(57)【要約】【課題】頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるソーラーパネル用架台を提供すること。【解決手段】ソーラーパネル用架台は、ソーラーパネルが配置される下地フレーム１と、下地フレーム１を頭部で支持する基礎杭３とを含んで構成され、下地フレーム１の傾斜方向における基礎杭の本数は１本であり、基礎杭３と、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材の大引き部材４との間に方杖部材７が架け渡され、方杖部材７に対する基礎杭３の結合部と、方杖部材７に対する大引き部材４の結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が、この一方の結合が方杖部材７に対して行われている部材の長さ方向に調整可能となっている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、
前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、
長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、
前記方杖部材に対する前記基礎杭又は前記連結部材の結合部と、前記方杖部材に対する前記下地フレーム構成部材の結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が、この一方の結合が前記方杖部材に対して行われている部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項２】
請求項１に記載のソーラーパネル用架台において、前記一方の結合部は、前記方杖部材を、前記部材の周囲を囲んでこの部材に配置されている囲み手段に連結することにより形成され、この囲み手段の位置が前記部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項３】
請求項２に記載のソーラーパネル用架台において、前記囲み手段は、複数の部材が結合されることにより形成されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項４】
請求項２に記載のソーラーパネル用架台において、前記囲み手段は、折り曲げられることにより前記部材の周囲を囲んでいる１個の囲み部材の一方の端部がこの囲み部材に結合されることにより形成されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項５】
請求項２〜４に記載のソーラーパネル用架台において、前記囲み手段には、先端が前記部材に達する止めねじ部材が設けられていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項６】
水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、
前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、
長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、
前記方杖部材に対する前記基礎杭又は前記連結部材の結合部と、前記方杖部材に対する前記下地フレームの結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が前記方杖部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項７】
請求項６に記載のソーラーパネル用架台において、前記一方の結合部はボルトを含んで構成され、このボルトが前記方杖部材の長さ方向に長く形成された長い長孔に挿入されることにより、前記一方の結合部の位置が前記方杖部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項８】
水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、
前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、
長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、
前記方杖部材の長さが調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項９】
請求項８に記載のソーラーパネル用架台において、前記方杖部材は、この方杖部材の長さ方向の長さを有する２個の部材を含んで構成され、これらの部材のうち、一方が他方に対して前記方杖部材の長さ方向にスライド可能となっていることにより、前記方杖部材の長さが調整可能となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光発電のためのソーラーパネルを地盤上に設置するためのソーラーパネル用架台に係り、例えば、大規模発電のためのメガソーラーシステムに利用することができるものである。
【背景技術】
【０００２】
太陽光で発電するソーラーパネルを地盤上に設置するためには、ソーラーパネルをソーラーパネル用架台に取り付けることが行われ、このソーラーパネル用架台は、下記の特許文献１に示されているように、水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成される。そして、特許文献１において、基礎杭は、下地フレームの傾斜方向に２本設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−６９９２９号公報（００２６段落及び００２７段落、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ソーラーパネル用架台の構造を簡単化等するために、下地フレームの傾斜方向における基礎杭の本数を１本とすることもできる。このように下地フレームの傾斜方向における基礎杭の本数を１本とした場合には、基礎杭の頭部で下地フレームを支持できるようにするために、長さ方向が上下方向となっている基礎杭と、下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材を架け渡し、あるいは、基礎杭の頭部で下地フレームを支持するためにこの基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材を架け渡すことを行えばよい。
【０００５】
しかし、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合には、言い換えると、頭部を地上に残して地盤に打ち込まれる基礎杭の打ち込み角度や打ち込み量に誤差がある場合には、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持することは困難となる。
【０００６】
本発明の目的は、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるようになるソーラーパネル用架台を提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るソーラーパネル用架台は、水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、前記方杖部材に対する前記基礎杭又は前記連結部材の結合部と、前記方杖部材に対する前記下地フレーム構成部材の結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が、この一方の結合が前記方杖部材に対して行われている部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするものである。
【０００８】
このソーラーパネル用架台では、長さ方向が上下方向となっている基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で下地フレームを支持するために基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡されているとともに、方杖部材に対する基礎杭又は連結部材の結合部と、方杖部材に対する下地フレーム構成部材の結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が、この一方の結合が方杖部材に対して行われている部材、すなわち、前記基礎杭又は前記連結部材又は前記下地フレーム構成部材の長さ方向に調整可能となっているため、下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数が１本となっていても、前記一方の結合部の位置を、この一方の結合が方杖部材に対して行われている前記部材の長さ方向に調整する作業を行うことにより、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるようになる。
【０００９】
本発明において、前記一方の結合部は、任意の構造や形状により形成することができ、その一例の結合部は、方杖部材を、前記部材の周囲を囲んでこの部材に配置されている囲み手段に連結することによって形成することであり、この囲み手段の位置を前記部材の長さ方向に調整可能とすることにより、下地フレームの水平方向に対する傾斜角度を変更、調整できる。
【００１０】
なお、前記部材の周囲を囲んでこの部材に配置されている囲み手段は、複数の部材を結合することにより形成してもよく、あるいは、折り曲げられることにより前記部材の周囲を囲んでいる１個の囲み部材の一方の端部をこの囲み部材に結合することにより形成してもよい。
【００１１】
また、囲み手段には、先端が前記部材に達する止めねじ部材を設けてもよい。これによると、囲み手段の位置を前記部材の長さ方向に調整した後に、止めねじ部材を回転操作してこの止めねじ部材の先端を前記部材に圧接することにより、囲み手段を前記部材の長さ方向におけるその位置で確実に固定した状態にすることができる。
【００１２】
また、本発明に係るソーラーパネル用架台は、水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、前記方杖部材に対する前記基礎杭又は前記連結部材の結合部と、前記方杖部材に対する前記下地フレームの結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が前記方杖部材の長さ方向に調整可能となっていることを特徴とするものである。
【００１３】
このソーラーパネル用架台では、長さ方向が上下方向となっている基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で下地フレームを支持するために基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、方杖部材に対する基礎杭又は連結部材の結合部と、方杖部材に対する下地フレームの結合部とのうち、少なくとも一方の結合部の位置が方杖部材の長さ方向に調整可能となっているため、下地フレームの傾斜方向における基礎杭の本数が１本となっていても、前記一方の結合部の位置を方杖部材の長さ方向に調整する作業を行うことにより、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるようになる。
【００１４】
このようにソーラーパネル用架台を構成する場合において、前記一方の結合部の位置を方杖部材の長さ方向に調整可能とすることは、任意の構造により行うことができ、その一例は、前記一方の結合部をボルトを含んで構成し、このボルトを方杖部材の長さ方向に長く形成された長い長孔に挿入することであり、この長孔とボルトとの位置関係を変更することにより、前記一方の結合部の位置を方杖部材の長さ方向に調整することができる。
【００１５】
なお、長孔は、方杖部材に設けてもよく、あるいは、前記部材、すなわち、前記基礎杭又は前記連結部材又は下地フレーム構成部材に設けてよく、また、上述したように、前記部材の周囲を囲む囲み手段をこの部材に設ける場合には、この囲み手段に長孔を設けてもよい。
【００１６】
さらに、本発明に係るソーラーパネル用架台は、水平方向に対して傾斜し、ソーラーパネルを配置するための下地フレームと、この下地フレームを頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭と、を含んで構成されるソーラーパネル用架台において、前記下地フレームの傾斜方向における前記基礎杭の本数は１本であり、長さ方向が上下方向となっている前記基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で前記下地フレームを支持するために前記基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、前記下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、前記方杖部材の長さが調整可能となっていることを特徴とするものである。
【００１７】
このソーラーパネル用架台では、長さ方向が上下方向となっている基礎杭、又はこの基礎杭の頭部で下地フレームを支持するために基礎杭に連結され、長さ方向が上下方向となっている連結部材と、下地フレームを構成し、前記傾斜方向に延びる長さを有している下地フレーム構成部材との間に方杖部材が架け渡され、方杖部材の長さが調整可能となっているため、下地フレームの傾斜方向における基礎杭の本数が１本となっていても、方杖部材の長さを調整する作業を行うことにより、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるようになる。
【００１８】
このようにソーラーパネル用架台を構成する場合において、方杖部材の長さを調整可能とすることは、任意の構造により実現することができ、その一例は、方杖部材を、この方杖部材の長さ方向の長さを有する２個の部材を含んで構成し、これらの部材のうち、一方を他方に対して前記方杖部材の長さ方向にスライド可能とすることである。
【００１９】
以上説明した本発明における基礎杭は任意の材料によるものでよく、例えば、角型鋼管や丸型鋼管によるものでもよく、あるいは、溝型鋼、Ｈ型鋼、Ｉ型鋼、Ｌ型鋼、Ｚ型鋼によるものでもよい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によると、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している基礎杭が正確に鉛直姿勢となっていない場合や地盤の内部への基礎杭の侵入深さに誤差がある場合でも、下地フレームを、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭の頭部で支持させることができるという効果を得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るソーラーパネル用架台の全体を示す斜視図である。
【図２】図２は、ソーラーパネル用架台の基礎杭の頭部及びその周辺部分と、地盤の表面部分とを示す側断面図である。
【図３】図３は、基礎杭の頭部及びその周辺部分の構造を示す分解斜視図である。
【図４】図４は、ソーラーパネル用架台の平面図である。
【図５】図５は、基礎杭と方杖部材との結合部に関する第１別実施形態を示す要部の分解斜視図である。
【図６】図６は、基礎杭と方杖部材との結合部に関する第２別実施形態を示す要部の分解斜視図である。
【図７】図７は、基礎杭と方杖部材との結合部の位置が方杖部材の長さ方向に調整可能となっている実施形態を示す図２と同様の図である。
【図８】図８は、方杖部材の長さが調整可能となっている実施形態を示す図２と同様の図である。
【図９】図９は、基礎杭が溝型鋼である場合に、基礎杭の先部の形状についての第１実施形態を示す斜視図である。
【図１０】図１０は、図９のＳ１０−Ｓ１０線断面図である。
【図１１】図１１は、基礎杭が溝型鋼である場合に、基礎杭の先部の形状についての第２実施形態を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、基礎杭がＨ型鋼である場合に、基礎杭の先部の形状についての第１実施形態を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、基礎杭がＨ型鋼である場合に、基礎杭の先部の形状についての第２実施形態を示す斜視図である。
【図１４】図１４は、図１３のＳ１４−Ｓ１４線断面図である。
【図１５】図１５は、基礎杭がＨ型鋼である場合に、基礎杭の先部の形状についての第３実施形態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。図１には、本発明の一実施形態に係るソーラーパネル用架台の全体の斜視図が示されている。このソーラーパネル用架台は、ソーラーパネルを配置するための下地フレーム１と、この下地フレーム１を頭部で支持し、この頭部を地上に残して地盤２の内部に侵入している基礎杭３と、を含んで構成されている。下地フレーム１の前後方向は水平方向に対して傾斜しており、この前後方向における基礎杭３の本数は、１本であり、前後方向と直角をなす左右方向に基礎杭３は、複数本（図示例では３本）設けられている。
【００２３】
下地フレーム１は、それぞれの基礎杭３ごとに設けられていて、前後方向に延びる長さを有している大引き部材４と、これらの大引き部材４に跨って配置され、左右方向の長さを有している根太部材５とを含んで構成され、根太部材５は、互いに平行となって前後方向に複数本（図示例では４本）設けられている。そして、根太部材５は、それぞれの大引き部材４に配置されていて、左右方向の寸法が短い第１短寸法部材５Ａと、これらの第１短寸法部材５Ａ同士の間に架け渡されていて、左右方向の寸法が長い長寸法部材５Ｂと、左右方向に複数本となっている基礎杭３のうち、右端の基礎杭３Ａに配置された第１短寸法部材５Ａの右側の端部に連結されていて、左右方向の寸法が短い第２短寸法部材５Ｃと、左端の基礎杭３Ｂに配置された第１短寸法部材５Ａの左側の端部に連結されていて、左右方向の寸法が短い第３短寸法部材５Ｄとで構成され、第２短寸法部材５Ｃの左右方向長さと、第３短寸法部材５Ｄの左右方向長さは、同じである。言い換えると、第２短寸法部材５Ｃと第３短寸法部材５Ｄは、同じ部材である。
【００２４】
また、地盤２の上方、すなわち、地上に露出しているそれぞれの基礎杭３の頭部には、上下方向の長さを有する連結部材６が結合されており、この連結部材６を介してそれぞれの基礎杭３の頭部に大引き部材４が結合されているため、下地フレーム１は、それぞれの基礎杭３の頭部に連結部材６を介して支持されている。さらに、上下方向となっている基礎杭３の長さ方向の途中箇所であって、地上に露出している箇所と、前後方向となっている大引き部材４の長さ方向のうち、基礎杭３の配置位置からずれた箇所との間には、方杖部材７が架け渡されており、それぞれの基礎杭３ごとに設けられている方杖部材７により、下地フレーム１は、連結部材６を介してそれぞれの基礎杭３の頭部において、水平方向に対する所定の傾斜角度をもって支持されている。
【００２５】
図２には、基礎杭３の頭部及びその周辺部分と、地盤２の表面２Ａ部分との側面図が示されており、この図２は、根太部材５の長寸法部材５Ｂを断面とした図となっている。また、図３には、基礎杭３の頭部及びその周辺部分の構造が分解斜視図として示されている。この図３から分かるように、基礎杭３は、上下方向の長さを有する棒状材となっている溝型鋼により形成されており、このため、基礎杭３は、共に水平方向である左右方向と前後方向のうち、左右方向が幅方向となっている第１辺部である第１フランジ部１１と、この第１フランジ部１１の右端部に一方の端部が直角に接続され、前後方向が幅方向となっている第２辺部であるウエブ部１２と、第１フランジ部１１と同じく、左右方向が幅方向となっていて第１フランジ部１１と平行になっており、ウエブ部１２の他方の端部に右端部が直角に接続されている第３辺部である第２フランジ部１３とからなる。
【００２６】
連結部材６は、上下方向の長さが短い溝型鋼で形成されており、この連結部材６の溝型鋼は、基礎杭３の溝型鋼よりも前後寸法が大きい鋼材であるため、連結部材６を、基礎杭３の頭部において、この頭部の外側に嵌合できるようになっている。基礎杭３のウエブ部１２と対応する連結部材６の箇所には、上下方向に長い長孔１４が前後方向に２個形成され、これらの長孔１４と、基礎杭３のウエブ部１２に２個設けられた孔１５とにボルト１６を挿入し、これらのボルト１６の端部にナット１７を螺合して締め付けることにより、連結部材６は、基礎杭３の頭部に結合される。
【００２７】
そして、基礎杭３の上面から上方へ突出する連結部材６の上部には、前後方向に長い長孔１８が形成されている。
【００２８】
前述した大引き部材４は、Ｚ型鋼により形成されている。このため、この大引き部材４は、左右方向が幅方向となっている上部の第１辺部である第１フランジ部２１と、この第１フランジ部２１の右端部に上端部が直角に接続され、上下方向が幅方向となっている第２辺部であるウエブ部２２と、第１フランジ部２１と同じく、左右方向が幅方向となっていて第１フランジ部２１と平行になっており、ウエブ部２２の下端部に左端部が直角に接続されている下部の第３辺部である第２フランジ部２３とからなる。ウエブ部２２には孔２４が形成されており、この孔２４と、連結部材６の長孔１８とにボルト２５を挿入し、このボルト２５の端部にナット２６を螺合して締め付けることにより、大引き部材４は連結部材６に結合される。
【００２９】
前述した根太部材５を構成している第１短寸法部材５Ａと長寸法部材５Ｂと第２短寸法部材５Ｃと第３短寸法部材５Ｄのそれぞれは、Ｚ型鋼により形成されている。このため、これらの部材５Ａ〜５Ｄは、前後方向が幅方向となっている上部の第１辺部である第１フランジ部３１と、この第１フランジ部３１の前端部に上端部が直角に接続され、上下方向が幅方向となっている第２辺部であるウエブ部３２と、第１フランジ部３１と同じく、前後方向が幅方向となっていて第１フランジ部３１と平行になっており、ウエブ部３２の下端部に後端部が直角に接続されている下部の第３辺部である第２フランジ部３３とからなる。
【００３０】
第１短寸法部材５Ａの左右両端部の上に、長寸法部材５Ｂの端部や、第２短寸法部材５Ｃの端部、第３短寸法部材５Ｄの端部が重ねられて載せられ、長寸法部材５Ｂの第１フランジ部３１の端部や、第２短寸法部材５Ｃの第１フランジ部３１の端部、第３短寸法部材５Ｄの第１フランジ部３１の端部に形成された孔３４と、第１短寸法部材５Ａの第１フランジ部３１の左右両端部に設けられた孔３５とにボルト３６を挿入し、これらのボルト３６の端部にナット３７を螺合して締め付けるとともに、長寸法部材５Ｂの第２フランジ部３３の端部や、第２短寸法部材５Ｃの第２フランジ部３３の端部、第３短寸法部材５Ｄの第２フランジ部３３の端部に形成された孔４４と、第１短寸法部材５Ａの第２フランジ部３３の左右両端部に設けられた孔４５とにボルト４６を挿入し、これらのボルト４６の端部にナット４７を螺合して締め付けることにより、第１短寸法部材５Ａの長さ方向の両端部に、長寸法部材５Ｂや、第２短寸法部材５Ｃ、第３短寸法部材５Ｄが連結される。
【００３１】
なお、長寸法部材５Ｂのウエブ部３２の端部や、第２短寸法部材５Ｃのウエブ部３２の端部、第３短寸法部材５Ｄのウエブ部３２の端部と、第１短寸法部材５Ａのウエブ部３２の左右両端部とを、これらの端部に形成された孔に挿入されるボルトとナットとにより、連結するようにしてもよい。そして、後述するように、長寸法部材５Ｂと第２短寸法部材５Ｃと第３短寸法部材５Ｄと第１短寸法部材５Ａのそれぞれの第１フランジ部３１の上面には、ソーラーパネルが載置されるため、このソーラーパネルの載置に影響が生じないように、ボルト３６及びナット３７を省略してもよい。
【００３２】
第１短寸法部材５Ａの第２フランジ部３３には、左右方向に長い長孔４８が形成されており、この長孔４８と、大引き部材４の第１フランジ部２１に設けられた孔４９とにボルト５０を挿入し、このボルト５０の端部にナット５１を螺合して締め付けることにより、第１短寸法部材５Ａは、大引き部材４の上面に結合される。
【００３３】
図３に示されているように、溝型鋼（チャンネル材）で形成されている前述の方杖部材７の基礎杭３側の端部は、囲み手段６０を介して基礎杭３に結合されている。基礎杭３の周囲を囲んでこの基礎杭３に配置されているこの囲み手段６０は、互いに左右方向に向き合う帯状の部材となっている第１部材６１と第２部材６２とを含んで構成されている。第１部材６１には、基礎杭３の左右寸法及び前後寸法と対応する寸法で形成され、基礎杭３の左右方向と前後方向の全体を内部に収納することができる凹部６１Ａが形成されており、この凹部６１Ａの前後には、平板形状の部材である第２部材６２と平行になっている舌片部６１Ｂ，６１Ｃが設けられている。第２部材６２は、第１部材６１よりも長い前後方向の長さを有しており、この第２部材６２に基礎杭３の前後寸法よりも大きい間隔で形成された２個の孔６３，６４と、第１部材６１の舌片部６１Ｂ，６１Ｃに設けた孔６５，６６とにボルト６７，６８を挿入し、これらのボルト６７，６８の端部にナット６９，７０を螺合して締め付けることにより、第１部材６１と第２部材６２は、第１部材６１の凹部６１Ａに基礎杭３が収納された状態で、言い換えると、第１部材６１及び第２部材６２が基礎杭３の周囲を囲んだ状態で、基礎杭３に連結されることになる。
【００３４】
第２部材６２には、孔６３よりも前側において、孔７１が形成されており、この孔７１と、方杖部材７の基礎杭３側の端部に設けられた孔とにボルト７２を挿入し、このボルト７２の端部にナット７３を螺合して締め付けることにより、方杖部材７の基礎杭３側の端部は、上述の囲み手段６０の構成部材となっている第２部材６２を介して基礎杭３に結合される。このため、方杖部材７の基礎杭３側の端部に対する基礎杭３の結合部は、基礎杭３に配置された囲み手段６０と、この囲み手段６０と方杖部材７を結合しているボルト７２及びナット７３とにより構成されている。
【００３５】
また、図２から分かるように、方杖部材７の下地フレーム１側の端部には、ボルト７４が挿入される孔が形成されており、このボルト７４は、前述の大引き部材４のウエブ部２２に設けられた孔にも挿入され、ボルト７４の端部にナットを螺合して締め付けることにより、方杖部材７の下地フレーム１側の端部は、下地フレーム構成部材となっていて、下地フレーム１の傾斜方向へ延びる長さを有している大引き部材４に結合される。
【００３６】
これにより、下地フレーム１を構成しているそれぞれの大引き部材４が、それぞれの基礎杭３の頭部に結合された連結部材６に１本のボルト２５で結合されていても、基礎杭３ごとに設けられる方杖部材７の支持作用により、大引き部材４と根太部材５で構成される下地フレーム１を、前後方向を水平方向に対して所定の角度で傾斜させて基礎杭３に支持させることができる。
【００３７】
図４には、大引き部材４と根太部材５で構成された下地フレーム１の平面図が示されている。この下地フレーム１に複数個のソーラーパネルＳＰが配置され、図示例では、ソーラーパネルＳＰは、左右方向に７個、前後方向に２個配置されている。根太部材５の第１短寸法部材５Ａと長寸法部材５Ｂと第２短寸法部材５Ｃと第３短寸法部材５Ｄのそれぞれの前述した第１フランジ部３１の上面に、ソーラーパネルＳＰが載置せられ、長寸法部材５Ｂと第２短寸法部材５Ｃと第３短寸法部材５Ｄのそれぞれの第１フランジ部３１には、孔８が形成されており、これらの孔８に挿入されるボルトにより、ソーラーパネルＳＰは、下地フレーム１に固定される。
【００３８】
それぞれの基礎杭３の頭部に連結部材６を介して下地フレーム１の構成部材である大引き部材４を前述したように結合するための作業は、それぞれの基礎杭３を、これらの基礎杭３の頭部を地上に残して地盤２の内部に杭打ち機等の装置で侵入させる作業を行った後に行われる。
【００３９】
このように頭部を地上に残してそれぞれの基礎杭３を地盤２の内部に侵入させる作業を行ったときに、複数本の基礎杭３のうち、侵入深さに誤差がある基礎杭３が生じていても、この基礎杭３については、図３で説明した連結部材６に上下方向に長く形成した長孔１４により、この誤差を解消することができる。また、地盤２の内部へ侵入させる位置が所定位置よりも前後方向にずれていた基礎杭３については、連結部材６に前後方向に長く形成した長孔１８により、このずれを解消することができる。さらに、地盤２の内部へ侵入させる位置が所定位置よりも左右方向にずれていた基礎杭３については、根太部材５の第１短寸法部材５Ａに左右方向に長く形成した長孔４８により、このずれを解消することができる。
【００４０】
また、地盤２の内部に侵入する姿勢が鉛直姿勢となっていなくて、鉛直方向に対し前後方向に傾いて地盤２の内部に侵入する基礎杭３が生じていた場合には、方杖部材７の基礎杭３側の端部を基礎杭３に結合している囲み手段６０の上下高さ位置を調整する。すなわち、本実施形態に係る囲み手段６０は、図３で説明したように、基礎杭３の周囲を囲む第１部材６１と第２部材６２とを含んで構成され、これらの第１部材６１と第２部材６２は、ボルト６７，６８、ナット６９，７０によって互いに結合されるとともに、これらのボルト６７，６８、ナット６９，７０によって基礎杭３に対し締め付けの結合状態と非締め付けの非結合状態とに選択可能となっているため、ボルト６７，６８を緩めることによって第１部材６１と第２部材６２を基礎杭３に対し非締め付け状態とすることにより、上下方向が長さ方向となっている基礎杭３における囲み手段６０の配置位置を、図２の二点鎖線で示したように、基礎杭３の長さ方向に調整することができる。
【００４１】
この調整作業を行うと、囲み手段６０を介して基礎杭３に結合されている方杖部材７の基礎杭３側の端部の位置は、基礎杭３の長さ方向に調整されることになるため、この端部が１本のボルト７２で囲み手段６０に回動自在に結合されていて、下地フレーム１側の端部も１本のボルト７４で大引き部材４に回動自在に結合されている方杖部材７は、水平方向に対する傾き角度が変化し、このため、地盤２の内部に侵入する姿勢が鉛直方向に対し前後方向に傾いている基礎杭３が生じていても、下地フレーム１を、この下地フレーム１の前後方向を水平方向に対し所定の傾斜角度にしてそれぞれの基礎杭３の頭部で支持することができる。
【００４２】
したがって、本実施形態によると、頭部を地上に残して地盤の内部に侵入している複数の基礎杭３のうち、正確に鉛直姿勢となっていない基礎杭３が生じている場合に、下地フレーム１を、水平方向に対する正確な傾斜角度をもって基礎杭３の頭部で支持させることができる。
【００４３】
そして、上述したように方杖部材７の水平方向に対する傾き角度を変化させることは、地盤２の内部への基礎杭３の侵入深さに誤差が生じていたときや、基礎杭３を地盤２の内部へ侵入させる位置が所定位置よりも前後方向にずれていたときにも、下地フレーム１を、この下地フレーム１の前後方向を水平方向に対して所定の傾斜角度にしてそれぞれの基礎杭３の頭部で支持させるための有効な手段として用いることができる。
【００４４】
図５で示す実施形態では、囲み手段６０の構成部材となっている第２部材６２にナット１００を取り付け、このナット１００にボルト１０１を螺入し、このボルト１０１の先端を、ナット１００と一致して第２部材６２に設けられた孔を通して基礎杭３に到達可能としている。この実施形態によると、ボルト１０１を締め付けると、このボルト１０１の先端は基礎杭３に圧接するため、囲み手段６０の配置位置を基礎杭３の長さ方向に変更した後に、止めねじ部材となっているボルト１０１により、囲み手段６０を基礎杭３に確実に固定した状態にできる。
【００４５】
図６の実施形態に係る囲み手段６０は、折り曲げられることにより基礎杭３の周囲を囲む形状となっている１個の囲み部材１０２により形成されており、板金の折り曲げ品であるこの囲み部材１０２の一方の端部に孔１０３が形成され、この孔１０３と、この孔１０３と対応するこの囲み部材１０２の箇所に設けられた孔１０４とにボルト１０５を挿入し、ボルト１０５の端部にナット１０６を螺合して締め付けることにより、囲み部材１０２は、基礎杭３の周囲を囲んだ状態でこの基礎杭３に締め付け結合される。
【００４６】
また、囲み部材１０２には、孔１０４よりも前側において、孔１０７が形成されており、この孔１０７と、方杖部材７の基礎杭３側の端部に設けられた孔とにボルト１０８を挿入し、このボルト１０８の端部にナット１０９を螺合して締め付けることにより、方杖部材７の基礎杭３側の端部は、囲み部材１０２を介して基礎杭３に結合される。
【００４７】
この実施形態では、基礎杭３の頭部を地上に残してこの基礎杭３を地盤２の内部に侵入させた後であって、この頭部に前述の連結部材６を結合する前に、囲み部材１０２は、基礎杭３の頭部からこの基礎杭３の長さ方向の任意の位置に配置され、そして、ボルト１０５及びナット１０６の締め付けにより、囲み部材１０２をその位置に結合できるとともに、ボルト１０５及びナット１０６を緩めることにより、前述の実施形態と同様に、囲み部材１０２の配置位置を基礎杭３の長さ方向に変更、調整することができる。
【００４８】
また、この実施形態でも、囲み部材１０２にナット１０９を取り付け、このナット１０９にボルト１１０を螺入し、このボルト１１０の先端を、ナット１０９と一致して囲み部材１０２に設けられた孔を通して基礎杭３に到達可能としているため、ボルト１１０を締め付けると、このボルト１１０の先端は基礎杭３に圧接し、これにより、囲み部材１０２の配置位置を基礎杭３の長さ方向に変更した後に、止めねじ部材となっているボルト１１０により、囲み部材１０２を基礎杭３に確実に固定した状態にできる。
【００４９】
図７の実施形態でも、方杖部材７の基礎杭３側の端部を基礎杭３に結合するために、図３で説明した第１部材６１と第２部材６２を含んで形成された囲み手段６０が用いられているが、第２部材６２に方杖部材７の基礎杭３側の端部を結合するためのボルト７２は、方杖部材７にこの方杖部材７の長さ方向に長く形成された長孔１１１に挿入され、ボルト７２の端部に図３で説明したナット７３を螺合して締め付けることにより、方杖部材７の基礎杭３側の端部は、囲み手段６０を介して基礎杭３に結合されている。
【００５０】
この実施形態では、ボルト７２を緩めることにより、方杖部材７に対する基礎杭３の結合部の位置を、方杖部材７の長さ方向に長孔１１１の長さ分だけ変更することができ、これにより、これまで説明したそれぞれの実施形態と同様に、方杖部材７の水平方向に対する傾き角度が変化し、このため、地盤２の内部に侵入する姿勢が鉛直方向に対し前後方向に傾いている基礎杭３が生じていても、また、地盤２の内部への侵入深さに誤差のある基礎杭３が生じていても、下地フレーム１を、この下地フレーム１の前後方向を水平方向に対し所定の傾斜角度にしてそれぞれの基礎杭３の頭部で支持することができる。
【００５１】
図８の実施形態でも、方杖部材１１７の基礎杭３側の端部を基礎杭３に結合するために、図３で説明した第１部材６１と第２部材６２を含んで形成された囲み手段６０が用いられているが、溝型鋼（チャンネル材）で形成された方杖部材１１７は、上下寸法及び左右寸法が異なる溝型鋼による第１部材１１７Ａと第２部材１１７Ｂを含んで構成されており、上下寸法及び左右寸法が大きい第１部材１１７Ａの一部の内部に、上下寸法及び左右寸法が小さい第２部材１１７Ｂの一部を嵌合することにより、これらの部材１１７Ａ、１１７Ｂのうち、一方を他方に対して方杖部材１１７の長さ方向にスライド可能としている。
【００５２】
この実施形態では、第１部材１１７Ａの基礎杭３側の端部が、図３の実施形態と同様に、ボルト７２及びナット７３により、囲み手段６０の第２部材６２に連結され、第２部材１１７Ｂの下地フレーム１側の端部が、図２の実施形態と同様に、ボルト７４及びナットにより、下地フレーム構成部材となっている大引き部材４に連結されている。
【００５３】
そして、第１部材１１７Ａの下地フレーム１側の端部には、方杖部材１１７の長さ方向に長い長孔１１８が形成されており、この長孔１１８と、第２部材１１７Ｂの基礎杭３側の端部に設けられた孔とにボルト１１９を挿入し、このボルト１１９の端部にナットを螺合して締め付けることにより、第１部材１１７Ａと第２部材１１７Ｂが連結される。
【００５４】
この実施形態では、ボルト１１９を緩めることにより、長孔１１８の長さ分だけ方杖部材１１７の長さを変更、調整するための作業を行うことができる。この作業を行うと、これまで説明したそれぞれの実施形態と同様に、方杖部材７の水平方向に対する傾き角度が変化することになり、したがって、地盤２の内部に侵入する姿勢が鉛直方向に対し前後方向に傾いている基礎杭３が生じていても、また、地盤２の内部への侵入深さに誤差のある基礎杭３が生じていても、下地フレーム１を、この下地フレーム１の前後方向を水平方向に対し所定の傾斜角度にしてそれぞれの基礎杭３の頭部で支持することができる。
【００５５】
なお、このように方杖部材の長さを調整可能とするためには、この方杖部材を構成する２個の部材をリップ付き溝型鋼や角型鋼、さらには、丸型鋼で形成することにより、２個の部材のうち、一方の一部の内部に他方の一部を挿入し、これにより、これらの部材のうち、一方が他方に対して方杖部材の長さ方向のみにスライドできて、この長さ方向と直交する左右方向や上下方向には、一方が他方に対して脱出できないようにし、そして、２個の部材のうち、外側の部材に、内側の部材まで達する止めねじ部材を設け、上記スライドにより方杖部材の長さを調整した後に、止めねじ部材の先端を内側の部材に圧接することにより、方杖部材の長さを調整後の長さに固定できるようにしてもよい。
【００５６】
図４等に示されているように、左右方向に配置される基礎杭３の本数は３本となっているが、この本数を４本以上とすることができる。このように基礎杭３の本数を４本以上としたときには、左右両端に配置される基礎杭３を除く２本以上の基礎杭３の大引き部材４に配置される根太部材５の第１短寸法部材５Ａの左右両端部に長寸法部材５Ｂを連結し、右端の基礎杭３の大引き部材４に配置される根太部材５の第１短寸法部材５Ａの右端部に第２短寸法部材５Ｃを連結するとともに、左端の基礎杭３の大引き部材４に配置される根太部材５の第１短寸法部材５Ａの左端部に第３短寸法部材５Ｄを連結すればよい。
【００５７】
この説明から分かるように、本実施形態に係るソーラーパネル用架台によると、ソーラーパネルＳＰが載置される根太部材５は、第１短寸法部材５Ａと、長寸法部材５Ｂと、第２短寸法部材５Ｃと、第３短寸法部材５Ｄとにより構成されるものとなっているため、基礎杭３及び長寸法部材５Ｂの個数と、基礎杭３に結合される連結部材６や、大引き部材４、方杖部材７の個数とを増やすだけにより、言い換えると、別種の部材を追加することなく、ソーラーパネル用架台の左右方向の寸法を大きくすることができ、配置することが要求されるソーラーパネルの個数に対応した任意の左右寸法を有するソーラーパネル用架台を製作できるため、大規模発電のためのメガソーラーシステムのために、本実施形態に係るソーラーパネル用架台を適用することができる。
【００５８】
また、第１短寸法部材５Ａと、長寸法部材５Ｂと、第２短寸法部材５Ｃと、第３短寸法部材５Ｄは、Ｚ型鋼によるものであるため、左右方向の寸法が大きいソーラーパネル用架台を製作する際に、これらの部材５Ａ〜５Ｄを、上下段差を小さくして上下に重ね合わせて連結することができる。
【００５９】
図９は、基礎杭３における地盤２の内部に侵入する先部を示している。この先部の形状は、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状となっている。これを具体的に説明すると、基礎杭３の先部は、この基礎杭３を形成している前述の第１フランジ部１１と、ウエブ部１２と、第２フランジ部１３とのうち、第２フランジ部１３から第１フランジ部１１に向かって斜め下向きに切断することにより形成されている。そして、この切断の下端は、第１フランジ部１１まで達していない。このため、基礎杭３の先端面には、第１フランジ部１１と、この第１フランジ部１１と直角をなしているウエブ部１２の一部との接続部７５が残されており、先部の先端面は、第１フランジ部１１の全体と、ウエブ部１２の一部とにより形成されている。
【００６０】
基礎杭３を、前述したように、頭部を地上に残して地盤２の内部に杭打ち機等の装置で侵入させる作業を行うと、第１フランジ部１１の表裏両面と、ウエブ部１２の表裏両面と、第２フランジ部１３の表裏両面とが、地盤２の土壌と接触しながら基礎杭３は地盤２の内部に侵入する。このため、左右寸法と前後寸法が基礎杭３と同じになっていて、内部が空洞となっている角型鋼や丸型鋼等の棒状材よりも、基礎杭３と地盤２の土壌との接触面積が大きくなり、これにより、基礎杭３に地盤２からの大きな引き抜き抵抗を生じさせることができるようになる。
【００６１】
また、基礎杭３の先部の形状は、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状となっているため、地盤２の内部への基礎杭３の侵入時に基礎杭３が地盤２の土壌から受ける抵抗力は小さくなり、これにより、基礎杭３の地盤２の内部に侵入させる作業（基礎杭３の打ち込み作業）を容易に行えるようになる。
【００６２】
さらに、基礎杭３の先端面には、第１フランジ部１１と、この第１フランジ部１１と直角をなすウエブ部１２の一部との接続部７５が設けられているため、この先端面を第１フランジ部１１だけで形成されたものとするよりも、基礎杭３の先部の強度が大きくなり、これにより、杭打ち機等の装置により基礎杭３の先部を地盤２の内部に侵入させる作業を、この先部が変形することを抑制して行える。
【００６３】
本実施形態では、図１及び図２に示されているように、基礎杭３の長さ方向の途中であって地盤２の表面２Ａの位置と対応する箇所には、基礎杭３が地盤２の内部に侵入することに対する抵抗力を発生させる侵入抵抗力発生部７６が設けられている。本実施形態の侵入抵抗力発生部７６は板状部材により形成されており、この板状部材に基礎杭３の材料である溝型鋼の平面形状と対応する形状で形成された貫通孔に基礎杭３を挿入し、基礎杭３における上記箇所において、水平又は略水平となっている板状部材を基礎杭３の溶接等で結合することにより、基礎杭３に侵入抵抗力発生部７６が設けられている。
【００６４】
この侵入抵抗力発生部７６によると、杭打ち機等の装置により基礎杭３を地盤２の内部に侵入させる作業を行い、所定深さまで基礎杭３が地盤２の内部に侵入すると、基礎杭３が地盤２の内部に侵入することに対する抵抗力が発生するため、基礎杭３を地盤２の内部に侵入させる深さを自ずと正確に設定することができる。
【００６５】
また、図９に示されているように、基礎杭３には、地盤２からの基礎杭３の抜け出しに対する抵抗力を生じさせるための抜け出し抵抗力発生部７７が設けられている。この抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜した形状を有しており、また、抜け出し抵抗力発生部７７が設けられている箇所は、図１から分かるように、基礎杭３の全長のうち、地盤２の内部に侵入する部分である。図１０は、図９のＳ１０−Ｓ１０線断面図である。図９及び図１０から分かるように、この実施形態の抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３を形成している第１フランジ部１１と、ウエブ部１２と、第２フランジ部１３とのうち、ウエブ部１２の一部１２Ａを、この一部１２Ａの下辺部を残して切り起こし加工し、この切り起こし加工を、一部１２Ａが基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜した状態で停止させている。
【００６６】
この抜け出し抵抗力発生部７７によると、抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜しているため、基礎杭３を地盤２の内部に侵入させるときには、抜け出し抵抗力発生部７７がこの侵入時における大きな抵抗力発生部とならず、これに対して、例えば、ソーラーパネルＳＰが背後から風圧を受けることにより、基礎杭３が地盤２の内部から抜け出そうとしたときには、抜け出し抵抗力発生部７７は大きな抵抗力発生部となるため、地盤２の内部からの基礎杭３の抜け出しを有効に防止することができる。
【００６７】
図１１は、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状で形成される基礎杭３の先部についての別実施形態を示している。この実施形態の基礎杭３の先部は、この基礎杭３を形成している第１フランジ部１１と、ウエブ部１２と、第２フランジ部１３とのうち、第１フランジ部１１及び第２フランジ部１３からウエブ部１２に向かって斜め下向きに切断することにより形成されている。そして、この切断の下端は、ウエブ部１２まで達していないため、基礎杭３の先端面には、ウエブ部１２と、このウエブ部１２と直角をなしている第１フランジ部１１の一部との接続部７８と、ウエブ部１２と、このウエブ部１２と直角をなしている第２フランジ部１３の一部との接続部７９とが残されている。また、基礎杭３の先端面は、ウエブ部１２の全体と、第１フランジ部１１の一部と、第２フランジ部１３の一部とにより形成されている。
【００６８】
このため、この実施形態でも、図９の実施形態と同様に、杭打ち機等の装置により基礎杭３の先部を地盤２の内部に侵入させる作業を、この先部が変形することを抑制して行えることになる。
【００６９】
また、図１１の実施形態でも、基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜した形状を有する抜け出し抵抗力発生部７７が設けられている。この抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３とは別部材となっている板状の抜け出し抵抗力発生部材８０により形成され、この抜け出し抵抗力発生部材８０は、基礎杭３のウエブ部１２に溶接等で結合されたベース部８０Ａと、このベース部８０Ａの上端から基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜している傾斜部８０Ｂとからなる。
【００７０】
この実施形態による抜け出し抵抗力発生部７７でも、この抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３に対して上向きに末広がり状に傾斜している形状を有しているため、図９の実施形態と同様の作用効果を得られる。
【００７１】
図１２〜図１５は、Ｈ型鋼によって形成された基礎杭８３の実施形態を示している。このため、この基礎杭８３は、共に水平方向である左右方向と前後方向のうち、一方の方向が幅方向となっている第１辺部である第１フランジ部９１と、この第１フランジ部９１の幅方向中央部に一方の端部が直角に接続され、他方の方向が幅方向となっている第２辺部であるウエブ部９２と、第１フランジ部９１と同じく、上記一方の方向が幅方向となっていて第１フランジ部９１と平行になっており、幅方向中央部がウエブ部９２の他方の端部に直角に接続されている第３辺部である第２フランジ部９３とからなる。
【００７２】
図１２の実施形態の基礎杭８３の先部も、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状で形成されており、この先細り形状は、第２フランジ部９３から第１フランジ部９１に向かって斜め下向きに切断することにより形成されている。そして、この切断の下端は、第１フランジ部９１まで達していないため、基礎杭８３の先端面には、第１フランジ部９１と、この第１フランジ部９１と直角をなしているウエブ部９２の一部との接続部９４が残されている。また、基礎杭８３の先端面は、第１フランジ部９１の全体と、ウエブ部９２の一部とにより形成されている。
【００７３】
また、ウエブ部９２には、図９の実施形態と同様に、ウエブ部９２の一部９２Ａの切り起こし加工による抜け出し抵抗力発生部７７が設けられている。
【００７４】
図１３の実施形態の基礎杭８３の先部も、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状で形成されており、この先細り形状は、第１フランジ部９１及び第２フランジ部９３における幅方向の一方の端部から他方の端部に向かって斜め下向きに切断することにより形成されている。そして、この切断は、ウエブ部９２を通過し、第１フランジ部９１及び第２フランジ部９３における幅方向の途中まで達している。
【００７５】
このため、この実施形態では、基礎杭８３の先端面には、図９の接続部７５、図１１の接続部７８，７９、図１２の接続部９４のような接続部は存在しておらず、この先端面は、第１フランジ部９１の一部と、第２フランジ部９３の一部とにより形成されている。
【００７６】
この実施形態によると、基礎杭８３の先端面では、第１フランジ部９１及び第２フランジ部９３の一部が残っていて、ウエブ部９２が全く残っていないため、図１２の実施形態よりも先端面の合計面積が小さくなり、杭打ち機等の装置により基礎杭８３の先部を地盤２の内部に侵入させた際に、それだけ地盤２の土壌から基礎杭８３に作用する抵抗力を小さくできることになり、基礎杭８３を地盤の内部に侵入させるための荷重を一層小さくできる。
【００７７】
また、図１３の実施形態では、図１１で説明した抜け出し抵抗力発生部材８０が、基礎杭８３のウエブ部９２に抜け出し抵抗力発生部７７として設けられている。図１４は、図１３のＳ１４−Ｓ１４線断面図である。この図１４に示されているように、抜け出し抵抗力発生部材８０は、ウエブ部９２の表裏両面に設けられている。
【００７８】
図１５の実施形態でも、基礎杭８３の先部は、水平方向の幅寸法が下向きに次第に小さくなる先細り形状で形成されており、この先細り形状は、第２フランジ部９３から第１フランジ部９１に向かって斜め下向きに切断することにより形成されている。そして、この切断は、ウエブ部９２を通過し、第１フランジ部９１とウエブ部９２との接続部まで達している。
【００７９】
このため、この実施形態でも、基礎杭８３の先端面に、図１３の実施形態と同様に接続部は存在しておらず、この先端面は、第１フランジ部９１の全体だけにより形成されている。この実施形態によると、図１３の実施形態と同様と作用効果を得られる。
【００８０】
そして、図１５の実施形態でも、図１１で説明した抜け出し抵抗力発生部材８０が、基礎杭８３のウエブ部９２に抜け出し抵抗力発生部７７として設けられている。
【００８１】
以上説明したそれぞれの実施形態において、基礎杭３，８３に設けられている抜け出し抵抗力発生部７７は、基礎杭３，８３の前述した第１辺部と第２辺部を外輪郭の一部とする空間部の内部に収納された状態となっている。すなわち、基礎杭３に設けられている抜け出し抵抗力発生部７７は、図９〜図１１で分かるように、基礎杭３の第１フランジ部１１とウエブ部１２と第２フランジ部１３を外輪郭の一部とする空間部の内部に収納されており、また、基礎杭８３に設けられている抜け出し抵抗力発生部７７は、図１２〜図１５で分かるように、基礎杭８３の第１フランジ部９１とウエブ部９２と第２フランジ部９３を外輪郭の一部とする空間部の内部に収納されている。
【００８２】
このため、例えば、工場からソーラーパネル用架台の設置現場まで基礎杭３，８３を搬送したり、この設置現場で基礎杭３，８３を取り扱う際に、抜け出し抵抗力発生部７７が上述の空間部の内部に収納されているため、抜け出し抵抗力発生部７７の影響を受けることなく、又はこの影響を少なくして基礎杭３，８３の搬送作業や取り扱い作業を容易に行うことができる。
【００８３】
なお、以上のそれぞれの実施形態において、基礎杭３，８３に複数個の抜け出し抵抗力発生部７７を上下にずらせて設けてもよい。また、抜け出し抵抗力発生部７７を設ける箇所は、それぞれの実施形態のように基礎杭３，８３の先部の近くでもよく、この先部から上側へ離れた箇所でもよい。
【００８４】
また、抜け出し抵抗力発生部７７と、基礎杭３、８３との間等に、抜け出し抵抗力発生部７７の前述した上向きの末広がり形状を維持するための形状維持部材を介在させ、これにより、基礎杭３，８３の地盤２の内部への侵入時に、この上向きの末広がり形状を確実に維持できるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
本発明は、太陽光発電のためのソーラーパネルを地盤上に設置するために利用することができる。
【符号の説明】
【００８６】
１  下地フレーム
２  地盤
３  溝型鋼による基礎杭
４  下地フレーム構成部材である大引き部材
５  根太部材
６  連結部材
６０  囲み手段
６１，６２  囲み手段を形成する第１部材と第２部材
７２  ボルト
８３  Ｈ型鋼による基礎杭
１０１，１１０  止めねじ部材であるボルト
１０２  囲み部材
１１１  長孔
１１７  方杖部材
１１７Ａ，１１７Ｂ  方杖部材を構成する第１部材と第２部材
ＳＰ  ソーラーパネル
【図１】
2014103334.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014103334.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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