(57)【要約】【課題】  十分に電力の小さい干渉信号であっても、その電力を推定すること。【解決手段】  干渉量推定装置は、通信装置において、受信信号から他の通信装置へ与える与干渉と他の通信装置から受ける被干渉との少なくともいずれかの干渉量を推定する干渉量推定装置であって、受信信号について、既知の信号に基づく特徴量または自己相関値に基づく特徴量を、計算の対象となる時間区間または周波数を変化させながら算出して、特徴量のピークの値とピーク以外の値との比を算出し、その比から、干渉量を推定する。【選択図】  図５
2014155018.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信装置において、受信信号から他の通信装置へ与える与干渉と他の通信装置から受ける被干渉との少なくともいずれかの干渉量を推定する干渉量推定装置であって、
前記受信信号について、既知の信号に基づく特徴量または自己相関に基づく特徴量を、計算の対象となる時間区間または周波数を変化させながら算出し、前記特徴量のピークの値とピーク以外の値との比を算出する算出手段と、
前記比から、前記干渉量を推定する推定手段と、
を有することを特徴とする干渉量推定装置。
【請求項２】
前記推定手段は、前記比と前記干渉量との関係を示すテーブルを用いて、前記比に対応する前記干渉量を推定する、
ことを特徴とする請求項１に記載の干渉量推定装置。
【請求項３】
前記推定手段は、前記受信信号についての干渉量を前記与干渉についての干渉量として推定する、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の干渉量推定装置。
【請求項４】
前記既知の信号に基づく特徴量は、前記既知の信号と前記受信信号との相関値である、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の干渉量推定装置。
【請求項５】
前記受信信号は、サイクリックプリフィックスを含み、
前記自己相関に基づく特徴量は、前記サイクリックプリフィックスに基づく周期定常性の特徴量である、
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の干渉量推定装置。
【請求項６】
前記算出手段は、前記特徴量のピークの値を、前記サイクリックプリフィックスの周期の逆数で得られる周波数と、その整数倍の周波数とにおける前記特徴量の値の和として算出する、
ことを特徴とする請求項５に記載の干渉量推定装置。
【請求項７】
前記算出手段は、前記与干渉の干渉量を推定する場合には前記自己相関に基づく特徴量を算出する、
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の干渉量推定装置。
【請求項８】
前記算出手段は、前記被干渉の干渉量を推定する場合には前記既知の信号に基づく特徴量を算出する、
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の干渉量推定装置。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の干渉量推定装置を有する、
ことを特徴とする通信装置。
【請求項１０】
前記干渉量推定装置により推定した前記干渉量が所定値未満である場合に、干渉を与えないと共に受けない領域に存在すると判定する判定手段をさらに有する、
ことを特徴とする請求項９に記載の通信装置。
【請求項１１】
通信装置において、受信信号から他の通信装置へ与える与干渉と他の通信装置から受ける被干渉との少なくともいずれかの干渉量を推定する干渉量推定装置における干渉量推定方法であって、
算出手段が、前記受信信号について、既知の信号に基づく特徴量または自己相関に基づく特徴量を、計算の対象となる時間区間または周波数を変化させながら算出し、前記特徴量のピークの値とピーク以外の値との比を算出する算出工程と、
推定手段が、前記比から、前記干渉量を推定する推定工程と、
を有することを特徴とする干渉量推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、干渉量の推定技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動体通信においては、通常、所定の周波数帯域を用いて基地局と移動体端末との間で無線信号を送受信することにより通信を行う。したがって、基地局が送信した電波を移動体端末が受信でき、かつ、移動体端末が送信した電波を基地局が受信できる場合に、通信が可能となる。ここで、電波は伝搬距離や遮蔽物によって減衰し、基地局や移動体端末の信号の送信電力には物理的又は法的な限界があることを考慮すれば、放射された信号を正常に受信できない程度の電力レベルまで、受信信号電力が落ち込む地理的領域が存在しうる。同様に、放射した電力が相手方装置において正常に受信されない地理的領域が存在しうる。
【０００３】
従来の比較的中心周波数が低い周波数帯域を用いた移動体通信においては、このような地理的領域が可能な限り狭くなるように、多くの基地局を設置している。しかしながら、高速な通信の要求が高まっている昨今では、中心周波数が高い周波数帯域を使用することが必要となり、その電波の減衰特性及び直進性から、面的なカバレッジが困難な領域が発生している。
【０００４】
しかしながら、例えば基地局からの電波が届かない領域においては、移動体端末が電波を送信しても基地局までは届かない、すなわち送信信号が基地局に干渉しないものと考えられる。同様に、他の移動体端末からの電波が届かない領域においては、当該他の移動体端末へは干渉しないものと考えられる。このような領域では、電波が届かない周波数帯域及び時間のリソースが利用されていない（すなわち、「空いている」）と考えることができる。したがって、そのような領域に存在する移動体端末は、基地局との通信で使用する周波数帯域と時間のリソースの少なくともいずれかを用いて、別の移動体端末との間で直接信号を送受信することができると考えられる。
【０００５】
このように、基地局及び他の移動体端末に干渉しないように、一部の領域で空いている周波数リソースと時間リソースとの少なくともいずれかを利用して移動体端末間で直接通信を行うことにより、周波数帯域を有効活用することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｗ．Ａ．Ｇａｒｄｎｅｒ、「通信及び信号処理における周期定常性（Ｃｙｃｌｏｓｔａｔｉｏｎａｒｉｔｙ  ｉｎ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）」、ＩＥＥＥ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、ＵＳＡ、１９９３年
【非特許文献２】Ｍ．Ｏｎｅｒ及びＦ．Ｊｏｎｄｒａｌ、「周期定常性を利用した、ソフトウェア無線システムのためのエアインタフェース認識（Ａｉｒ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ａ  ｓｏｆｔｗａｒｅ  ｒａｄｉｏ  ｓｙｓｔｅｍ  ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  ｃｙｃｌｏｓｔａｔｉｏｎａｒｉｔｙ）」、ＩＥＥＥ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  ｏｎ  Ｐｅｒｓｏｎａｌ，  Ｉｎｄｏｏｒ  ａｎｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ、ｖｏｌ．３、ｐｐ．１９４７−１９５１、２００４年９月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
空いている周波数リソースと時間リソースとの少なくともいずれかを用いて直接端末間通信を行う場合、他の通信から受ける被干渉量や、他の通信へ与える与干渉量を推定できることが重要となる。移動体端末が信号を送信することにより他の通信へ強い干渉を与える場合などでは、システム全体のスループット等に影響を与えうるからである。被干渉量や与干渉量の推定は、移動体端末が信号の受信強度を測定することにより達成されうる。しかしながら、例えば、多数の移動体端末が端末間通信を様々な場所で実行すると、干渉が累積して増加するため、十分に低い電力の信号（例えば雑音レベル以下の電力の信号）であっても、通信に影響を及ぼしうる。したがって、そのような電力の小さい干渉であっても、どの程度の干渉量となるかを推定するための技術が要求される。
【０００８】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、十分に電力の小さい干渉であっても、その電力を推定可能とすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明による電力推定装置は、通信装置において、受信信号から他の通信装置へ与える与干渉と他の通信装置から受ける被干渉との少なくともいずれかの干渉量を推定する干渉量推定装置であって、前記受信信号について、既知の信号に基づく特徴量または自己相関に基づく特徴量を、計算の対象となる時間区間または周波数を変化させながら算出し、前記特徴量のピークの値とピーク以外の値との比を算出する算出手段と、前記比から、前記干渉量を推定する推定手段と、を有する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、十分に電力の小さい干渉信号であっても、その電力を推定することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】空き周波数領域に２台の移動体端末が含まれる場合の無線通信ネットワークを示す概念図。
【図２】空き周波数領域に１台の移動体端末のみが含まれる場合の無線通信ネットワークを示す概念図。
【図３】空き周波数領域がない場合の無線通信ネットワークを示す概念図。
【図４】干渉量推定装置のハードウェア構成例を示すブロック図。
【図５】干渉量推定装置の機能構成例を示すブロック図。
【図６】相関検出の概念を示す図。
【図７】周期定常性による特徴量の概念を示す図。
【図８】シミュレーションによる、プリアンブルを用いた場合の特徴量のピーク値と非ピーク値との比と信号の電力との関係を示す図。
【図９】シミュレーションによる、サイクリックプリフィックス（ＣＰ）を用いた場合の特徴量のピーク値と非ピーク値との比と信号の電力との関係を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００１３】
（無線通信システムの構成）
図１は、基地局と移動体端末とを１つ以上含む無線通信ネットワークにおいて、電波を所定の電力以上で受信せず、空き周波数状態となっている領域で、２つの移動体端末が直接無線通信を行っている状態を示している。図１では、基地局１０１が形成するネットワーク１００において、基地局１０１及び基地局１０１と通信する移動体端末１０２からの信号が所定の電力以上で受信されない領域１１０で、移動体端末１１１と移動体端末１１２とが直接通信している。なお、以下では、領域１１０のような、移動体端末と基地局１０１及び移動体端末１０２との間で、電波が所定の電力以上で受信されない状態となる領域を「空き周波数領域」と呼ぶ。また、図１では、実線矢印によって通信が行われる通信装置を示しており、矢印がない通信装置間では信号が所定の電力以上の電力で届かない状態にあることを示している。
【００１４】
なお、図１は、基地局１０１と移動体端末１０２とをそれぞれ１台以上含むネットワークにおいて、２台の移動体端末が直接通信を行う場合について示しているが、これに限られない。２台の移動体端末が、複数の他の通信装置間の通信で使用される所定の周波数帯域を使用して直接通信を行う場合であれば、どのような場合であってもよい。
【００１５】
図１のように、送信側と受信側の移動体端末１１１と移動体端末１１２とが、共に空き周波数領域１１０に存在する場合は、どのように信号を送受信したとしても、基地局１０１及び移動体端末１０２には干渉しないと考えられる。したがって、移動体端末１１１及び移動体端末１１２は、時間リソースと周波数リソースとを自由に使用して直接無線通信を行うことができる。
【００１６】
しかしながら、例えば図２のように、移動体端末１１１のみが空き周波数領域１１０に存在する場合は、移動体端末１１２が送信した信号は、他の通信装置（基地局１０１及び移動体端末１０２）に干渉する。また、他の通信装置（基地局１０１及び移動体端末１０２）が送信した信号は、移動体端末１１２に干渉する。同様に、図３のように、移動体端末１１１と移動体端末１１２とが共に空き周波数領域に含まれない場合は、移動体端末１１１及び移動体端末１１２と、他の通信装置との間で干渉が生じる。なお、図２と図３では、共に破線矢印により干渉が生じることを示している。
【００１７】
したがって、図２及び図３のような場合には、端末間通信が可能であるかを調べるため、又は他の通信装置へ与干渉を与えないかを判定するために、移動体端末１１１及び移動体端末１１２では、与干渉信号及び被干渉信号の電力を常時監視する必要がある。なお、ここでの「干渉信号の電力」とは、純粋な信号の電力のみならず、干渉信号の搬送波対雑音比（Ｃ／Ｎ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）などを含み、被干渉の電力については、さらに搬送波対干渉比（Ｃ／Ｉ）又は信号対干渉比（Ｓ／Ｉ）などを含む。なお、被干渉量は受信した干渉信号の電力そのものと考えてよく、また、与干渉量はおおむね干渉信号の受信電力と同等と考えることができる。
【００１８】
ここで、多数の端末間で端末間通信が行われる場合、干渉が累積した結果、例えば基地局１０１や移動体端末１０２に対して多大な干渉を与える場合がある。また、特に直進性の高い高周波数帯を使用する場合で、他の通信装置との間で建物等による電波の遮蔽が起きていた場合、少しの移動によって、与干渉量と被干渉量との両方が大幅に増加することが考えられる。これに対し、例えば、与干渉量と被干渉量の限界を雑音レベル以下の十分に低い電力とすることにより、端末間通信と他の通信装置間の通信の双方を保護することができる。したがって、微弱な信号をも発見し、その信号の電力を推定することが重要となる。
【００１９】
本実施形態では、このような干渉量の推定のために、信号の相関を用い、相関ピークとその他の領域における相関値とに基づいて、干渉信号の電力を推定する。以下、この干渉量の推定を行う干渉量推定装置について詳述する。
【００２０】
（干渉量推定装置のハードウェア構成）
図４は、干渉量推定装置４００のハードウェア構成例を示すブロック図である。干渉量推定装置４００は、図４に示すように、例えば、ＣＰＵ４０１、ＲＯＭ４０２、ＲＡＭ４０３、外部記憶装置４０４、及び通信装置４０５を有する。干渉量推定装置４００は、例えば移動体端末のような通信装置内に備えられる。
【００２１】
干渉量推定装置４００では、例えば、ＲＯＭ４０２、ＲＡＭ４０３及び外部記憶装置４０４のいずれかに記録された、以下に示す干渉量推定装置４００の各機能を実現するプログラムをＣＰＵ４０１により実行する。そして、干渉量推定装置４００は、通信装置４０５を通じて受信信号を取得し、その受信信号に含まれる干渉信号の電力を推定する。なお、干渉量推定装置４００は、例えば上りと下りの周波数に対応する、又は複数の通信システムに対応して信号を監視するために、複数の通信装置４０５を備えてもよい。
【００２２】
なお、干渉量推定装置４００は、以下に説明する各機能を実行する専用のハードウェアを備えてもよいし、一部をハードウェアで実行し、その他の部分をプログラムを動作させるコンピュータで実行してもよい。また、以下の全機能をコンピュータとプログラムにより実行させてもよい。
【００２３】
（干渉量推定装置の機能構成と動作）
図５は、干渉量推定装置４００の機能構成例を示すブロック図である。干渉量推定装置４００は、機能として、例えば、無線信号取得部５０１と、特徴量算出部５０２と、干渉量推定部５０３とを有する。なお、干渉量推定装置４００は、さらに、算出特徴量切替部５０４を有してもよい。以下、各機能ブロックの説明と共に、干渉量推定装置４００の動作について説明する。
【００２４】
［無線信号取得部５０１］
無線信号取得部５０１は、不図示のアンテナを介して無線信号を受信して取得する。なお、ここでの「無線信号」とは、雑音以下のレベルの無線信号を含む。したがって、復調によってデータを取得できる有意な信号があるか否かによらず、所定期間にわたるアンテナから取得できる波形を「無線信号」と呼ぶ。なお、ここで取得される無線信号は、サンプリングされているものとするが、サンプリング前の信号であってもよい。
【００２５】
［特徴量算出部５０２］
特徴量算出部５０２は、無線信号取得部５０１が取得した無線信号について、特徴量を算出する。例えば、無線信号に干渉量推定装置４００において既知の信号（例えばプリアンブル）が含まれている場合は、その既知の信号の波形を用いて相関検出を行い、特徴量を算出する。なお、この場合、無線信号取得部５０１は、既知の信号の時間長より十分に長い時間長の無線信号を取得する。
【００２６】
図６に、既知の信号を用いた相関検出の概念図を示す。相関検出では、取得した無線信号のうち、既知の信号と同じ時間長を有する所定の時間区間を取り出し、取り出された無線信号と既知の信号の波形との相関を計算する。特徴量算出部５０２は、時間区間を変化させながら無線信号を取り出して、それぞれについて相関検出を実行する。そして、特徴量算出部５０２は、相関値の大きさ（スカラー値又は２乗値）を特徴量として、当該特徴量のピークが出現するタイミングを特定する。
【００２７】
プリアンブルが良好な自己相関特性を有する場合は、相関計算をする時間区間のタイミングがプリアンブルのタイミング一致している場合に相関ピークが出現し、タイミングが一致していない時間区間に対しては、相関値は低くなる。例えば、図６のように、時間区間１と時間区間３では相関値は低いが、時間区間２に対しては、十分に高いピークが検出される。したがって、図６の例では、特徴量算出部５０２は、相関ピークのタイミングとして時間区間２のタイミング（例えば時間区間の開始タイミング）を特定する。
【００２８】
次に、特徴量算出部５０２は、特徴量のピークの値と、ピーク以外の値の平均値との比を算出する。図６の例を用いて説明すると、相関ピークのタイミングにおける相関値のピークの大きさと、ピーク以外の期間における相関値の大きさの平均値との比が算出される。ここで、ピーク以外の期間における相関値の大きさの平均値は、ピーク以外の期間における相関値の総和を、相関値を計算した時間区間の数から１を減じた数（ピークを得た時間区間を除外した数）で除算したものである。
【００２９】
一方、特徴量算出部５０２は、既知の信号を含まない無線信号に対して、無線信号の自己相関に基づく特徴量を算出する。これは、変調信号には、雑音とは異なり波形に特徴が生じることを利用するものである。例えば、ＯＦＤＭ信号などのサイクリックプリフィックス（ガードインターバル）を用いる信号は、その自己相関関数がサイクリックプリフィックスの周期の逆数に相当する周波数においてピークを有する。すなわち、無線信号をｘ（ｔ）とし、上付きの＊により複素共役を示すときに、関数
2014155018.tif 000003
が、サイクリックプリフィックスの周期をＴcpとするときに、α＝Ｍ／Ｔcp及びｆ＝Ｎ／Ｔcpにおいて、相関ピークを有する。ここで、ＭとＮは整数である。なお、この関数で表される特徴を周期定常性の特徴と言う（非特許文献１参照）。
【００３０】
ここで、１つのｆに対して、αを変動させたときの算出結果の大きさの概念を図７に示す。周期定常性の特徴は、十分に長い時間長の信号を対象として計算することにより、雑音に対してはピークが生じず、信号についてのみピークが生じることにある。したがって、十分に長い時間長の無線信号について、上述のような計算をすることにより、図７のように特定の周波数においてピークが生じるようになる。なお、上述の説明では、サイクリックプリフィックスを有する信号について説明したが、これ以外の信号であっても、周期定常性の特徴を有するため、同様の方法を適用することができる（非特許文献２参照）。
【００３１】
続いて、特徴量算出部５０２は、上式のように算出した値から、特徴量のピークの値とピーク以外の値の平均値との比を算出する。すなわち、ピークが出現する周波数（ピーク周波数）についての算出した値の大きさ（スカラー値又は２乗値）と、それ以外の周波数についての算出した値の大きさの平均値との比を算出する。
【００３２】
なお、サイクリックプリフィックスを有する信号については、図７のように、サイクリックプリフィックスの周期の逆数で得られる周波数のみならず、その整数倍の周波数においてピークが生じる。このため、これらの周波数における算出値の大きさを加算し、その平均値をピーク値として扱ってもよい。また、所定数のピーク周波数における算出値の大きさの和を、同数のピーク以外の周波数における算出値の大きさの和で除算することにより、ピーク値とそれ以外との比を算出してもよい。なお、このように複数のピーク値を使用して比を計算することにより、比の値を安定化することができる。
【００３３】
なお、周期定常性の特徴のピークは、サイクリックプリフィックスの周期によって、すなわち、通信システムの信号の仕様により定まるピークの出現する位置が定まる。したがって、特徴量算出部５０２は、ピークが実際に出現しているか否かによらず、ピーク（が出現すべき周波数の位置における特徴量）の値と、ピーク以外の特徴量の値の平均値との比を算出してもよい。また、既知の信号の波形を用いた相関検出の場合も、既知の信号の波形が受信されるべき時間が通信システムの信号の仕様により定まる場合は、特徴量算出部５０２は、その時間における相関値と、それ以外の時間における相関値の平均値との比を算出してもよい。
【００３４】
特徴量算出部５０２は、以上のようにして計算した特徴量のピークの値とピーク以外の値との比を、干渉量推定部５０３へ転送する。
【００３５】
［干渉量推定部５０３］
干渉量推定部５０３は、特徴量算出部５０２から取得した特徴量のピークの値とピーク以外の値との比に基づいて、干渉量を推定する。具体的には、事前に、搬送波対雑音比（Ｃ／Ｎ）等の信号の電力を示す値と、その場合に得られる上述の特徴量の比との関係を、計算機シミュレーション等により求めておき、その結果に応じて、信号の電力を推定する。図８と図９は、それぞれプリアンブル（既知の信号）を用いる場合と、サイクリックプリフィックスを用いる場合とについての、信号の搬送波対雑音比と、特徴量のピーク値と非ピーク値との比との関係を求めたシミュレーションの結果である。なお、このシミュレーション結果は、特徴量の算出に使用するサンプル数によって変動することに留意されたい。また、図８と図９における縦軸の値は、既知の信号との相関値と上述の式により算出された値との２乗値を特徴量の大きさとして用いるか、スカラー値を特徴量の大きさとして用いるかによって異なる。すなわち、スカラー値を用いる場合は、２乗値を用いる場合と比べて、縦軸の値がそれぞれ２分の１となる。
【００３６】
干渉量推定部５０３は、例えば、プリアンブルを使用して特徴量の比を求めた場合には、図８の関係を参照して、無線信号に含まれる干渉信号の搬送波対雑音比を算出する。例えば、特徴量の比が１０ｄＢであった場合、無線信号には搬送波対雑音比が−１６ｄＢの信号が含まれていると推定することができる。したがって、この場合、干渉量推定部５０３は、搬送波対雑音比において−１６ｄＢという干渉量の推定結果を得ることができる。
【００３７】
同様に、干渉量推定部５０３は、上述の式を使用して特徴量の比を求めた場合は、図９の関係を参照して、無線信号に含まれる干渉信号の搬送波対雑音比を算出する。例えば、特徴量の比が５ｄＢであった場合、無線信号には、搬送波対雑音比が−６ｄＢの信号が含まれていると推定することができる。したがって、この場合、干渉量推定部５０３は、搬送波対雑音比において−６ｄＢという干渉量の推定結果を得ることができる。
【００３８】
なお、ここでの説明では、図８及び図９のグラフを用いて干渉量の推定の仕方を説明したが、実際には、干渉量推定部５０３は、この関係をテーブルとして保存していてもよい。また、その場合、シミュレーションでは、いくつかの搬送波対雑音比についてのみ特徴量の比を算出するため、テーブルに含まれる特徴量の比の値が離散的となると考えられる。この場合、干渉量推定部５０３は、受信信号から得られる特徴量の比に対する干渉量を、テーブルに含まれる値から補間によって求めてもよいし、テーブルに含まれる最も近い特徴量の比の値に対する干渉量としてもよい。このようにテーブルを用いてそのテーブルを参照して干渉量を求める構成により、特徴量の比に対する干渉量を容易に得ることが可能となる。
【００３９】
［算出特徴量切替部５０４］
算出特徴量切替部５０４は、場合に応じて、特徴量算出部５０２に算出させる特徴量を切り替える。なお、算出特徴量切替部５０４は、特徴量算出部５０２の中に含まれていてもよいし、また、常に算出しうる全ての特徴量を算出する場合は、なくてもよい。
【００４０】
例えば、図２又は図３のような構成において、基地局１０１は既知の信号を含む信号を送信し、移動体端末１０２は既知の信号を含まない信号を送信するものとする。このとき、基地局１０１が信号を送信するタイミング及び周波数で、移動体端末１１２が信号を送受信する場合、移動体端末１１２は、基地局１０１へ干渉することはないが、基地局１０１から干渉を受けうる。また、移動体端末１０２は、基地局１０１が信号を送信している間に、基地局１０１が信号を送信するタイミング及び周波数では信号を送信しないものとする。この場合、移動体端末１１２では、被干渉として、基地局１０１からの信号のみを考慮すればよいこととなる。したがって、このような場合は、移動体端末１１２に含まれる干渉量推定装置４００の算出特徴量切替部５０４は、被干渉の干渉量を求める際には、特徴量算出部５０２に既知の信号に基づく特徴量を算出させる。
【００４１】
一方、このような場合に、基地局１０１が信号を送信するタイミング及び周波数で、移動体端末１１２が信号を送信する場合、その信号により移動体端末１０２へ干渉しうる。したがって、与干渉を求める場合は、移動体端末１１２に含まれる干渉量推定装置４００の特徴量算出部５０２に、例えば、上述のような周期定常性に基づく特徴量を算出させる。なお、移動体端末１１２に含まれる干渉量推定装置４００は、与干渉の干渉量は、移動体端末１１２が移動体端末１０２から受信した干渉量と同程度の干渉量を与えるものと推定する。これにより、簡単に与干渉量を推定することができる。
【００４２】
なお、ここでは、与干渉量を推定する場合は例えば周期定常性に基づく特徴量を、被干渉を推定する場合は既知の信号に基づく特徴量を、それぞれ算出するとしたが、これは無線通信システムで採用する通信方法による。すなわち、プリアンブルのような既知の信号を一切使用しない無線通信システムでは、与干渉と被干渉共に、例えば周期定常性に基づく特徴量を算出するようにしてもよい。また、基地局１０１へ干渉を与えうる場合は、与干渉量の推定のために、既知の信号に基づく特徴量を算出してもよい。
【００４３】
このように、算出特徴量切替部５０４は、場合に応じて適切な特徴量の計算を行う。したがって、全ての計算しうる特徴量を常に算出するのではなくなるため、無駄な処理を省き、処理量を削減することができる。
【００４４】
以上のように、干渉量推定装置４００は、受信した無線信号について、特徴量のピーク値と非ピーク値との比を算出し、その比に基づいて、雑音レベル以下の強度の信号をも検出することが可能となる。これにより、与干渉量と被干渉量とを詳細に見積もることが可能となり、例えば、移動体端末１１１及び移動体端末１１２は、推定した与干渉及び被干渉の干渉量が共に所定値未満であった場合は、自らが空き周波数領域に存在すると判定することができる。したがって、移動体端末１１１及び移動体端末１１２は、適切なタイミングや位置において、端末間通信を行うことが可能となる。
【図１】
2014155018.tif 000004
【図２】
2014155018.tif 000005
【図３】
2014155018.tif 000006
【図４】
2014155018.tif 000007
【図５】
2014155018.tif 000008
【図６】
2014155018.tif 000009
【図７】
2014155018.tif 000010
【図８】
2014155018.tif 000011
【図９】
2014155018.tif 000012