(57)【要約】【課題】磁束漏れを回避しつつ、出力トルクの低下を回避し得るようにした回転電機のロータを提供する。【解決手段】ロータ１０Ａは、２個で対をなしＶ字状に配置された複数対の磁石収容孔１２を有するロータコア１１と、対をなす磁石収容孔１２に収容されてそれぞれ一つの磁極を形成する複数対の磁石１３とを備える。ロータコア１１は、ｑ軸コア部１６と、第１フラックスバリア１７と、対をなす第２フラックスバリア１８とを有する。ｑ軸中心線Ｌ１から第１フラックスバリア１７までの周方向幅をＷ１とし、ｑ軸中心線Ｌ１から第２フラックスバリア１８までの周方向幅をＷ２とし、ロータコア１１の内周側に位置する円環部１９の内周面から第２フラックスバリア１８までの径方向幅をＷ３としたときに、Ｗ２≧Ｗ１、且つ、Ｗ３≧Ｗ１となるように設定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータ（３０）に対して径方向に対向配置され、２個で対をなし前記ステータ側に向かうにつれて対向間距離が大きくなるようにＶ字状に配置された複数対の磁石収容孔（１２）を有するロータコア（１１）と、Ｖ字状に配置された対をなす前記磁石収容孔に収容されてそれぞれ一つの磁極を形成する複数対の磁石（１３）と、を備えた回転電機のロータにおいて、
前記ロータコアは、周方向に隣接する二つの前記磁極の間に形成されるｑ軸コア部（１６）と、前記ｑ軸コア部と前記磁石との間に形成された第１フラックスバリア（１７）と、対をなす前記磁石収容孔のそれぞれの磁極中心側の端部から前記ロータコアの中心軸線（Ｏ）側に広がる対をなす第２フラックスバリア（１８）と、を有し、
前記ｑ軸コア部の周方向中心と前記中心軸線とを通るｑ軸中心線（Ｌ１）から前記第１フラックスバリアまでの周方向幅をＷ１とし、前記ｑ軸中心線から前記第２フラックスバリアまでの周方向幅をＷ２とし、前記ロータコアの内周側に位置する円環部（１９）の内周面から前記第２フラックスバリアまでの径方向幅をＷ３としたときに、Ｗ２≧Ｗ１、且つ、Ｗ３≧Ｗ１となるように設定されていることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項２】
前記ロータコアは、前記磁石の１磁極当たりの極ピッチに対する前記ｑ軸コア部の極弧率が９％以上とされていることを特徴とする請求項１に記載の回転電機のロータ。
【請求項３】
前記第２フラックスバリアは、前記磁石収容孔に収容された前記磁石よりも前記ステータ側に突出する突出部（１８ａ）を有し、前記突出部の前記磁石から前記ステータ側への突出高さＨは、磁極中心線（Ｃ１）と前記ステータの内周面とが交わる交点をＰ１とし、前記交点Ｐ１から前記磁石収容孔のステータ側壁面（１２ａ）までの最短距離をＲとしたときに、０．１２・Ｒ≦Ｈ≦０．２９・Ｒの範囲に設定されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の回転電機のロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハイブリッド車両や電気自動車等の車両に搭載されて電動機や発電機として用いられる回転電機のロータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両等に搭載されて使用される回転電機として、ロータの内部に磁石を埋め込んだ構造をもつ回転界磁形式の同期モータ（以下、「ＩＰＭモータ」という。）が知られている。このＩＰＭモータは、ロータの磁化によるリラクタンストルクと磁石の磁化によるトルクの両方を利用することができるので高効率であることから、ハイブリッド車両や電気自動車等い好適に採用されている。
【０００３】
このようなＩＰＭモータは、ステータと、ステータと径方向に対向配置されるロータとを備えている。そして、ロータとして、２個で対をなしステータ側に向かうにつれて対向間距離が大きくなるようにＶ字状に配置された複数対の磁石収容孔を有するロータコアと、Ｖ字状に配置された対をなす磁石収容孔に収容されてそれぞれ一つの磁極を形成する複数対の磁石とを備えたもの知られている。
【０００４】
そして、Ｖ字状に配置された一対の磁石収容孔の間に形成された中央ブリッジからの漏れ磁束の制御には、例えば特許文献１などに代表されるように、磁極両端（磁気的凸部）に設けられるフラックスバリアを工夫する方法が一般的である。また、近年では、特許文献２に開示されているように、対をなす磁石収容孔の磁極中心側端部からロータコアの中心軸線側に広がる対をなすフラックスバリアを設けて、中心軸線側への磁束漏れを防ぐ技術が提案されている。このように、比較的大きなフラックスバリアを設けることによって、ロータコアの軽量化やイナーシャの低減も可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２７８８９６号公報
【特許文献２】特開２０１１−２１１８６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上記特許文献２に記載のロータは、対をなすフラックスバリアの間に形成された中央ブリッジに内部バリアが設けられており、この内部バリアによって中央ブリッジが周方向に２本に分断されている。そのため、中央ブリッジの周方向幅が内部バリアの分大きくなるため、対をなす磁石の配置位置を周方向外側へずらさなければならない。
【０００７】
しかし、このようにすると、周方向に隣接する二つの磁極の間に形成されるｑ軸コア部（磁極間から他の磁極間へｑ軸磁束が流れる部位）の周方向幅が小さくなる。また、磁石収容孔のステータ側に位置するステータ側コア部とｑ軸コア部との間に形成されるブリッジの周方向長さも短くなる。そのため、ｑ軸コア部に多くの磁束が流れ難くなり、出力トルクの低下を招くこととなる。また、ステータ側コア部とｑ軸コア部との間に形成されるブリッジを介し、隣の磁極の磁石とロータ内だけで磁気回路を完結する磁気回路が生まれやすく、対抗するステータへの磁束授受の機能低下を招くことにもなる。
【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、磁束漏れを回避しつつ、出力トルクの低下を回避し得るようにした回転電機のロータを提供することを解決すべき課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するためになされた本発明は、ステータ（３０）に対して径方向に対向配置され、２個で対をなし前記ステータ側に向かうにつれて対向間距離が大きくなるようにＶ字状に配置された複数対の磁石収容孔（１２）を有するロータコア（１１）と、Ｖ字状に配置された対をなす前記磁石収容孔に収容されてそれぞれ一つの磁極を形成する複数対の磁石（１３）と、を備えた回転電機のロータにおいて、前記ロータコアは、周方向に隣接する二つの前記磁極の間に形成されるｑ軸コア部（１６）と、前記ｑ軸コア部と前記磁石との間に形成された第１フラックスバリア（１７）と、対をなす前記磁石収容孔のそれぞれの磁極中心側の端部から前記ロータコアの中心軸線（Ｏ）側に広がる対をなす第２フラックスバリア（１８）と、を有し、前記ｑ軸コア部の周方向中心と前記中心軸線とを通るｑ軸中心線（Ｌ１）から前記第１フラックスバリアまでの周方向幅をＷ１とし、前記ｑ軸中心線から前記第２フラックスバリアまでの周方向幅をＷ２とし、前記ロータコアの内周側に位置する円環部（１９）の内周面から前記第２フラックスバリアまでの径方向幅をＷ３としたときに、Ｗ２≧Ｗ１、且つ、Ｗ３≧Ｗ１となるように設定されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明によれば、ロータコアは、ｑ軸中心線から第１フラックスバリアまでの周方向幅Ｗ１と、ｑ軸中心線から第２フラックスバリアまでの周方向幅Ｗ２と、ロータコアの円環部の内周面から第２フラックスバリアまでの径方向幅Ｗ３が、Ｗ２≧Ｗ１、且つ、Ｗ３≧Ｗ１となるように設定されている。これにより、ｑ軸コア部の周方向幅Ｗ１の部位を通ったｑ軸磁束は、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３の部位を通る際に漏れる恐れがない。そのため、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３の部位からの磁束漏れを回避しつつ、出力トルクの低下を回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態１に係る回転電機のロータの１磁極部分の部分平面図である。
【図２】試験１で得られた、ロータコアの所定の箇所の幅Ｗ１，Ｗ２，Ｗ３と出力トルク比との関係を示すグラフである。
【図３】試験２において測定されたｑ軸コア部の極弧率を示すグラフである。
【図４】実施形態２に係る回転電機のロータの１磁極部分の部分平面図である。
【図５】図４の要部を拡大した拡大部分平面図である。
【図６】試験３におけるｑ軸インダクタンスの測定結果を示すグラフである。
【図７】試験３における有効磁束量の測定結果を示すグラフである。
【図８】試験３におけるトルクの測定結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明に係る回転電機のロータの実施形態について図面を参照して具体的に説明する。
【００１３】
〔実施形態１〕
実施形態１に係る回転電機のロータについて図１を参照して説明する。実施形態１のロータ１０Ａは、例えば車両用モータとして使用される回転電機（図示せず）に搭載されるものであって、回転電機のハウジング内において、ステータ（図示せず）の内周側に回転自在に収容配置されている。回転電機は、ハウジングに軸受を介して両端部を回転自在に支持された回転軸（図示せず）を有し、実施形態１のロータ１０Ａは、この回転軸の外周面に嵌合固定されている。
【００１４】
実施形態１のロータ１０Ａは、ステータに対して径方向に対向配置され、周方向に配列された複数の磁石収容孔１２を有するロータコア１１と、各磁石収容孔１２にそれぞれ埋設された複数の磁石（永久磁石）１３と、を備えている。
【００１５】
ロータコア１１は、中央に貫通孔１１ａを有する円環状の電磁鋼板を軸方向に複数積層して厚肉円筒状に形成されている。このロータコア１１は、回転軸の外周に貫通孔１１ａを嵌合することにより固定されている。このロータコア１１の、ステータの内周面と対向する外周面側には、軸方向に貫通する複数（実施形態１では２４個）の磁石収容孔１２が周方向に所定距離を隔てて設けられている。
【００１６】
各磁石収容孔１２は、ロータコア１１の中心軸線Ｏと直角方向の断面形状が略長方形の異形に形成されている。実施形態１の場合、磁石収容孔１２は、２個で対をなし外周側に向かうにつれて対向間距離が大きくなるようにＶ字状に配置された複数対（合計１２対）の磁石収容孔１２により構成されている。一対の磁石収容孔１２，１２の間には、当該部位に磁束飽和を起こさせ、磁気回路の形成を阻害させるための中央ブリッジ１５が略一定の幅で径方向に延伸するよう形成されている。
【００１７】
各磁石収容孔１２には、ロータコア１１の中心軸線Ｏと直角方向の断面形状が長方形の磁石（永久磁石）１３が１個ずつ収容されている。実施形態１の場合、Ｖ字状に配置された一対の磁石収容孔１２，１２に収容された一対の磁石１３，１３により一つの磁極が形成されている。この場合、１２対の磁石１３，１３によって、周方向に極性が交互に異なる複数の磁極（実施形態１では１２極（Ｎ極：６、Ｓ極：６））が形成されている。各磁石収容孔１２に収容された磁石１３は、径方向外方側端面１３ｄと磁極中心側端面１３ｂとが交わる角部１３ｅが中央ブリッジ１５の径方向外方側の根元部に当接した状態で位置決めされている。
【００１８】
なお、ロータ１０Ａの１磁極分において、一対の磁石収容孔１２，１２は、ロータコア１１の中心軸線Ｏと磁極中心とを通る磁極中心線Ｃ１に対して線対称となる状態に形成されている。また、１つの磁極を形成する一対の磁石１３，１３は、磁極中心線Ｃ１に対して線対称となる状態（外周側が開くＶ字状）に配置されている。
【００１９】
ロータコア１１の周方向に隣接する二つの磁極の間には、磁極間から他の磁極間へ磁束が流れる部位となるｑ軸コア部１６が形成されている。そして、各磁石収容孔１２に収容された磁石１３とｑ軸コア部１６との間、即ち、各磁石収容孔１２のｑ軸コア部１６側には、磁気的空隙部としての第１フラックスバリア１７が設けられている。第１フラックスバリア１７の周方向外側は、ｑ軸コア部１６の周方向中心と中心軸線Ｏとを通るｑ軸中心線Ｌ１から第１フラックスバリア１７までの周方向幅がＷ１となる位置まで広がっている。ここでの周方向幅Ｗ１は、ｑ軸中心線Ｌ１から第１フラックスバリア１７まで最短距離となる位置での周方向幅である。実施形態１の場合、周方向幅Ｗ１は、ｑ軸中心線Ｌ１とこれに平行な平行線Ｌ２との離間距離となっている。
【００２０】
実施形態１では、ｑ軸コア部１６の周方向幅に関して、磁石１３の１磁極当たりの極ピッチ（ロータ１０Ａの全円周角３６０°を磁極数で除した角度）の角度をθとし、ｑ軸コア部１６の周方向幅の角度をαとしたときに、ｑ軸コア部１６の極弧率（α／θ）が９％以上となるように設定されている。ｑ軸コア部１６の極弧率の好適な範囲は、後述の試験２により確認されている。
【００２１】
なお、各磁石収容孔１２に収容された磁石１３は、第１フラックスバリア１７、並びに各磁石収容孔１２の径方向外方側壁面及び内方側壁面との間の微小な隙間に充填された樹脂等の非磁性体よりなる充填材２０により、磁石収容孔１２に固定保持されている。
【００２２】
対をなす磁石収容孔１２，１２のそれぞれの磁極中心側には、それぞれの磁石収容孔１２，１２の磁極中心側の端部から中心軸線Ｏ側に広がる対をなす第２フラックスバリア１８，１８が設けられている。対をなす第２フラックスバリア１８，１８の間には、対をなす磁石収容孔１２，１２の間に形成された中央ブリッジ１５が中心軸線Ｏに向かって延長するように形成されている。各第２フラックスバリア１８は、中心軸線Ｏから一対の磁石１３，１３までのそれぞれ最短距離に位置する二つの点Ａ及び点Ｂを結ぶ線分Ａ−Ｂよりも中心軸線Ｏ側に広がっている。なお、点Ａ及び点Ｂは、対をなす磁石１３，１３の径方向内方側端面１３ａと磁極中心側端面１３ｂとが交わる角部１３ｃとなる。
【００２３】
より具体的には、各第２フラックスバリア１８は、ロータコア１１の内周面までの距離がＷ３となる位置まで広がっている。即ち、ロータコア１１の内周側に位置する円環部１９の内周面から第２フラックスバリア１８までの径方向幅がＷ３となる位置まで広がっている。ここでの径方向幅Ｗ３は、円環部１９の内周面から第２フラックスバリア１８まで最短距離となる位置での径方向幅である。この径方向幅Ｗ３は、周方向幅Ｗ１と同等以上になるように設定されている。
【００２４】
また、各第２フラックスバリア１８は、点Ａ及び点Ｂよりも周方向外側に広がるように形成されている。即ち、各第２フラックスバリア１８の周方向外側は、ｑ軸中心線Ｌ１から第２フラックスバリア１８までの周方向幅がＷ２となる位置まで広がっている。ここでの周方向幅Ｗ２は、ｑ軸中心線Ｌ１から第２フラックスバリア１８まで最短距離となる位置での周方向幅である。実施形態１の場合、周方向幅Ｗ２は、ｑ軸中心線Ｌ１とこれに平行な平行線Ｌ２との離間距離となっている。この周方向幅Ｗ２は、周方向幅Ｗ１と同等以上になるように設定され、実施形態１では、周方向幅Ｗ２と周方向幅Ｗ１が同等にされている。
【００２５】
以上のように構成された実施形態１のロータ１０Ａによれば、ロータコア１１は、ｑ軸中心線Ｌ１から第１フラックスバリア１７までの周方向幅Ｗ１と、ｑ軸中心線Ｌ１から第２フラックスバリア１８までの周方向幅Ｗ２と、ロータコア１１の円環部１９の内周面から第２フラックスバリア１８までの径方向幅Ｗ３が、Ｗ２≧Ｗ１、且つ、Ｗ３≧Ｗ１となるように設定されている。これにより、ｑ軸コア部１６の周方向幅Ｗ１の部位を通ったｑ軸磁束は、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３の部位を通る際に漏れる恐れがない。そのため、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３の部位からの磁束漏れを回避しつつ、出力トルクの低下を回避することができる。
【００２６】
また、ロータコア１１は、磁石１３の１磁極当たりの極ピッチに対するｑ軸コア部１６の極弧率（α／θ）が９％以上とされている。これにより、ｑ軸コア部１６の周方向幅Ｗ１の部位を十分に大きくすることができるので、ｑ軸コア部１６の周方向幅Ｗ１の部位を通るｑ軸磁束の量が増大し、出力トルクの低下をより確実に回避することができる。
【００２７】
〔試験１〕
上記の実施形態１のロータ１０Ａにおいて、ｑ軸中心線Ｌ１から第１フラックスバリア１７までの周方向幅Ｗ１と、ｑ軸中心線Ｌ１から第２フラックスバリア１８までの周方向幅Ｗ２と、ロータコア１１の円環部１９の内周面から第２フラックスバリア１８までの径方向幅Ｗ３と関係を調べる試験を行った。この試験１では、周方向幅Ｗ１に対する、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３の寸法を段階的に変化させて出力トルク比を調べた。即ち、周方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３と周方向幅Ｗ１との差が−２ｍｍから＋１ｍｍとなるまでの範囲で調べたところ、図２に示す結果が得られた。
【００２８】
図２から明らかなように、方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３と周方向幅Ｗ１との差が０（ゼロ）よりも大きいときには、出力トルク比は略一定の値で推移している。しかし、方向幅Ｗ２及び径方向幅Ｗ３と周方向幅Ｗ１との差が０よりも小さくなる（マイナス側になる）と急激に低下することが解る。この結果から、Ｗ２−Ｗ１≧０（Ｗ２≧Ｗ１）、且つ、Ｗ３−Ｗ１≧０（Ｗ３≧Ｗ１）となるように設定することによって、出力トルクの低下を回避できることが解った。
【００２９】
〔試験２〕
上記実施形態１のロータ１０Ａについて、ロータコア１１のｑ軸コア部１６の周方向幅を設定するに際して好適な範囲を調べる試験を行った。この試験２では、ｑ軸コア部１６の周方向幅の極弧率を徐々に大きくなるように変化させて、極弧率が６％のときを１としたリラクタンストルク比を測定したところ、図３に示す結果が得られた。
【００３０】
図３から明らかなように、ｑ軸コア部１６の周方向幅の極弧率が９％を超えると、リラクタンストルクが飽和状態となることが解る。したがって、ｑ軸コア部１６の周方向幅は、極弧率が９％以上となるように設定すればよいことが解った。
【００３１】
〔実施形態２〕
実施形態２に係る回転電機のロータ１０Ｂは、図４及び図５に示すように、第２フラックスバリア１８がステータ３０側に突出する突出部１８ａを有する点でのみ実施形態１のものと異なる。よって、実施形態１と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、異なる点及び重要な点について説明する。なお、実施形態１と共通する部材については、同じ符号を用いる。
【００３２】
実施形態２のロータ１０Ｂは、ステータ３０の内周面とロータコア１１の外周面との間に所定のエアギャップが形成されるようにして、ステータ３０の内周側に径方向に対向するよう配置されている。実施形態２のロータコア１１は、実施形態１と同様に、対をなす磁石収容孔１２，１２のそれぞれの磁極中心側の端部からロータコア１１の中心軸線（図示せず）側に広がる対をなす第２フラックスバリア１８を有する。
【００３３】
そして、実施形態２の第２フラックスバリア１８は、磁石収容孔１２に収容された磁石１３よりもステータ３０側に突出する突出部１８ａを有する。この突出部１８ａのステータ３０側への突出高さＨは、図５に示すように、磁極中心線Ｃ１とステータ３０の内周面とが交わる交点をＰ１とし、交点Ｐ１から各磁石収容孔１２のステータ側壁面１２ａまでの最短距離をＲとしたときに、０．１２・Ｒ≦Ｈ≦０．２９・Ｒの範囲に設定されている。なお、交点Ｐ１からステータ側壁面１２ａまでの最短距離Ｒは、ステータ側壁面１２ａに対して直交する垂線上に存在する。
【００３４】
上記のように、突出部１８ａの突出高さＨの上限が０．２９・Ｒに規定されていることにより、Ｖ字状に配置された対をなす磁石１３，１３のステータ３０側のエリアにおいてｑ軸インダクタンスの低減を抑制できるようにされている。また、突出部１８ａの突出高さＨの下限が０．１２・Ｒに規定されていることにより、Ｖ字状に配置された一対の磁石収容孔１２，１２の間に形成された中央ブリッジ１５に磁束飽和が強く起こるので、磁束漏れが低減し、磁束を有効利用できるようにされている。この第１フラックスバリア１７の突出高さＨの最適な範囲は、後述の試験３により確認されている。
【００３５】
以上のように構成された実施形態２のロータ１０Ｂによれば、磁束漏れが少なく、出力トルクの低下を回避することができるなど、実施形態１のロータ１０Ａと同様の作用及び効果を奏する。
【００３６】
さらに、実施形態２のロータ１０Ｂは、第２フラックスバリア１８がステータ３０側に突出する突出部１８ａを有し、突出部１８ａのステータ３０側への突出高さＨは、０．１２・Ｒ≦Ｈ≦０．２９・Ｒの範囲に設定されている。即ち、突出部１８ａの突出高さＨの上限が上記の範囲に規定されていることにより、Ｖ字状に配置された対をなす磁石１３，１３のステータ３０側のエリアにおいてｑ軸インダクタンスの低減を抑制することができる。また、突出部１８ａの突出高さＨの下限が上記の範囲に規定されていることにより、Ｖ字状に配置された一対の磁石収容孔１２，１２の間に形成された中央ブリッジ１５に磁束飽和が強く起こるので、磁束漏れが低減し、磁束を有効利用することができる。
【００３７】
したがって、実施形態２のロータ１０Ｂによれば、Ｖ字状に配置された対をなす磁石１３，１３のステータ３０側のエリア内でのｑ軸インダクタンスを低減させることなく、磁束量を増大させることができるという優れた効果を奏する。
【００３８】
〔試験３〕
上記実施形態２の回転電機のロータ１０Ｂについて、突出部１８ａの突出高さＨの最適範囲を調べる試験を行った。この試験３では、上記実施形態２において、図５に示すように、交点Ｐ１からステータ側壁面１２ａまでの最短距離をＲとしたときに、距離Ｒに対する突出部１８ａの突出高さＨの比（以下、単に「Ｈ／Ｒの比」という。）を０〜０．５の範囲で変化させて、ｑ軸インダクタンス、有効磁束量、及びトルクの測定をそれぞれ行った。ｑ軸インダクタンスの測定結果は図６に示し、有効磁束量の測定結果は図７に示し、トルクの測定結果は図８に示した。
【００３９】
図６から明らかなように、ｑ軸インダクタンスは、Ｈ／Ｒの比が０．２９を超えると急激に減少していることが解る。また、有効磁束量は、図７から明らかなように、Ｈ／Ｒの比の増加に比例して増加することが解る。また、図８から明らかなように、トルクは、Ｈ／Ｒの比が０．１２〜０．２９の範囲において、１．０１以上を維持していることが解る。以上の結果から、突出部１８ａの突出高さＨは、０．１２・Ｒ≦Ｈ≦０．２９・Ｒの範囲が最適となることが解った。
【００４０】
〔他の実施形態〕
本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更することが可能である。
【００４１】
例えば、上記の実施形態では、ロータ１０Ａ，１０Ｂがステータの内側に配置されるインナロータタイプの回転電機の例を説明したが、本発明は、ロータ１０Ａ，１０Ｂがステータの外側に配置されるアウタロータタイプの回転電機にも適用することができる。
【００４２】
また、上記の実施形態では、本発明に係る回転電機のロータを車両用モータのロータに適用した例を説明したが、車両に搭載されて電動機や発電機として使用される回転電機のロータ、あるいは両者を選択的に使用し得る回転電機のロータにも、本発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００４３】
１０Ａ，１０Ｂ…ロータ、  １１…ロータコア、  １２…磁石収容孔、  １２ａ…ステータ側壁面、  １３…磁石、  １５…中央ブリッジ、  １６…ｑ軸コア部、  １７…第１フラックスバリア、  １８…第２フラックスバリア、  １８ａ…突出部、  １９…円環部、  ３０…ロータ、  Ｃ１…磁極中心線、  Ｌ１…ｑ軸中心線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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