル／立方メートル）単位で算出した。
【００６８】
その値を基にして、有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合と有効水分保持量との関係を図１８に示ししいる。
現地土と有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合と有効水分保持量との間には、強い相関関係があり、保水性の向上にも高い効果があるのである。現地土と有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合を２０〜４０％としている。
植物が容易に発育の為に使用できる水である易有効水分量は、圃場容水量（ｐＦ１．８に相当）から成長阻害水分点（ｐＦ３．０に相当）の毛管孔隙内に保持されている水とみなされている。易有効水分量（保水性）は、これらの差（ｐＦ１．８〜３．０）で表される。
【００６９】
次に、図１９と図２０と図２１により、雑草の発生の抑制の立証について説明する。
試験区域内に設定した各１平方ｍの区画を１０ｃｍ平方の正方形に１００等分し、それぞれの正方形内にどれだけの雑草が被っているかを、被度階級５〜０の６段階で表した。図１９がその６段階を各正方形に記入したものであた、図１９の値を基にして、太陽光発電施設の敷地構造における有機質土壌改良材（Ｋ）の混入度合いと、雑草の被度階級の合計値の関係を図２０に示している。
【００７０】
図２０は、有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合による雑草の発生状況を示したものであるが、混入度合いが高くなるにつれて、雑草の被度階級の合計が低下して、雑草の発生が抑えられている傾向が得られる。
次に、雑草の乾燥重量を測定し、有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合との関係を図２１に示している。
このように、雑草の乾燥重量の合計を比較しても、有機質土壌改良材（Ｋ）の混入割合と雑草の発生状況との間には、混入量が増加するに従って、雑草の発生が抑えられる傾向が認められる。
【００７１】
次に、太陽光発電施設の敷地構造の難分解性について、図２２において説明する。
リターバック法により、分解速度度を測定した。有機質土壌改良材（Ｋ）と、天然のミズゴケを原材料としたピートモスを、それぞれ８グラム（湿潤重量）を寒冷沙で作った袋にいれた試料を作成し、地表した１ｃｍの深さに埋めた。その後、１ヶ月毎に袋を取りだして、乾燥重量を測定した、その値を基にして時間経過による乾燥重量の変化を表したものが図２２である。
有機質土壌改良材（Ｋ）の乾燥重量の時間的変化からみて、殆ど分解しなかったことが認められ、土壌改良効果の持続性が証明される。
【００７２】
次に、有機質土壌改良材（Ｋ）を得る手順を説明する。
まず、杉や檜等等の針葉樹が樹皮が製材所において剥がされて、処理場に搬入される。この際において、杉と檜とその他のヒバ等ごとに、樹皮を分別して搬入して、それぞれ別々の有機質土壌改良材として製造する。
次に、持ち込まれた杉や檜等等の針葉樹の樹皮は、５ｍ以上に積み上げて，自然処理により嫌気発酵自己加熱処理をし、内部の発熱に伴う温度を略９０°で処理する。この発酵処理を所定の期間を調整することにより、有機質土壌改良材として、ヒノキのバーク堆肥（Ｍ）の如く半年程度熟成された「土グラウンド用の雑草忌避のためのバーク堆肥（Ｍ）」と、３年以上熟成した「杉を主体とする芝生グラウンドの芝生植生用のバーク堆肥（Ｍ）」まで色々の有機質土壌改良材を製造する。
【００７３】
次に、処理された一部が熟成された有機質土壌改良材から不純物を取り除、樹皮繊維を長く保つ為に、特殊加工をする。
次に、特殊加工をした後の有機質土壌改良材を、ハンマークラッシャー（Ｆ）等の樹皮破砕機により樹皮繊維を一定の長さに切断する。
【００７４】
この破砕長さは、１０ｍｍから３０ｍｍまでと、３０ｍｍから６ｍｍまでの、種々の長さに調節して切断し、これらを所定の割合で混合して、目的に合致した有機質土壌改良材を構成する。
本発明の太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法においては、好ましくは１２ｍｍ程度に切断するのが最も効果的である。
【００７５】
樹皮は、樹木において、害虫や病原菌より樹木を保護する役目を担う部分であり、殺虫作用や抗菌作用のある物質、例えば、テルペン、ステロイド、アルカロイド等が樹皮に多く含まれることは知られている。
【００７６】
杉や檜等等の針葉樹の樹皮を大量に堆積すると発熱する。堆積された資材内部で発生した熱は、熱伝導率の小さい有機質資材により、逸散することなく、蓄積され摂氏９０度以上の高温となる。これにより、有害な病原菌、害虫の卵、雑草の種子を死滅させることもできる。
【００７７】
堆積された有機資材の内部は嫌気状態となっているため、有機資材は無酸素状態で加熱される。これにより、有機資材は急速に熟成し、有機質炭素は無機炭素となり、「窒素」成分が減少し、Ｃ／Ｎ比が低くなるのである。
また、堆積後３年以上経過する程度の熟成期間を長くすると、Ｃ／Ｎ比を低くして、芝生グラウンドの芝生養生土として使用可能である。この場合には、芝生の適当な成長を促し、雑草の繁茂を抑える効果がある。
【００７８】
熟成により樹皮におこる「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」の変化について説明する。
このような芝生グラウンド用の有機質土壌改良材とする場合には、「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が３０〜５０程度である。
【００７９】
生物の体には、水の成分である酸素と水素を除けば、「炭素」が一番多く含まれ、次に「窒素」が含まれている。この生物の体を構成する「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比が「Ｃ／Ｎ比」である。
植物の種類によって、この「Ｃ／Ｎ比」は生の状態において異なる。
例えば、「草本植物」の「Ｃ／Ｎ比」は、０〜６０であり、ケヤキやコナラの「Ｃ／Ｎ比」は５０程度であり、本発明において使用するヒノキの「Ｃ／Ｎ比」は、生の場合で、４０〜１３０程度であり、杉の「Ｃ／Ｎ比」は、９０〜１００程度である。
そして、条件的嫌気発酵自己加熱処理を行うと、微生物により杉や檜等が分解されて「窒素」が増加するので、この杉や檜等の生の状態の６０〜１３０が、徐々に下がり２０〜４０までとなるのである。
【００８０】
杉や檜等等の樹皮が条件的嫌気発酵自己加熱処理された有機質土壌改良材（Ｋ）において、「Ｃ／Ｎ比」が微生物に分解されやすいかどうかを比べる際の目安になるのである。杉や檜等の葉に含まれている「炭素」と「窒素」の割合である「Ｃ／Ｎ比」が、微生物の「炭素」と「窒素」の割合の「Ｃ／Ｎ比」に近い程、微生物に利用されやすく、分解が早いのである。
有機質土壌改良材（Ｋ）の「Ｃ／Ｎ比」が大きいことは、「窒素」に対する「炭素」の割合が大きくなるということであり、植物の場合には有機質土壌改良材（Ｋ）が微生物により分解し難いのである。
逆に「Ｃ／Ｎ比」が小さい場合には、有機質土壌改良材（Ｋ）の「炭素」の割合が小さいので、微生物による分解が容易となるのである。
但し、有機質土壌改良材（Ｋ）の分解の速さは「Ｃ／Ｎ比」以外の要素でも変わることがある。
【００８１】
以上のことを植物に置き換えると、杉や檜等等の針葉樹の樹皮に含まれている「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」に左右されるのである。
杉や檜等等の針葉樹の樹皮の有機質土壌改良材（Ｋ）における分解には微生物の役割が大きいのである。微生物の体にも「炭素」と「窒素」が含まれており、微生物は葉を分解して自分の栄養にする為に、自分の体の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」に合わせて、葉に含まれている「炭素」と「窒素」を利用するのである。
【００８２】
植物の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」は、微生物よりも「炭素」の割合が大きいので、条件的嫌気発酵状態で自己加熱処理分解されると、「炭素」が多く使われて「窒素」が余って多く残される。但し「炭素」の一部は呼吸等にも使われる。
葉に含まれる「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」は植物や木の種類により異なるのである。
本発明のおいては、雑草の繁茂を忌避するグラウンドにおいては、地中の微生物の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」から遠く離れた「Ｃ／Ｎ比」である７０〜９０となるように、有機質土壌改良材（Ｋ）の熟成期間を決定するのである。
【００８３】
本発明の太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法においては、雑草等の植物の繁茂を抑制する為に、「Ｃ／Ｎ比」が７０〜９０となるようにしている。
また、芝生のグラウンド用の有機質土壌改良材として、芝生の発生を適度に助長する場合には、「Ｃ／Ｎ比」を３０〜５０とするのである。
「Ｃ／Ｎ比」が高い場合には、有機物では微生物による分解が遅くなり、分解過程で生成する無機態窒素は微生物の養分として取り込まれるために肥料として植物に利用される可能性は低いので、肥料効果は少なくなる。
【００８４】
有機質土壌改良材において、杉を主体とする木材の樹皮を、嫌気性発酵状態を３年以上続けることにより腐食状態とし、植物育成用の有機質土壌とし、該杉を主体とする有機質土壌の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」が３０以上で５０未満となるように混合することにより、芝生グラウンドの有機質土壌改良材とすることができるのである。
【００８５】
大規模太陽光発電施設の敷地においては、地中の微生物の「炭素含有率（％）」と「窒素含有率（％）」の比である「Ｃ／Ｎ比」から、遠く離れた「Ｃ／Ｎ比」である７０〜９０として、雑草の繁茂を抑制することができるように、有機質土壌改良材（Ｋ）を構成する主としてヒノキの熟成期間や、混合比率を決定するのである。
【００８６】
また、杉又は檜のどちらかの樹皮の混合量を大小に調節することにより、雑草抑制効果を調節でき、各種の用途に応じた土壌改質材とすることができる。
即ち、雑草の繁茂を抑制する効果は、杉より檜の方が大きいので、檜の樹皮を主体とした有機質土壌改良材（Ｋ）とすることにより、より少ない有機質土壌改良材（Ｋ）により効果を発揮するのである。
【００８７】
本発明の太陽光発電施設の敷地構造及び敷地造成方法においては、この「熟成期間の短い杉や檜等の樹皮」を主として用い、この「熟成期間の短い杉や檜等の樹皮」と、「熟成期間の長い杉や檜等の樹皮」とを、混合して、現地土に混入させることも出来るのである。
【００８８】
これにより、太陽光発電施設の敷地に敷き込み、雑草抑制を行なうことができる。土壌改質材は不朽性で永年繊維状態を維持し、繊維同士が互いに絡みあっているため、飛散しない。
また、杉や檜等等の針葉樹の樹皮には抗菌作用があり、檜には生育阻害作用があるので、飛来した雑草等の種は十分に発芽することができない。また、土壌表面に有機質土壌改良材（Ｋ）を敷き込むので、飛来した雑草の種は、土壌改質材の表面にとどまり、地表に到達せず発芽しない。土壌改質材に新鮮な檜の樹皮を粉砕した有機質土壌改良材（Ｋ）を所定の割合で添加することにより、雑草の抑制効果をさらに向上させることができる。
【００８９】
有機質土壌改良材（Ｋ）を現地土に混合することにより、乾燥時でも表層土が飛散し難く、降雨時では表層土の流亡を少なくすることができる。有機質土壌改良材（Ｋ）を土に混合することにより、土の水はけが良くなる。
【００９０】
このため、太陽光発電施設の敷地の土壌に用いることができる。水はけが良いので、雑草が生えにくい。これにより、太陽光発電施設の敷地で長期間経過しても、表層土・中層土の入れ替えが不要であり、施工後のメンテナンスも減らすことができる。
雑菌の繁殖を抑制でき、衛生的である。土壌改質材に新鮮な檜の樹皮を粉砕したものを所定の割合で添加することにより、上記の効果をさらに向上させることができる。
【符号の説明】
【００９１】
Ａ  太陽電池モジュール
Ｂ  太陽光発電施設の敷地
Ｃ  太陽電池アレイ
Ｄ  コンクリート基礎
Ｆ  ハンマークラッシャー
Ｍ  バーク堆肥
Ｇ  回転筒式のトロンメル選別機
Ｊ  樹皮
Ｋ  ヒノキを主体とした有機質土壌改良材
Ｔ  樹木
Ｎ  木材
１０  スパイラル爪
１１  破砕爪
１２  破砕爪取付杆
１３  穿孔回転筒篩
１４  傾斜容器円筒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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