(57)【要約】【課題】  通信装置に無線接続制御を自律的に実行させること。【解決手段】  通信装置は、基地局機能と端末機能とを有し、その少なくともいずれかを用いて通信を行う通信装置であって、通信装置が実行すべきサービスと、１台以上の他の通信装置が実行するサービスとに基づいて、他の通信装置から通信の相手装置を特定し、通信装置と相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態に基づいて、相手装置との接続において、通信装置が基地局機能と端末機能とのいずれを用いるかを決定する。【選択図】  図１３
2014128018.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局機能と端末機能とを有し、その少なくともいずれかを用いて通信を行う通信装置であって、
前記通信装置が実行すべきサービスと、１台以上の他の通信装置が実行するサービスとに基づいて、前記他の通信装置から通信の相手装置を特定する特定手段と、
前記通信装置と前記相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態に基づいて、前記相手装置との接続において、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する決定手段と、
を有することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行していない場合、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行しており、かつ、前記相手装置と接続していない場合、確立されているネットワークから離脱した後に、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行している場合、前記通信装置が確立しているネットワークを終了し、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項５】
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行している場合、エラーを出力する、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項６】
前記決定手段は、前記相手装置が端末機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行していない場合、前記基地局機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項７】
前記決定手段は、前記相手装置が端末機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行している場合、確立されているネットワークから離脱した後に、前記端末機能を用いて、前記相手装置が接続する基地局機能を実行している他の通信装置へ接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能と端末機能とのいずれも実行していない場合は、前記相手装置との間で、所定のプロトコルに基づいて、前記通信装置と前記相手装置とのどちらが基地局機能を実行し、どちらが端末機能を実行するかを決定する、
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
前記相手装置はプリンタであり、
前記決定手段は、前記相手装置が基地局機能を実行しているものとして、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する、
ことを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記通信装置はカメラまたはスキャナであり、
前記決定手段は、前記通信装置が基地局機能を実行していないものとして、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する、
ことを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
基地局機能と端末機能とを有し、その少なくともいずれかを用いて通信を行う通信装置の制御方法であって、
特定手段が、前記通信装置が実行すべきサービスと、１台以上の他の通信装置が実行するサービスとに基づいて、前記他の通信装置から通信の相手装置を特定する特定工程と、
決定手段が、前記通信装置と前記相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態に基づいて、前記相手装置との接続において、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する決定工程と、
を有することを特徴とする制御方法。
【請求項１２】
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行していない場合、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１１に記載の制御方法。
【請求項１３】
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行しており、かつ、前記相手装置と接続していない場合、確立されているネットワークから離脱した後に、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１１又は１２に記載の制御方法。
【請求項１４】
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行している場合、前記通信装置が確立しているネットワークを終了し、前記端末機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１３のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項１５】
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記基地局機能を実行している場合、エラーを出力する、
ことを特徴とする請求項１１から１３のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項１６】
前記決定工程では、前記相手装置が端末機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行していない場合、前記基地局機能を用いて前記相手装置と接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１５のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項１７】
前記決定工程では、前記相手装置が端末機能を実行している場合であって、前記通信装置が前記端末機能を実行している場合、確立されているネットワークから離脱した後に、前記端末機能を用いて、前記相手装置が接続する基地局機能を実行している他の通信装置へ接続することを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１６のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項１８】
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能と端末機能とのいずれも実行していない場合は、前記相手装置との間で、所定のプロトコルに基づいて、前記通信装置と前記相手装置とのどちらが基地局機能を実行し、どちらが端末機能を実行するかを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１７のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項１９】
前記相手装置はプリンタであり、
前記決定工程では、前記相手装置が基地局機能を実行しているものとして、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１８のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項２０】
前記通信装置はカメラまたはスキャナであり、
前記決定工程では、前記通信装置が基地局機能を実行していないものとして、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する、
ことを特徴とする請求項１１から１９のいずれか１項に記載の制御方法。
【請求項２１】
基地局機能と端末機能とを有し、その少なくともいずれかを用いて通信を行う通信装置が備えるコンピュータを、
前記通信装置が実行すべきサービスと、１台以上の他の通信装置が実行するサービスとに基づいて、前記他の通信装置から通信の相手装置を特定する特定手段と、
前記通信装置と前記相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態に基づいて、前記相手装置との接続において、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する決定手段と、
として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は基地局機能と端末機能とのいずれかを用いて無線接続を確立するための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラやプリンタなどの電子機器に無線ＬＡＮの端末（ステーション）機能を搭載することにより電子機器を通信装置として、無線ＬＡＮに接続して使用するケースが増えてきている。例えば特許文献１には、デジタルカメラに無線ＬＡＮ機能を搭載し、画像共有を容易にする方法が記載されている。
【０００３】
さらに、電子機器同士を互いに直接接続するために無線ＬＡＮの基地局（アクセスポイント）機能を内蔵することも多くなってきている。電子機器に無線ＬＡＮアクセスポイント機能を搭載した場合には、ＩＰアドレスの割り当てをより簡易にするため、併せてＤＨＣＰサーバ機能を搭載することが多い。
【０００４】
また、Ｗｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）という規格を制定している。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、各電子機器が無線ＬＡＮアクセスポイントまたは無線ＬＡＮステーションのいずれとして動作するかを決定するプロトコルが規定されている。プロトコルを実行することにより、例えば２台の電子機器のどちらが無線ＬＡＮアクセスポイントになり、どちらが無線ＬＡＮステーションになるかを自動的に決定できるので、ユーザの利便性が向上する。
【０００５】
Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、オプション機能として上位のアプリケーションがサポートしているサービスを広告・検索する機能（サービスディスカバリ機能）も規定されている。このサービスディスカバリ機能によれば、接続処理の実行前に、接続相手となる電子機器の保持するサービス情報を知ることができるため、ユーザの利便性が向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−３５７６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、サービスディスカバリ機能は、相手装置を特定したうえで、サポートするサービスの問い合わせをその相手装置に行う必要がある。そして、相手装置や自通信装置の無線ＬＡＮの接続状況、すなわち、基地局として動作しているか端末として動作しているか等によっては、確立済みの無線ＬＡＮを一度切断してから再接続するなどの処理が要求される。その結果、ユーザが行うべき操作が増えるという課題があった。
【０００８】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、ユーザが行うべき操作を少なくし、通信装置が無線接続制御を自律的に実行することを可能とする技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明による通信装置は、基地局機能と端末機能とを有し、その少なくともいずれかを用いて通信を行う通信装置であって、前記通信装置が実行すべきサービスと、１台以上の他の通信装置が実行するサービスとに基づいて、前記他の通信装置から通信の相手装置を特定する特定手段と、前記通信装置と前記相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態に基づいて、前記相手装置との接続において、前記通信装置が前記基地局機能と前記端末機能とのいずれを用いるかを決定する決定手段と、を有する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、無線接続に係るユーザが行う操作を少なくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】通信装置の構成例を示すブロック図。
【図２】通信装置の通信制御機能に係る機能構成例を示すブロック図。
【図３】無線通信システムの構成例を示す図。
【図４】実施例１の、ケース１における接続確立処理を示すシーケンス図。
【図５】実施例１の、ケース１における接続処理を示すフローチャート。
【図６】実施例１の、ケース２における接続確立処理を示すシーケンス図。
【図７】実施例１の、ケース２における接続処理を示すフローチャート。
【図８】実施例１の、ケース３における接続確立処理を示すシーケンス図。
【図９】実施例１の、ケース３における接続処理を示すフローチャート。
【図１０】実施例１の、通信装置が実行する接続処理を示すフローチャート。
【図１１】無線通信システムの別の構成例を示す図。
【図１２】実施例２の、通信装置が実行する接続処理を示すフローチャート。
【図１３】実施例３の、通信装置が実行する接続処理を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。なお、以下では、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠した無線ＬＡＮシステムを用いた例について説明するが、通信方式はＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮでなくてもよい。
【００１３】
＜＜実施例１＞＞
（無線通信装置の構成）
図１は、後述の各無線通信装置の構成の一例を表すブロック図である。無線通信装置１０１は、例えば、制御部１０２、記憶部１０３、無線部１０４、表示部１０５、アンテナ制御部１０６、アンテナ１０７、操作部１０８、及びサービス提供部１０９を有する。制御部１０２は、記憶部１０３に記憶される制御プログラムを実行することにより装置全体を制御する。制御部１０２は、他の装置との間で通信パラメータの設定制御をも行う。記憶部１０３は制御部１０２が実行する制御プログラムと、通信パラメータ等の各種情報を記憶する。後述する各種動作は、例えば、記憶部１０３に記憶された制御プログラムを制御部１０２が実行することにより行われる。
【００１４】
無線部１０４はＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠した無線ＬＡＮ通信を行うための機能部である。表示部１０５は各種表示を行う機能部であり、ＬＣＤやＬＥＤのように視覚で認知可能な情報の出力、あるいはスピーカなどの音出力が可能な機能を有する。表示部１０５は視覚情報および音情報の少なくともいずれか一方を出力する機能を備えるものである。
【００１５】
アンテナ制御部１０６は、アンテナ１０７を制御して、無線部１０４の指示に従って電波を送受信する。操作部１０８は、ユーザからの各種入力受付機能を有し、受け付けた操作を例えば制御部１０２へ受け渡すことにより通信装置を操作するための機能部である。操作部１０８は、ユーザ操作を検出し、例えば、実行すべき、通信を伴うサービスを特定する。サービス提供部１０９は、通信機器が提供するアプリケーションレベルのサービス情報を提供する機能を備えている。例えば、本通信機器がプリンタである場合は、印刷機能を提供し、デジタルカメラである場合は撮像機能を提供する。
【００１６】
（無線通信装置の機能構成）
図２は、後述の通信制御機能を実行するための、無線通信装置１０１のソフトウェア機能ブロックの構成の一例を表すブロック図である。２０１はソフトウェア機能ブロック全体を示す。
【００１７】
２０２はＤｉｓｃｏｖｅｒｙ制御部であり、通信相手となる通信装置を検索する検索処理を動作させる。２０３はＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部である。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔプロトコル仕様に基づいた制御を行い、例えば２台の通信装置間でどちらが無線ＬＡＮアクセスポイント（ＡＰ）になり、どちらが無線ＬＡＮステーション（ＳＴＡ）になるかを決定する。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにおいては、無線ＬＡＮのＡＰ機能（基地局機能）を実行する通信装置をＰ２Ｐグループオーナー（以下、ＧＯ）、無線ＬＡＮのＳＴＡ機能（端末機能）を実行する通信装置をＰ２Ｐクライアント（以下、ＣＬ）と称する。ＧＯまたはＡＰとなる場合は、後述の無線ＬＡＮアクセスポイント（ＡＰ）機能制御部２１１が起動され、ＣＬまたは無線ＬＡＮステーションとなる場合は、後述の無線ＬＡＮステーション（ＳＴＡ）機能制御部２１０が起動される。このＧＯ  ＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様で規定されている所定のプロトコルであるが、本発明の特徴となる点ではないため、説明は省略する。Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔではＧＯが開催したネットワークをＰ２Ｐグループと称する。以下の説明においても、ネットワークのことをＰ２Ｐグループと記載する場合もあるが、どちらも意義は同様である。
【００１８】
なお、以下の説明では、Ｐ２Ｐグループオーナー（ＧＯ）、Ｐ２Ｐクライアント（ＣＬ）、及び役割（ＧＯ又はＣＬ）が未決定の通信装置群をまとめて、Ｐ２Ｐデバイスと称する。
【００１９】
２０４はＤＨＣＰクライアント制御部であり、ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部２０３において自通信装置の役割がＳＴＡとなったときに起動される。２０５はＤＨＣＰサーバ制御部であり、ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ制御部２０３において自通信装置の役割がＡＰとなった時に起動される。
【００２０】
２０６はＷＰＳエンローリ制御部であり、通信パラメ―タを他のＷＰＳレジストラ装置より受信する。ＤＨＣＰクライアント制御部２０４と同様に、自通信装置の役割が無線ＬＡＮステーションの時に動作する。２０７はＷＰＳレジストラ制御部であり、通信パラメータを他のＷＰＳエンローリ装置に提供する。ＤＨＣＰサーバ制御部２０５と同様に、自通信装置の役割が無線ＬＡＮアクセスポイントの時に動作する。
【００２１】
２０８は無線ＬＡＮパケット受信部、２０９は無線ＬＡＮパケット送信部であり、上位レイヤの通信プロトコルを含むあらゆるパケットの送受信を司る。２１０は無線ＬＡＮ  ＳＴＡ機能制御部である。自通信装置が無線ＬＡＮのＳＴＡとして動作するときの認証・暗号処理等を実行する。２１１は無線ＬＡＮ  ＡＰ機能制御部であり、自通信装置が無線ＬＡＮのＡＰとして動作するときの認証・暗号処理および通信相手装置の管理等を実行する。無線ＬＡＮ  ＳＴＡ機能制御部２１０および無線ＬＡＮ  ＡＰ機能制御部２１１は、いずれか又は両方共に動作することが可能である。
【００２２】
２１２はルーティング制御部であり、無線ＬＡＮ  ＡＰ機能制御部２１１が動作しているときに、通信パケットをブリッジおよびルーティングする。２１３はデータ記憶部であり、ソフトウェアそのもの、及び無線ＬＡＮパラメータや、前述のＤＨＣＰアドレステーブルおよびＡＲＰテーブル等の各種テーブルを記憶保持している。
【００２３】
２１４はサービスディスカバリ制御部であり、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ特有のサービスディスカバリ機能をつかさどる。サービスディスカバリ機能は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｕで定められたアクションフレームを送受信することにより、相手通信装置の保有しているサービス情報をやりとりする。具体的には、サービスディスカバリ制御部２１４は、ＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し、ＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返答として受信する。又は、サービスディスカバリ制御部２１４は、相手装置からのＳＤ  Ｑｕｅｒｙを受信し、応答としてＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを送信する。
【００２４】
２１５はＰ２Ｐ  Ｉｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能制御部であり、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ規格で定められたＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を制御する。本Ｉｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能についてはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様に定められているため説明を省略するが、ＧＯ機器もしくはＣＬ機器が、役割の決まっていないＰ２Ｐデバイスについて、Ｐ２Ｐクライアントとして接続を促す機能である。
【００２５】
なお、全ての機能ブロックはソフトウェアもしくはハードウェア的に相互関係を有するものである。また、上記の機能ブロックは一例であり、複数の機能ブロックが１つの機能ブロックを構成するようにしてもよいし、何れかの機能ブロックが更に複数の機能を行うブロックに分かれてもよい。
【００２６】
（システム構成）
図３は、無線通信システムの構成例を示す図である。図３では、通信装置Ａ３２（ＳＴＡ−Ａ）及び通信装置Ｂ３３（ＳＴＡ−Ｂ）によってネットワークＡが構成されている様子を示している。なお、図３の例では、ＳＴＡ−Ａ及びＳＴＡ−Ｂの他に、通信装置Ｃ３４（ＳＴＡ−Ｃ）、及び通信装置Ｄ３５（ＳＴＡ−Ｄ）が存在するものとする。これらの通信装置は、先に説明した図１及び図２の構成を有する。また、本実施例においては、ＳＴＡ−ＡがＧＯとして動作し、ＳＴＡ−ＢがＣＬとして動作しているものとする。
【００２７】
（接続確立処理）
以下、無線通信システムにおいて実行される接続確立のために行われる処理について説明する。以下では、自通信装置がＳＴＡ−Ｃの場合（ケース１）、ＳＴＡ−Ｂの場合（ケース２）、そしてＳＴＡ−Ａの場合（ケース３）のそれぞれについて順に説明する。
【００２８】
（ケース１）
まず、ケース１について、図４及び図５を用いて説明する。図４は、無線通信システム全体として実行される処理を示すシーケンス図であり、図５は、自通信装置（ＳＴＡ−Ｃ）が実行する接続処理を示すフローチャートである。
【００２９】
ＳＴＡ−Ｃは新規にＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを実行する装置であるため、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ規格に定められた検索処理を行う。ここで、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔでのＤｉｓｃｏｖｅｒｙ処理について説明する。操作部１０８にてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを起動させると、まず全チャネルを検索（ＳＣＡＮ）する。この処理を行うフェーズをＳＣＡＮ  Ｐｈａｓｅと呼ぶ。ＳＣＡＮ  Ｐｈａｓｅでは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器および、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機器ではない無線ＬＡＮアクセスポイントなど全てのＡＰを検索する。その後、Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅと呼ばれるＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応機器検索処理が実行される。Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅでは、あらかじめ指定されたチャネルで待ち受け処理（Ｌｉｓｔｅｎ）を行い、一定時間経過後、検索処理（Ｓｅａｒｃｈ）を行う。ここでの待ち受け処理および検索処理で使用するチャネルは特定のチャネルに限定されており、全チャネルスキャンをするよりも早期に相手装置を検索することができる。詳細な動作シーケンスについてはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様書を参照されたい。
【００３０】
ＳＴＡ−Ｃは、まず、前述のＳＣＡＮ  Ｐｈａｓｅを実行する。ＳＴＡ−ＣはブロードキャストでＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔパケットを送信する（Ｆ４０１）。そこでＧＯであるＳＴＡ−ＡがＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅパケットを返信する（Ｆ４０２）。このＧＯからのＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅには、ＧＯと接続中であるＣＬ（本図におけるＳＴＡ−Ｂ）の情報が付与されている。次に、ＳＴＡ−Ｃは、Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅを実行する。ＳＴＡ−ＣはブロードキャストでＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔパケットを送信する（Ｆ４０３）。そこでＬｉｓｔｅｎ状態であるＳＴＡ−ＤがＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅパケットを返信する（Ｆ４０４）。Ｆ４０１〜Ｆ４０４までのシーケンスにより、ＳＴＡ−Ｃは、ＳＴＡ−Ａ、ＳＴＡ−Ｂ、およびＳＴＡ−Ｄが存在することを認識することができる。
【００３１】
ＳＴＡ−Ｃは、引き続き、各通信装置が実行するサービス情報を取得するためサービスディスカバリ処理を実行する。
【００３２】
ＳＴＡ−ＣはＳＴＡ−Ｄにサービス問い合わせ信号（ＳＤ  Ｑｕｅｒｙ）を送信する（Ｆ４０５）。ＳＴＡ−ＤはＳＴＡ−Ｃにサービス問い合わせ応答（ＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）を送信する（Ｆ４０６）。同様に、ＳＴＡ−Ａに向けてＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し（Ｆ４０７）、ＳＴＡ−ＡからＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信する（Ｆ４０８）。次に、ＳＴＡ−Ｂに向けてＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し（Ｆ４０９）、ＳＴＡ−ＢからＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信する（Ｆ４１０）。以上のシーケンスにより、ＳＴＡ−Ｃは、通信可能な通信装置の保有しているサービスが把握できるため、ユーザの選択等により接続相手を特定し、特定した接続相手との間で接続処理を実行する（Ｆ４１１）。接続処理については、接続相手の役割によって挙動が異なるため、図５を用いて説明する。
【００３３】
ＳＴＡ−Ｃは、接続相手として選択した相手通信装置の役割を確認する（Ｓ５０１）。相手通信装置が、Ｐ２Ｐクライアントである場合は、自通信装置を強制的にＧＯとして動作させ、Ｐ２Ｐグループを形成する（Ｓ５０２）。その後、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様に定められたＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を動作させる（Ｓ５０３）。これにより、相手装置をＳ５０２で形成した自Ｐ２Ｐグループに接続させる（Ｓ５０６）。
【００３４】
一方、Ｓ５０１において、相手通信装置がＰ２Ｐデバイスであるものの、役割（ＧＯかＣＬか）が未決定であるとする。この時は、ＳＴＡ−Ｃは、相手装置との間で、まず役割決定処理（ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ）を実行し（Ｓ５０４）、お互いの役割を決定した後に、接続処理を実行する（Ｓ５０６）。
【００３５】
また、Ｓ５０１において、相手通信装置がＰ２Ｐグループオーナー（ＧＯ）である場合は、自通信装置の役割をＰ２Ｐクライアントと決定し（Ｓ５０５）、相手装置との間で接続処理を実行する（Ｓ５０６）。
【００３６】
なお、通信装置の役割がＰ２Ｐクライアントであると判定される場合には、判定の段階でＰ２Ｐグループオーナーと接続している場合と、以前接続したネットワークについての情報を保持し、再接続時に再びＰ２Ｐクライアントとなるような場合とが含まれる。この再接続機能は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ規格によるとＰｅｒｓｉｓｔｅｎｔグループ（永続的なグループ）として定義された機能である。Ｐ２Ｐグループオーナーについても同様で、判定の段階でネットワークを開催しておらず、Ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔグループオーナーとして動作する能力を持っているときも、通信装置は、Ｐ２Ｐグループオーナーとして判定されてもよい。本説明は以下のすべての説明においても適用される。
【００３７】
（ケース２）
次に、ケース２について、図６及び図７を用いて説明する。図６は、無線通信システム全体として実行される処理を示すシーケンス図であり、図７は、自通信装置（ＳＴＡ−Ｂ）が実行する接続処理を示すフローチャートである。なお、前述の通り、ＳＴＡ−ＢはＳＴＡ−ＡをＧＯとするＰ２Ｐグループに所属しており、役割はＰ２Ｐクライアント（ＣＬ）である。
【００３８】
ＳＴＡ−Ｂは、まず、無線ＬＡＮレイヤでの周囲機器の検索のため，Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔをブロードキャストする（Ｆ６０１）。これに対し、ＳＴＡ−ＡはＧＯであり、無線ＬＡＮアクセスポイント機能が動作しているため、Ｆ６０１のＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔ信号に対して、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅで応答する（Ｆ６０２）。ＳＴＡ−ＤおよびＳＴＡ−Ｃについても、Ｌｉｓｔｅｎ状態である場合、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返却する（Ｆ６０３、Ｆ６０４）。Ｆ６０１〜Ｆ６０４までのシーケンスにより、ＳＴＡ−Ｂは、ＳＴＡ−Ａ、ＳＴＡ−Ｃ、およびＳＴＡ−Ｄが存在することを認識することができる。
【００３９】
引き続き、各通信装置が実行しているサービス情報を取得するため、サービスディスカバリ処理を実行する。
【００４０】
ＳＴＡ−ＢはＳＴＡ−Ａにサービス問い合わせ信号（ＳＤ  ｑｕｅｒｙ）を送信する（Ｆ６０５）。ＳＴＡ−ＡはＳＴＡ−Ｂにサービス問い合わせ応答（ＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）を送信する（Ｆ６０６）。同様に、ＳＴＡ−Ｄに向けてＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し（Ｆ６０７）、ＳＴＡ−ＤからＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信する（Ｆ６０８）。次に、ＳＴＡ−Ｃに向けてＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し（Ｆ６０９）、ＳＴＡ−ＣからＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信する（Ｆ６１０）。以上のシーケンスにより、ＳＴＡ−Ｂは、通信可能な通信装置の保有しているサービスが把握できるので、ユーザの選択等により接続相手を特定し、特定した接続相手との間で接続処理を実行する（Ｆ６１１）。接続処理については、接続相手の役割によって挙動が異なるため、図７を用いて説明する。
【００４１】
ＳＴＡ−Ｂは、まず、接続相手として選択した相手通信装置の役割を確認する（Ｓ７０１）。相手通信装置がＰ２Ｐクライアントである場合は、ＳＴＡ−Ｂは、現在所属しているネットワークから離脱し（Ｓ７０２）、改めてＰ２Ｐクライアントとして、相手デバイスの所属するＰ２Ｐグループのネットワークへの接続処理を実行する（Ｓ７０９）。ここでは相手装置がＰ２Ｐクライアントの場合、ＳＴＡ−Ｂがネットワークを変更することについて説明した。しかしながらこれに限らず、ＳＴＡ−Ｂは、ネットワークを離脱せずに、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様で定められたＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を用いて、相手デバイスを自通信装置の所属するＰ２Ｐグループへ招待して同一ネットワークに参加させてもよい。また、ＳＴＡ−Ｂは、この場合、このような処理を省略して、単にエラーを出力して処理を終了してもよい。
【００４２】
一方、Ｓ７０１において、相手通信装置がＰ２Ｐグループオーナーである場合は、相手装置のＰ２Ｐグループが現在自通信装置の所属しているＰ２Ｐグループと同一であるかを確認する（Ｓ７０３）。確認の結果、同一グループであった場合は、ＳＴＡ−Ｂは、既にその相手装置とは接続済みであるため何もしないで処理を終了する。すなわち、ユーザ操作により指定されたサービスを実行するのがＳＴＡ−Ａである場合、既にＳＴＡ−Ａとの間で接続が確立されているため、その確立された接続を用いて通信を行えばよく、改めて通信の接続処理を行わない。一方、Ｓ７０３の判断において相手通信装置が自通信装置の所属しているＰ２Ｐグループとは別のグループのＧＯである場合は、ＳＴＡ−Ｂは、一旦現在接続しているネットワークから自通信装置を切断する（Ｓ７０４）。引き続き所望の相手通信装置が開催しているＰ２Ｐグループに接続処理を行う（Ｓ７０５）。
【００４３】
また、Ｓ７０１において、相手通信装置がＰ２Ｐデバイスであるものの役割（ＧＯかＣＬか）が未決定である場合も、ＳＴＡ−Ｂは、まず、自通信装置を現在接続しているネットワークから切断する（Ｓ７０６）。その後、役割決定処理（ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ）を実行し（Ｓ７０７）、お互いの役割を決定した後に、接続処理を実行する（Ｓ７０８）。なお、この場合も、ＳＴＡ−Ｂは、ネットワークを離脱せずに、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様で定められたＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を用いて、相手デバイスを自通信装置の所属するＰ２Ｐグループへ招待して同一ネットワークに参加させてもよい。
【００４４】
（ケース３）
最後に、ケース３について、図８及び図９を用いて説明する。図８は、無線通信システム全体として実行される処理を示すシーケンス図であり、図９は、自通信装置（ＳＴＡ−Ａ）が実行する接続処理を示すフローチャートである。なお、前述の通り、ＳＴＡ−ＡはＰ２Ｐグループオーナー（ＧＯ）であり、自装置がＰ２Ｐグループを開設しており、そのＰ２Ｐグループには、ＳＴＡ−ＢがＰ２Ｐクライアント（ＣＬ）として所属している。
【００４５】
ＳＴＡ−Ａは、まず、無線ＬＡＮレイヤでの周囲機器の検索のため，Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔをブロードキャストする（Ｆ８０１）。
【００４６】
ＳＴＡ−ＢはＣＬであり、無線ＬＡＮクライアント機能が動作しているため、Ｆ８０１のＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔ信号に対しては何の応答もしない。ＳＴＡ−ＤおよびＳＴＡ−Ｃについては、Ｌｉｓｔｅｎ状態である場合、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返信する（Ｆ８０２、Ｆ８０３）。Ｆ８０１〜Ｆ８０３までのシーケンスにより、ＳＴＡ−ＡはＳＴＡ−Ｃ、およびＳＴＡ−Ｄが存在することを認識することができる。また、Ｐ２Ｐグループオーナーは、常に接続中のＰ２Ｐクライアントを把握しなければならないため、ＳＴＡ−Ａは既にＳＴＡ−Ｂが存在することを認識している。したがって、自通信装置がその他の無線通信装置である場合と同様に、図３を構成しているネットワークの残り３つの通信装置が存在することを認識できる。
【００４７】
引き続き、各通信装置が実行しているサービス情報を取得するため、サービスディスカバリ処理を実行する。
【００４８】
ＳＴＡ−Ａは、ＧＯであるためその所属するＣＬであるＳＴＡ―Ｂの情報は既に認識しており、この場合はＳＴＡ−Ｂに向けてサービス問い合わせは実行しない。ただし、ＳＴＡ−Ａは、処理を他の場合と共通化するために、ＳＴＡ−Ｂに対してもサービス問い合わせを実行しても良い。
【００４９】
ＳＴＡ−ＡはＳＴＡ−Ｄにサービス問い合わせ信号（ＳＤ  ｑｕｅｒｙ）を送信する（Ｆ８０４）。ＳＴＡ−ＤはＳＴＡ−Ａにサービス問い合わせ応答（ＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）を送信する（Ｆ８０５）。同様に、ＳＴＡ−Ｃに向けてＳＤ  Ｑｕｅｒｙを送信し（Ｆ８０６）、ＳＴＡ−ＣからＳＤ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信する（Ｆ８０７）。以上のシーケンスにより、ＳＴＡ−Ａは、通信可能な通信装置の保有しているサービスが把握できるため、ユーザの選択等により接続相手を特定し、その特定した相手との接続処理を実行する（Ｆ８０８）。接続処理については、接続相手の役割によって挙動が異なるため、図９を用いて説明する。
【００５０】
ＳＴＡ−Ａは、接続相手として選択した相手通信装置の役割を確認する（Ｓ９０１）。相手通信装置がＰ２Ｐクライアントである場合は、ＳＴＡ−Ａは、自通信装置が開催しているＰ２Ｐグループに相手通信装置が所属しているかを判定する（Ｓ９０２）。その判定の結果、既に自グループに存在している場合は特に何も処理を行わず終了し、上位のサービスを享受する。すなわち、ＳＴＡ−Ａは、ユーザ操作によるサービスの選択等に応じてＳＴＡ−Ｂを接続相手として選択した場合、ＳＴＡ−Ｂとは既に接続が確立しているため、これ以上の接続確立処理を実行しない。一方、Ｓ９０２の判定の結果、相手通信装置が別のＰ２Ｐグループに属している場合は、ＳＴＡ−Ａは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様で定められたＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を用いて、相手通信装置を自通信装置の所属するＰ２Ｐグループへ招待する。そして、ＳＴＡ−Ａは、相手通信装置を自通信装置が接続するのと同一のネットワークに参加させる（Ｓ９０３）。または、Ｉｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能は用いずに、自通信装置のネットワークを終了し、Ｐ２Ｐクライアントとして相手装置の開催しているＰ２Ｐグループに接続してもよい。
【００５１】
一方、Ｓ９０１において相手通信装置がＰ２Ｐグループオーナーである場合は、ＧＯ同士で通常のデータパケットのやりとりは行わないため、ＳＴＡ−Ａは、この接続処理をエラー終了する（Ｓ９０４）。なお、ＳＴＡ−Ａは、エラー終了とはせずに、自通信装置のＰ２Ｐグループを終了し、Ｐ２Ｐクライアントとして相手装置の開催しているＰ２Ｐグループに接続してもよい。
【００５２】
最後に、Ｓ９０１において、相手通信装置がＰ２Ｐデバイスであるものの役割（ＧＯかＣＬか）が未決定であるとする。この場合も、ＳＴＡ−Ａは、まず、自通信装置は自ネットワークを終了し（Ｓ９０５）、その後、役割決定処理（ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ）を実行する（Ｓ９０６）。Ｓ９０６により、ＳＴＡ−Ａは、相手通信装置との間でお互いの役割を決定し、接続処理を実行する（Ｓ９０７）。なお、ＳＴＡ−Ａは、この場合もＳ９０５でネットワークを離脱することなく、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を用いて、相手デバイスを自通信装置の所属するＰ２Ｐグループへ招待して同一ネットワークに参加させてもよい。
【００５３】
なお、上述の接続処理はまとめて１つのフローチャートとすることができる。図１０に通信装置が実行する接続処理のフローチャートを示す。図１０に示すように、通信装置は、自らの役割が未決定であるか、Ｐ２Ｐクライアントであるか、Ｐ２Ｐグループオーナーであるかに応じて、それぞれ図５、図７及び図９の処理を実行する。
【００５４】
以上説明してきたように、自通信装置と相手装置との基地局機能および端末機能の実行状態を判定して、接続処理を行うことにより、所望のサービスを享受する際にサービス検索の結果を用いて無線ＬＡＮレイヤでの接続を制御することができる。なお、上述の処理は、ユーザ操作により、通信が要求されるアプリケーション等が起動された場合に実行されてもよい。その場合、ユーザはアプリケーション等を選択して起動するだけで、通信装置がそのアプリケーション等に応じて要求されるサービスを実行可能な相手装置を探索して自動的に接続するため、ユーザの利便性を向上させることができる。また、例えば、ユーザが通信を要求する操作（ボタン押下等）をした場合、通信装置は、通信可能範囲に存在する１台以上の他の通信装置のサービスを検索し、表示部１０５等を用いて、その検索結果による利用可能なサービスをユーザへ通知してもよい。そして、ユーザは通知された中から利用したいサービス（例えば印刷、表示、データ転送など）を選択することにより、通信の相手装置を選択して接続処理を行ってもよい。
【００５５】
以上のように、本実施例によれば、ユーザの享受したいサービスを提供している通信装置を選ぶだけで、無線ＬＡＮレイヤの接続処理を自動的に解決することが可能となり、ユーザの利便性が向上する。
【００５６】
以上、すでに構築済みのＰ２Ｐグループが１つと、まだネットワークに所属していないＰ２Ｐデバイスが存在する場合について説明した。この手法は、すでに構築済みのＰ２Ｐグループが２つ以上ある場合についても適用可能である。すなわち、図１１のように、図３のネットワークＡに加え、通信装置Ｘ１１２（ＳＴＡ−Ｘ）と通信装置Ｙ１１３（ＳＴＡ−Ｙ）とによってネットワークＸが構成されている通信システムにおいても、上述の手法と同様の手法を使用することができる。
【００５７】
＜＜実施例２＞＞
実施例１においては、各通信機器が提供するサービスについて言及せず一般的な例を説明した。本実施例においては、通信相手の通信装置がプリンタである場合について説明する。自通信装置が通信相手としてプリンタを検索するユースケースとしては、自通信装置の持つ画像情報等をプリンタに送付して印刷することがある。プリンタは、通常、外部電源に接続しているため基地局機能を実行しても消費電力的に懸念がなく、また、複数のユーザによる画像・書類の出力の要求が順次生じることが想定されるため、プリンタは常に基地局機能を動作させていることが想定される。したがって、本実施例では、通信装置は、相手装置が常にＰ２Ｐグループオーナーであることを想定して、接続処理を実行する。以下、図１２を用いて詳細に説明する。
【００５８】
図１２は、プリンタを検索して接続するための接続処理の動作を示すフローチャートである。通信装置は、自らが印刷処理を実行するため、通信可能範囲に存在するプリンタを検索する（Ｓ１２０１）。検索の結果として複数台のプリンタが検索された場合は、通信装置は、接続相手（相手プリンタ）を指定する（Ｓ１２０２）。接続相手を選ぶときには相手プリンタの機能（解像度やプリント可能枚数や両面印刷機能の有無など）やデバイス名などに基づいて、ユーザが選択してもよいし機器が自動的に選択してもよい。検索対象となるプリンタは基地局機能を動作させているものに限定する。
【００５９】
相手プリンタを選択した後、通信装置は、自通信装置のＰ２Ｐデバイスとしての機能を判別する（Ｓ１２０３）。通信装置は、Ｓ１２０３の判定において自通信装置がＰ２Ｐクライアントと判定した場合、相手プリンタが同一ネットワークに存在するかを判定する（Ｓ１２０４）。相手プリンタが同一ネットワークに存在する場合は、通信装置は、すでに相手プリンタとの接続が確立された状態となっているため、これ以上の処理は実行せず、そのまま印刷処理を実行する。一方、Ｓ１２０４により異なるネットワークに存在することが判定された場合は、通信装置は、現在確立されているネットワークから離脱し（１２０５）、相手プリンタの存在するネットワークへの接続処理を行う（Ｓ１２０６）。
【００６０】
一方、通信装置は、Ｓ１２０３において自通信装置の役割が未決定であると判定した場合は、自デバイスをＰ２Ｐクライアントとして動作させ（Ｓ１２０７）、Ｐ２Ｐクライアントして、相手プリンタへの接続処理を実行する（Ｓ１２０８）。また、通信装置は、Ｓ１２０３において自通信装置がＰ２Ｐグループオーナーまたは基地局である場合は、これ以上の接続処理を行わずエラー終了する（Ｓ１２０９）。
【００６１】
以上のように、本実施例によれば、ユーザが印刷サービスを要求する場合、通信相手としてプリンタを選択し、プリンタをＰ２Ｐのグループオーナーと想定して処理を行うことにより、無線ＬＡＮレイヤの接続処理を自動的に解決することが可能となる。この結果、ユーザの利便性を向上させることができる。
【００６２】
＜＜実施例３＞＞
実施例１においては、各通信機器が提供するサービスについて言及せず一般的な例を説明した。本実施例においては、自通信装置がスキャナである場合について説明する。自通信装置がスキャナである場合のユースケースとしては、自通信装置の持つスキャン結果などの画像をプリンタやディスプレイ等の出力装置に送付して印刷、表示することがある。なお、本実施形態ではスキャナを取り上げるが、出力装置に送付する機能を有する他のデバイス、例えば、デジタルカメラやデジタルビデオカメラ等も、スキャナと同様に取り扱うことができる。このようなユースケースでは、通信装置は無線ＬＡＮクライアント機能を動作させることが有利である。例えば、実施例２で説明したように、プリンタのような出力装置は基地局機能を実行している方がよく、カメラやスキャナなどのように、他の装置から情報を受信しない装置は端末機能を実行して出力装置と接続する方がリソース共有などの点で有利だからである。以下、図１３を用いて詳細に説明する。
【００６３】
図１３は、自通信装置がデータ提供側装置であるときに、データ出力側装置を検索して接続する接続処理の動作を示すフローチャートである。
【００６４】
通信装置は、出力処理を実行するため相手装置を検索する（Ｓ１３０１）。検索の結果として複数の相手装置が検索された場合は、通信装置は接続相手を指定する（Ｓ１３０２）。接続相手を選ぶときには、相手デバイスの機能（プリンタなのかディスプレイなのかＰＣなのか）やデバイス名などに基づいて、ユーザが選択してもよいし機器が自動的に選択してもよい。
【００６５】
次に、通信装置は、自装置がＰ２Ｐクライアントとして動作しているか役割が未決定であるかを確認する（Ｓ１３０３）。スキャナのように、プリンタ等の出力装置を検索している場合には、通信装置は、自装置がグループオーナー又は基地局として動作していることは考慮しない。なお、自装置がグループオーナーとして機能している場合は、通信装置は、自らの役割を未決定として判定してもよい。
【００６６】
通信装置は、自装置がＰ２Ｐクライアントの場合は、相手通信装置の役割を確認する（Ｓ１３０４）。相手通信装置がＰ２Ｐグループオーナーである場合は、通信装置は、自装置が属するのと同一のネットワークに相手通信装置が存在するかを確認し（Ｓ１３０５）、同一ネットワークに存在する場合は処理を終了して、引き続きサービス処理に遷移する。一方、通信装置は、Ｓ１３０５において異なるネットワークに存在すると判定した場合は、現在接続しているネットワークから離脱し（Ｓ１３０６）、新たに相手通信装置が開催しているＰ２Ｐグループに接続する（Ｓ１３０７）。
【００６７】
また、Ｓ１３０４で相手デバイスがＰ２Ｐグループオーナーでない場合は、通信装置は、現在接続しているネットワークから離脱し（Ｓ１３０８）、相手通信装置との間で役割決定処理を実行する（Ｓ１３０９）。そして、通信装置は、決定した役割によって、相手通信装置との通信を確立する（Ｓ１３１０）。
【００６８】
一方、通信装置は、Ｓ１３０３において自装置の役割が決定していない場合は、相手通信装置の役割を確認する（Ｓ１３１１）。そして、相手通信装置がＰ２Ｐクライアントの場合は、自通信装置の役割をＰ２Ｐグループオーナーに設定し（Ｓ１３１２）、Ｉｎｖｉｔａｔｉｏｎ機能を用いて相手装置を呼び寄せて（Ｓ１３１３）、相手装置との接続処理を実行する（Ｓ１３１６）。一方、Ｓ１３１１において相手装置もまた役割未決定デバイスであると判定した場合は、通信装置は、役割決定処理（ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ）を実行し（Ｓ１３１４）、決定した役割によって相手装置との間で接続処理を実行する（Ｓ１３１６）。また、Ｓ１３１１において相手装置がＰ２Ｐグループオーナーであると判定した場合は、通信装置は、自通信装置をＰ２Ｐクライアントに設定し（Ｓ１３１５）、相手装置との接続処理を実行する（Ｓ１３１６）。
【００６９】
以上のように、本実施例によれば、無線ＬＡＮレイヤの接続処理を自動的に解決することが可能となり、ユーザの利便性が向上する。
【００７０】
＜＜その他の実施形態＞＞
上記の各実施形態は、本発明を実施するための一例を示すものであり、本発明の趣旨を逸脱しない限り種々の変更が可能である。また、上記各実施形態は組み合わせることができる。また、各通信装置が、第１の実施形態に従って動作するか第２の実施形態に従って動作するか、第３の実施形態に従って動作するかをユーザが任意に選択できるようにしてもよい。
【００７１】
上記実施形態の通信装置は、デジタルカメラやプリンタに限らない。ＰＣやタブレット端末であってもよく、携帯電話やスマートフォン等のモバイル端末であってもよい。また、複写機やスキャナ、ＦＡＸ、複合機等の画像処理装置、テレビやレコーダー等のデジタル家電であってもよい。
【００７２】
また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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