(57)【要約】【課題】  水晶振動子などを使用した基準器を極力少なくしつつ、通信性能を極力保持すると共に、小型化、軽量化、簡素化を達成できるようにした車両用電力線通信システムおよびスレーブ装置を提供する。【解決手段】  マスタ装置２は、分周／逓倍回路２ｇが高周波電力発生回路２ｂの給電信号を分周／逓倍し、変復調回路２ｃがこの信号をデータ変調用キャリアとしてデータを変調してスレーブ装置３Ａに送信する。スレーブ装置３Ａは、分周／逓倍回路３ｇが給電整合回路３ｄを通じて取得した給電信号を分周／逓倍し、変復調回路３ｂがこの信号を用いてデータを復調する。【選択図】  図１
2014155049.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタ装置（２）と、前記マスタ装置と通信するスレーブ装置（３Ａ…３Ｚ）と、を備える車両用電力線通信システムであって、
前記マスタ装置（２）は、
基準周波数の基準信号を生成する基準器（２ｚ、２ｈ）と、
前記基準器の基準信号を分周又は逓倍（１倍含む）し給電信号を生成する給電信号生成部（２ｂ、２ｂａ、２ｂｂ）と、
前記基準器の基準信号を分周又は逓倍し前記給電信号の周波数帯とは異なる周波数帯内の第１通信キャリアを生成する第１通信キャリア生成部（２ｇ）と、
前記第１通信キャリアによりデータ通信の周波数帯の通信信号を生成する通信信号生成部（２ｃ）と、
前記通信信号生成部の通信信号を前記給電信号生成部の給電信号と重畳する重畳部（２ｄ）と、を備え、前記重畳部により重畳された重畳信号を前記スレーブ装置に送信し、
前記スレーブ装置は、
前記重畳部の重畳信号を、前記給電信号生成部の周波数帯の給電信号と前記データ通信の周波数帯の通信信号とに分離する分離部（３ｄ、３e、３ｘ、３ｙ）と、
前記分離部により分離された給電信号を分周又は逓倍し第２通信キャリアを生成する第２通信キャリア生成部（３ｇ、３ｊ）と、
前記マスタ装置との間で通信するデータ通信信号を前記第２通信キャリアにより変復調する変復調部（３ｃ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項２】
請求項１記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記分離部により分離された通信信号の受信電界強度のデータを測定する受信電界強度測定部（３ｌ）と、
前記マスタ装置と前記スレーブ装置との間の伝送路特性を前記受信電界強度のデータを用いて推定する推定部（２ａ、３ａ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項３】
請求項１または２記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記マスタ装置は、前記通信信号生成部（２ｃ）が単一周波数の通信信号を生成するための第１通信キャリアを順次変更する変更部（２ａ）を備え、
前記変更部により順次変更され前記スレーブ装置により受信された単一周波数の通信信号を使用して、前記マスタ装置と前記スレーブ装置との間の伝送路特性を推定する推定部（２ａ、３ａ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項４】
請求項１または２記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記マスタ装置は、前記通信信号生成部（２ｃ）がデータ変調されたデータ変調信号を生成するための第１通信キャリアを順次変更する変更部（２ａ）を備え、
前記変更部により順次変更され前記スレーブ装置により受信されたデータ変調信号を使用して、前記マスタ装置と前記スレーブ装置との間の伝送路特性を推定する推定部（２ａ、３ａ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項５】
請求項１から４の何れか一項記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記マスタ装置は、前記通信信号生成部（２ｃ）がデータ変調されたデータ変調信号を生成するための第１通信キャリアを順次変更する変更部（２ａ）を備え、
前記スレーブ装置は、前記変更部により順次変更され受信されたデータ変調信号を前記第２通信キャリアにより前記変復調部が復調するように構成されると共に、前記変復調部により復調されたデータのエラーレートを検出するエラーレート検出部（３ｍ）を備え、
前記エラーレート検出部のエラーレートに応じて前記マスタ装置と前記スレーブ装置との間の伝送路特性を推定する推定部（２ａ、３ａ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記分離部により分離された通信信号を整流、平滑化しＤＣ成分のデータを取得する整流部（３ｋ）と、
前記マスタ装置と前記スレーブ装置との間の伝送路特性について前記ＤＣ成分データを用いて推定する推定部（２ａ、３ａ）と、を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項７】
請求項１または３記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記マスタ装置は、前記給電信号生成部（２ｂ、２ｂａ、２ｂｂ）の給電信号を無給電としてリセットしてから出力指示する指示部（２ａ）を備え、前記給電信号生成部（２ｂ、２ｂａ、２ｂｂ）は、前記指示部により出力指示されてから前記給電信号の周波数を所定期間毎に変更することを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項８】
請求項１から７の何れか一項に記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記マスタ装置は、前記給電信号生成部（２ｂ、２ｂａ、２ｂｂ）の給電信号にデータを変調する変調部（２ｎ）を備え、サブチャンネルの通信信号として前記スレーブ装置に送信し、
前記スレーブ装置は、前記サブチャンネルの通信信号を復調する復調部（３ｐ）を備え、前記復調部によりサブチャンネルの通信信号を復調することを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項９】
請求項８記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記スレーブ装置は、前記復調部（３ｐ）がサブチャンネルの通信信号を復調し、前記マスタ装置により設定され前記第１通信キャリア生成部により生成される第１通信キャリアに関する周波数情報を受信することを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項１０】
請求項１から９の何れか一項に記載の車両用電力線通信システムにおいて、
前記給電信号の周波数は、前記第１通信キャリア及び前記第２通信キャリアの周波数より低く設定されていることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項１１】
請求項１から１０の何れか一項に記載の車両用電力線通信システムを構成するスレーブ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マスタ装置およびスレーブ装置が電力線を用いて通信を行う車両用電力線通信システムおよびスレーブ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、マスタ装置およびスレーブ装置は通信する。そこで、マスタ装置およびスレーブ装置はそれぞれ水晶振動子などの基準器を使用して極力正確な基準周波数を生成する。しかし車両内では例えば多数の通信機器が互いに通信するため、これらの通信機器がそれぞれ基準器を用いて基準周波数を生成することになる。すると、これらの基準器の基準周波数の精度のバラつきが問題になる。
【０００３】
基準器が、水晶発振子を使用して構成されていると環境温度の変化に応じて基準周波数も変化する。しかも経年劣化に伴い周波数精度も落ちる。これらの諸特性が通信品質に影響を及ぼすため、近年では、基準器は、例えば温度補償型水晶発振器（ＴＣＸＯ）を用いたり経年劣化の補償回路を用いて構成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−３０３６３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
車両用のシステムは、年々性能向上していると共に車載センサの搭載数も多いため、これに伴い通信機器の数が多くなり、ひいては基準器の数も多くなりやすい。さらに車両用システムは、厳しい環境下（例えば高温／低温、強い振動など）の影響があっても正常に動作することが要求され、前述した問題がより顕著になる。
【０００６】
すなわち、基準器が例えば水晶振動子を用いて構成されていると、当該回路の実装面積が増加すると共に消費電力も増加するという弊害を生じる。これにより、システムの小型化、軽量化、簡素化が困難になる。
【０００７】
また、特許文献１記載の技術では、水晶発振子やセラミック発振子を削減するため、次に示すシステム構成を採用している。マスタは、スレーブからメインクロックの周波数を読み取り、スレーブのメインクロック周波数をマスタと同一周波数に調整するための調整信号を作成し、調整信号を元に送信データを生成する。
【０００８】
また、スレーブは、マスタからの送信データを用いてＳＭＣ調整信号を検出し、ＳＭＣ調整信号を元にスレーブのメインクロック周波数をマスタと同一に調整している。すなわち、マスタ及びスレーブは、データを互いに送受信することにより、メインクロック周波数、通信キャリア周波数を設定している。しかし、この方法では、マスタとスレーブのメインクロック周波数、通信キャリア周波数を合わせ込むため、煩雑なフィードバック処理を必要とする。更に、マスタと複数のスレーブ間通信の場合、スレーブの数や配策により、通信チャンネルの伝達特性は変化し、通信が成り立たない場合も存在する。このような状態において、前記述したフィードバック処理はできない。
【０００９】
本発明の目的は、水晶振動子などを使用した基準器を極力少なくしつつ、通信性能を極力保持すると共に、小型化、軽量化、簡素化を達成できるようにし、煩雑なフィードバックを極力必要とすることなく、マスタスレーブ間で通信に必要な周波数を設定できるようにした車両用電力線通信システムおよびスレーブ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１記載の発明は、マスタ装置とマスタ装置と通信するスレーブ装置とを備える車両用電力線通信システムを対象としている。マスタ装置には、基準器が基準周波数の基準信号を生成するために設けられており、給電信号生成部は基準器の基準信号を分周又逓倍し給電信号を生成する。第１通信キャリア生成部は、基準器の基準信号を分周又は逓倍し給電信号の周波数帯とは異なる周波数帯内の第１通信キャリアを生成する。そして、通信信号生成部は、第１通信キャリアによりデータ通信の周波数帯の通信信号を生成する。重畳部は、通信信号生成部の通信信号を給電信号生成部の給電信号と重畳し、マスタ装置は当該重畳信号をスレーブ装置に送信する。
【００１１】
スレーブ装置は、分離部が、マスタ装置から送信された重畳部の重畳信号を、給電信号生成部の周波数帯の給電信号とデータ通信の周波数帯の通信信号とに分離する。第２通信キャリア生成部は、分離部により分離された給電信号を分周又は逓倍し第２通信キャリアを生成する。そして、変復調部は、マスタ装置との間で通信するデータ通信信号を第２通信キャリアにより変復調する。
【００１２】
マスタ装置側ではデータ変復調用の第１通信キャリアは基準器の基準信号を分周又は逓倍して生成され、スレーブ装置側ではデータ変復調用の第２通信キャリアは給電信号を分周又は逓倍して生成されているため、マスタ装置の第１通信キャリアの周波数とスレーブ装置の第２通信キャリアの周波数とは、マスタ装置側に設けられた基準器の基準周波数に応じた関係性を備える。車両内では、基準器の基準周波数はマスタ装置の周辺環境などに応じて変化するものの、この影響は第１通信キャリアにも第２通信キャリアにも同時に与えられる。
【００１３】
したがって、たとえシステムが、厳しい環境下に晒されたとしても、第１通信キャリアの周波数も第２通信キャリアの周波数も同様に影響を受けるため、マスタ装置およびスレーブ装置間の通信を正常に実行できる。しかも、基準器はマスタ装置にしか設けられていないため、スレーブ装置側に基準器を必要としなくなる。
【００１４】
したがって、たとえ車載センサの搭載数が多くなり通信機器の数が多くなったとしても、回路の実装面積を少なくできると共に低消費電力化でき、さらには通信機器を小型化、軽量化、簡素化できる。また、スレーブ装置からマスタ装置に情報をフィードバック処理することなく通信キャリアを設定できる。なお、「分周又は逓倍」という用語は整数倍、小数倍を含みさらに１倍も含む。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施形態における車両用電力線通信システムの構成ブロックを概略的に示す電気的構成図
【図２】マスタ側の整合回路を示す電気的構成図（その１）
【図３】マスタ側の整合回路を示す電気的構成図（その２）
【図４】マスタ側の整合回路を示す電気的構成図（その３）
【図５】マスタ側の整合回路を示す電気的構成図（その４）
【図６】分周／逓倍回路を示す電気的構成図（その１）
【図７】分周／逓倍回路を示す電気的構成図（その２）
【図８】端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線の構造を模式的に示す斜視図
【図９】スレーブ側の給電整合回路を示す電気的構成図（その１）
【図１０】スレーブ側の給電整合回路を示す電気的構成図（その２）
【図１１】スレーブ側の通信整合回路を示す電気的構成図（その１）
【図１２】スレーブ側の通信整合回路を示す電気的構成図（その２）
【図１３】マスタ側の周波数伝達特性
【図１４】スレーブ側の通信整合回路の周波数伝達特性
【図１５】スレーブ側の給電整合回路の周波数伝達特性
【図１６】整流回路を示す電気的構成図
【図１７】第２実施形態を示す図１相当図
【図１８】第３実施形態を示す図１相当図
【図１９】各ブロックの動作周波数の割当
【図２０】第４実施形態を示す図１相当図
【図２１】図１９相当図
【図２２】第５実施形態を示す図１相当図
【図２３】マスタ装置およびスレーブ装置間の動作の流れを示すフローチャート
【図２４】第５実施形態の変形例１を示す図２３相当図
【図２５】第５実施形態の変形例２を示す図２３相当図
【図２６】伝送路特性及び各チャンネルスキャン時の伝達特性を示す図
【図２７】第６実施形態を示す図１相当図
【図２８】ＲＳＳＩ回路の構成例
【図２９】図２３相当図
【図３０】第６実施形態の変形例１を示す図２３相当図
【図３１】第６実施形態の変形例２を示す図２３相当図
【図３２】第７実施形態を示す図１相当図
【図３３】図２３相当図
【図３４】第８実施形態を示す図１相当図
【図３５】マスタ装置側の変調回路の電気的構成図
【図３６】スレーブ装置側のキャリア再生回路の電気的構成図
【図３７】スレーブ装置側の復調回路の電気的構成図
【図３８】第９実施形態を示す図１相当図
【図３９】給電信号の周波数の時間的割当状態を説明するための図
【図４０】給電信号の受信信号
【図４１】他の実施形態を示す図１相当図（その１）
【図４２】他の実施形態を示す図１相当図（その２）
【図４３】スレーブ装置の入力段の電気的構成図
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下では幾つかの実施形態を説明する。各実施形態間における構成要素が同一又は類似部分については同一又は類似符号を付して説明を必要に応じて省略し、各実施形態の特徴部分を中心に説明する。
【００１７】
なお、各実施形態で説明するデータ通信態様は、マスタ機器およびスレーブ機器間のデータ通信に関するものである。そのマスタスレーブ間の接続環境が有線接続であるときには、例えば車両に搭載されている同一のＥＣＵ（Electronic Control Unit）間の通信、又は、異なるＥＣＵ間での通信等に適用されるものである。また、マスタスレーブ間の接続環境が無線接続であるときには、異なるＥＣＵ間などの通信等に適用されるものである。また、ＥＣＵ（マスタ）と、複数のセンサ（スレーブ）との間の通信にも使用できる。
【００１８】
（第１実施形態）
以下、マスタ機器とスレーブ機器との間の接続を無線接続に適用した第１実施形態について図１〜図１６を参照しながら説明する。図１に示す車両用電力線通信システム１は、マスタ機器２、スレーブ装置３Ａ…３Ｚを備える。マスタ２にはバッテリ（図示せず）が接続されている。
【００１９】
このマスタ機器２は、バッテリ（図示せず）の電力に応じて複数のスレーブ装置３Ａ…３Ｚに電力線を通じて電力を供給し、複数の各スレーブ装置３Ａ…３Ｚがこれらの供給電力に応じて動作する。これらのスレーブ装置３Ａ…３Ｚにはそれぞれセンサ、アクチュエータを含む負荷５Ａ…５Ｚが接続されている。
【００２０】
マスタ機器２は、通信やその他の機能の制御を行う制御回路２ａ、高周波電力発生回路２ｂ、変復調回路２ｃ、重畳／分離回路２ｄ、整合回路２ｅ、分周／逓倍回路２ｇをマスタ本体２ｆに内蔵し、当該マスタ本体２ｆから送信用アンテナとなる一対のツイスト線４を接続して構成される。制御回路２ａは所謂マイクロコンピュータを主として構成され、高周波電力発生回路２ｂは、所定周波数の高周波信号を生成し給電信号として重畳／分離回路２ｄ、分周／逓倍回路２ｇに出力する。
【００２１】
高周波電力発生回路２ｂは、例えば水晶振動子を使用して矩形波を出力する発振回路を基準器２ｚとして備える。この高周波電力発生回路２ｂは所定周波数ｆin（例えば１３．５６ＭＨｚ）の矩形波を給電信号として出力する。この高周波電力発生回路２ｂは、温度補償型水晶発振器（ＴＣＸＯ）などを用いると良い。すると、高周波電力発生回路２ｂは温度補償され安定化された給電信号を出力できる。
【００２２】
高周波電力発生回路２ｂが逓倍／分周回路２ｇに給電信号を送信すると、分周／逓倍回路２ｇは、この給電信号を制御回路２ａから与えられる分周比／逓倍比のデータに応じてデータ変調周波数の矩形波信号に変換し変復調回路２ｃに出力する。変復調回路２ｃは、制御回路２ａの制御に応じてマスタ装置２の送信データを分周／逓倍回路２ｇの出力信号により変調してデータ変調信号とし重畳／分離回路２ｄに出力する。
【００２３】
重畳／分離回路２ｄは、これらの給電信号およびデータ変調信号をミキシングし、整合回路２ｅに出力する。整合回路２ｅは、データ変調信号が重畳された搬送波信号（給電信号およびデータ変調信号：高周波信号）を一対のツイスト線４に送出する。制御回路２ａは、変復調回路２ｃに通信線を接続して構成され、変復調方式を制御可能に構成されている。制御回路２ａは、変復調回路２ｃにデータを送信したり、変復調回路２ｃからデータを受信したりする。
【００２４】
図２〜図５は整合回路２ｅの回路構成例を示している。これらの図２〜図５に示すように、整合回路２ｅは、トランスＴｚと当該トランスＴｚの一次側または／および二次側に直列または並列接続された可変容量コンデンサＣを具備する。この整合回路２ｅはインピーダンス整合できればどのような回路形態を適用しても良い。
【００２５】
図６及び図７は分周／逓倍回路２ｇの構成例を示す。図６又は図７の何れのタイプの構成を用いても良い。このうち図６に示す分周／逓倍回路２ｇは、給電信号を１／Ｎ２に分周する分周器２１、この分周器２１の出力を入力する位相比較器２２、位相比較器２２の出力信号をループフィルタ２３を介して入力する電圧制御発振器（ＶＣＯ）２４、この電圧制御発振器２４の出力を１／Ｎ１に分周し位相比較器２２に出力する分周器２５、を備える。
【００２６】
位相比較器２２は、２つの分周器２１及び２５の分周信号の位相差を比較して差信号をループフィルタ２３に出力する。ループフィルタ２３は交流成分をカットし電圧制御発振器２４に直流制御電圧Ｖctrlを出力する。電圧制御発振器２４はこの直流制御電圧に応じて発振周波数を調整して出力する。図６に示す分周／逓倍回路２ｇは、このようなアナログタイプのＰＬＬ回路により構成される。分周／逓倍回路２ｇに入力される給電信号の周波数をｆin、分周／逓倍回路２ｇが出力する信号のキャリア周波数をｆoutとすると、
ｆout＝（Ｎ１／Ｎ２）×ｆin  …（１）
として表すことができる。
【００２７】
また、図７に示す分周／逓倍回路２ｇは、位相積分器（位相累加器）３１、位相減算器３２、デジタルループフィルタ３３、デジタル制御発振器（ＤＣＯ）３４、位相積分器３５、及び、割算機能を有するシフトレジスタ３６を備える。
【００２８】
位相積分器３１は、給電信号を矩形波パルスとしてカウントし位相減算器３２にデジタル出力する。デジタルループフィルタ３３は、位相減算器３２の減算結果の高域をカットしたデジタル値をデジタル制御発振器３４に出力する。デジタル制御発振器３４は、デジタルループフィルタ３３の出力デジタル値に応じてアナログ発振信号として出力する。デジタル制御発振器３４は、アナログ発振信号の出力周波数をＮ・ｆinとして出力する。
【００２９】
位相積分器３５は、アナログ発振信号を矩形パルスに波形成形しシフトレジスタ３６にデジタル出力する。シフトレジスタ３６は、定数Ｎで除算し、位相積分器３５のデジタル出力について、給電信号の立上り又は立下りタイミングに合わせて位相減算器３２に出力する。このようにしてフィードバックループを構成している。
【００３０】
この図７に示す回路は、給電信号ｆinのＮ（＞１）倍の出力を取得する例を示したが、制御回路２ａの制御信号に応じて、位相積分器３１の入力値、位相積分器３５の入力値を適宜変更すれば、分周／逓倍回路２ｇは分周出力させることもできる。このようにして、分周／逓倍回路２ｇはデジタルＰＬＬ回路により構成されていても良い。
【００３１】
この図６または図７に示す回路を用いて、図１に示すように、分周／逓倍回路２ｇは、データ変調周波数の矩形波信号を生成し、変復調回路２ｃに出力する。変復調回路２ｃは、この矩形波信号を用いてデータを変調し重畳／分離回路２ｄに出力し、重畳／分離回路２ｄは高周波電力発生回路２ｂの給電信号にデータが変調された変調信号を重畳し、整合回路２ｅを通じてツイスト線４に出力する。
【００３２】
図８は一対のツイスト線４の構造を斜視図により示している。ツイスト線４は、車両内に設置され本体２ｆの出力端子から最遠部まで１ｍ程度の所定長延伸している。図１および図８に示すように、一対のツイスト線４は、ケーブル芯線の最遠端部（端部）が結合したループ状に形成されている。本願の説明では、このような端部が結合した特殊形状のツイストケーブルによる通信線を一対のツイスト線４または略してツイスト線４と定義して説明する。
【００３３】
ツイスト線４は、マスタ２の通信機器本体２ｆから撚り対線としてスレーブ装置３Ａ…３Ｚの近傍まで延設されている。ツイスト線４は、例えばシールドが施されていないＵＴＰ（アンシールドツイステッドペア）のツイストペアケーブルにより構成されている。このツイスト線４は、多数の撚り目４Ａ…のうち、一部の撚り目４Ａおよび４Ｂ間の開口領域がスレーブ装置３Ａの開口アンテナ３ｈに対向して配置されている。また、一部の撚り目４Ｃおよび４Ｄ間の開口領域がスレーブ装置３Ａの開口アンテナ３ｉに対向して配置されている。
【００３４】
また、図１に示すように、スレーブ装置３Ｂ…３Ｚのそれぞれの開口アンテナ３ｈも同様に、撚り目４Ｅ−４Ｆ間、…、４Ｉ−４Ｊ間の開口領域に対向して配置されている。スレーブ装置３Ｂ…３Ｚのそれぞれの開口アンテナ３ｉも同様に、撚り目４Ｇ−４Ｈ間，…，４Ｋ−４Ｌ間の開口領域に対向して配置されている。
【００３５】
ここで、図１では、特にツイスト線４の撚り目４Ａ、４Ｂ、…、４Ｋ、４Ｌの配置位置を示すため、ツイスト線４の開口領域（ツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ間、４Ｅ−４Ｆ間、…、４Ｉ−４Ｊ間）と開口アンテナ３ｈの開口領域とを、ｘ方向のみ一致させて図示している。しかし、実際には、ｙ方向にも一致して構成され（図８参照）、開口領域が２重に重なるように設置されている。
【００３６】
したがって、ツイスト線４の各撚り目（４Ａ、４Ｂ、…、４Ｇ、４Ｈ、…、４Ｋ、４Ｌ）間の開口領域で発生する電磁界が、スレーブ装置３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ、３ｉとの間で強力に電磁誘導結合する。各スレーブ装置３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ、３ｉは、ツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ間、４Ｃ−４Ｄ間、…、４Ｋ−４Ｌ間の開口領域に生じる電磁界により電力およびデータ変調信号を非接触で強力に受電、受信できる。
【００３７】
図１に示すように、複数のスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、それぞれ、制御回路３ａ、変復調回路３ｂ、給電整合回路３ｄ、通信整合回路３ｅ、整流回路３ｆ、および、分周／逓倍回路３ｇを内蔵している。給電整合回路３ｄには電力受信用の開口アンテナ３ｈが接続されており、通信整合回路３ｅにはデータ受信用の開口アンテナ３ｉが接続されている。これらの開口アンテナ３ｈ、３ｉはループ状に成形されており、前述のツイスト線４に発生する電磁界を電磁誘導結合により受信する。
【００３８】
図９、図１０は、受信側の給電整合回路３ｄの等価回路の一例を示す。この給電整合回路３ｄは、開口アンテナ３ｈに並列または直列に固定容量コンデンサＣ２を接続して構成され、高周波の電力信号の伝送周波数帯（例えば１３．５６ＭＨｚ帯）に整合するマッチング回路である。
【００３９】
図１１、図１２は、受信側の通信整合回路３ｅの等価回路の一例を示す。通信整合回路３ｅは、開口アンテナ３ｉに並列または直列に可変容量コンデンサＣ３を接続したマッチング回路である。通信整合回路３ｅは、制御回路３ａの制御に応じて可変容量コンデンサＣ３の容量値を変化させ、前述の給電周波数帯よりも高い所定周波数帯（数十ＭＨｚ帯）にインピーダンスマッチングする。
【００４０】
図１３はマスタ機器２側の整合回路２ｅの伝達特性を示し、図１４、図１５は、それぞれ、スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側の通信整合回路３ｅ、給電整合回路３ｄの伝達特性を示している。これらの図１３〜図１５に示すように、周波数帯域を給電用の周波数帯域（例えば１３．５６ＭＨｚ帯）とデータ通信用の周波数帯域（数十ＭＨｚ帯）とに分けることで、より適切な帯域幅、伝達特性を備えた整合回路２ｅ、給電整合回路３ｄ、通信整合回路３ｅを構成できる。
【００４１】
なお、データ通信速度が比較的高いため、給電用周波数帯域（１３．５６ＭＨｚ帯）よりも高い帯域にデータ通信周波数帯域を設けた形態を示すが、データ通信速度が低ければ給電用周波数帯域よりも低い周波数帯域にデータ通信用周波数帯域を設けても良い。したがって、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、マスタ機器２のマスタ本体２ｆから送信された給電信号、データ変調信号について、それぞれ、開口アンテナ３ｈ、３ｉを通じて受信できる。
【００４２】
図１に説明を戻すと、給電整合回路３ｄは、電力用の給電信号を受信すると整流回路３ｆに出力する。図１６は受信側の整流回路３ｆの等価回路の一例を示す。整流回路３ｆは、ダイオード４１〜４４を全波整流ブリッジ形態に組み合わせた全波整流回路を備えると共に、この全波整流回路の出力に平滑コンデンサ４５を並列接続した構成をなしている。整流回路３ｆは、給電信号を整流、平滑化して直流電力とし当該直流電力を変復調回路３ｂ、分周／逓倍回路３ｇ、制御回路３ａ、負荷５Ａに供給する。
【００４３】
変復調回路３ｃは、整流回路３ｆから供給された直流電力により動作する。変復調回路３ｃは、通信整合回路３ｅによりデータ通信用の所定周波数帯にマッチングされた開口アンテナ３ｉを通じてデータ変調信号を受信する。
【００４４】
分周／逓倍回路３ｇは、整流回路３ｆから供給された直流電力により動作する。このスレーブ装置３Ａ…３Ｚの分周／逓倍回路３ｇは、マスタ機器２側の分周／逓倍回路２ｇと同一構成とされている。この分周／逓倍回路３ｇの分周比又は逓倍比は、制御回路３ａから制御可能に構成されている。この分周／逓倍回路３ｇは、制御回路３ａから通信キャリア周波数の制御信号（分周／逓倍回路３ｇの分周／逓倍比）を受信し、この制御信号に応じて給電整合回路３ｄが出力する給電信号を分周又は逓倍し、所定の通信キャリア周波数に変換して変復調回路３ｃに出力する。
【００４５】
変復調回路３ｃは、整流回路３ｆから供給された直流電力により動作し、分周／逓倍回路３ｇの出力信号をデータ復調用の通信キャリア（第２通信キャリア相当）とし、通信整合回路３ｅから出力されるデータ変調信号を復調し、当該復調されたデータを制御回路３ａに出力する。
【００４６】
制御回路３ａは、整流回路３ｆから供給された直流電力により動作し、変復調回路３ｃにより復調されたデータを受信する。そして制御回路３ａはこのデータに基いて負荷５Ａを制御する。これらは各スレーブ装置３Ａ…３Ｚで同様に行われる。これにより、マスタ機器２からスレーブ装置３Ａ…３Ｚに通信データを送信できる。
【００４７】
逆に、スレーブ装置３Ａ…３Ｚがマスタ機器２にデータを送信するときの動作を説明する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは変復調回路３ｃにデータを送信する。変復調回路３ｃは分周／逓倍回路３ｇの出力信号をデータ変調用の通信キャリアとし、制御回路３ａから送信されたデータを変調する。そして、変復調回路３ｃはデータ変調信号について通信整合回路３ｅを通じて開口アンテナ３ｉに出力し、開口アンテナ３ｉは電磁波として出力する。
【００４８】
マスタ機器２は、整合回路２ｅを通じてデータ変調信号を受信すると、重畳／分離回路２ｄがこのデータ変調信号をフィルタし変復調回路２ｃに出力する。変復調回路２ｃは、分周／逓倍回路２ｇにより分周又は逓倍された信号をデータ復調用の通信キャリアとしてデータを復調し、制御回路２ａにデータを出力する。これにより、スレーブ装置３Ａ…３Ｚはマスタ機器２に通信データを送信できる。
【００４９】
本実施形態によれば、マスタ装置２は、分周／逓倍回路２ｇが高周波電力発生回路２ｂの給電信号を分周／逓倍し、変復調回路２ｃがこの信号をデータ変調用の通信キャリアとしてデータを変調してスレーブ装置３Ａに送信する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、分周／逓倍回路３ｇが給電整合回路３ｄを通じて取得した給電信号を分周／逓倍して通信キャリアとし、変復調回路３ｂがこの通信キャリアを用いてデータを復調する。すると、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、水晶振動子を用いた発振回路やＴＣＸＯ等を用いることなく構成できる。これにより、スレーブ装置３Ａの小型化、軽量化を達成でき構成回路を簡素化できる。さらに、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、その動作が外部の温度変化や振動などの影響を受けにくくなる。
【００５０】
高周波電力発生回路２ｂが出力する給電信号の周波数が、分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの出力通信キャリアの周波数より低く設定されているときには、マスタスレーブ間に伝送する給電信号は減衰し難く、さらに伝送線路（伝播経路）の周波数特性の影響を受けにくい。
【００５１】
給電信号は給電効率を考慮すればデータ変調信号より振幅レベルが大きく設定されることが多い。本実施形態では、スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側では、分周／逓倍回路３ｇがマスタ装置２側から与えられた給電信号を分周／逓倍し、通信キャリアとして出力するため、振幅レベルを大きくして通信キャリアを再生できる。
【００５２】
また、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間の伝達周波数特性にリプルを生じた場合、伝達レベルが極端に低くなる場合がある。このようなとき、特許文献１記載の技術を適用してもメインクロック周波数、通信キャリア周波数を補正できない。
【００５３】
本実施形態のシステム１によれば、給電信号の周波数とデータ通信の周波数帯とが異なるように設定されており、スレーブ装置３Ａ…３Ｚが給電信号を逓倍して通信キャリアを再生しているため、伝達レベルを極力高く保ちながら通信キャリアを再生してマスタ装置２およびスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間で良好に通信できる。
【００５４】
（第２実施形態）
図１７は第２実施形態を示している。前述実施形態と異なるところは、マスタ装置２が、高周波電力発生回路２ｂに代えて、高周波電力発生回路２ｂａ及び発振源２ｈを備えたところにある。図１７に示すように、発振源２ｈは基準周波数を発生する回路であり水晶発振回路により基準器として構成され、この基準周波数の信号を高周波電力発生回路２ｂａに出力する。高周波電力発生回路２ｂａはこの基準周波数の信号に応じて給電信号（例えば１３．５６ＭＨｚの矩形波信号）を生成する。本実施形態に示すように、高周波電力発生回路２ｂａと発振源２ｈとが別体に構成されていても良い。
【００５５】
（第３実施形態）
図１８〜図１９は第３実施形態を示している。図１８に示すように、発振源２ｈは基準周波数の信号を生成し、分周／逓倍回路２ｇに出力する。分周／逓倍回路２ｇは、発振源２ｈの基準周波数の信号を、制御回路２ａの周波数制御信号（分周比／逓倍比のデータ）に応じてＰＬＬ回路（図７又は図８参照）により分周又は逓倍し、データ変復調用の通信キャリアに変換し、変復調回路２ｃ及び分周器２ｂｂに出力する。
【００５６】
分周器２ｂｂは、入力される通信キャリアを所定値で分周し、給電信号として重畳／分離回路２ｄに出力する。変復調回路２ｃは、分周／逓倍回路２ｇのデータ変復調用の通信キャリアを入力し、制御回路２ａから送信されるデータを変調し、重畳／分離回路２ｄにデータ変調信号を出力する。重畳／分離回路２ｄは、分周器２ｂｂが出力する給電信号に変復調回路２ｃのデータ変調信号を重畳し、この重畳信号を整合回路２ｅに出力する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、この重畳された給電信号及びデータ変調信号を入力するが、前述実施形態と同様の動作を行うため、その説明を省略する。
【００５７】
図１９に周波数設定例を示すように、発振源２ｈが例えば１０ＭＨｚの矩形波信号を出力すると、分周／逓倍回路２ｇはこの矩形波信号を２０逓倍し例えば２００ＭＨｚの矩形波の通信キャリアに変換する。そして、分周器２ｂｂは、この矩形波の通信キャリアを１０分周し例えば２０ＭＨｚの給電信号とする。すると、本実施形態においても、前述実施形態と同様に、給電信号とデータ変復調用の通信キャリアとを互いに異なる周波数帯に設定でき、前述実施形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
【００５８】
また、マスタ装置２はスレーブ装置３Ａ…３Ｚからデータ変調信号が送信されると、重畳／分離回路２ｄはこのデータ変調信号をフィルタして変復調回路２ｃに出力する。他方、変復調回路２ｃは分周／逓倍回路２ｇのデータ変復調用の通信キャリアを入力し、この通信キャリアによりデータ変調信号を復調し、データを制御回路２ａに出力する。すなわち、本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【００５９】
分周器２ｂｂは、その分周比が所定値に設定される例を示したが、制御回路２ａの周波数制御信号（分周比のデータ）に応じて分周比を設定できるようにしても良い。この場合、制御回路２ａと分周器２ｂｂとは制御線（図示せず）により接続される。
【００６０】
給電信号の周波数とデータ変復調用の通信キャリアの周波数の高低関係を逆にするときには、給電信号よりもデータ変復調用の通信キャリアの方が低くなるため、この場合、分周器２ｂｂに代えて逓倍器を用いても良い。
【００６１】
（第４実施形態）
図２０および図２１は第３実施形態を示している。図２０に示すように、本実施形態ではマスタ装置２は第１実施形態と同様の構成を備え、マスタ装置２は第１実施形態と同様に動作する。本実施形態はスレーブ装置３Ａ…３Ｚの動作に特徴を備える。
【００６２】
スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、給電整合回路３ｄを通じて給電信号を入力すると、給電信号は分周／逓倍回路３ｇに入力される。分周／逓倍回路３ｇは、制御回路３ａの周波数制御信号（分周比／逓倍比のデータ）に応じて給電整合回路３ｄから取得される給電信号を分周又は逓倍する。
【００６３】
本実施形態では分周／逓倍回路３ｇの後段に分周回路３ｊが設けられている。この分周回路３ｊは例えばデジタル回路により構成されるもので、制御回路３ａの周波数制御信号（分周比のデータ）に応じて分周／逓倍回路３ｇの出力信号を分周し、この分周信号をデータ変復調用の通信キャリアとして変復調回路３ｃに出力する。すなわち、制御回路３ａは、分周／逓倍回路３ｇに分周比／逓倍比を設定すると共に、分周回路３ｊに分周比を設定することで、データ変復調用の通信キャリアの周波数を設定する。
【００６４】
図２１に周波数設定例を示すように、スレーブ装置３Ａの給電整合回路３ｄから給電信号が例えば１０ＭＨｚの矩形波信号により入力されると、分周／逓倍回路３ｇはこの矩形波信号を例えば４０逓倍し例えば４００ＭＨｚの矩形波信号に変換する。そして、分周回路３ｊは、この矩形波信号を２分周し例えば２００ＭＨｚの通信キャリアを生成し、変復調回路３ｃに出力する。すなわち、本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【００６５】
（第５実施形態）
図２２は第５実施形態を示している。図２２に示すように、本実施形態ではマスタ装置２は第１実施形態と同様の構成を備える。本実施形態はスレーブ装置３Ａ…３Ｚの動作に特徴を備える。スレーブ装置３Ａ…３Ｚはそれぞれ整流回路３ｋを備え、本実施形態では、システム１が、この整流回路３ｋを用いてシングルトーン（単一周波数の通信信号相当）で伝送路特性Ｈを推定する機能を備える。
【００６６】
整流回路３ｋは、整流回路３ｆ（図１６参照）と同様の全波整流回路、または、半波整流回路、などにより構成され、ツイスト線４から開口アンテナ３ｉを通じてデータ変調信号を入力し、整流、平滑して制御回路３ａに出力する。この整流回路３ｋは、全波整流回路により構成されているときには、正位相又は逆位相でも同様に整流でき電力を各回路要素に安定的に供給できる。
【００６７】
マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、分周／逓倍回路２ｇ及び３ｇの分周比／逓倍比を変化させることで、変復調回路２ｃ、３ｃのデータ変復調時のチャンネルをスイープする。マスタ装置２が、シングルトーン（単一周波数の無変調）でスレーブ装置３Ａ…３Ｚに信号を伝達するときには、伝送路の伝送特性を精度良く推定するためには、所定より細かいステップで周波数をスイープすることが望ましい。
【００６８】
スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側の整流回路３ｋは、マスタ装置２から送信されるデータ変調信号を整流し制御回路３ａに出力する。制御回路３ａは、整流回路３ｋの整流、平滑化されたＤＣ成分を参照し、各チャンネルのデータ受信時にノッチを生じた分周比／逓倍比をマスタ装置２にデータとして送信する。
【００６９】
図２３に流れを概略的に示すように、例えば初期状態では、分周／逓倍回路２ｇの分周比／逓倍比と分周／逓倍回路３ｇの分周比／逓倍比とが予め定められた値Ｎ０に設定されている。マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａは互いに通信可能なチャンネルｃｈを記憶部（図示せず）に記憶しており、分周比／逓倍比の値がＮ０〜Ｎ１０などの範囲で順次変更されることにより、データ変復調のチャンネルｃｈを順次変更する（Ｓ１）。
【００７０】
そして、マスタ装置２が、ある所定チャンネルｃｈに設定してデータを変調することなく、スレーブ装置３Ａに給電信号及び変復調回路２ｃの出力信号をシングルトーンで送信する（Ｓ２）。ここで変復調回路２ｃは、制御回路２ａからのデータを変調することなく、分周／逓倍回路２ｇの通信キャリアのみを重畳／分離回路２ｄに出力する。すなわち、マスタ装置２は、スレーブ装置３Ａに高周波電力発生回路２ｂの給電信号及び変復調回路２ｃの出力信号を出力する。
【００７１】
スレーブ装置３Ａは、分周／逓倍回路２ｇの分周比／逓倍比Ｎ０〜Ｎ１０を変更することでチャンネルｃｈをスイープし、制御回路３ａが整流回路３ｋの出力ＤＣ成分を参照しノッチを生じたか否かを判定する（Ｓ３、Ｓ４）。スレーブ装置３Ａは、ノッチが存在すると判定したときには、この分周比／逓倍比のデータＮをマスタ装置２に送信する（Ｓ５）。そして、マスタ装置２の制御回路２ａはノッチの存在するチャンネルｃｈを記憶し（Ｓ６）、全てのチャンネルで判定を行い（Ｓ７、Ｓ８）、ノッチのないチャンネルｃｈで通信処理する（Ｓ９）。
【００７２】
例えば、給電信号の周波数が１０ＭＨｚとしたとき、分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの逓倍数Ｎを１５〜２５まで変更し、１５０〜２５０ＭＨｚの間の伝送路特性Ｈを確認する。そして、マスタ装置２とスレーブ装置３Ａとの間で伝送路特性Ｈの例えば最も良いチャンネルｃｈを使用して通信すると良い。なお、分周／逓倍回路２ｇ、３ｇは、例えば図７に示すアナログタイプのＰＬＬ回路を用いるときには、それぞれInteger-N（整数）型ＰＬＬ回路を用いるより、Fractional-N（小数）型ＰＬＬ回路を用いた方がチャンネル推定精度を良好にできる。
【００７３】
本実施形態によれば、マスタ装置２は、分周／逓倍回路２ｇにより出力されるシングルトーンの通信キャリアの周波数を順次変更し、スレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路３ａはシングルトーンの通信信号を使用してマスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間の伝送路特性Ｈを推定している。このため、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間で伝送路特性Ｈの良好なチャンネルｃｈを使用して通信できるようになる。
【００７４】
また、スレーブ装置３Ａ…３Ｚはそれぞれ整流回路３ｋを備え、この整流回路３ｋを用いて伝送路特性ＨをＤＣ成分により測定し、制御回路３ａが良好に通信可能なチャンネルｃｈを推定している。すると、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは良好なチャンネルを確認した上で、通信開始できる。
【００７５】
なお、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、整流回路３ｋの整流出力を電力信号として例えば制御回路３ａ、変復調回路３ｃ等に供給しても良い。すると、整流回路３ｆの整流出力が各回路３ａ、３ｃ、３ｇなどに適切に電力供給されなくても動作可能になる。
【００７６】
（第５実施形態の変形例１）
図２４は第５実施形態の変形例１を示している。この変形例１では、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路２ａ、３ａは、それぞれ分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの分周比／逓倍比を一定とする。
【００７７】
本変形例１では、高周波電力発生回路２ｂは、基準器２ｚとなる水晶発振回路と共に図６又は図７に示す回路と同様のＰＬＬ回路を備えて構成されている。すなわち、高周波電力発生回路２ｂは、制御回路２ａから制御されることにより分周比／逓倍比（倍数Ｎ）を変更し給電信号の周波数を変更する。
【００７８】
図２４に流れを示すように、マスタ装置２の制御回路２ａは、給電信号の倍数Ｎを変更することで高周波電力発生回路２ｂが出力する給電信号の周波数ｆ（ｆ０〜ｆ１０）を制御し（Ｓ１ａ）、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは整流回路３ｋのＤＣ成分によりノッチの有無を判定する（Ｓ４）。スレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路３ａはノッチが存在すると判定すると、給電信号の倍数Ｎをマスタ装置２に送信する（Ｓ５ａ）。例えば、高周波電力発生回路２ｂが、給電信号の給電周波数ｆを１５〜２５ＭＨｚまで変化させるとき、分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの逓倍数を１０倍とすると、１５０ＭＨｚ〜２５０ＭＨｚの周波数範囲の伝送路特性Ｈを確認できる。
【００７９】
なお、本実施形態の変形例１においては、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間は、給電信号の周波数を変更して通信するため、スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側では、整流回路３ｆを用いて事前に動作用電力を蓄電してから前記の処理を行うと良い。すると、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは安定的に動作できる。本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【００８０】
（第５実施形態の変形例２）
図２５及び図２６は第５実施形態の変形例２を示している。前述の第５実施形態ではマスタ装置２はシングルトーン（単一周波数）で伝送する例を示した。この変形例２では、マスタ装置２は、変復調回路２ｃにより通信キャリアにデータを変調したデータ変調信号をスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する形態を示す。
【００８１】
図２５に示すように、ステップＳ２に代わるステップＳ２ａを設けている。マスタ装置２は、変復調回路２ｃがテストデータを変調し、重畳／分離回路２ｄがこのデータ変調信号を給電信号に重畳する。そして、マスタ装置スレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する（Ｓ２ａ）。スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側では、制御回路３ａは整流回路３ｋのＤＣ成分によりノッチの有無を判定する（Ｓ４）。マスタ装置２およびスレーブ装置３Ａ…３Ｚはこのような処理を全てのチャンネルｃｈで実行する。
【００８２】
マスタ装置２が、通信キャリアにデータを変調したデータ変調信号をスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する。この場合、データ変調信号は、所定のデータ変調方式（例えばデジタル変調方式（ＢＰＳＫ、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭ等）、アナログ変調方式（ＦＭ、ＡＭ等））により変調されているため、各チャンネルｃｈ（ｃｈ０〜ｃｈ１０）の中心周波数ｆ（ｆ０〜ｆ１０）を中心とした所定の周波数帯域幅を有する。
【００８３】
マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間の伝送路の周波数特性が図２６に示すような特性Ｈを有していると仮定する。この場合、各チャンネルｃｈの伝達特性Ｍは、各チャンネルｃｈ（ｃｈ０〜ｃｈ１０）の周波数領域の伝送路特性Ｈの影響が及ぼされることになり、伝送路特性Ｈが悪化した周波数領域を含む場合にはノッチが観測されることになる。図２６に示す例の場合、ノッチがチャンネルｃｈ０、ｃｈ２に観測されている。
【００８４】
本変形例２によれば、マスタ装置２は、分周／逓倍回路２ｇが出力する通信キャリアの周波数ｆｃ０→ｆｃ１→ｆｃ２…に順次変更し、変復調回路２ｃはテストデータを変調してスレーブ装置２に送信し、スレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは、データ変調信号の通信信号を使用してマスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間の伝送路特性Ｈを推定する。このため、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間で良好なチャンネルｃｈを使用して通信できるようになる。
【００８５】
また、変形例２によれば、データが変調されているため、チャンネル帯域幅が第５実施形態およびその変形例１に比較して広くなる。このため、本変形例２の推定方法を適用すれば、伝送路特性Ｈを分解能良く推定することができ、より良好な伝達特性Ｍを備えた適切なチャンネルｃｈを選択できる。
【００８６】
第５実施形態の変形例２では、マスタ装置２が、分周比／逓倍比の値を変化させてチャンネルｃｈを変更する（図２３のＳ１参照）形態を示したが、これに代えて、第５実施形態の変形例１に示したように、マスタ装置２が、給電信号の周波数ｆを変化させて（図２４のＳ１ａ参照）チャンネルｃｈを変更するようにしても良い。
【００８７】
（第６実施形態）
図２７〜図２９は第６実施形態を示している。図２７に示すように、本実施形態ではマスタ装置２は第１実施形態と同様の構成を備え、マスタ装置２は第１実施形態と同様に動作する。本実施形態はスレーブ装置３Ａ…３Ｚの動作に特徴を備える。
【００８８】
図２７に示すように、スレーブ装置３Ａ…３ＺはそれぞれＲＳＳＩ（Receive Signal Strength Indicator）回路３ｌを備え、システム１はこのＲＳＳＩ回路３ｌを用いてシングルトーンで伝送路特性Ｈを推定する機能を備える。ＲＳＳＩ回路３ｌは、受信電界強度を計測する回路であり、図２８に具体例を示す。この図２８に示すように、ＲＳＳＩ回路３ｌは、アンプ５１〜５３及び整流回路５４を組み合わせて構成され、入力信号レベルが低いときでもリミッタアンプにより増幅し、幅広い入力レンジを確保できるようにしている。
【００８９】
マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、分周／逓倍回路２ｇ及び３ｇの分周比／逓倍比を変化させることで、変復調回路２ｃ、３ｃのデータ変復調時のチャンネルｃｈをスイープする。スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側のＲＳＳＩ回路３ｌは、マスタ装置２から送信されるデータ変調信号の受信電界強度のデータをチャンネルｃｈ毎に計測し、制御回路３ａに出力する。制御回路３ａは、この計測データを参照し、各チャンネルのデータ受信時にノッチを生じた分周比／逓倍比をマスタ装置２にデータとして送信する。
【００９０】
図２９に流れを示すが、本実施形態が第５実施形態を示す図２３と異なるところは、ステップＳ３であり、これに代えてステップＳ３ａを設けている。この図２９に示すように、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、その制御回路３ａがＲＳＳＩ回路３ｌの受信電界強度の計測データでノッチの有無を判定する（Ｓ３ａ）。すると、システム１は良好に通信可能なチャンネルｃｈを推定できる。
【００９１】
第６実施形態によれば、スレーブ装置３Ａ…３ＺはそれぞれＲＳＳＩ回路３ｌを備え、このＲＳＳＩ回路３ｌを用いて受信電界強度を測定し、制御回路３ａが良好に通信可能なチャンネルｃｈを推定している。すると、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは良好なチャンネルｃｈを確認した上で、データ通信を開始できる。本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【００９２】
（第６実施形態の変形例１）
図３０は第６実施形態の変形例１を示している。この変形例では、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路２ａ、３ａは、それぞれ分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの分周比／逓倍比を一定とする。
【００９３】
本実施形態の変形例では、高周波電力発生回路２ｂは、基準器２ｚとなる水晶発振回路と共に図６又は図７に示す回路と同様のＰＬＬ回路を備えて構成されている。すなわち、高周波電力発生回路２ｂは分周比／逓倍比（倍数Ｎ）が変更されることにより給電信号の周波数を変更できる。
【００９４】
図３０に流れを示すように、マスタ装置２の制御回路２ａは、給電信号の倍数Ｎを変更することで高周波電力発生回路２ｂが出力する給電信号の周波数ｆ（ｆ０〜ｆ１０）を制御し（Ｓ１ａ）、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、ＲＳＳＩ回路３ｌにより受信電界強度を測定し（Ｓ３ａ）、この測定データによりノッチの有無を判定する（Ｓ４）。スレーブ装置３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは、ノッチが存在すると判定した場合には、給電信号の倍数Ｎをマスタ装置２に送信する（Ｓ５ａ）。例えば、高周波電力発生回路２ｂが、給電信号の給電周波数ｆを１５〜２５ＭＨｚまで変化させるとき、分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの逓倍数を１０倍とすると、１５０ＭＨｚ〜２５０ＭＨｚの周波数範囲の伝送路特性を確認できる。
【００９５】
なお、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間の通信では、給電信号の周波数を変更するため、スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側では、整流回路３ｆを用いて事前に動作用電力を蓄電してから前記の処理を行うと良い。すると、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは安定的に動作できる。本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【００９６】
（第６実施形態の変形例２）
図３１は第６実施形態の変形例２を示している。前述の第６実施形態では、マスタ装置２はシングルトーン（単一周波数）で伝送する例を示した。この変形例２では、マスタ装置２は、変復調回路２ｃにより通信キャリアにデータを変調したデータ変調信号をスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する形態を示す。
【００９７】
図３１に示すように、ステップＳ２に代わるステップＳ２ａを設けている。マスタ装置２は、変復調回路２ｃによりテストデータを変調し、重畳／分離回路２ｄがこのデータ変調信号を給電信号に重畳する。そして、マスタ装置スレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する（Ｓ２ａ）。スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側では、制御回路３ａはＲＳＳＩ回路３ｌの受信電界強度によりノッチの有無を判定する（Ｓ４）。マスタ装置２およびスレーブ装置３Ａ…３Ｚはこのような処理を全てのチャンネルｃｈで実行する。その他の流れは前述実施形態（特に第５実施形態の変形例２）と同様であるため、その説明を省略する。
【００９８】
第６実施形態の変形例２によれば、第５実施形態の変形例２とほぼ同様の作用効果を奏する。さらに、第６実施形態の変形例２によれば、チャンネルの周波数領域の帯域幅が、第６実施形態およびその変形例１に比較して広くなるため、伝送路特性Ｈを分解能良く推定することができ、より良好な伝達特性Ｍを備えた適切なチャンネルｃｈを選択できる。
【００９９】
第６実施形態の変形例２では、マスタ装置２が、ステップＳ１において分周比／逓倍比の値Ｎを変化させてチャンネルｃｈを変更する形態を示したが、これに代えて、第６実施形態の変形例１に示したように、マスタ装置２が給電信号の周波数ｆを変化させてチャンネルｃｈを変更するようにしても良い。
【０１００】
（第７実施形態）
図３２〜図３３は第７実施形態を示している。図３２に示すように、本実施形態ではマスタ装置２は第１実施形態と同様の構成を備え、マスタ装置２は第１実施形態と同様に動作する。本実施形態はスレーブ装置３Ａ…３Ｚの動作に特徴を備える。
【０１０１】
図３２に示すように、スレーブ装置３Ａ…３Ｚはそれぞれエラーレートモニタ回路３ｍを備え、システム１はこのエラーレートモニタ回路３ｍを用いてマスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間の伝送路特性Ｈを推定する機能を備える。
【０１０２】
マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、分周／逓倍回路２ｇ及び３ｇの分周比／逓倍比を変化させることで、変復調回路２ｃ、３ｃのデータ変復調時のチャンネルをスイープする。エラーレートモニタ回路３ｍは、マスタ装置２から送信されるデータ変調信号のエラーレートをチャンネルｃｈ毎に測定し、この測定結果を制御回路３ａに出力する。制御回路３ａは、この測定結果を参照し、データレートが所定よりも悪いチャンネルｃｈの分周比／逓倍比をマスタ装置２にデータとして送信する。
【０１０３】
図３３に流れを示すが、本実施形態が第５又は第６実施形態と異なるところは、ステップＳ３、Ｓ４、Ｓ６、Ｓ９ａであり、これらのそれぞれの処理に代えて、ステップＳ３ｂ、Ｓ４ａ、Ｓ６ａ、Ｓ９ａを設けている。この図３３に示すように、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、そのエラーレートモニタ回路３ｍがエラーレートを測定し（Ｓ３ｂ）、制御回路３ａはこのエラーレートの測定結果が所定より悪いか否かを判定する（Ｓ４ａ）。そして、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、エラーレートが所定より悪い分周比／逓倍比Ｎ（チャンネルｃｈ）をマスタ装置２に送信する（Ｓ５）。
【０１０４】
そして、マスタ装置２の制御回路２ａは、エラーレートが所定より悪いチャンネルｃｈを記憶し（Ｓ６ａ）、全てのチャンネルでエラーレート特性が良好なチャンネルｃｈを見つけ出し、当該チャンネルｃｈにて通信処理を行う（Ｓ９ａ）。すると、システム１はエラーレートが低く良好に通信可能なチャンネルｃｈを推定でき、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、良好に通信可能なチャンネルｃｈを確認した上で通信開始できる。
【０１０５】
第７実施形態によれば、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、それぞれエラーレートモニタ回路３ｍを備え、エラーレートモニタ回路３ｍのエラーレートの検出結果に応じてマスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間の伝送路特性Ｈを推定し、エラーレートが低く良好に通信可能なチャンネルｃｈを推定している。すると、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚは良好なチャンネルｃｈを確認した上で、データ通信を開始できる。本実施形態においても前述実施形態とほぼ同様の作用効果を奏する。
【０１０６】
第７実施形態では、マスタ装置２が、ステップＳ１において分周比／逓倍比の値Ｎを変化させてチャンネルｃｈを変更する形態を示したが、これに代えて、マスタ装置２が、給電信号の周波数ｆを変化させ、チャンネルｃｈを変更するようにしても良い。
【０１０７】
（第８実施形態）
図３４〜図３７は第８実施形態を示すもので、マスタ装置２が給電信号にデータを変調してサブチャンネルとしてスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信することで、マスタ装置２がスイープする通信キャリアの周波数情報をスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信するところに特徴を備える。
【０１０８】
給電信号の周波数ｆが、変復調回路２ｃ、３ｃのデータ変調信号の周波数より低く設定されている場合、給電信号にデータを変調することによって比較的低速な通信を行うことができる。本実施形態では、マスタ装置２は、データ変調信号の通信キャリアの周波数情報をデータとし、給電信号に変調してスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する。通信チャンネルを確保できなくても、給電できれば、給電周波数（または給電周波数近傍周波数）を使用するサブチャンネルとして、マスタスレーブ間通信を確保できる。
【０１０９】
図３４に示すように、マスタ装置２の高周波電力発生回路２ｂと重畳／分離回路２ｄとの間には変調回路２ｎが構成されている。この変調回路２ｎは、高周波電力発生回路２ｂが出力する給電信号を所定の変調方式（例えばＢＰＳＫ）に応じてデータ変調する回路を示す。所定の変調方式としては、デジタル変調（例えばＢＰＳＫ，ＱＰＳＫ，１６ＱＡＭ，６４ＱＡＭ）、アナログ変調（例えばＦＭ、ＡＭ）などを適用できるが、伝送路特性Ｈを推定可能であれば良いため低速通信でも良く、この場合、ＢＰＳＫ変調方式を適用することが望ましい。
【０１１０】
ここで、システム１が伝送路特性Ｈを推定する時にサブチャンネルを使用するが、このとき変調回路２ｎは、制御回路２ａから送信されるデータを給電信号により変調する。図３５に具体的構成例を示すように、変調回路２ｎは、排他的論理和６１と、遅延器６２と、ＢＰＳＫ変調器６３と、を組み合わせた所謂差動符号化ＢＰＳＫ変調器により構成され、データをＢＰＳＫ変調した給電信号を出力する。なお、マスタ装置２がサブチャンネルを使用しないときには、変調回路２ｎの変調処理を無効化し、高周波電力発生回路２ｂが出力する給電信号をそのまま重畳／分離回路２ｄに送信する。
【０１１１】
図３４に示すように、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、給電整合回路３ｄの後段にキャリア再生回路３ｏ、復調回路３ｐを備えている。キャリア再生回路３ｏは、整流回路３ｆから送られる電力信号により動作し、マスタ装置２の変調回路２ｎにより変調された給電信号から通信キャリアのみを再生する回路を示す。図３６に具体例を示すように、キャリア再生回路３ｏは、２乗器６４、ＢＰＦ６５、２分周器６６、ＰＬＬ回路６７、を従属接続して構成される。例えば、ＢＰＳＫ変調データは（２）式により表される。以下の数式では、ｆｃがキャリア周波数を示す。
【０１１２】
【数１】
2014155049.tif 000003
２乗器がＢＰＳＫ変調データを２乗すると、この信号は（３）式により表される。
【数２】
2014155049.tif 000004
さらに、ＢＰＦがこの信号をフィルタ処理すると、
【数３】
2014155049.tif 000005
のように、給電信号の周波数の２倍の周波数の信号が得られる。そして、２分周器がこの信号を２分周し、ＰＬＬ回路が位相をロックして安定出力すると、
【数４】
2014155049.tif 000006
のように、給電信号を再生できる。
【０１１３】
なお、２分周器６６及びＰＬＬ回路６７は、必要に応じて構成を省いても良い。キャリア再生回路３ｏはこのように構成され、図３４に示すように、通信キャリアを分周／逓倍回路３ｇに出力する。分周／逓倍回路３ｇは、前述実施形態と同様に、制御回路３ａからの制御信号（分周比／逓倍比）に応じて変復調回路３ｃに通信キャリアを出力し、変復調回路３ｃはこの通信キャリアを用いて変復調処理する。
【０１１４】
他方、復調回路３ｐは、整流回路３ｆからの電力信号により動作し、マスタ装置２の変調回路２ｎにより変調された給電信号からデータを復調する。図３７に具体例を示すように、復調回路３ｐは、遅延器６８、乗算器６９、ＬＰＦ７０、極性判定器７１、必要に応じてレベル変換回路を備えるもので、所謂差動符号化ＢＰＳＫの遅延検波回路により構成されている。すなわち、復調回路３ｐはサブチャンネルにおいてキャリア再生回路３ｏのキャリアによりデータを復調しこの復調データを制御回路３ａに出力する。
【０１１５】
制御回路３ａは、復調回路３ｐによるサブチャンネルの復調データを参照し、通信キャリアの周波数情報を取得できる。そして、制御回路３ａは、この通信キャリアの周波数情報を参照し、この周波数情報に応じた分周比／逓倍比を分周／逓倍回路３ｇに設定できる。マスタ装置２およびスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、チャンネル推定完了後にはサブチャンネルを使用せず、変復調回路３ｃを使用し高速のデータ通信処理を行う。
【０１１６】
本実施形態によれば、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間では、給電信号にデータを変調したサブチャンネルを使用して通信できるため、メインチャンネル（前述実施形態に説明したチャンネルｃｈ）とは異なる他のデータを通信できる。
【０１１７】
さらに本実施形態によれば、マスタ装置２は給電信号にデータを変調し、スレーブ装置３Ａ…３Ｚに通信キャリアの周波数情報を送信する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、マスタ装置２から送信される通信キャリアの周波数情報を参照し、分周／逓倍回路３ｇの分周比／逓倍比を設定でき、マスタ装置２およびスレーブ装置３Ａ…３Ｚは、変復調回路２ｃ、３ｃを使用して高速データ通信を開始できる。
【０１１８】
（第９実施形態）
図３８〜図４０は第９実施形態を示している。図３８に示すように、マスタ装置２側には、高周波電力発生回路２ｂと重畳／分離回路２ｄとの間に制御スイッチ２ｐが構成されている。この制御スイッチ２ｐは制御回路２ａの制御信号に応じてオンオフ切換可能に構成され、通常オン状態に設定する。
【０１１９】
前述実施形態では分周／逓倍回路２ｇ、３ｇの分周比／逓倍比を変更したり、高周波電力発生回路２ｂの給電信号の周波数ｆを変更したりすることでチャンネルｃｈをスイープした。本実施形態では、マスタ装置２は、制御回路２ａが制御スイッチ２ｐをオフ制御し、給電信号の送信を一旦停止指示し、その後、給電信号の周波数を所定周波数（例えば１３．５６ＭＨｚ）付近で順次変更することでスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間の給電信号の周波数の同期を行うようにしている。
【０１２０】
すなわち、図３９に示すように、マスタ装置２は、時間ｔ１の時点から時間ｔ２の時点にかけて給電信号を一旦停止するが、この停止時間Ｔ１を経過してから給電信号の周波数を順次周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３…の順に変更する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、常時この給電信号を受信するものの、整流回路３ｆから給電信号が停止期間Ｔ１に供給停止されると、この無給電期間をリセット信号として受け付ける。
【０１２１】
その後、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、予めマスタ装置２との間で設定された時間ｔ３−ｔ４、ｔ４−ｔ５、ｔ５−ｔ６毎に給電信号の周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３…を変更する。すると、マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間で給電信号の周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３…を同期できる。
【０１２２】
図４０に、給電信号の受信信号（整流回路３ｆの出力電圧）を示す。スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側の制御回路３ａは、この給電信号の出力電圧が低下すると動作がリセットされるが、このリセット後に給電信号の周波数をｆ１、ｆ２、ｆ３…に順次設定する。
【０１２３】
すなわち、スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３…の給電信号について給電整合回路３ｄを通じて受付け、この給電信号に応じて動作する。このとき、分周／逓倍回路３ｇは、この給電信号の周波数を分周／逓倍し、通信キャリアとして変復調回路３ｃに出力する。変復調回路３はこの分周／逓倍回路３ｇの出力を通信キャリアとして利用しデータを変復調する。
【０１２４】
本実施形態は、要するに次のように作用する。マスタ装置２が、高周波電力発生回路２ｂの出力給電信号を無給電としてリセットし、スレーブ装置３Ａ…３Ｚが、この無給電期間をリセット信号として受け付ける。その後、マスタ装置２の制御回路２ａは、高周波電力発生回路２ｂの給電信号を出力指示し、この出力指示されたタイミングから予め定められた所定期間毎に給電信号の周波数を変更してスレーブ装置３Ａ…３Ｚに送信する。
【０１２５】
高周波電力発生回路２ｂの給電信号が順次切換えられるため、スレーブ装置３Ａ…３Ｚが受信する給電信号の周波数も順次切換わる。分周／逓倍回路３ｇは、この給電信号の周波数を分周又は逓倍し、変復調回路３ｃの通信キャリアとして生成する。このような場合、マスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間で給電信号の周波数を同期できる。
【０１２６】
（他の実施形態）
前述の各実施形態では、マスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚとの間がツイスト線４を用いた電力線無線通信により接続されている形態を示した。これに代えて、図４１に示すように構成しても良い。図４１は、マスタ装置２が、給電信号の周波数帯に整合したアンテナ１０４ａと、データ変復調信号の周波数帯に整合したアンテナ１０４ｂとを備え、これらのアンテナ１０４ａ、１０４ｂを使用してスレーブ装置３Ａ…３Ｚと無線通信する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、それぞれ、給電信号の周波数帯に整合したアンテナ３ｈと、データ変復調信号の周波数帯に整合したアンテナ３ｉとを備えるため、これらのアンテナ３ｈ、３ｉを使用してマスタ装置２と無線通信できる。
【０１２７】
また、マスタ装置２が給電信号を出力するアンテナ１０４ａと、データ変復調信号を入出力するアンテナ１０４ｂとを別体に構成した例を示したが、これらのアンテナ１０４ａ、１０４ｂは給電信号及びデータ変復調信号の周波数帯の２周波数帯に同時に整合できれば、各アンテナを統合して構成しても良い。この場合、これらのアンテナ１０４ａ、１０４ｂは、給電信号の周波数とデータ通信信号の周波数とを弁別して各信号を入出力するよう整合回路２ｅを用いて整合されていると良い。
【０１２８】
マスタ装置２とスレーブ装置３Ａ…３Ｚは互いに有線接続されていても良い。この場合、図４２に示すように、マスタ装置２からスレーブ装置３Ａ…３Ｚまで給電信号及びデータ変復調信号を伝達する有線の通信線２０４を設け、当該通信線２０４が給電信号及びデータ変復調信号を伝送する。スレーブ装置３Ａ…３Ｚは、図４３に信号入力段の構成を示すように、この通信線２０４を通じて給電信号の周波数帯とデータ通信信号の周波数帯とに、ＣＲ回路またはオペアンプなどを組み合わせたＬＰＦ３ｘ、ＨＰＦ３ｙ（分離部相当）を用いて周波数弁別し、給電信号及びデータ通信信号を入力する。なお、バス型、スター型など様々な接続形態に適用できる。
【０１２９】
マスタ装置２及びスレーブ装置３Ａ…３Ｚ間の伝送路特性Ｈの推定処理、チャンネルｃｈの設定処理は、マスタ装置２側の制御回路２ａ、スレーブ装置３Ａ…３Ｚ側の制御回路３ａ、の何れが行っても良い。
【符号の説明】
【０１３０】
図面中、１は車両用電力線通信システム、２はマスタ装置、２ａは制御回路（推定部、変更部、指示部）、２ｂ、２ｂａは高周波電力発生回路（給電信号生成部）、２ｂｂは分周器（給電信号生成部）、２ｃは変復調回路（通信信号生成部）、２ｄは重畳／分離回路（重畳部）、２ｅは整合回路、２ｆはマスタ本体、２ｇは逓倍／分周回路（第１通信キャリア生成部）、２ｈは発振源（基準器）、２ｚは基準器、４は一対のツイスト線、３Ａ…３Ｚはスレーブ、３ａは制御回路（推定部）、３ｂは変復調回路（変復調部）、３ｄは給電整合回路（分離部）、３ｅは通信整合回路（分離部）、３ｆは整流回路、３ｇは分周／逓倍回路（第２通信キャリア生成部）、３ｈは電力受信用の開口アンテナ、３ｉはデータ受信用の開口アンテナ、３ｊは分周回路、３ｋは整流回路、３ｌはＲＳＳＩ回路（受信電界強度測定部）、３ｍはエラーレートモニタ回路（エラーレート検出部）、３ｘはＬＰＦ（分離部）、３ｙはＨＰＦ（分離部）を示す。
【図１】
2014155049.tif 000007
【図２】
2014155049.tif 000008
【図３】
2014155049.tif 000009
【図４】
2014155049.tif 000010
【図５】
2014155049.tif 000011
【図６】
2014155049.tif 000012
【図７】
2014155049.tif 000013
【図８】
2014155049.tif 000014
【図９】
2014155049.tif 000015
【図１０】
2014155049.tif 000016
【図１１】
2014155049.tif 000017
【図１２】
2014155049.tif 000018
【図１３】
2014155049.tif 000019
【図１４】
2014155049.tif 000020
【図１５】
2014155049.tif 000021
【図１６】
2014155049.tif 000022
【図１７】
2014155049.tif 000023
【図１８】
2014155049.tif 000024
【図１９】
2014155049.tif 000025
【図２０】
2014155049.tif 000026
【図２１】
2014155049.tif 000027
【図２２】
2014155049.tif 000028
【図２３】
2014155049.tif 000029
【図２４】
2014155049.tif 000030
【図２５】
2014155049.tif 000031
【図２６】
2014155049.tif 000032
【図２７】
2014155049.tif 000033
【図２８】
2014155049.tif 000034
【図２９】
2014155049.tif 000035
【図３０】
2014155049.tif 000036
【図３１】
2014155049.tif 000037
【図３２】
2014155049.tif 000038
【図３３】
2014155049.tif 000039
【図３４】
2014155049.tif 000040
【図３５】
2014155049.tif 000041
【図３６】
2014155049.tif 000042
【図３７】
2014155049.tif 000043
【図３８】
2014155049.tif 000044
【図３９】
2014155049.tif 000045
【図４０】
2014155049.tif 000046
【図４１】
2014155049.tif 000047
【図４２】
2014155049.tif 000048
【図４３】
2014155049.tif 000049