(57)【要約】      （修正有）【課題】異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナを提供する。【解決手段】所定の距離を隔てて平行に伸びるように配設され、その両端が電気的に接続されている第１および第２の線路導体１４，１６に、その横方向外側に伸びて配設される第１の迂回線路導体１８および第２の迂回線路導体２０を付加し、１の周波数帯域の信号に対しては、第１および第２の線路導体１４、１６によって形成される、直線偏波を放射するダイポールアンテナとして機能させる。また、もう１つの周波数帯域の信号に対しては、付加した第１の迂回線路導体１８および第２の迂回線路導体２０、もしくはその一方を、アンテナ上の電流の一部に所定の位相遅延を引起す位相遅延要素として働かせ、全体として円偏波を放射するループアンテナとして機能させる。結果的に、一巻きのループアンテナで円偏波も直線偏波も放射可能とした。【選択図】図１
2014060515.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の誘電率を有する誘電体基板；
第1の周波数帯域および第２の周波数帯域の中、直線偏波の周波数に関連して決められた長さを有し、前記誘電体基板上に、所定の距離を隔てて平行に伸びるように配設され、その両端が電気的に接続されている第１および第２の線路導体；
前記第１線路導体の一部を切断し、その切断部の両端を橋絡するように繋ぎ、前記第１の線路導体の横方向外側に伸びて配設される第１の迂回線路導体；
前記第２線路導体の一部を切断し、その切断部の両端を橋絡するように繋ぎ、前記第２の線路導体の横方向外側に伸びて配設される第２の迂回線路導体；および
前記第１線路導体あるいは前記第２線路導体の他の一部を切断し、その切断部の両端を給電点とする給電部を有するように構成された、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項２】
前記第１線路導体あるいは前記第２線路導体の他の一部を切断し、その切断部の両端を給電点とする給電部は、円偏波の旋回方向および、円偏波の周波数帯域に応じて設けられることを特徴とする、請求項１に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項３】
前記第１および第２の線路導体間の所定の離間距離は、第２の周波数帯域の誘電体基板の誘電率を考慮した波長の１０分の１以下となるように決められることを特徴とする、請求項１または２に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項４】
前記第1あるいは第２の迂回線路導体のどちらか一方が設けられることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項５】
前記第1および第２の迂回線路導体は、それぞれ対向する対称位置に設けられることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項６】
前記第1および第２の迂回線路導体は、それぞれ非対称の位置に設けられることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項７】
前記第1および第２の迂回線路導体は、それぞれ複数個設けられることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項８】
前記第1および第２の迂回線路導体の形状は、コ字型に形成されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項９】
前記第1および第２の迂回線路導体の形状は、それぞれ蛇行するように形成されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項１０】
前記第1および第２の迂回線路導体は、それぞれ折り曲げて第１および第２の線路導体とは別の平面上に配設されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項１１】
前記給電部には、インピーダンス整合のためのインピーダンス調整用の線路が取り付け配置されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項１２】
前記第1および第２の線路導体の形状は、それぞれ直線状に形成されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項１３】
前記第１および第２の線路導体の上側および下側のそれぞれの端部は、両者の離間した空間部に折り込んだ状態で両先端部を電気的に接続して構成したことを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【請求項１４】
前記第1および第２の線路導体の形状は、それぞれ蛇行するように形成されていることを特徴とする、請求項１または２または３に記載の異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、GPSに使用される円偏波（例えば、１．５７  GHｚ）、携帯電話に使用される直線偏波（例えば、８００  MHｚ、９００  MHｚ、１．５  GHｚ、１．８  GHｚ、２  GHｚ）、Ｗｉ−Ｆｉ、  Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、  ＩＳＭ（Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ,  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ）バンド、RFID（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ、電波による個体識別）等に使用される直線偏波（例えば、９００  MHｚ、２．４５  GHｚ、５．８  GHｚ）の中の幾つかの通信電波を送受信できる機能を有する、例えば、高機能携帯電話、スマートフォーンのような多機能携帯電話、PDAのような携帯情報端末、タブレット端末、モバイルPCあるいはRFID等（以下、携帯移動端末と総称する）に搭載、内蔵される、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一般的には、異なる偏波、例えば、第1の周波数帯域の円偏波と第２の周波数帯域の直線偏波を送受信可能な上記したような携帯移動端末には、それぞれの電波を送受信可能な専用のアンテナがそれぞれの送受信器と共に別々に設けられていた。
【０００３】
特許文献１および特許文献２には、従来別々に設けられていたそれぞれのアンテナを同一の基板上に寄せ集めて携帯移動端末中に占めるアンテナの面積の縮小、低減を図り、かつ各アンテナへの給電は一本の給電線をそれぞれ分枝して、その分枝線のそれぞれと各アンテナとを電磁的に結合することによって行う、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に対応できる寄せ集め型のループアンテナが開示されている。
【０００４】
特許文献３および本件出願人の先願である特許文献４には、同一の基板上に形成された、ループアンテナを構成する線路導体中に、第1の周波数帯域の電波には電磁的な結合を許し、第２の周波数帯域の電波には電磁的な結合を許さない幅を有する１ないし複数のギャップを設けて、アンテナを構成する線路導体の一部を共用して、アンテナの占める面積をさらに縮小、低減し、かつアンテナへの給電は、一つの給電部から直接に行う、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に対応できる複合型ループアンテナが開示されている。
【０００５】
しかし、特許文献３および特許文献４に開示されているアンテナはその形状が複雑であると共にその占有面積は、特許文献１および特許文献２のそれと同様に、周波数の低い長い方の波長の2乗の関数によって決まる値に基づいて決められており、依然として比較的大きな面積を占めるものとなっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−８８２１４号公報
【特許文献２】特開２００８−２７８０５９号公報
【特許文献３】特開２０１０−６８４７３号公報
【特許文献４】特願２０１０−１９６２６０号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、その占有面積を、従来のアンテナ線路導体の一部を共用する、第1の周波数帯域の円偏波と第２の周波数帯域の直線偏波に対応する複合型ループアンテナに較べても大幅に低減した、単純な形状の、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明では、少なくとも第１の周波数帯域の円偏波と第２の周波数帯域の直線偏波を放射可能な異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナを、所定の誘電率を有する誘電体基板；第１の周波数帯域および第２の周波数帯域の中、直線偏波の周波数に関連して決められた長さを有し、前記誘電体基板上に、所定の距離を隔てて平行に伸びるように配設され、その両端が電気的に接続されている第１および第２の線路導体；前記第１線路導体の一部を切断し、その切断部の両端を橋絡するように繋ぎ、前記第１の線路導体の横方向外側に伸びて配設される第１の迂回線路導体；前記第２線路導体の一部を切断し、その切断部の両端を橋絡するように繋ぎ、前記第２の線路導体の横方向外側に伸びて配設される第２の迂回線路導体；および前記第１線路導体あるいは前記第２線路導体の他の一部を第1の周波数帯域および第２の周波数帯域の中、円偏波の周波数に関連して決められた位置で切断し、その切断部の両端を給電点とする給電部を有するように構成した。
【０００９】
本発明のアンテナは、第２の周波数帯域の信号に対しては、前記第１および第２の線路導体によって形成される、直線偏波を放射するダイポールアンテナとして機能させ、第１の周波数帯域の信号に対しては、前記第１および第２の線路導体に導入、付加した、単純な形状の前記第１の迂回線路導体および第２の迂回線路導体を、アンテナ上の電流の一部に所定の位相遅延を引起す位相遅延要素として働かせ、全体として円偏波を放射するループアンテナとして機能させ、結果的に、一巻きのループアンテナで円偏波も直線偏波も放射可能としたものである。
【００１０】
また、本発明のアンテナは、第１の周波数帯域および円偏波の旋回方向に応じた位置に前記第１の線路導体あるいは第２の線路導体の一部を切断し給電部を設けることで、アンテナ上の電流に所定の位相遅延を引き起こさせ、前記第１および第２の迂回線路導体による位相遅延と組み合わせることで、結果的に、一巻きのループアンテナで第1の周波数帯域の信号に対しては円偏波を、第2の周波数帯域の信号に対しては直線偏波を放射可能としたものである。
【００１１】
なおまた、換言すると、本発明のアンテナは、給電部の位置を第１の周波数帯域に応じて設置することで所望の旋回方向へ円偏波が放射するように電流を回転せしめ、両端が電気的に接続されている前記第１および第２の線路導体の一部分に位相遅延を引起す単純な形状の迂回線路部を導入、付加することによって、アンテナ上の支配的な電流分布を第１の周波数帯域では周回するように分布せしめて円偏波を、第２の周波数帯域では上下するように分布せしめて直線偏波を放射するように構成したものである。
【００１２】
さらにまた、本発明のアンテナにおいては、前記第１と第２の線路導体間の離間幅を第２の周波数帯域の誘電体基板の誘電率を考慮した波長λｇの１０分の１以下とすることが望ましい。この値を前記所定値以上とすると、リターンロス特性が良好になる第１の周波数帯域と第２の周波数帯域が重なる。換言すると、リターンロス特性および直線偏波を放射する機能が劣化すると共にアンテナの正面方向（＋ｚ方向）中心部分の放射強度が著しく低下する。従って、この値を前記所定値以下とするため、ループ導体はできるだけ内側に巻くことが望ましい。その結果、アンテナ自体の占有面積も低減出来る。
【発明の効果】
【００１３】
本発明により、その占有面積を著しく低減した、形状の簡単な、従って、製作の容易な、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナを提供することが出来る。
【００１４】
さらに、本発明アンテナの給電部は、アンテナ構造体の内部ではなく、その側部の一箇所に設けられるので、アンテナ導体に何ら悪影響を与えることなく、インピーダンス整合のためのインピーダンス調整用線路の平面的な取り付け配置が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施の態様に係る、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの平面図。
【図２】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの周波数１．５７５  GHｚにおけるｘ−ｚ平面の円偏波放射特性を示す図。
【図３】図１のループアンテナの、図２に図示した、周波数１．５７５  GHｚにおける円偏波特性を円偏波軸比（円偏波度合い）を示す図へと書き改めた図。
【図４】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの周波数１．８  GHｚにおけるｘ−ｚ平面の直線偏波放射特性を示す図。
【図５】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのリターンロス特性を示す図。
【図６】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナへインピーダンス調整用の線路を付加した一つの変形例を示す平面図。
【図７】図６に図示した、インピーダンス調整用線路を付加した異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのリターンロス特性を示す図。
【図８】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの迂回線路部を一つとしたもう一つの変形例を示す平面図。
【図９】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの迂回線路部を非対称に付加せしめたもう一つの変形例を示す平面図。
【図１０】図１に図示した、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのインピーダンス調整および小型化せしめるもう一つの変形例を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１は、本発明の一実施の態様に係る、第１の周波数帯域である１．５７ＧＨｚの円偏波と第２の周波数帯域である１．８ＧＨｚの直線偏波に対応できるループアンテナ１０の平面図を示している。本ループアンテナ１０は、線路導体１４および１６の長さＬ０を誘電体基板１２の誘電率を考慮した第２の周波数帯域の波長λｇの８分の５程度にし、これらの間隔を前記波長λｇの１０分の１以下にすることで直線偏波を放射するダイポールアンテナとして機能させる。第１の線路導体１４の一部および第２の線路導体１６の一部を切断し、単純な形状の迂回線路導体１８および２０を第１の周波数帯域においてアンテナ上の電流の一部にπ／２の位相遅延を引起せしめる長さＬ３として繋ぐことで、ループアンテナ全体の電流を図１上でいうところの左回りに旋回せしめ正面方向（＋ｚ軸）へ右旋円偏波を放射するループアンテナとして機能させる。また、第１の線路導体１４の他の一部をその上側端部３０からの長さＬ１が第１の周波数帯域の誘電体基板１２の誘電率を考慮した波長の１６分の５程度でかつＬ１＜Ｌ２となる位置２２で切断し、その両端が給電点２４，２６となるように給電部２８を設置する。本ループアンテナ１０は、給電部２８をＬ１＜Ｌ２となる位置に設置することでアンテナ上の電流を回転するように分布せしめるが、迂回線路導体１８および２０を付加することで線路導体１４および１６上の電流分布を上下方向に移動する分布へと変化せしめる。さらに、迂回線路導体１８および２０および給電部２８は、第１および第２の周波数帯域で良好なリターンロス特性が得られ、アンテナ上の電流の一部に位相遅延を引き起こし、その結果、第１の周波数帯域ではアンテナ上を周回する電流を分布せしめ、第２の周波数帯域では、アンテナ上を上下に分布せしめる位置へと調整する。
【００１７】
以上の実施形態に則し、図１中の本ループアンテナ１０は、誘電率４．４の誘電体基板１２上に形成された第１の周波数帯域（１．５７ＧＨｚ）および第２の周波数帯域（１．８ＧＨｚ）の中の直線偏波の周波数帯域（１．８ＧＨｚ）に関連して決められた長さ（Ｌ０＝５８．４ｍｍ）を有し、誘電体基板１２上に、所定の距離を隔てて（線路間隔＝０．４ｍｍ）平行に伸びるように配設され、その両端が電気的に接続されている線路幅１．４ｍｍの第１および第２の線路導体１４，１６を備える。さらに、前記第１線路導体１４をその上側端部３０から第１の周波数帯域に関連して決められた長さ（Ｌ１＝２６．９ｍｍ）の位置２２で切断し、その切断部両端を給電点２４，２６とする給電部２８を備える。さらに、前記第１線路導体１４の他の部分を給電部２８の近傍（Ｌ５＝１．４ｍｍ）で切断し、その切断部両端を橋絡するように繋ぎ、第１の線路導体１４の横方向外側にπ／４の位相遅延を引起す長さ（Ｌ４＝８．２ｍｍ）で伸びて配設された線路幅１．４ｍｍ、線路間隔０．４ｍｍの第１の迂回線路導体１８、および第２線路導体１６を給電部２８の近傍（Ｌ５＝１．４ｍｍ）で切断し、その両切断部を橋絡するように繋ぎ、第２の線路導体１６の横方向外側にπ／４の位相遅延を引起す長さ（Ｌ４＝８．２ｍｍ）で伸びて配設された線路幅１．４ｍｍ、線路間隔０．４ｍｍの第２の迂回線路導体２０から構成される。
【００１８】
図１中のＬ３は、第１の迂回線路導体１８と第２の迂回線路導体２０の横方向長さＬ４と、第１の線路導体１４と第２線路導体１６の線路幅およびその線路間隔で決まる本ループアンテナ１０の横幅であり、本実施の態様では１９．６ｍｍである。従って、本ループアンテナ１０の占有面積は約６０ｍｍ×２０ｍｍ＝１２００ｍｍ２と、従来の複合型ループアンテナについて想定されるその占有面積６０ｍｍ×６０ｍｍ＝３６００ｍｍ２に較べてその占有面積が著しく低減する。
【００１９】
図２は、図１に図示した本発明の一実施の態様である異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの周波数１．５７５  GHｚにおけるｘ−ｚ平面の角度位置に対する相対パワー（Relative  Power）で表した円偏波放射特性を示す図である。角度位置は、＋ｘ軸が９０°、＋ｚ軸が０°（正面方向）および−ｘ軸が−９０°としている。図から読み取れるように、周波数１．５７５  GHｚにおける右旋円偏波（ＲＨＣＰ）および左旋円偏波（ＬＨＣＰ）の相対パワーの差が広い角度範囲で１５ｄＢ以上あり、正面方向（＋ｚ軸）では右旋偏波が、一方、裏面方向（―ｚ軸）では左旋偏波がそれぞれ強く円偏波を放射していることが分る。
【００２０】
図３は、図１のループアンテナの、図２に図示した周波数１．５７５  GHｚにおける円偏波放射特性を円偏波軸比（円偏波度合い）を示す図へと書き改めた図である。軸比が０ｄＢの時、完全な円偏波が放射されていることを示し、一般的には３ｄＢ以下の場合、良好な円偏波が放射されていると考えられている。図から読み取れるように、角度位置−５０°から角度位置＋５０°までの約１００°の間、軸比ほぼ３ｄＢ以下の良好な値を示していることが分る。
【００２１】
図４は、図１に図示した本発明の一実施の態様である異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの周波数１．８  GHｚにおけるｘ−ｚ平面の角度位置に対する相対パワー（Relative  Power）で表した直線偏波放射特性を示す図である。角度位置は、＋ｘ軸が９０°、＋ｚ軸が０°（正面方向）および−ｘ軸が−９０°としている。図から読み取れるように、周波数１．８  GHｚにおける主偏波（Ｃｏ−Ｐｏｌａｒ）は交差偏波（（Ｃｒｏｓｓ−Ｐｏｌａｒ）のそれに較べてほぼ全ての角度位置で３０ｄＢ以上強く放射している事が分かり、著しく良好な直線偏波放射特性であることが分る。
【００２２】
図５は、図1に図示した本発明の一実施の態様である異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのリターンロス（反射減衰量）特性を示す図である。図から読み取れるように、１．５７ＧＨｚおよび１．８ＧＨｚの帯域でリターンロスが良くなっている事を示している。
【００２３】
図６は、図1に示した本発明の一実施の態様に係る、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナの一つの変形例であるループアンテナ１０ａの平面図を示している。この変形例では、図１の給電部２８にインピーダンス調整用の線路Bが取り付け配置されている。このインピーダンス調整用の路線Bは、第１および第２の線路導体１４、１６と同一平面上に、給電部２８からそのまま横方向に伸びるように配設されるので製作およびそのインピーダンス調整が容易である。また、その長さや形状を変化させることでインピーダンスの調整が可能である。
【００２４】
図７は、図６に図示した、インピーダンス調整用線路を付加した異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのリターンロス（反射減衰量）を示す図である。図から読み取れるように、１．５７ＧＨｚおよび１．８ＧＨｚの帯域でリターンロス特性が図５に比べ大幅に改善されている事が分かる。
【００２５】
図８は、図1に示した本発明の一実施の態様に係る、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのもう一つの変形例であるループアンテナ１０ｂの平面図を示している。この変形例では、図１の第１の迂回線路導体１８のみ配設し、第２の迂回線路導体２０は配設しなかったものである。換言すれば、第１の迂回線路導体１８のみでアンテナ上の電流の一部に位相遅延を引起せしめる構成をしたものである。
【００２６】
図９は、図1に示した本発明の一実施の態様に係る、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのもう一つの変形例であるループアンテナ１０ｃの平面図を示している。この変形例では、図１の第１の迂回線路導体１８と第２の迂回線路導体２０は第1の導体線路１４を軸に非対称に配設したものである。換言すれば、第１および第２の迂回線路導体１８および２０は、アンテナ上の電流の一部に位相遅延を引起せしめ、第１の周波数帯域では円偏波を第2の周波数帯域では直線偏波を放射すべく電流を分布せしめることができればどのような位置にも配設可能である。
【００２７】
図１０は、図1に示した本発明の一実施の態様に係る、異なる周波数帯域の円偏波および直線偏波に共用できるループアンテナのもう一つの変形例であるループアンテナ１０ｄの平面図を示している。この変形例では、図１の第１および第２の線路導体１４，１６のそれぞれの上側端部３０、３２およびそれぞれの下側端部３４、３６を両者の離間した空間部３８に折り込んだ状態で両先端部を電気的に接続したものである。換言すれば、第１および第２の線路導体１４，１６の上側および下側のそれぞれの端部を両者の離間した空間部に折り込んだ状態で両先端部を電気的に接続して内側に向かう蛇行部４０、４２を構成したものである。このように構成することによって、本ループアンテナ１０ｄのｙ方向寸法は、図１のループアンテナ１０のそれの約半分とすることができる。また、前記蛇行部４０、４２の寸法や数を変化させることでインピーダンスの調整が可能になる。
なお、本変形例では、内側に向かう蛇行部の数は一つとしたが、複数としても良い。そうするとアンテナのｙ方向寸法はさらに低減する。
【００２８】
上に説明した一変形例では、線路導体１４、１６の上側および下側のそれぞれの端部を両者の離間した空間部に折り込んだ状態で両先端部を電気的に接続して内側に向かう蛇行部４０、４２を両者の離間した同一平面上の空間部３８に折り込んだが、アンテナの設置スペースに応じて、これらを折り曲げて別の平面に配設しても良い。
【００２９】
また、以上説明した実施の態様の、第1および第２の迂回線路導体の数および配設位置は、アンテナから放射する円偏波および直線偏波の周波数あるいはアンテナの設置スペースに応じて、変更しても良い。
【００３０】
同様にまた、以上説明した実施の態様では、第1および第２の迂回線路導体は、単純なコの字型の形状としたが、位相遅延要素として機能するのであればどのような形状でも良く、例えは、蛇行する迂回線路導体としても良い。
【００３１】
同様にまた、以上説明した実施の態様では、第1および第２の線路導体は、単純な直線形状としたが、電流が上下に移動しながら分布し直線偏波アンテナとして機能するのであればどのような形状でも良く、例えば、蛇行する線路導体としても良い。
【００３２】
なおまた、以上説明した実施の態様では、第1および第２の迂回線路導体は第１および第２の線路導体と同一の平面上に配設したが、アンテナに要求されるスペースに応じて、これらを折り曲げて別の平面に配設しても良い。
【００３３】
さらにまた、以上説明した実施の態様では、給電部は、第１の迂回線路導体の近傍部に配設したが、この位置もアンテナの設置スペースに応じて、変更しても良い。
【００３４】
以上説明した望ましい実施の態様は、本発明の原理を示すことを狙ったもので、本発明の範囲を限定するものではない。この実施の態様に対するその他の実施の態様および変形例は、当業者にとっては明らかであろうし、また以下の請求項で規定する本発明の精神および範囲から逸脱することなく容易に実施できるであろう。
【符号の説明】
【００３５】
１０、１０ａ、１０ｂ、１０ｃ、１０ｄ  ループアンテナ
１２  誘電体基板
１４  第１の線路導体
１６  第２の線路導体
１８  第１の迂回線路導体
２０  第２の迂回線路導体
２２  両端を給電点とする切断部
２４，２６  給電点
２８  給電部
３０  第１の線路導体１４の上側端部
３２  第２の線路導体１６の上側端部
３４  第１の線路導体１４の下側端部
３６  第２の線路導体１６の下側端部
３８  第１および第２の線路導体１４，１６の離間した空間部
４０  上側蛇行部
４２  下側蛇行部
B    インピーダンス調整用の線路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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