(57)【要約】【課題】  回折格子や、ステレオグラムを用いる従来の立体表示体は、同一の模様を並んで形成する必要があり、さらに、動的に視認可能する場合においても連続的に動いて視認することはできなかった。【解決手段】  光輝性を有する材料から成る円弧状の画線を、万線状に配列することで、入射光に対する反射光により裸眼で立体画像を視認することが可能となり、基材を傾けた際、反射光が円弧状の画線上で徐々に変化することで、立体的、かつ、連続的に動いて画像が視認される。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材上の少なくとも一部に、立体視可能な第１の画像が形成され、
前記第１の画像は、前記第１の画像を構成する少なくとも一つの第１の要素領域から成り、
前記第１の要素領域は、万線状に配置された、始点、頂点及び終点を有する円弧状の第１の情報画線から成り、
前記円弧状の第１の情報画線は、凹形状又は凸形状であって、かつ、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有し、
前記基材を、定位置の光源に対して所定の角度から異なる角度へと、連続的に変化させて観察した場合、前記光源からの入射光を反射する位置が、前記円弧状の第１の情報画線上で徐々に移動することで、右目で視認される前記第１の画像と、左目で視認される前記第１の画像の位相が異なることで、両眼視差により前記第１の画像が立体的、かつ、動的に視認されることを特徴とする立体表示形成体。
【請求項２】
前記第１の情報画線において、前記始点と前記終点を結ぶ直線を基準線とした場合、前記基準線は、同じ又は異なる方向で万線状に配置されたことを特徴とする、請求項１記載の立体表示形成体。
【請求項３】
前記第１の要素領域内に配置された前記第１の情報画線において、前記始点と前記終点を結ぶ直線を基準線とした場合、前記始点において、前記基準線と前記基準線に対する前記第１の情報画線の接線が成す角度は、すべての前記第１の情報画線において同じであり、前記終点において、前記基準線と前記基準線に対する前記第１の情報画線の接線が成す角度は、すべての前記第１の情報画線において同じ角度であることを特徴とする、請求項１又は２記載の立体表示形成体。
【請求項４】
前記第１の要素領域において、前記基準線の中心を結ぶ仮想線上に前記第１の情報画線の頂点が配置され、又は、前記仮想線に対して始点側及び終点側の左右一方に前記第１の情報画線の頂点が配置されることを特徴とする、請求項１又は２記載の立体表示形成体。
【請求項５】
前記第１の情報画線は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有するインキで形成され、又は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料から成る前記基材を加工して形成されたことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項記載の立体表示形成体。
【請求項６】
前記基材上における前記第１の画像に対して近接又は隣接する位置に、更に、立体視可能な第２の画像が形成され、
前記第２の画像は、前記第２の画像を構成する少なくとも一つの第２の要素領域から成り、
前記第２の要素領域は、前記第１の方向と同じ又は異なる前記第２の方向に万線状に配置された、始点、頂点及び終点を有する円弧状の第２の情報画線から成り、
前記円弧状の第２の情報画線は、凹形状又は凸形状であって、かつ、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有して、前記第１の画像を形成する前記第１の情報画線と前記頂点の向きが異なる方向に配置され、
前記基材を、前記所定の角度から前記光源に対して異なる角度へと、連続的に変化させて観察した場合、前記第１の情報画線と前記第２の情報画線の頂点の向きが異なることで、右目で視認される前記第１の画像及び前記第２の画像と、左目で視認される前記第１の画像及び前記第２の画像の位相が異なることで、両眼視差により前記第１の画像及び前記第２の画像が立体的、かつ、異なる方向に動的に視認されることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項記載の立体表示形成体。
【請求項７】
前記第１の情報画線と、前記第２の情報画線の前記頂点の向きが略１８０度異なることを特徴とする請求項６記載の立体表示形成体。
【請求項８】
前記第２の要素領域内に配置された前記第２の情報画線において、前記始点と前記終点を結ぶ直線を基準線とした場合、前記始点において、前記基準線と前記基準線に対する前記第２の情報画線の接線が成す角度は、すべての前記第１の情報画線において同じであり、前記終点において、前記基準線と前記基準線に対する前記第２の情報画線の接線が成す角度は、すべての前記第２の情報画線において同じ角度であることを特徴とする、請求項６又は７記載の立体表示形成体。
【請求項９】
前記第２の要素領域において、前記基準線の中心を結ぶ仮想上に前記第２の情報画線の頂点が配置され、又は、前記仮想線に対して始点側及び終点側の左右一方に前記第２の情報画線の頂点が配置されることを特徴とする、請求項６又は７記載の立体表示形成体。
【請求項１０】
前記第２の情報画線は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有するインキで形成され、又は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料から成る前記基材を加工して形成されたことを特徴とする請求項６乃至９のいずれか一項記載の立体表示形成体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光が入射することで、両眼視差を用いた立体画像が出現し、加えて光の入射角度の変化に応じて立体画像が動的に視認される形成体に関する。
【背景技術】
【０００２】
セキュリティを要する貴重印刷物には、意匠性を持ち、かつ、偽造防止効果の高い偽造防止要素が望まれている。例えば、意匠性及び偽造防止効果を有する技術として観察角度により画像の光沢が変化する光輝性材料を用いた印刷物がある。
【０００３】
例えば、観察角度により画像の光沢が変化する表示体として特許文献１において、回折格子を用いたものが開示されている。
【０００４】
表示体は、回折格子上に、文字、画像等を輪郭で区分けして表示した後、その輪郭の内側又は外側を滑らかな曲線群からなる回折格子により形成する。回折格子は一般的に虹色に輝いて視認されるが、この表示体に対する視点を変化させた場合、輪郭の内側又は外側で回折格子により輝いて見える位置が滑らかに変化して視認される。
【０００５】
また、近年、意匠性を持つ印刷物として立体的に文字や図形等が視認される立体画像が多く知られている。用紙やカードに、両眼視差を用いて立体画像を形成した印刷物の例としては、レンチキュラーやホログラム等を貼付したものが公知である。これらは、意匠性の高さに加え、複製が困難であることから、偽造防止効果にも優れている。
【０００６】
両眼視差とは、人間の左右の目が離れていることに起因する、左右の目で視認される観察画像の違いを利用し、観察者の脳内で立体画像を生成するものである。平面画像であっても、左右の目で異なった画像を絶縁して見せることで、観察者には立体画像として認識される。
【０００７】
両眼視差を用いた立体表示画像として特許文献２が開示されている。立体表示画像は、回折格子上に、複数の微細線から成る模様が、基準点を中心としてその周囲に複数形成されている。立体表示画像を、光源下で観測すると、複数形成された模様のうち、隣り合う二つの模様から成る画像が立体視で観察され、観察角度を変えると、他の隣り合う二つの模様から成る画像が立体視で観察される。それにより、肉眼では基準点を中心として立体的な模様が動いているように視認される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平６−６７６０８号
【特許文献２】特開２０１１−２２４７８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
特許文献１の表示体は、回折格子を用いることで、観察角度の変化により光沢が変化して視認される。しかしながら、文字、図形等の輝いて見える位置が、単に左右に移動するだけであり、文字や図形そのものを動いて視認することはできない。
【００１０】
また、特許文献２の立体表示画像は、ステレオグラムの原理により立体視させている。よって、必ず同一の模様が二つ並んで形成される必要がある。さらに、動的に視認させるための複数の模様は、断続的に形成されている。よって、動的に視認される際、立体視される画像も断続的に視認されることから、実際には連続的に動いて視認することはできない。
【００１１】
さらに、特許文献２をはじめ、ステレオグラムの原理により、立体的、かつ、動的効果を奏する模様を形成することが可能となった。しかしながら、一つの模様が動的効果を奏する方向については、一方向に限定される。
【００１２】
そこで、本発明の目的は、同一画像を複数並んで形成することなく、立体的、かつ、動的に裸眼で視認することが可能な立体画像を提供することを目的とする。また、立体画像は動的に視認される際、連続的に動いて視認可能な画像とすることを目的とする。
【００１３】
さらに、一方向に限定されず、複数の方向に動的効果を奏して視認可能な、より複雑な動的効果を有する立体画像を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
前述の目的を達成するために、請求項１記載の発明は、基材上の少なくとも一部に、立体視可能な第１の画像が形成され、第１の画像は、第１の画像を構成する少なくとも一つの第１の要素領域から成り、第１の要素領域は、万線状に配置された、始点、頂点及び終点を有する円弧状の第１の情報画線から成り、円弧状の第１の情報画線は、凹形状又は凸形状であって、かつ、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有し、基材を、定位置の光源に対して所定の角度から異なる角度へと、連続的に変化させて観察した場合、光源からの入射光を反射する位置が、円弧状の第１の情報画線上で徐々に移動することで、右目で視認される第１の画像と、左目で視認される第１の画像の位相が異なることで、両眼視差により第１の画像が立体的、かつ、動的に視認されることを特徴とする。
【００１５】
また、請求項２の発明は、請求項１記載の立体表示形成体において、始点と終点を結ぶ直線を基準線とした場合、基準線は、同じ又は異なる方向で万線状に配置されたことを特徴とする。
【００１６】
また、請求項３の発明は、請求項１又は２記載の立体表示形成体において、第１の要素領域内に配置された第１の情報画線において、始点と終点を結ぶ直線を基準線とした場合、始点において、基準線と基準線に対する第１の情報画線の接線が成す角度は、すべての第１の情報画線において同じであり、終点において、基準線と基準線に対する第１の情報画線の接線が成す角度は、すべての第１の情報画線において同じ角度であることを特徴とする。
【００１７】
また、請求項４の発明は、請求項１又は２記載の立体表示形成体において、第１の要素領域において、基準線の中心を結ぶ仮想線上に第１の情報画線の頂点が配置され、又は、仮想線に対して始点側及び終点側の左右一方に第１の情報画線の頂点が配置されることを特徴とする。
【００１８】
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４のいずれか一項記載の立体表示形成体において、第１の情報画線は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有するインキで形成され、又は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料から成る基材を加工して形成されたことを特徴とする。
【００１９】
また、請求項６の発明は、請求項１乃至５のいずれか一項記載の立体表示形成体において、基材上における第１の画像に対して近接又は隣接する位置に、更に、立体視可能な第２の画像が形成され、第２の画像は、第２の画像を構成する少なくとも一つの第２の要素領域から成り、第２の要素領域は、第１の方向と同じ又は異なる第２の方向に万線状に配置された、始点、頂点及び終点を有する円弧状の第２の情報画線から成り、円弧状の第２の情報画線は、凹形状又は凸形状であって、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有して、第１の画像を形成する第１の情報画線と頂点の向きが異なる方向に配置され、基材を、所定の角度から光源に対して異なる角度へと、連続的に変化させて観察した場合、第１の情報画線と第２の情報画線の頂点の向きが異なることで、右目で視認される第１の画像及び第２の画像と、左目で視認される第１の画像及び第２の画像の位相が異なることで、両眼視差により第１の画像及び第２の画像が立体的、かつ、異なる方向に動的に視認されることを特徴とする。
【００２０】
また、請求項７の発明は、請求項６記載の立体表示形成体において、第１の情報画線と、第２の情報画線の頂点の向きが略１８０度異なることを特徴とする。
【００２１】
また、請求項８の発明は、請求項６又は７記載の立体表示形成体において、第２の要素領域内に配置された第２の情報画線において、始点と終点を結ぶ直線を基準線とした場合、始点において、基準線と基準線に対する第２の情報画線の接線が成す角度は、すべての第１の情報画線において同じであり、終点において、基準線と基準線に対する第２の情報画線の接線が成す角度は、すべての第２の情報画線において同じ角度であることを特徴とする。
【００２２】
また、請求項９の発明は、請求項６又は７記載の立体表示形成体において、第２の要素領域において、基準線の中心を結ぶ仮想線上に第２の情報画線の頂点が配置され、又は、仮想線に対して始点側及び終点側の左右一方に第２の情報画線の頂点が配置されることを特徴とする。
【００２３】
さらに、請求項１０の発明は、請求項６乃至９のいずれか一項記載の立体表示形成体において、第２の情報画線は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有するインキで形成され、又は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料から成る基材を加工して形成されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
以上のような構成の本発明に係る形成体は、光輝性を有する材料から成る画線を、万線状に配列することで形成されている。よって、入射光に対する画線からの反射光を視認することで、裸眼で立体画像を視認することが可能となる。
【００２５】
また、立体画像を形成する画線は、円弧状の凹凸画線である。よって、基材を傾けた際、入射光に対する反射光が円弧状の画線上で徐々に変化することで、立体的、かつ、連続的に動いて画像が視認される。
【００２６】
更に、立体画像を形成する複数の画線を、同一方向に限らず異なる方向に配置することで、入射光に対する反射光が、複数の画線内において変化する。よって、異なる方向に配置した場合、立体画像の動的効果は、一つの画像内において一方向に限定されず、他方向に動的効果を奏して視認可能となり、従来と比べ、より複雑な動的効果を奏する画像として視認することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】立体表示形成体（１）が付与された偽造防止媒体（Ｓ１）を示す平面図。
【図２】形成体（１）が有する立体視可能な画像を示す平面図。
【図３】第１の画像（３）の詳細を示す平面図。
【図４】第１の情報画線（４）の他の配置形態を示す模式図。
【図５】第１の情報画線（４）を第１の方向（Ｘ１）に配置した他の形態を示す平面図。
【図６】図３に示す第１の情報画線（４）の一つを拡大した図。
【図７】第１の要素領域（３Ｅ）を示す図。
【図８】第１の画像（３）の他の形状を示す平面図。
【図９】第１の情報画線（４）の断面形状を示す図。
【図１０】形成体（１）が付与された基材（２）を観察するための視点を示す図。
【図１１】第２の観察角度（Ｅ２）における第１の情報画線（４）の視認原理を示す模式図。
【図１２】第１の情報画線（４）が同じ方向に配置された形成体（１）を、第１の観察角度（Ｅ１）から観察した際の平面図。
【図１３】第１の情報画線（４）が同じ方向に配置された形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図。
【図１４】基材（２）に対する観察角度の連続的な変化を示す模式図。
【図１５】第１の情報画線（４）が異なる方向に配置された形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図。
【図１６】基材（２）に対する観察角度の連続的な変化を示す模式図。
【図１７】第１の情報画線（４）の他の配置例を示す平面図。
【図１８】変形例の第１の画像（３）及び第２の画像（５）を示す平面図。
【図１９】第２の観察角度（Ｅ２）における、第２の画像（５）を形成する情報画線（４）の視認原理を示す模式図。
【図２０】第２の画像（５）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図。
【図２１】基材（２）に対する観察角度の連続的な変化を示す模式図。
【図２２】第１の画像（３）及び第２の画像（５）の他の形状を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
（第１実施形態）
【００２９】
図１は、本発明における立体表示形成体（１）（以下、「形成体」という。）が付与された偽造防止媒体（Ｓ１）を示す平面図である。偽造防止媒体（Ｓ１）は一例として商品券としている。
【００３０】
偽造防止媒体（Ｓ１）は、紙、プラスチックカード等の一般的な印刷に用いられる基材（２）、又は、シート状のアルミ、パールインキが塗工された用紙等の光輝性を有する基材（２）上に、店舗名、券種等の偽造防止媒体（Ｓ１）に関する情報が、シアン、マゼンタ等の一般的に用いられるインキにより付与されている。偽造防止媒体（Ｓ１）は、基材（２）上における少なくとも一部に、形成領域（Ｚ）（以下、「領域」という。）を備えている。領域（Ｚ）内には、立体視可能な画像を有する形成体（１）が配置されている。
【００３１】
図２は、形成体（１）が有する立体視可能な画像を示す平面図である。形成体（１）は、第１の画像（３）を有する。第１の画像（３）は、基材（２）に対して所定の角度から観察した場合に、立体的に視認される画像である。第１の画像（３）は、光輝性を有する凹形状又は凸形状の万線から形成されている。以下、第１の画像（３）について、詳細に説明する。
【００３２】
図３（ａ）は、第１の画像（３）の詳細を示す平面図である。第１の画像（３）は、少なくとも一つの第１の要素領域（３Ｅ）から成る。第１の要素領域（３Ｅ）は、それぞれが第１の画像（３）を構成するパーツであり、第１の要素領域（３Ｅ）は配置されて、全体で第１の画像（３）である「Ｎ」の文字形状を形成している。例えば、第１の画像（３）は文字形状「Ｎ」で示す画像であり、太線で示す五つの第１の要素領域（３Ｅ）から成る。なお、明確に説明するために、第１の要素領域（３Ｅ）を示す線を図示しているが、仮想の線であり、実際の第１の画像（３）には形成されない。また、第１の画像（３）に対する、第１の要素領域（３Ｅ）の分割方法の詳細については後述する。
【００３３】
図３（ｂ）は、図３（ａ）に示す一つの要素領域（３Ｅ）の拡大図である。第１の要素領域（３Ｅ）は、万線状に配置された、円弧状の第１の情報画線（４）から成る。第１の情報画線（４）は、第１のピッチ（Ｐ１）で複数形成されている。
【００３４】
第１の要素領域（３Ｅ）内に配置された第１の情報画線（４）において、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線を基準線（Ｈ１）とした場合、基準線（Ｈ１）は同じ方向で万線状に配置される。その際、複数の第１の情報画線（４）において、基準線（Ｈ１）は平行となる。基準線（Ｈ１）を同じ方向とすることで、第１の情報画線（４）は、第１の要素領域（３Ｅ）内において、直線状の第１の方向（Ｘ１）に配置される。
【００３５】
なお、図３では、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１）を同じ方向として説明したが、異なる方向とすることも可能である。図４は、第１の情報画線（４）の他の配置形態を示す模式図である。図４に示す第１の要素領域（３Ｅ）において、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１ａ、Ｈ１ｂ、Ｈ１ｃ、Ｈ１ｄ、Ｈ１ｅ）は、異なる方向で万線状に配置される。例えば、基準線（Ｈ１ａ）を０度とした場合、基準線（Ｈ１ａ）に対して基準線（Ｈ１ｂ）は５度、基準線（Ｈ１ｃ）は１０度、基準線（Ｈ１ｄ）は１５度、基準線（Ｈ１ｅ）は２０度である。
【００３６】
基準線（Ｈ１ａ、Ｈ１ｂ、Ｈ１ｃ、Ｈ１ｄ、Ｈ１ｅ）を異なる方向とすることで、例えば、図４（ｂ）に示す複数の第１の情報画線（３）は、図内において、０度の基準線（Ｈ１ａ）に対して他の基準線（Ｈ１ｂ、Ｈ１ｃ、Ｈ１ｄ、Ｈ１ｅ）が徐々に傾いて配置される。
【００３７】
本発明の立体視可能な第１の画像（３）は、詳細については視認原理を説明する際に後述するが、基材（２）に対する観察角度を変化させることで、動的に視認することが可能である。
【００３８】
図３に示す、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１）を同じ方向で万線状に配置された場合と、図４に示す、異なる方向で万線状に配置された場合では、基材（２）に対する観察角度を変化した時に、画像の動き方が異なる。例えば、図３に示すように、基準線（Ｈ１）を同じ方向で万線状に配置した第１の画像（３）は、左右方向に動的に視認され、図４に示すように、基準線（Ｈ１）を異なる方向で万線状に配置した第１の画像（３）は、斜め方向に動的に視認される。
【００３９】
なお、図４においては、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１ａ、Ｈ１ｂ、Ｈ１ｃ、Ｈ１ｄ、Ｈ１ｅ）を、０〜２０度の範囲内で徐々に傾けて配置したが、傾ける角度の範囲は前述範囲に限らない。
【００４０】
詳細な視認原理については後述するが、本発明の立体視可能な第１の画像（３）は、定位置の光源に対して、第１の情報画線（４）において光輝性を有して視認される箇所が、観察角度の変化により第１の情報画線（４）上を移動することで、動的に視認可能となる。
【００４１】
始点（Ｕ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、終点（Ｄ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）が大きい（９０度に近い）場合、肉眼で定位置の光源に対して、第１の情報画線（４）上の光輝性を有して視認される範囲が大きくなる。よって、前述した傾ける角度の範囲も光輝性を有して視認される範囲に伴い、大きくなる。
【００４２】
反対に、始点（Ｕ）における、基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、終点（Ｄ）における、基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）が小さい（０度に近い）場合、肉眼で定位置の光源に対して光輝性を有して視認される範囲が小さくなる。よって、前述した傾ける角度の範囲も光輝性を有して視認される範囲に伴い、小さくなる。
【００４３】
始点（Ｕ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、終点（Ｄ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）が大きい（９０度に近い）場合、肉眼で定位置の光源に対して、第１の情報画線（４）上の光輝性を有して視認される範囲が大きくなる。よって、前述した傾ける角度の範囲も光輝性を有して視認される範囲に伴い、大きくなる。
【００４４】
以上、複数の第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１ａ、Ｈ１ｂ、Ｈ１ｃ、Ｈ１ｄ、Ｈ１ｅ）を傾ける角度の範囲は、第１の画像（３）が立体視可能となるように、２〜９０度の範囲内で、適宜設定することが可能である。
【００４５】
以下、本実施形態においては、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１）を、図３に示した同じ方向である第１の方向（Ｘ１）に配置した場合について説明する。
【００４６】
次に、第１の情報画線（４）を配置する第１のピッチ（Ｐ１）について説明する。第１のピッチ（Ｐ１）は、第１の情報画線（４）の形成方法、用いる基材（２）及び画線幅を考慮し、５〜１０００μｍの範囲内で適宜設定することが可能である。
【００４７】
第１のピッチ（Ｐ１）が５μｍ未満である場合には、基材（２）上に第１の情報画線（４）を形成しづらくなり、好ましくない。
【００４８】
反対に、第１のピッチ（Ｐ１）が１０００μｍを超える場合には、隣り合う第１の情報画線（４）間の光輝性を有しない領域が肉眼で視認可能となる。それにより、第１の画像（３）内において、光輝性を有しない面積が存在し、第１の画像（３）を立体的に視認する際の視認性が低下することから、好ましくない。
【００４９】
なお、図３では、第１のピッチ（Ｐ１）を、すべて同じ規則的なピッチである第１のピッチ（Ｐ１）で図示しているが、ランダムなピッチとすることも可能である。
【００５０】
図５は、第１の情報画線（４）を第１の方向（Ｘ１）に配置した他の形態を示す平面図である。第１の情報画線（４）は、第１の方向（Ｘ１）に、ランダムなピッチ（ＰＬ）で配置されている。ランダムなピッチ（ＰＬ）で配置する場合には、その一つ一つのピッチは、前述した第１のピッチ（Ｐ１）の範囲と同様に、５〜１０００μｍの範囲内で適宜設定することが可能である。なお、ランダムなピッチ（ＰＬ）で配置した場合にも、第１の情報画線（４）は、第１の要素領域（３Ｅ）内に配置される。
【００５１】
また、ピッチ（ＰＬ）を、５〜１０００μｍの範囲内とする理由については、前述した第１のピッチ（Ｐ１）と同様であることから説明を省略する。なお、立体視される画像の視認性を考慮すると、複数の第１の情報画線（４）から成る第１の画像（３）が均一な光輝性を有して視認されることが、好ましい。均一な光輝性を有して視認されることで、立体画像として視認しやすくなる。よって、第１の情報画線（４）のピッチは規則的な第１のピッチ（Ｐ１）で形成することが、好ましい。よって、以下、本実施の形態においては、第１の情報画線（４）は第１のピッチ（Ｐ１）で形成してあるとして説明する。
【００５２】
第１の情報画線（４）の画線幅は、第１のピッチ（Ｐ１）を考慮し、５〜１０００μｍの範囲内で適宜設定される。
【００５３】
画線幅が５μｍ未満である場合には、基材（２）上に第１の情報画線（４）を形成しづらいため、好ましくない。
【００５４】
反対に、画線幅が１０００μｍ以上である場合には、画線幅に対応して第１の画像（３）の形状も大きくする必要がある。第１の画像（３）を大きくした際には、第１の画像（３）を両眼視差により立体視しづらくなり、好ましくない。
【００５５】
図６（ａ）は、図３に示す第１の情報画線（４）の一つを拡大した図である。第１の情報画線（４）は、前述のとおり、始点（Ｕ）、頂点（Ｔ）及び終点（Ｄ）を有する円弧状の画線である。
【００５６】
本発明の立体視可能な画像は、詳細については後述するが、基材（２）に対する観察角度を変化させることで、動的に視認することが可能である。動的に視認される理由は、基材（２）に対する観察角度を変化させることで、観察角度の変化に伴い、光輝性を有する第１の情報画線（４）の照明光を反射する箇所が変化するためである。第１の情報画線（４）を円弧状とすることで、第１の情報画線（４）の照明光を反射する箇所は、連続的に画線上を変化していく。よって、第１の画像（３）を動的に視認する際、第１の情報画線（４）を円弧状とすることで、第１の画像は連続的に動いているように視認される。
【００５７】
第１の要素領域（３Ｅ）内に配置された第１の情報画線（４）において、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線を基準線（Ｈ１）とした場合、始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）は、２〜９０度の範囲内で、適宜設定することが可能である。
【００５８】
詳細については後述するが、第１の画像（３）は、第１の情報画線（４）の始点（Ｕ）と終点（Ｄ）間とで、光源からの入射光は両眼視差が可能な範囲内において、異なる方向に反射することで、立体画像として視認される。始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）が２度未満である場合には、光源からの反射光が、ほぼ同じ方向に反射するため、適当な観察距離において両眼視差が不可能となり、好ましくない。
【００５９】
反対に、始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）が９０度を超える場合には、始点（Ｕ）側と、終点（Ｄ）側とで、異なる方向に入射光は反射するが、両眼視差可能な範囲外となるため、好ましくない。
【００６０】
また、終点（Ｄ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）においても、前述の始点（Ｕ）側と同様の理由から、２〜９０度の範囲内で、適宜設定することが可能である。
【００６１】
第１の要素領域（３Ｅ）内に配置された第１の情報画線（４）は、始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）と基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）とは、すべての第１の情報画線（４）において、同じであることが好ましい。また、終点（Ｄ）において、基準線（Ｈ１）と基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）は成す角度（θ２）においても、すべての第１の情報画線（４）において、同じ角度とすることが、好ましい。
【００６２】
前述のとおり、第１の情報画線（４）は、第１の要素領域（３Ｅ）内に配置される。第１の画像（３）を両眼視差により立体視する際に、始点（Ｕ）側の角度（θ１）と、終点（Ｄ）側の角度（θ２）が同じ角度である場合、第１の情報画線（４）からの反射光の方向はすべての第１の情報画線（４）において、同一方向となる。よって、肉眼において、明瞭に第１の画像（３）を視認することが可能となる。一方、始点（Ｕ）側の角度（θ１）と、終点（Ｄ）側の角度（θ２）が異なる角度である場合、第１の情報画線（４）からの反射光の方向にバラつきが生じる。それにより、第１の画像（３）はぼやけた画像として視認され、好ましくない。
【００６３】
また、他の第１の情報画線（４）の、好ましい配置としては、図７（ａ）に示すように、第１の要素領域（３Ｅ）において、第１の要素領域（３Ｅ）内に配置された、複数の第１の情報画線（４）の各基準線（Ｈ１）の中心を結ぶ仮想線（Ｊ）上に第１の情報画線の頂点（Ｔ）が配置されるか、又は、図７（ｂ）に示すように、仮想線（Ｊ）に対して始点（Ｕ）側及び終点（Ｄ）側の左右一方に第１の情報画線（４）の頂点（Ｔ）が配置されることが、好ましい。
【００６４】
図７（ａ）に示す構成とすることで、第１の画像（３）を両眼視差により立体視する際に、始点（Ｕ）側の角度（θ１）と、終点（Ｄ）側の角度（θ２）が同じ角度である場合、第１の情報画線（４）からの反射光の方向はすべての第１の情報画線（４）において、同一方向となり、肉眼において、明瞭に第１の画像（３）を視認することが可能となる。
【００６５】
また、図７（ｂ）に示す構成とすることで、始点（Ｕ）側の角度（θ１）と、終点（Ｄ）側の角度（θ２）は異なる角度であるが、始点（Ｕ）側の角度（θ１）と終点（Ｄ）側の角度が、仮想線（Ｊ）に対して左右すべてにおいて、大小関係が発生する。例えば、図７（ｂ）においては、仮想線（Ｊ）に対して、左側にすべての頂点（Ｔ）が配置されている。それにより、第１の要素領域（３Ｅ）内に配置された第１の情報画線（４）の始点（Ｕ）側の角度（θ１）は、終点（Ｄ）側の角度（θ２）より大きくなる。それにより、第１の情報画線（４）からの反射光の方向にバラつきが、あまり生じることなく、第１の画像（３）は明瞭に視認することが可能となる。
【００６６】
以下、本実施の形態においては、始点（Ｕ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、終点（Ｄ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）を、それぞれ基材（２）上に複数配置された、すべての第１の情報画線（４）において、同じ角度として説明する。
【００６７】
基準線（Ｈ１）の長さは、第１の画像（３）の大きさや、第１の画像（３）と観察者との距離に合わせて適宜設定するが、０．５〜６５ｍｍの範囲内とすることが、好ましい。本発明の第１の画像（３）は、両眼視差を用いることで、立体視することが可能な画像である。一般的な人間の両目間の距離である６５ｍｍ以下に留めなければならない。また、万人がそれと感じる適当な遠近感を生み出すためには、０．５ｍｍ以上の所定距離で形成する必要がある。よって、基準線（Ｈ１）の長さを、前述の範囲内とすることで、両眼視差により第１の画像（３）を視認しやすくなる。
【００６８】
なお、形成体（１）を、セキュリティ製品等に用いる場合には、小さい方が改竄しづらく、偽造防止効果が向上することから、基準線（Ｈ１）の長さは、短い方が、好ましい。
【００６９】
また、形成体（１）を、ポスター、広告物等に意匠性の向上を目的として用いる場合には、形成体（１）が大きくことから、形成体（１）の大きさの変化に伴い、基準線（Ｈ１）の長さが長くなる。よって、ポスター、形成体（１）と観察者との距離により、適宜基準線（Ｈ１）の長さは、前述した範囲に限らず適宜設定する。
【００７０】
以上のように、形成体（１）の大きさ、用途及び観察者と形成体（１）の距離に合わせて、第１の画像（３）が立体画像として視認可能となるように、適宜基準線（Ｈ１）の長さを設定する。
【００７１】
なお、図７（ａ）では、第１の情報画線（４）は頂点（Ｔ）を中心とし、左右対称の形状として図示しているが、左右非対称とすることも可能である。
【００７２】
図７（ｂ）は、第１の情報画線（４）の他の形状を示す拡大図である。第１の情報画線（４）は、頂点（Ｔ）を中心とし、左右非対称の形状としている。左右非対称の形状とした場合には、始点（Ｕ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、終点（Ｄ）における基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）は、前述した角度の範囲と同様に、それぞれ２度〜９０度の範囲内で適宜設定することが可能である。以下、本実施の形態においては、第１の情報画線（４）は図７（ａ）に示す形状として説明する。
【００７３】
なお、第１の画像（３）は、前述した文字形状に限らず、第１の情報画線（４）を複数配置することが可能であれば、特段限定はされない。図８は、第１の画像（３）の他の形状を示す平面図である。第１の画像（３）は、図８（ａ）に示す、円形状や、図８（ｂ）に示す、文字形状「Ａ」や、図８（ｃ）に示す顔形状とすることも可能である。図８（ａ）、図８（ｂ）及び図８（ｃ）においても、第１の要素領域（３Ｅ）は太線に示すように、第１の画像（３）を構成するパーツそれぞれを言い、第１の画像（３）が立体視可能とするように、適宜形成する。
【００７４】
なお、好ましくは、第１の画像（３）を形成する複数の第１の情報画線（４）の各基準線（Ｈ１）の中心を結ぶ仮想線（Ｊ）が、一つの第１の要素領域（３Ｅ）内で一本となるように、第１の画像（３）を第１の要素領域（３Ｅ）に分割する。
【００７５】
例えば、図８（ａ）において、第１の画像（３）を形成する複数の第１の情報画線（４）の各基準線（Ｈ１）の中心を結ぶ仮想線（Ｊ）は一本である。よって、第１の画像（３）は、一つの第１の要素領域（３Ｅ）から構成される。
【００７６】
また、図８（ｂ）において、第１の画像（３）を形成する複数の第１の情報画線（４）を、第１の要素領域（３Ｅ１）の下側から配置した場合、第１の情報画線（４）の配列がくずれる箇所が発生する。この配列がくずれる箇所を、第１の要素領域（３Ｅ２）に示すように分割することで、各要素領域（３Ｅ）内において、各基準線（Ｈ１）の中心を結ぶ仮想線（Ｊ）が一本となり、第１の画像（３）は、立体視可能な画像となる。
【００７７】
なお、複数の第１の要素領域（３Ｅ）は、領域ごとに異なる方向に第１の情報画線（４）を配置することも可能である。
【００７８】
例えば、図８（ｃ）に示す第１の画像（３）において、第１の要素領域（３Ｅ）である目、鼻及び口において、それぞれの要素領域（３Ｅ）内において、第１の情報画線（Ｈ１）の基準線は、いずれも直線状の第１の方向で配置されているが、目をＸ１１の方向（Ｘ１１）で配置し、鼻をＸ１２の方向（Ｘ１２）で配置し、口をＸ１３の方向（Ｘ１３）で配置し、Ｘ１１の方向（Ｘ１１）、Ｘ１２の方向（Ｘ１２）及びＸ１３の方向（Ｘ１３）を互いに異なる方向とすることも可能である。
【００７９】
また。図４において説明したように、本発明の形成体（Ｓ）は、一つの第１の要素領域（３Ｅ）内において、第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１）は異なる方向とすることも可能である。
【００８０】
例えば、図８（ｃ）に示す第１の画像（３）において、第１の要素領域（３Ｅ）である目、鼻及び口において、目は第１の情報画線（４）の基準線（Ｈ１）を図４において前述した異なる方向で配置し、鼻及び口は、図３において前述した基準線（Ｈ１）を同じ方向で配置することも可能である。
【００８１】
基準線（Ｈ１）が同じ方向で配列した要素領域（３Ｅ）と、異なる方向で配列した要素領域（３Ｅ）は、観察角度の変化により、互いに異なる方向に動的に視認される。よって、図８（ｃ）においては、鼻及び口は同じ方向に動的に視認されるが、目は鼻及び口とは異なる方向に動的に視認され、第１の画像（３）は、より複雑に動的に視認される。
【００８２】
次に、第１の情報画線（４）を形成する材料について、説明する。第１の情報画線（４）は光輝性を有する画線である。本発明における光輝性とは、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性のことである。よって、第１の情報画線（４）は、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料で形成する。
【００８３】
明暗フリップフロップ性とは、観察角度の変化により明度の変化が生じることであり、カラーフリップフロップ性とは、観察角度の変化により色相の変化が生じることである。本発明において、立体的、かつ、動的に視認される画像は、第１の情報画線（４）上の入射光を正反射する部位から成る。正反射した入射光と拡散反射した入射光のコントラストが大きいことで、肉眼において立体的、かつ、動的に画像を視認することが可能となる。そのため、第１の画像（３）は、光源に対して所定の反射光量を有する材料である、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料を用いる必要がある。
【００８４】
明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料には、アルミニウム粉末、銅粉末、亜鉛粉末、錫粉末、真鍮粉末又はリン化鉄等の一般的な金属粉顔料や、虹彩色パール顔料、鱗片状顔料等の一般的なパール顔料を含むインキや、透明インキ、グロス系のインキがある。
【００８５】
また、基材（２）に用いることが可能な明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフロップ性を有する材料には、アルミ、ステンレス等の一般的な金属材料や、フィルム、プラスチック等の樹脂材料の他に、パールインキ、平滑な表面を形成可能な塗料等が塗工された基材（２）があるが、第１の情報画線（４）が、明暗フリップフロップ性及び／又はカラーフリップフリップ性を有していれば、形成する材料に限定はない。以下、本実施の形態においては、第１の情報画線（４）が光輝性を有する材料により形成されたとして説明する。
【００８６】
図９は、第１の情報画線（４）の断面形状を示す図である。図９（ａ）は、第１の情報画線（４）の平面図であり、図９（ｂ）及び図９（ｃ）は、図９（ａ）におけるＡ−Ａ’断面図である。図９（ｂ）及び図９（ｃ）に示すように、第１の情報画線（４）は、基材（２）に対して、凹形状又は凸形状の画線である。
【００８７】
第１の情報画線（４）を凸形状の画線とした場合には、基材（２）に対する第１の情報画線（４）の高さは、５〜１０００μｍの範囲内で適宜設定することが可能である。
【００８８】
基材（２）に対する第１の情報画線（４）の高さが１０００μｍ以上である場合には、基材（２）に対して、凹形状又は凸形状の画線として作製しづらくなり、好ましくない。
【００８９】
次に、第１の情報画線（４）の形成方法について説明する。第１の情報画線（４）は、基材（２）上に、光輝性を有するインキで盛りのある画線として形成する方法と、光輝性を有する基材（２）を凹形状又は凸形状に変形することで形成する方法とがある。
【００９０】
インキで盛りのある画線として形成する方法とは、基材（２）に対して公知の印刷方法に適した版面及び光輝性を有するインキを用いて印刷を行うことで形成する。第１の情報画線（４）を凹版印刷、スクリーン印刷、フレキソ印刷より形成した場合には、形成された第１の情報画線（４）は、基材（２）に対して、盛りのある凸形状の画線として形成される。
【００９１】
基材（２）を凹形状又は凸形状に変形させて形成する方法とは、光輝性を有する基材（２）を、エンボス加工、レーザ加工等基材（２）を変形することが可能な公知の加工機を用いて、第１の情報画線（４）の形状に合わせて加工することで形成される。
【００９２】
なお、光輝性を有しない基材（２）を用いた際においても、凹形状又は凸形状に変形させた後、基材（２）における変形箇所上に、光輝性を有するインキを印刷により付与することで第１の情報画線（４）を形成することが可能である。例えば、公知の抄紙機を用いてすき入れにより基材（２）を、凹形状又は凸形状に変形させて後、変形箇所上に、光輝性を有するインキをベタ印刷により付与することで、第１の情報画線（４）が形成される。
【００９３】
次に、前述した第１の画像（３）を視認するための観察角度について説明する。図１０は、形成体（１）が付与された基材（２）を観察するための視点（Ｅ１、Ｅ２）を示す図である。なお、第１の情報画線（４）は、基材（２）上における第１の方向（Ｘ１）に配置されている。
【００９４】
本発明においては、基材（２）、定位置の光源（Ｑ）及び視点が図１０（ａ）に示す位置関係にあるとき、第１の観察角度（Ｅ１）から観察したとし、図１０（ｂ）に示す位置関係にあるとき、第２の観察角度（Ｅ２）から観察したとする。
【００９５】
第１の観察角度（Ｅ１）とは、第１の情報画線（４）が定位置の光源（Ｑ）からの入射光に対して、光輝性を有して視認されない領域のことである。例えば、第１の情報画線（４）を、パールインキで形成した場合、パールインキは、拡散反射領域においては、光源（Ｑ）からの入射光を反射しない。よって、第１の情報画線（４）は、所定の反射光量未満の反射光であり、肉眼において光輝性を有しない画線として視認される。
【００９６】
第２の観察角度（Ｅ２）とは、第１の情報画線（４）が定位置の光源（Ｑ）からの入射光に対して、光輝性を有して視認される領域のことである。例えば、第１の情報画線（４）を、パールインキで形成した場合、パールインキは、正反射領域においては、光源（Ｑ）からの入射光を反射する。よって、第１の情報画線（４）は、所定の反射光量以上の反射光を有し、肉眼において光輝性を有する画線として視認される。
【００９７】
なお、第１の観察角度（Ｅ１）及び第２の観察角度（Ｅ２）は、第１の情報画線（４）を形成する材料により、基材（２）、光源（Ｑ）及び始点の位置関係は変化し、更には、正反射領域及び拡散反射領域に限らない。前述のとおり、本発明における第１の観察角度（Ｅ１）とは、第１の情報画線（４）が定位置の光源（Ｑ）からの入射光に対して、光輝性を有して視認されない領域のことであり、第２の観察角度（Ｅ２）とは、第１の情報画線（４）が定位置の光源（Ｑ）からの入射光に対して、光輝性を有して視認される領域のことである。
【００９８】
図１１は、第２の観察角度（Ｅ２）における第１の情報画線（４）の視認原理を示す模式図である。図１１（ａ）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において、第１の情報画線（４）を形成する、光輝性を有する材料は、光源（Ｑ）からの入射光を反射する。
【００９９】
前述のとおり、本発明の第１の情報画線（４）は、基材（２）に対して凹形状又は凸形状の円弧状画線である。よって、光源（Ｑ）からの反射光（Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ４、Ｖ５）は、一方向ではなく、他方向に反射する。
【０１００】
観察者の左目（Ｌ）の視野角度はθＬであることから、左目（Ｌ）には、視野角度θＬ内にある反射光（Ｖ１、Ｖ２）は視認される。一方、反射光（Ｖ３、Ｖ４、Ｖ５）は、視野角度θＬの範囲外であることから、視認されない。よって、第１の情報画線（４）は、観察者の左目（Ｌ）には、図１１（ｂ）に示すように、視野角度θＬ内となる始点（Ｕ）側の点線部は、光輝性を有して視認されるが、視野角度θＬ外となる終点（Ｄ）側の実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。
【０１０１】
一方、観察者の右目（Ｒ）の視野角度はθＲであることから、右目（Ｒ）には、視野角度θＲ内にある反射光（Ｖ４、Ｖ５）が視認される。一方、反射光（Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３）は、視野角度θＲの範囲外であることから、視認されない。よって、第１の情報画線（４）は、観察者の右目（Ｒ）には、図１１（ｃ）に示すように、視野角度θＲ内となる終点（Ｄ）側の点線部は光輝性を有して視認されるが、視野角度θＲ外となる始点（Ｕ）側の実線部は光輝性を有しない画線として視認される。
【０１０２】
図１１（ｂ）に示す左目（Ｌ）で視認される第１の情報画線（４）の光輝性を有して視認される箇所と、図１１（ｃ）に示す右目（Ｒ）で視認される第１の情報画線（４）の光輝性を有して視認される箇所は、左右の視点を結ぶ線（Ｇ）に対して、左右に位相差を持った画線として視認される。よって、同一画像を複数並んで形成しなくもて、両眼視差により、観察者には図１１（ｄ）に示すように、第１の情報画線（４）は立体画線として視認される。
【０１０３】
なお、形成体（１）が、図３に示した基準線（Ｈ１）を同じ方向とした第１の情報画線（４）から成る場合、図１１（ａ）に示す、左右の視点を結ぶ線（Ｇ）と、基準線（Ｈ１）が略平行となるように観察することで、第１の情報画線（４）及び後述する第１の画像（３）を立体的に視認することが可能となる。
【０１０４】
なお、形成体（１）が、図４に示した基準線（Ｈ１）を異なる方向とした第１の情報画線（４）から成る場合、例えば、図４に示した基準線（Ｈ１ａ）を０度、基準線（Ｈ１ｂ）を５度、基準線（Ｈ１ｃ）を１０度、基準線（Ｈ１ｄ）を１５度及び基準線（Ｈ１ｅ）を２０度とした場合には、観察者の右目（Ｒ）の視野角度θＲと、左目の視野角度θＬの範囲内に、異なる方向に配置した基準線の最小角度（図４においては、基準線（Ｈ１a）の０度が最小角度）と最大角度（図４においては、基準線（Ｈ１ｅ）の２０度が最大角度）に視認可能となるように、形成体（１）と観察者の目の距離とを適宜調節する。
【０１０５】
次に、形成体（１）を、各観察角度（Ｅ１、Ｅ２）から観察した際の視認原理について説明する。
【０１０６】
図１２は、第１の情報画線（４）における基準線が、同じ方向で万線状に配置された形成体（１）を、第１の観察角度（Ｅ１）から観察した際の平面図である。基材（２）に対して第１の観察角度（Ｅ１）から観察した場合、第１の情報画線（４）は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、複数の第１の情報画線（４）から成る第１の画像（３）は、平面的な画像として視認される。
【０１０７】
図１３は、図１２に示す形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図である。基材（２）に対して第２の観察角度（Ｅ２）から観察した場合、第１の情報画線（４）は、光輝性を有する画線として視認される。
【０１０８】
図１３（ａ１）は、観察者の左目（Ｌ）に視認される第１Ｌの画像（３Ｌ）を示す平面図であり、図１３（ａ２）は、図１３（ａ１）の一部を拡大した図である。図１３（ａ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、第１の情報画線（４）における点線部が光輝性を有して視認され、実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、観察者の左目（Ｌ）には、図１３（ａ２）に示す、複数の第１の情報画線（４）における、光輝性を有して視認される箇所から成る第１Ｌの画像（３Ｌ）が視認される。
【０１０９】
図１３（ｂ１）は、観察者の右目（Ｒ）に視認される第１Ｒの画像（３Ｒ）を示す平面図であり、図１３（ｂ２）は、図１３（ｂ１）の一部を拡大した図である。図１３（ｂ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の右目（Ｒ）には、第１の情報画線（４）における点線部が光輝性を有して視認され、実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、観察者の右目（Ｒ）には、図１３（ｂ２）に示す、複数の第１の情報画線（４）における、光輝性を有して視認される箇所から成る第１Ｒの画像（３Ｒ）が視認される。
【０１１０】
図１３（ｃ１）は、観察者の両目（Ｌ、Ｒ）に視認される第１の画像（３）を示す平面図であり、図１３（ｃ２）は、図１３（ｃ１）の一部を拡大した図である。前述したように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、図１３（ａ１）に示す第１Ｌの画像（３Ｌ）が視認され、右目（Ｒ）には、図１３（ｂ１）に示す第１Ｒの画像（３Ｒ）が視認される。
【０１１１】
前述のとおり、左目（Ｌ）で視認される第１の情報画線（４）と、右目で視認される第１の情報画線（４）は、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線である基準線（Ｈ１）に対して、位相差を持った画線として視認されることから、第１Ｒの画像（３Ｒ）と、第１Ｌの画像（３Ｌ）においても、基準線（Ｈ１）に対して位相差を持った画像として観察者の両目（Ｌ、Ｒ）にそれぞれ視認される。よって、右目で視認される第１の画像（３）と、左目で視認される第１の画像（３）の位相が異なることで、両眼視差により観察者には第１の画像（３）が、立体的な画像として視認される。
【０１１２】
さらに、観察角度を変化させることで、その観察角度の変化に伴い、動的に第１の画像（３）を視認することが可能である。次に、第１の画像（３）が動的に視認される原理について説明する。
【０１１３】
図１４（ａ）は、図１２に示す形成体（１）における、基材（２）に対する観察角度の変化を示す模式図であり、図１４（ｂ１）及び図１４（ｂ２）は、図１４（ａ）において視認される第１の画像（３）を示す平面図及び拡大図である。
【０１１４】
図１４（ａ）に示すように、第１の情報画線（４）が光輝性を有する画線として視認される領域（θ４）内において、基材（２）に対する観察角度を、第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化させて観察した場合、観察角度の変化に伴い、第１の情報画線（４）における光源（Ｑ）からの入射光を反射する位置が始点側から終点側へと徐々に変化する。それにより、図１４（ｂ２）に点線で示す、第１の情報画線（４）の光輝性を有する箇所も、図１４（ｂ２）に示す矢印方向に連続的に動いているように視認される。
【０１１５】
例えば、観察角度を第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、右から左へと動いているように視認され、反対に、第２２の観察角度（Ｅ２２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へと連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、左から右へと動いているように視認される。なお、第１の画像（３）の左右に動く最大幅（動き量）は、第１の情報画線（４）の光輝性を有する箇所の変化量と同一であることから、基準線（Ｈ１）の長さと同一の範囲内で、左右に動く。
【０１１６】
このように、本発明の第１の画像（３）は、立体的、かつ、連続的に動いているように視認することが可能となる。
【０１１７】
次に、第１の情報画線（４）における基準線が、前述した図４に示すように異なる方向で万線状に配置された形成体（１）の視認原理について説明する。異なる方向で万線状に配置された形成体（１）を、第１の観察角度（Ｅ１）から観察した場合、第１の情報画線（４）は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、図１２において前述した基準線を同じ方向で万線状に配置された形成体（１）と同様に、複数の第１の情報画線（４）から成る第１の画像（３）は、平面的な画像として視認される。
【０１１８】
図１５は、第１の情報画線（４）における基準線が、異なる方向で万線状に配置された形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図である。基材（２）に対して第２の観察角度（Ｅ２）から観察した場合、第１の情報画線（４）は、光輝性を有する画線として視認される。
【０１１９】
図１５（ａ１）は、観察者の左目（Ｌ）に視認される第１Ｌの画像（３Ｌ）を示す平面図であり、図１５（ａ２）は、図１５（ａ１）の一部を拡大した図である。図１５（ａ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、第１の情報画線（４）における点線部が光輝性を有して視認され、実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。
【０１２０】
図１３において前述した基準線を同じ方向として第１の情報画線（４）を配置した場合には、第１の情報画線（４）における光輝性を有して視認される部分が、複数の第１の情報画線（４）において同一箇所であるが、基準線を異なる方向として配置した場合には、図１５（ａ２）に示すように、基準線の傾きに伴い、複数の第１の情報画線（４）において徐々に異なる位置となる。
【０１２１】
例えば、図１５においては、点線で示す光輝性を有して視認される部分が、徐々に図内右方向（Ｘ２）に変化している。よって、観察者の左目（Ｌ）には、図１５（ａ２）に示す、複数の第１の情報画線（４）における、光輝性を有して視認される箇所から成る、第１Ｌの画像（３Ｌ）が視認される。前述のとおり、光輝性を有して視認される箇所は変化することから、第１Ｌの画像（３Ｌ）は第１の画像（３）が斜めに変形した画像として視認される。
【０１２２】
図１５（ｂ１）は、観察者の右目（Ｒ）に視認される第１Ｒの画像（３Ｒ）を示す平面図であり、図１５（ｂ２）は、図１５（ｂ１）の一部を拡大した図である。図１５（ｂ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の右目（Ｒ）には、第１の情報画線（４）における点線部が光輝性を有して視認され、実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。
【０１２３】
前述した左目（Ｌ）の視認状態と同様に、基準線を異なる方向として配置した場合には、図１５（ｂ２）に示すように、基準線の傾きに伴い、複数の第１の情報画線（４）において徐々に異なる位置となる。
【０１２４】
よって、観察者の右目（Ｒ）には、図１５（ｂ２）に示す、複数の第１の情報画線（４）における、光輝性を有して視認される箇所から成る第１Ｒの画像（３Ｒ）が視認される。前述のとおり、光輝性を有して視認される箇所は変化することから、第１Ｌの画像（３Ｌ）は第１の画像（３）が斜めに変形した画像として視認される。
【０１２５】
図１５（ｃ１）は、観察者の両目（Ｌ、Ｒ）に視認される第１の画像（３）を示す平面図であり、図１５（ｃ２）は、図１５（ｃ１）の一部を拡大した図である。前述したように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、図１５（ａ１）に示す第１Ｌの画像（３Ｌ）が視認され、右目（Ｒ）には、図１５（ｂ１）に示す第１Ｒの画像（３Ｒ）が視認される。
【０１２６】
前述のとおり、左目（Ｌ）で視認される第１の情報画線（４）と、右目で視認される第１の情報画線（４）は、左右の視点を結ぶ線（Ｇ）に対して、位相差を持った画線として視認されることから、第１Ｒの画像（３Ｒ）と、第１Ｌの画像（３Ｌ）においても、基準線（Ｈ１）に対して位相差を持った画像として観察者の両目（Ｌ、Ｒ）にそれぞれ視認される。よって、右目で視認される第１の画像（３）と、左目で視認される第１の画像（３）の位相が異なることで、両眼視差により観察者には斜めに変形した第１の画像（３）が、立体的な画像として視認される。
【０１２７】
さらに、観察角度を変化させることで、その観察角度の変化に伴い、動的に第１の画像（３）を視認することが可能である。次に、第１の画像（３）が動的に視認される原理について説明する。
【０１２８】
図１６（ａ）は、図１５に示す形成体（１）における、基材（２）に対する観察角度の変化を示す模式図であり、図１６（ｂ１）及び図１６（ｂ２）は、図１６（ａ）において視認される第１の画像（３）を示す平面図及び拡大図である。
【０１２９】
前述のとおり、複数の異なる方向に配置した第１の情報画線（４）から成る第１の画像（３）においては、斜めに変形した画像として立体的に視認される。よって、図１６（ａ）に示すように、第１の情報画線（４）が光輝性を有する画線として視認される領域（θ４）内において、基材（２）に対する観察角度を、第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化させて観察した場合、観察角度の変化に伴い、第１の情報画線（４）における光源（Ｑ）からの入射光を反射する位置が始点側から終点側へと徐々に変化する。それにより、図１６（ｂ２）に点線で示す、第１の情報画線（４）の光輝性を有する箇所も、図１６（ｂ２）に示す矢印方向である斜め方向に連続的に動いているように視認される。
【０１３０】
例えば、観察角度を第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、右斜め上から左斜め下へと動いているように視認され、反対に、第２２の観察角度（Ｅ２２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へと連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、左斜め下から右斜め上へと動いているように視認される。なお、第１の画像（３）の左右斜め方向に動く最大幅（動き量）は、第１の情報画線（４）の光輝性を有する箇所の変化量と同一であることから、基準線（Ｈ１）の長さと同一の範囲内で、左右に動く。
【０１３１】
以上、立体視可能な第１の画像（３）は、構成する複数の第１の情報画線（４）を図３に示すように基準線（Ｈ１）を同じ方向とした場合には、観察角度の変化により左右に動的に視認され、図４に示すように基準線（Ｈ１）を異なる方向とした場合には、観察角度の変化により斜め方向に動的に視認される。
【０１３２】
なお、  異なる方向に配置した場合の画線形状については、前述した図４に示すように、徐々に円弧状の第１の情報画線（４）が左に傾いていく配置に限らず、第１の画像（３）を斜め方向に動的に視認可能であれば、図１７に矢印として図示するように、徐々に右に傾いたのち、反対に、徐々に左に傾く構成とすることも可能である。
【０１３３】
次に、前述した形成体（１）の変形例について説明する。図１８は、領域（Ｚ）内に配置された、変形例の形成体（１）を示す平面図である。なお、前述した実施の形態と同様の点については、以下説明を省略する。形成体（１）は、前述した実施の形態と同様に、立体視可能な画像を有している。変形例における立体視可能な画像は、前述した実施の形態よりも、動的効果が高い画像である。
【０１３４】
図１８に示すように、形成体（１）は、第１の画像（３）と、第２の画像（５）を有する。なお、第１の画像（３）は、前述した画像と同一の画像であることから、説明を省略する。図１８に示すように、第２の画像（５）は、領域（Ｚ）内に配置された第１の画像（３）に対して、近接又は隣接する位置に、形成されている。
【０１３５】
隣接する位置とは、第１の画像（３）及び第２の画像（５）が隣り合って接して形成されることであり、近接する位置とは、第１の画像（３）及び第２の画像（５）が基材（２）上において近い位置に形成されることである。なお、近接又は隣接する位置においては、観察者の視野や左右の目の間の距離、第１の画像（３）及び第２の画像（５）の大きさに合わせて、第１の画像（３）及び第２の画像（５）がいずれも立体視可能となる距離（Ｗ）の範囲で適宜設定する。
【０１３６】
第２の画像（５）は、少なくとも一つの第２の要素領域（５Ｅ）から成る。第２の要素領域（５Ｅ）は、第２の画像（５）を構成するパーツであり、第２の要素領域（５Ｅ）が配置されて、全体で第２の画像（５）である「Ｎ」の文字形状を形成している。なお、明確に説明するために、第２の要素領域（５Ｅ）を示す線を図示しているが、仮想の線であり、実際の第２の画像（５）には形成されない。
【０１３７】
なお、第２の画像（５）に対する第２の要素領域（５Ｅ）の分割方法については、前述した第１の画像（３）に対する第１の要素領域（３Ｅ）の分割方法と同様であることから、説明を省略する。
【０１３８】
第２の画像（５）は、万線状の第２の情報画線（６）を有する。第２の情報画線（６）と前述した第１の画像（３）を形成する第１の情報画線（４）は、形状、形成する材料、配置するピッチは同一であるが、画線の向きが異なる。
【０１３９】
第２の画像（５）は、第１の画像（３）を形成する円弧状の第１の情報画線（４）と頂点（Ｔ）の向きが異なる向きで、第２の方向（Ｘ２）に配置されている。第２の情報画線（６）を配置する方向は、第２の要素領域（５Ｅ）内において同じ方向に万線状に配置されていればよく、図８を用いて前述したように、第１の要素領域（３Ｅ）と同様に、複数の第２の要素領域（５Ｅ）が、互いに異なる方向に配置されていても良い。よって、第２の方向（Ｘ２）は、前述した第１の方向（Ｘ１）と同じ又は異なる方向とすることが可能である。
【０１４０】
第１の情報画線（４）と第２の情報画線（６）の頂点（Ｔ）の向きは、１〜１８０度の範囲内で異なる事が可能であるが、略１８０度であることが、好ましい。
【０１４１】
略１８０度とすることで、第１の画像（３）及び第２の画像（５）を立体的、かつ、動的に視認する際に、より動的効果が高い画像として視認される。なお、動的効果に視認される原理についての詳細は後述する。
【０１４２】
以下、本実施の形態の変形例においては、第１の情報画線（４）と第２の情報画線（６）の頂点の向きが１８０度異なるとして説明する。
【０１４３】
図１９は、第２の観察角度（Ｅ２）における、第２の画像（５）を形成する第２の情報画線（６）の視認原理の詳細を示す模式図である。図１９（ａ）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において、第２の情報画線（６）は、光輝性を有して視認される。
【０１４４】
前述のとおり、本発明の第２の情報画線（６）は、前述した第１の情報画線（４）と同様に、基材（２）に対して凹形状又は凸形状の円弧状画線であることから、光源（Ｑ）からの反射光（Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ４、Ｖ５）は、一方向ではなく、他方向に反射する。
【０１４５】
観察者の左目（Ｌ）の視野角度はθＬであることから、左目（Ｌ）には、反射光（Ｖ４、Ｖ５）が視認される。一方、反射光（Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３）は、視野角度θＬの範囲外であることから、視認されない。よって、第２の情報画線（６）は、観察者の左目（Ｌ）には、図１９（ｂ１）に示すように、終点（Ｄ）側の点線部は光輝性を有して視認されるが、始点（Ｕ）側の実線部は光輝性を有しない画線として視認される。
【０１４６】
一方、観察者の右目（Ｒ）の視野角度はθＲであることから、右目（Ｒ）には、反射光（Ｖ１、Ｖ２）が視認される。一方、反射光（Ｖ３、Ｖ４、Ｖ５）は、視野角度θＲの範囲外であることから、視認されない。よって、第２の情報画線（６）は、観察者の右目（Ｒ）には、図１９（ｃ１）に示すように、始点（Ｕ）側の点線部は光輝性を有して視認されるが、終点（Ｄ）側の実線部は光輝性を有しない画線として視認される。
【０１４７】
図１９（ｂ１）に示す左目（Ｌ）で視認される第２の情報画線（６）の光輝性を有して視認される箇所と、図１９（ｃ１）に示す右目で視認される第２の情報画線（６）の光輝性を有して視認される箇所は、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線である基準線（Ｈ１）に対して、位相差を持った画線として視認される。よって、両眼視差により、観察者には図１９（ｄ１）に示すように、第２の情報画線（６）は立体画線として視認される。
【０１４８】
図１９（ｂ２）、図１９（ｃ２）及び図１９（ｄ２）は、図１７に示した変形例の第１の画像（３）を形成する第１の情報画線（４）を第２の観察角度（Ｅ２）から視認した際の模式図である。図１９（ｂ２）は、観察者の左目（Ｌ）で視認される第１の情報画線（４）であり、図１９（ｃ２）は、観察者の右目（Ｒ）で視認される第１の情報画線（４）であり、図１９（ｄ２）は、観察者の左右の目（Ｌ、Ｒ）で視認される第１の情報画線（４）である。
【０１４９】
第２の画像（５）を形成する第２の情報画線（６）は、前述した第１の画像（３）を形成する第１の情報画線（４）と略１８０度異なる方向に配列されている。よって、第２の観察角度（Ｅ２）においては、観察者に視認される各情報画線（４、６）の点線部に示す光輝性を有して視認される箇所が、観察者の左右の目（Ｌ、Ｒ）で逆の部分が視認される。
【０１５０】
例えば、図１９（ｂ１）及び図１９（ｂ２）は、それぞれ観察者の左目（Ｌ）で視認される各情報画線（４、６）であるが、図１９（ｂ１）においては、第２の情報画線（６）の終点（Ｄ）側が光輝性を有して視認される。一方、図１９（ｂ２）においては、第１の情報画線（４）の始点（Ｕ）側が光輝性を有して視認される。
【０１５１】
第１の画像（３）と第２の画像（５）を形成する各情報画線（４、６）が、観察者の左右の目（Ｌ、Ｒ）で逆の部分が光輝性しているように視認されることで、基材（２）を傾けて視認した際、第１の画像（３）と第２の画像（５）は、異なる方向に動的に視認される。なお、異なる方向に動的に視認される原理の詳細は後述する。
【０１５２】
図２０は、第２の画像（５）を、前述した第２の観察角度（Ｅ２）から観察した際の平面図である。図２０（ａ１）は、観察者の左目（Ｌ）に視認される第２Ｌの画像（５Ｌ）を示す平面図であり、図２０（ａ２）は、図２０（ａ１）の一部を拡大した図である。図２０（ａ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、第２の情報画線（６）における点線部が光輝性を有して視認される。一方、図２０（ａ２）における実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、点線部が光輝性を有し、かつ、実線部が光輝性を有さない、複数の第２の情報画線（６）から成る第２Ｌの画像（５Ｌ）が視認される。
【０１５３】
図２０（ｂ１）は、観察者の右目（Ｒ）に視認される第２Ｒの画像（５Ｒ）を示す平面図であり、図２０（ｂ２）は、図２０（ｂ１）の一部を拡大した図である。図２０（ｂ２）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の右目（Ｒ）には、第２の情報画線（６）における点線部が光輝性を有して視認される。一方、図２０（ｂ２）における実線部は、光輝性を有しない画線として視認される。よって、点線部が光輝性を有し、かつ、実線部が光輝性を有さない複数の第２の情報画線（６）から成る第２Ｒの画像（５Ｒ）が視認される。
【０１５４】
図２０（ｃ１）は、観察者の両目（Ｌ、Ｒ）に視認される第２の画像（５）を示す平面図であり、図２０（ｃ２）は、図２０（ｃ１）の一部を拡大した図である。前述したように、第２の観察角度（Ｅ２）において観察者の左目（Ｌ）には、図２０（ａ１）に示す第２Ｌの画像（５Ｌ）が視認され、右目（Ｒ）には、図２０（ｂ１）に示す第２Ｒの画像（５Ｒ）が視認される。
【０１５５】
前述のとおり、左目（Ｌ）で視認される第２の情報画線（６）と、右目で視認される第２の情報画線（６）は、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線である基準線（Ｈ１）に対して、位相差を持った画線として視認される。よって、複数の情報画線（４）から成る第２の画像（５）は、第２Ｒの画像（５Ｒ）と、第２Ｌの画像（５Ｌ）は、基準線（Ｈ１）に対して位相差を持った画像として観察者の両目（Ｌ、Ｒ）にそれぞれ視認されることから、右目で視認される第２の画像（５）と、左目で視認される第２の画像（５）の位相が異なることで、両眼視差により観察者には、図２０（ｄ）に示すように、第２の画像（５）は立体的な画像として視認される。
【０１５６】
図２１（ａ）は、基材（２）に対する観察角度の連続的な変化を示す模式図であり、
図２１（ｂ）は、第２の観察角度（Ｅ２）から視認される各画像（３、５）の平面図である。図２１（ａ）に示す、各情報画線（４、６）が光輝性を有する画線として視認される領域（θ４）内において第２の観察角度（Ｅ２）から観察した場合、図２１（ｂ）に示すように、第１の画像（３）及び第２の画像（５）は立体的に視認される。
【０１５７】
図２１（ｃ）は、第２１の観察角度（Ｅ２１）から視認される各画像（３、５）の平面図である。領域（θ４）内において、観察角度を第２の観察角度（Ｅ２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へ連続的に変化させて観察した場合、基材（２）に対する観察角度の変化に伴い、情報画線（４）における光源（Ｑ）からの入射光を反射する位置が徐々に変化する。
【０１５８】
前述のとおり、第１の画像（３）を形成する第１の情報画線（４）と、第２の画像（５）を形成する第２の情報画線（６）は、略１８０度異なる方向に配列されている。それにより、第２の観察角度（Ｅ２）における各情報画線（４、６）の光輝性を有して視認される箇所は、観察者の左右の目（Ｌ、Ｒ）で逆の部分が光輝性を有しているように視認される。
【０１５９】
例えば、第２の観察角度（Ｅ２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へと連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）を形成する第１の情報画線（４）は、始点側から終点側へ光輝性を有して視認される箇所が変化する。それにより、立体的に視認される第１の画像（３）は、図２１（ｃ）に示す破線（Ｆ）を基準とした場合、破線（Ｆ）から右へ動いているように視認される。
【０１６０】
一方、第２の画像（５）を形成する第２の情報画線（６）は、終点側から始点側へ光輝性を有して視認される箇所が変化する。それにより、立体的に視認される第２の画像（５）は、逆の部分が光輝性していることから、破線（Ｆ）から左へ動いているように視認される。
【０１６１】
図２１（ｄ）は、第２２の観察角度（Ｅ２２）から視認される各画像（３、５）の平面図である。第２の観察角度（Ｅ２）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化させて観察した場合、第２の観察角度（Ｅ２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へと連続的に変化させた場合とは逆に、第１の画像（３）は、破線（Ｆ）から左へ動いているように視認される。一方、第２の画像（５）は、破線（Ｆ）から右へ動いているように視認される。
【０１６２】
前述のとおり、各画像（３、５）の左右に動く最大幅（動き量）は、各情報画線（４、６）の光輝性を有する箇所の変化量と同一であることから、基準線（Ｈ１）の長さと同一の範囲内で、左右に動く。
【０１６３】
例えば、基準線（Ｈ１）を５ｍｍとし、第１の画像（３）のみを形成した際に、第２の観察角度（Ｅ２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へ連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、破線（Ｆ）から右へ略５ｍｍ動いているように視認される。また、第２の観察角度（Ｅ２）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へ連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、破線（Ｆ）から左へ略５ｍｍ動いているように視認される。
【０１６４】
一方、第１の画像（３）及び第２の画像（５）を形成し、図２１（ｃ）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）から第２１の観察角度（Ｅ２１）へ連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、破線（Ｆ）から右へと略５ｍｍ動いているように視認される。一方、第２の画像（５）は、破線（Ｆ）から左へと略５ｍｍ動いているように視認される。よって、観察者には、第１の画像（３）及び第２の画像（５）が略１０ｍｍ離れたように視認される。
【０１６５】
また、図２１（ｄ）に示すように、第２の観察角度（Ｅ２）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へ連続的に変化させて観察した場合、第１の画像（３）は、破線（Ｆ）から左へと略５ｍｍ動いているように視認される。一方、第２の画像（５）は、破線（Ｆ）から右へと略５ｍｍ動いているように視認される。よって、観察者には、第１の画像（３）及び第２の画像（５）が略１０ｍｍ、図２１（ｃ）とは逆方向に離れたように視認される。
【０１６６】
このように、第１の画像（３）及び第２の画像（５）を形成する各情報画線（４、６）の頂点の向きを異なる方向とすることで、第１の画像（３）及び第２の画像（５）は異なる方向に動的に視認される。よって、前述した一つの画像を形成した場合と比べて、動的効果が高い形成体（１）となる。
【０１６７】
なお、第１の画像（３）及び第２の画像（５）は、「Ｎ」という文字形状の同一の画像としていたが、図２２に示すように、異なる画像とすることも可能である。また、第１の画像（３）を構成する第１の情報画線（４）と、第２の画像（５）を構成する第２の情報画線（４）の形状は円弧状であれば、図２２に示すように、それぞれ異なる形状とすることが可能である。
【０１６８】
さらには、図２２の第２の画像（５）内において、太線で図示するように、所望の図柄の輪郭部を凹形状又は凸形状の画線として構成することも可能である。
【０１６９】
以下、前述の発明を実施するための最良の形態にしたがって、具体的に作製した立体視可能な印刷物の実施例について詳細に説明するが、本発明は、この実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【０１７０】
以下、実施例１を用いて本発明を更に具体的に説明するが、本発明を限定するものではない。実施例１として図１に示した形成体（１）を作製した。基材（２）は、コート紙とした。
【０１７１】
第１の情報画線（４）は、図６（ａ）に示す左右対称の円弧状画線とし、第１のピッチ（Ｐ１）４００μｍで複数形成した。第１の情報画線（４）の画線幅は２００μｍとし、基準線（Ｈ１）を１ｍｍとした。
【０１７２】
始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）は、４５度とし、終点（Ｄ）において、基準線（Ｈ１）に対する円弧状の第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）は、４５度とした。
【０１７３】
第１の情報画線（４）を、表１に示すパールインキにより、スクリーン印刷機を用いて基材（２）上にスクリーン印刷により印刷することで、「Ｎ」形状の第１の画像（３）を形成した。なお、表１に示すパールインキは、第１の観察角度（Ｅ１）では半透明であり、第２の観察角度（Ｅ２）では、金色の干渉光を呈するインキである。第１の情報画線（４）を印刷する際には、公知の製版方法により作製した、スクリーン印刷版面を用いた。
【０１７４】
【表１】
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【０１７５】
実施例１にて作製した形成体（１）を、第１の観察角度（Ｅ１）から観察したところ、第１の情報画線（４）は光輝性を有しない画線として視認できた。よって、複数の第１の情報画線（４）で形成された第１の画像（３）は、平面的な画像として視認できた。
【０１７６】
次に、形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察したところ、第１の情報画線（４）は金色の干渉色を伴う光輝性を有する画線として視認できた。左目（Ｌ）で視認できる第１の情報画線（４）と、右目で視認できる第１の情報画線（４）は、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線である基準線（Ｈ１）に対して、位相差を持った画線として視認できることから、第２の観察角度（Ｅ２）においては、両眼視差により第１の画像（３）が、立体的な画像として視認できた。
【０１７７】
さらに、第１の情報画線（４）が光輝性を有する画線として視認される領域（θ４）内において、基材（２）に対する観察角度を、図１７に示した第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化して観察した場合、観察角度の変化に伴い、第１の情報画線（４）における光源（Ｑ）からの入射光を反射する位置が始点側から終点側へと徐々に異なり、第１の画像（３）が、立体的、かつ、左右に連続的に動いているように視認できた。
【実施例２】
【０１７８】
実施例２として図１８に示した形成体（１）を作製した。基材（２）は、カード状のステンレス板（ＳＵＳ３０２）とした。
【０１７９】
第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）は、いずれも図６（ａ）に示す左右対称の円弧状画線とし、第１のピッチ（Ｐ１）５０μｍで複数形成した。第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）の画線幅は、いずれも２０μｍとし、基準線（Ｈ１）を１．２ｍｍとした。
【０１８０】
第１の情報画線（４）と第２の情報画線（６）は、頂点の向きを１８０度異なる向きとした。
【０１８１】
始点（Ｕ）において、基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）と、第２の情報画線（６）の接線（Ｈ２）が成す角度（θ１）は、いずれも４５度とした。また、終点（Ｄ）において、基準線（Ｈ１）に対する第１の情報画線（４）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）と、基準線（Ｈ１）に対する第２の情報画線（６）の接線（Ｈ３）が成す角度（θ２）は、いずれも４５度とした。
【０１８２】
第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）は、レーザマーカ（キーエンス製  ＭＤ−Ｖ９６００）により、基材（２）上にレーザ加工することで、「Ｎ」形状の第１の画像（３）及び第２の画像（５）を形成した。なお、第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）をレーザ加工する際には、各情報画線（４、６）の画像データを、公知の画像処理装置を用いて作製した後、その画像データをレーザマーカに入力し、基材（２）に対して加工を行った。
【０１８３】
実施例２にて作製した形成体（１）を、第１の観察角度（Ｅ１）から観察したところ、第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）は光輝性を有しない画線として視認できた。よって、複数の第１の情報画線（４）で形成した第１の画像（３）と、複数の第２の情報画線（６）で形成した第２の画像（５）は、いずれも平面的な画像として視認できた。
【０１８４】
次に、形成体（１）を、第２の観察角度（Ｅ２）から観察したところ、第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）は、いずれも光輝性を有する画線として視認できた。左目（Ｌ）で視認できる第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）と、右目で視認できる第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）は、始点（Ｕ）と終点（Ｄ）を結ぶ直線である基準線（Ｈ１）に対して、位相差を持った画線として視認できることから、第２の観察角度（Ｅ２）においては、両眼視差により第１の画像（３）及び第２の画像（５）が、立体的な画像として視認できた。
【０１８５】
さらに、第１の情報画線（４）及び第２の情報画線（６）が光輝性を有する画線として視認される領域（θ４）内において、基材（２）に対する観察角度を、図２１に示した第２１の観察角度（Ｅ２１）から第２２の観察角度（Ｅ２２）へと連続的に変化して観察した場合、観察角度の変化に伴い、第１の情報画線（４）における光源（Ｑ）からの入射光を反射する位置が始点側から終点側へと徐々に変化することで、第１の画像（３）は左から右へ１ｍｍ動いているように視認できた。一方、第２の画像（５）は、第１の画像（３）とは逆に、右から左へ１ｍｍ動いているように視認できた。よって、実施例２にて作製した形成体（１）は、第１の画像（３）及び第２の画像（５）が、立体的、かつ、２ｍｍ逆方向に離れたように視認できた。
【符号の説明】
【０１８６】
１          立体表示形成体
２          基材
３          第１の画像
３Ｅ          第１の要素領域
３Ｌ          第１Ｌの画像
３Ｒ          第１Ｒの画像
４          第１の情報画線
５          第２の画像
５Ｅ          第２の要素領域
５Ｌ          第２Ｌの画像
５Ｒ          第２Ｒの画像
６          第２の情報画線
Ｓ１、Ｓ２              偽造防止媒体
Ｚ          形成領域
Ｐ１          第１のピッチ
Ｘ１          第１の方向
Ｘ２          第２の方向
Ｕ          始点
Ｔ          頂点
Ｄ          終点
Ｈ１          基準線
Ｈ２          立ち上がり線
Ｈ３          立ち下がり線
Ｅ１          第１の観察角度
Ｅ２          第２の観察角度
Ｅ２１          第２１の観察角度
Ｅ２2          第２２の観察角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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