(57)【要約】      （修正有）【課題】多点検出が可能な抵抗膜方式タッチパネルを提供する。【解決手段】第１の基体上に複数配置される第１の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第１のダイオードと、第１のダイオードのアノード側に接続される第１の電流測定器と、第１の電流測定器を介して接続される第１の電源と、第１の抵抗膜の第２の端部に接続され、第１の抵抗膜の第２の端部を接地する第１のスイッチと、第１の基体と所定の空隙にて対向して配される第２の基体上に、第１の抵抗膜と直交するように複数配置されて、第１の基体の押下により第１の抵抗膜と押下点で接触する、第２の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第２のダイオードと、第２のダイオードのアノード側に接続される第２の電流測定器と、第２の電流測定器を介して接続される第２の電源と、第２の抵抗膜の第２の端部に接続され、第２の抵抗膜の第２の端部を接地する第２のスイッチとを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の基体と、
前記第１の基体上に複数配置される第１の抵抗膜と、
それぞれの前記第１の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第１のダイオードと、
前記第１のダイオードのアノード側に接続される第１の電流測定器と、
前記第１のダイオードのアノード側に前記第１の電流測定器を介して接続される第１の電源と、
前記第１の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第１の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第１のスイッチと、
前記第１の基体と所定の空隙にて対向して配される第２の基体と、
前記第２の基体上に、前記第１の抵抗膜と直交するように複数配置されて、前記第１の基体の押下により前記第１の抵抗膜と押下点で接触する、第２の抵抗膜と、
それぞれの前記第２の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第２のダイオードと、
前記第２のダイオードのアノード側に接続される第２の電流測定器と、
前記第２のダイオードのアノード側に前記第２の電流測定器を介して接続される第２の電源と、
前記第２の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第２の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第２のスイッチと、を備えたタッチパネル。
【請求項２】
前記第１のダイオードは前記第１の基体上に配され、
前記第２のダイオードは前記第２の基体上に配される請求項１に記載のタッチパネル。
【請求項３】
前記第１のダイオード及び前記第２のダイオードは、前記第１基体または前記第２基体のいずれか一方の基体上に配される請求項１に記載のタッチパネル。
【請求項４】
前記第１のダイオード及び前記第２のダイオードは、前記タッチパネルに接続される可撓性プリント基板上に配される、請求項１に記載のタッチパネル。
【請求項５】
前記第１のダイオード及び前記第２のダイオードは、前記タッチパネルの１辺に設けられた非入力エリア側に配される、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のタッチパネル。
【請求項６】
前記第１のスイッチと前記第２のスイッチを投入／開放するスイッチ制御部と、
前記第１の電源と前記第２の電源の電圧を変化させる電圧制御部と、
前記第１の電流測定器と前記第２の電流測定器が測定した電流値の変化を解析する電流解析部と、をさらに備え、
前記電流解析部は、
前記スイッチ制御部が前記第１のスイッチを開放して前記第２のスイッチを投入して、前記電圧制御部が前記第１の電源の電圧値を変化させたとき、前記第１の電流測定器が測定した電流値の変化を解析し、
前記スイッチ制御部が前記第１のスイッチを投入して前記第２のスイッチを開放して、前記電圧制御部が前記第２の電源の電圧値を変化させたとき、前記第２の電流測定器が測定した電流値の変化を解析して、
解析した電流値の変化に基づいて押下点を検出する請求項１乃至５のいずれか一項に記載のタッチパネル。
【請求項７】
前記電流解析部は、前記第１の電源及び前記第２の電源の電圧値を変化させたときに、前記第１の電流測定器が測定した電流及び前記第１の電流測定器が測定した電流が流れ始めた前記第１の電源及び前記第２の電源の電圧値を基にタッチパネルの押下点を検出する請求項６に記載のタッチパネル。
【請求項８】
前記電流解析部は、前記第１の電源及び前記第２の電源の電圧値を変化させたときに、前記第１の電流測定器が測定した電流及び前記第１の電流測定器が測定した電流の電流変化率が変化した電圧で押下点を検出する請求項６又は７に記載のタッチパネル。
【請求項９】
第１の基体と、
前記第１の基体上に複数配置される第１の抵抗膜と、
それぞれの前記第１の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第１のダイオードと、
前記第１のダイオードのアノード側に接続される第１の電流測定器と、
前記第１のダイオードのアノード側に前記第１の電流測定器を介して接続される第１の電源と、
前記第１の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第１の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第１のスイッチと、
前記第１の基体と所定の空隙にて対向して配される第２の基体と、
前記第２の基体上に、前記第１の抵抗膜と直交するように複数配置されて、前記第１の基体の押下により前記第１の抵抗膜と押下点で接触する、第２の抵抗膜と、
それぞれの前記第２の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第２のダイオードと、
前記第２のダイオードのアノード側に接続される第２の電流測定器と、
前記第２のダイオードのアノード側に前記第２の電流測定器を介して接続される第２の電源と、
前記第２の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第２の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第２のスイッチと、
制御部と、を備えたタッチパネルの制御方法であって、
前記第１のスイッチを開放して前記第２のスイッチを投入して前記第１の電源の電圧値を変化させたとき、前記第１の電流測定器が測定した電流値の変化を解析する処理と、
前記第１のスイッチを投入して前記第２のスイッチを開放して前記第２の電源の電圧値を変化させたとき、前記第２の電流測定器が測定した電流値の変化を解析する処理と、
解析した電流値の変化に基づいて押下点を検出する処理と、を前記制御部が行うタッチパネルの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タッチパネル、タッチパネルの制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タッチパネルとしては、構造が単純で低コストで製造可能な４線式抵抗膜方式タッチパネルが広く普及している。４線式抵抗膜方式は、対向する２辺に電圧を印加する透明電極を、電圧印加方向が直交するように重ねて、４本の引き出し線によって検出された電圧値から操作位置を特定する方式である。
【０００３】
一方、抵抗膜方式のタッチパネルに、整流を目的としてダイオードを使用する方法が知られていた（例えば、特許文献１、特許文献２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−３６６００号公報
【特許文献２】特開平６−１８７０８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、従来の抵抗膜方式タッチパネルでは、抵抗膜の位置に応じた抵抗値によって生じる電圧値を測定することにより操作位置を特定しているため、多点の操作位置を検出することができなかった。
【０００６】
本発明は、多点検出が可能な抵抗膜方式タッチパネルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題に鑑み、本発明のタッチパネルは、第１の基体と、前記第１の基体上に複数配置される第１の抵抗膜と、それぞれの前記第１の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第１のダイオードと、前記第１のダイオードのアノード側に接続される第１の電流測定器と、前記第１のダイオードのアノード側に前記第１の電流測定器を介して接続される第１の電源と、前記第１の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第１の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第１のスイッチと、前記第１の基体と所定の空隙にて対向して配される第２の基体と、前記第２の基体上に、前記第１の抵抗膜と直交するように複数配置されて、前記第１の基体の押下により前記第１の抵抗膜と押下点で接触する、第２の抵抗膜と、それぞれの前記第２の抵抗膜の第１の端部にカソードが接続される第２のダイオードと、前記第２のダイオードのアノード側に接続される第２の電流測定器と、前記第２のダイオードのアノード側に前記第２の電流測定器を介して接続される第２の電源と、前記第２の抵抗膜の前記第１の端部と対向する第２の端部に接続され、スイッチの投入により前記第２の抵抗膜の前記第２の端部を接地する第２のスイッチと、を備える。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の実施形態によれば、多点検出が可能な抵抗膜方式タッチパネルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】タッチパネルの構成図（ａ）、詳細図（ｂ）
【図２】タッチパネルの等価回路図
【図３】電源電圧に対する測定電流を説明するグラフ
【図４】電源電圧に対する測定電流の電流変化量を説明するグラフ
【図５】第１の実施形態におけるダイオードの配置を説明する、タッチパネルの上面図（ａ）、及び斜視図（ｂ）
【図６】第２の実施形態におけるダイオードの配置を説明する、タッチパネルの上面図
【図７】第３の実施形態におけるダイオードの配置を説明する、タッチパネルの斜視図
【図８】第４の実施形態におけるダイオードの配置を説明する、タッチパネルの上面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。
【００１１】
図１（ａ）は、一実施形態に係るタッチパネルの一例を説明する構成図である。図１（ａ）において、タッチパネル１は、上下２層のパネルＰ１とパネルＰ２を備えている。また、タッチパネル１は、タッチパネル制御部を備えている。
【００１２】
パネルＰ１は、第１の基体として、フィルム基材Ｂ１を備えている。フィルム基材Ｂ１の図示下面側には、第１の抵抗膜として、抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎが配されている。抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎは、図示Ｘ軸方向を短辺とし、Ｙ軸方向を長辺とする矩形形状を有している。抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎのＹ１方向の第１の端部には、ダイオードｄ１２１〜ｄ１２ｎのカソード側がそれぞれ接続されて、ダイオードｄ１２１〜ｄ１２ｎのアノード側は、スイッチＳ１２を介して、第１の電源としての可変電源Ｖ１に接続される。可変電源Ｖ１とスイッチＳ１２の間には、第１の電流測定器としての電流測定器Ａ１が接続される。一方、抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎはＸ軸方向に配列され、隣り合う抵抗膜同士は絶縁されている。抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎのＹ２方向の第２の端部には、ダイオードｄ１１１〜ｄ１１ｎのアノード側がそれぞれ接続されて、ダイオードｄ１１１〜ｄ１１ｎのカソード側は、第１のスイッチとしてのスイッチＳ１１を介してグランドに接地される。
【００１３】
パネルＰ２は、第２の基体としてのガラス基材Ｂ２の図示上面側に、第２の抵抗膜として、複数の抵抗膜ＣＬ２１〜ＣＬ２ｎが配されている。抵抗膜ＣＬ２１〜ＣＬ２ｎは、抵抗膜ＣＬ１１〜ＣＬ１ｎに対して直交して配置され、図示Ｙ軸方向を短辺とし、Ｘ軸方向を長辺とした矩形形状を有している。抵抗膜ＣＬ２１〜ＣＬ２ｎはＹ軸方向に配列されており、隣り合う抵抗膜同士は絶縁されている。抵抗膜ＣＬ２１〜ＣＬ２ｎのＸ１方向の第１の端部には、ダイオードｄ２２１〜ｄ２２ｎのカソード側がそれぞれ接続されて、ダイオードｄ２２１〜ｄ２２ｎのアノード側は、スイッチＳ２２を介して、第２の電源としての可変電源Ｖ２に接続される。可変電源Ｖ２とスイッチＳ２２の間には、第２の電流測定器としての電流測定器Ａ２が接続される。一方、抵抗膜ＣＬ２１〜ＣＬ２ｎのＸ２方向の第２の端部には、ダイオードｄ２１１〜ｄ２１ｎのアノード側がそれぞれ接続されて、ダイオードｄ２１１〜ｄ２１ｎのカソード側は、第２のスイッチとしてのスイッチＳ２１を介してグランドに接地される。
【００１４】
タッチパネル制御部は、電圧制御部、電流解析部、スイッチ制御部、及び押下位置出力部を備えている。
【００１５】
本実施形態による電圧制御部は、可変電源Ｖ１及び可変電源Ｖ２の出力電圧値を所定の電圧変化率で変化するよう制御する。
【００１６】
電流解析部は、電流測定器Ａ１及び電流測定器Ａ２で測定された電流の変化率を解析し、タッチパネルの押下点位置を求める。解析の詳細は図２の説明で後述する。
【００１７】
スイッチ制御部は、スイッチＳ１１、スイッチＳ１２、スイッチＳ２１、及びスイッチ２２に接続されて、各スイッチの開閉（開放／投入）を制御する。
【００１８】
押下位置出力部は、電流解析部で解析された電流の変化率に基づくタッチパネルの押下点の情報を上位の制御部であるメイン制御部に出力する。
【００１９】
なお、本実施の形態では、上下のパネルに接続される配線の数は上下各２本であり、４線式タッチパネルである。
【００２０】
図１（ｂ）は、タッチパネルの詳細を説明する図である。図１（ｂ）は、抵抗膜とダイオードの接続関係と電圧印加方向を示している。パネルＰ１の抵抗膜ＣＬ１ｎは、ダイオードｄ１１ｎとグランド側リード線で接続され、ダイオードｄ１２ｎと電源側リード線にて接続されている。ダイオードｄ１２ｎのアノード側には、可変電源Ｖ１による正の電圧が印加される。また、パネルＰ２の抵抗膜ＣＬ２ｎについても、図１（ｂ）と同様な構造である。
【００２１】
図２は、図１で説明したタッチパネルの等価回路を説明する回路図である。図２は、スイッチ制御部が、パネルＰ１側のスイッチＳ１１とスイッチＳ１２、さらにパネルＰ２側のスイッチＳ２２を投入し、Ｓ２１を開放した状態で、タッチパネル１上の４点を押下した場合の等価回路である。
【００２２】
押下点１〜４は、Ｐ１側抵抗膜とＰ２側抵抗膜とが接触しうる、双方の抵抗膜が交差する交差点である。Ｒ１ａ〜Ｒ１ｇは、パネルＰ１の一の抵抗膜（ＣＬ１ｎ）の図１（ａ）における交差点のＹ軸方向の位置に応じた抵抗値を直列の抵抗で表したものである。抵抗膜（ＣＬ１ｎ）を押下すると、交差点には押下位置に対応した抵抗値にて電源Ｖ１の分圧が生じる。一方、Ｒ２ａ〜Ｒ２ｆは、パネルＰ２の抵抗膜の図１（ａ）における異なる抵抗膜（ＣＬ２ｎ）のＸ軸方向の交差点の位置に応じた抵抗値である。タッチパネルの押下によりパネルＰ１とパネルＰ２が交差点にて導通して、図２の等価回路が生じる。なお、図２のＲ２ａ及びＲ２ｃは、Ｐ１側の抵抗膜と接触しないＰ２側の抵抗膜の抵抗を表している。
【００２３】
この等価回路において、電圧制御部は、可変電源Ｖ１の電圧値を固定として、可変電源Ｖ２の電圧値を変化させる。各押下点における可変電源Ｖ１による電圧値は、各押下点における抵抗値で決まる。例えば、Ｒ１ａ〜Ｒ１ｇの全抵抗値をＲ１とすると、押下点１での電圧値Ｖ１ｐ１は、
Ｖ１ｐ１＝Ｖ１×Ｒ１ｇ／Ｒ１
となる。一方、押下点１での可変電源Ｖ２による電圧値Ｖ２ｐ２は、電流測定器Ａ２の内部抵抗をＲ２０とした場合、
Ｖ２ｐ１＝Ｖ２×Ｒ１ｇ／（Ｒ２０＋Ｒ２ｆ＋Ｒ１ｇ）
となる。
【００２４】
ここで、ダイオードｄ２２ｆの逆流防止効果によって可変電源Ｖ１側から電流測定器Ａ２へ電流は流れないため、Ｖ１ｐ１≧Ｖ２ｐ１の場合、電流が電流測定器Ａ２を流れず、電流測定器Ａ２は電流を検出しない。しかし、電圧制御部が可変電源Ｖ２の電圧値を上昇させて、平衡電圧となるＶ１ｐ１＝Ｖ２ｐを超えてＶ１ｐ１＜Ｖ２ｐ１となった場合、ダイオードｄ２２ｆに電流が流れ始める。他の押下点においても同様であり、各押下点における可変電源Ｖ１による電圧Ｖ１ｐｎより可変電源Ｖ２による電圧Ｖ２ｐｎが大きくなって平衡電圧を超えたときに押下点に対応するダイオードに電流が流れ始める。複数点が押下された場合、電流測定器Ａ２は全ての押下点における電流の総和を計測する。
【００２５】
次に、電圧制御部が、可変電源Ｖ１の電圧値を５Ｖに固定して、可変電源Ｖ２の電圧値を０〜６Ｖの間で変化させた場合の電流測定器Ａ２で測定した電流値の変化を、図３を用いて説明する。
【００２６】
図３は、電源電圧に対する測定電流を示す図面である。図３において、ｘ軸は可変電源Ｖ２の出力電圧値であり、ｙ軸は電流測定器Ａ２で測定された電流値である。押下点１における平衡電圧が１．２Ｖであるとすると、電圧制御部が可変電源Ｖ２の電圧値を０ｖから引き上げて電圧値が約１．２Ｖとなったときに電流が流れ始めて電流値が上昇する。また、４点が押下されている場合には、Ｖ２の電圧を上げるに従って、Ｖ２電圧が押下点２、押下点３、押下点４それぞれの平衡電圧に達するごとに各押下点で電流が流れ始め、並列回路が増えていくため、測定電流も増えていく。
【００２７】
なお、上記説明では、電圧制御部は、可変電源Ｖ２の電圧値を、０Ｖから６Ｖに引き上げていったが、逆に６Ｖから０Ｖに電圧値を引き下げて電流測定器Ａ２により電流値の変化を測定しても良い。
【００２８】
図４は、図３に図示した測定電流を電流変化量として示した図である。図４において、Ｖ２の電圧が各押下点での平衡電圧を超えると、各押下点に対応する抵抗膜に電流が流れ始めて、電流変化量が大きくなる。本実施形態においては、電源電圧が押下点での平衡電圧に達したときに電流変化が大きくなる点に着目し、電流変化量が大きくなる可変電源Ｖ２の電圧値に基づいて、押下点のＹ軸方向での位置を測定している。電流変化量が大きくなる電源電圧は押下点のＹ軸方向の位置に依存しており、電流変化量が大きくなる回数は押下点の数に応じるため、電流変化量と電流変化量が大きく変化したときの電源の出力電圧とを用いて複数の押下点の押下位置を測定することができる。
【００２９】
電流解析部は、可変電源Ｖ２の電圧を一定の電圧変化率（単位時間あたりの電圧の変化）で変更させた場合の電流測定器Ａ２で測定された電流変化率（単位時間あたりの電流の変化）を解析し、電流変化率が大きくなるポイントを押下点として認識し、認識された各押下点における電圧値から押下点の座標を算出可能とする。図４において、押下点１〜押下点４に対するそれぞれの電源電圧の値は、第１の抵抗膜のＹ方向での分圧に相当するため、電流解析部は、それぞれの電流変化率が大きく変化する位置での電源電圧値を参照することによって、押下点１〜押下点４のＹ方向の各位置を測定することが可能となる。
【００３０】
次に、スイッチ制御部は、Ｓ１２、およびＳ２２を投入したまま、スイッチＳ１１を開放して、Ｓ２１を投入する。電圧制御部は、今度は可変電源Ｖ２の出力電圧を固定として、可変電源Ｖ１の電圧値を所定の電圧変化率にて変化させる。電流解析部は、電流測定器Ａ１における電流変化量を、上記説明と同様の方法で測定することにより、Ｘ軸方向での押下位置を測定することができる。
【００３１】
測定されたＸ軸方向及びＹ軸方向の位置から、入力エリア内での各押下点のＸ−Ｙ座標位置、つまり押下位置を求めることができる。求めた押下位置の情報は図１の押下位置出力部からメイン制御部に伝達される。なお、ここで出力される情報は各押下点の座標としてもよく、例えば、求められた押下点における電源の出力電圧値であっても良い。
【００３２】
本実施形態では、図１で説明したとおり、タッチパネル１に接続される配線数は４本であり、４線式抵抗膜方式タッチパネルを用いて複数の押下点の座標位置を測定することができる。
【００３３】
なお、可変電源Ｖ１及び可変電源Ｖ２の電圧変化速度を大きくすることにより、短時間でＸ−Ｙ座標位置の測定ができる。電圧変化速度を大きくした場合、複数の押下位置の移動を検出して、例えば指２本でした所謂ピンチイン、ピンチアウトなどの動作を検知することも可能となる。
【００３４】
次に、ダイオードの配置の実施形態について、図５〜図８を用いて説明する。
［第１の実施形態］
図５は、第１の実施形態におけるダイオードの配置の一例を説明する、タッチパネルの上面図（ａ）及び斜視図（ｂ）である。
【００３５】
図５（ａ）は、図１で説明したパネルＰ１及びパネルＰ２が重ねて張り合わされた状態を示している。パネルＰ１及びパネルＰ２は、抵抗膜が配されてタッチ入力が可能な入力エリアと、入力エリアの外側周回部に設けられる非入力エリアとを有している。非入力エリアには、パネルＰ１とパネルＰ２を対向して貼り合わせた間隙を保つための図示しないスペーサ等が配される。また、非入力エリアは、タッチパネルのフレームベゼル等により覆われることがある。
【００３６】
第１の実施形態では、パネルＰ１用のダイオード（ｄ１１１〜ｄ１１ｎ）、ダイオード（ｄ１２１〜ｄ１２ｎ）、パネルＰ２用のダイオード（ｄ２１１〜ｄ２１ｎ）、ダイオード（ｄ２２１〜ｄ２２ｎ）をタッチパネルの周囲の非入力エリアに配置している。図５（ｂ）において、パネルＰ１は、非入力エリアのフィルム基材上に第１のダイオード及び第２のダイオードを配し、パネルＰ２は、非入力エリアのガラス基材上に第３のダイオード及び第４のダイオードを配している。本実施形態においては、各抵抗膜とダイオードを接続するリード線を短くすることができるため、タッチパネルで使用する配線総距離を短くすることが可能となる。
［第２の実施形態］
図６は、第２の実施形態におけるダイオードの配置の一例を説明する、タッチパネルの上面図である。図６も図５で説明したタッチパネルと同様に、パネルＰ１及びパネルＰ２が重ねて張り合わされた状態を示している。
【００３７】
図６において、タッチパネル２は、ダイオードを全て図示Ｘ１方向の非入力エリアに配している。第１の実施形態が、ダイオードをタッチパネルの周囲４辺に配したのに対して、第２の実施形態では、パネルＰ１及びパネルＰ２の図示Ｘ１方向の１辺にまとめて配している。第２の実施形態では、パネルＰ１用のダイオード（ｄ１１１〜ｄ１２ｎ）をパネルＰ１に取り付け、またパネルＰ２用のダイオード（ｄ２１１〜ｄ２２ｎ）をパネルＰ２に取り付けている。しかし、例えば、全てのダイオードをパネルＰ２に取り付けてもよい。
【００３８】
ダイオードが取り付けられる１辺には、例えば、図１で説明した各スイッチやパネル制御部を配置することができ、部品が集約できる。このため、ダイオードを配さない辺は、タッチパネルの入力エリアを広く取ることができ、同じパネルの大きさにて入力エリアの拡大を図ることが可能となる。なお、本実施形態では、ダイオードの配置はパネルＰ１とパネルＰ２のいずれか一方にまとめることができる。
［第３の実施形態］
図７は、第３の実施形態におけるダイオードの配置の一例を説明する、タッチパネルの斜視図である。
【００３９】
図７において、タッチパネル３は、ダイオードを全てＰ２のガラス基体上に配している。第１の実施形態がパネルＰ１用のダイオードを可撓性が高いフィルム基体上に配したのに対し、第３の実施形態では、ダイオードは全て強固なガラス基体上に配するため、ダイオードの固定が容易になる。第３の実施形態においては、パネルＰ２上に配されたパネルＰ１用のダイオードとパネルＰ１の抵抗膜との間を配線する必要があるが、例えば、パネルＰ１とパネルＰ２のそれぞれの非入力エリアの配線同士を、パネルを貼り合わせるときに使用するスペーサに配された導電部を介して接続しても良い。
［第４の実施形態］
図８は、第４の実施形態におけるダイオードの配置の一例を説明する、タッチパネルの上面図である。
【００４０】
図８において、タッチパネル４は、ＦＰＣ（Flexible
Printed Circuit：可撓性プリント基板）を備えている。ＦＰＣは、例えば、タッチパネルの配線を行うフレキシブルケーブルであり、タッチパネル制御部としてのＩＣチップ等を配してもよい。本実施形態においては、全てのダイオードをＦＰＣ上に配置している。ダイオードをパネルＰ１およびＰ２とは別個に配置することにより、パネルの構造がシンプルになり、入力エリアを広く取ることが可能となる。
【００４１】
以上、本発明を実施するための形態について詳述したが、本発明は斯かる特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
【符号の説明】
【００４２】
１、２、３、４  タッチパネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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