(57)【要約】【課題】案内レールを構成するレール部品の連結機構がスペースを必要とせず、また、レール部品の連結部分に段差がなく、安価なリニアガイド装置を提供する。【解決手段】複数のレール部品２０が、それぞれの長手方向端面２０ａを対向させつつ同軸且つ一直線状に配置され、隣接するレール部品２０，２０の対向する長手方向端面２０ａ，２０ａの間に設けられた連結機構により連結されて、一直線状の案内レール１が構成されている。この連結機構は、凸部を凹部に嵌め込んで接合する嵌合機構とされており、隣接するレール部品２０，２０の対向する長手方向端面２０ａ，２０ａに、互いに対向する凹部２２，２２をそれぞれ設け、１つのピン２４の両端部を両凹部２２，２２にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接するレール部品２０，２０を連結している。【選択図】図３
2014194271.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に延びる転動体軌道面を有する案内レールと、前記案内レールの転動体軌道面に対向する転動体軌道面を有するスライダと、前記案内レールの転動体軌道面及び前記スライダの転動体軌道面の間に形成される転動体転動路内に転動自在に配された複数の転動体と、を備え、前記スライダが前記転動体の転動を介して長手方向に相対移動可能に前記案内レールに支持されているリニアガイド装置であって、
前記案内レールは、同軸且つ一直線状に配置されて連結された複数のレール部品からなり、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面の間に、隣接する前記レール部品を連結する連結機構が設けられており、
前記連結機構は、凸部を凹部に嵌め込んで接合する嵌合機構であり、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向する凹部をそれぞれ設け、両端部が凸部である１つの連結部材の前記両端部を前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とするリニアガイド装置。
【請求項２】
前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、複数の凹部をそれぞれ設け、一方の長手方向端面の複数の凹部を他方の長手方向端面の複数の凹部に対向させ、複数の前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする請求項１に記載のリニアガイド装置。
【請求項３】
前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、２つの凹部を左右に並べてそれぞれ設け、一方の長手方向端面の２つの凹部を他方の長手方向端面の２つの凹部に対向させ、２つの前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする請求項１に記載のリニアガイド装置。
【請求項４】
前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、２つの凹部を上下に並べてそれぞれ設け、一方の長手方向端面の２つの凹部を他方の長手方向端面の２つの凹部に対向させ、２つの前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする請求項１に記載のリニアガイド装置。
【請求項５】
前記連結部材がピンであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のリニアガイド装置。
【請求項６】
前記ピンがテーパピンであることを特徴とする請求項５に記載のリニアガイド装置。
【請求項７】
前記テーパピンが外ネジ付テーパピンであることを特徴とする請求項６に記載のリニアガイド装置。
【請求項８】
前記テーパピンが両側テーパピンであることを特徴とする請求項６に記載のリニアガイド装置。
【請求項９】
前記連結機構は、前記凸部を前記凹部に嵌め込む際に前記凹部内の気体を前記凹部外に排出する排気機構を備えることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のリニアガイド装置。
【請求項１０】
前記連結部材が前記排気機構を備えることを特徴とする請求項９に記載のリニアガイド装置。
【請求項１１】
前記排気機構を備える前記連結部材がスプリングピンであることを特徴とする請求項１０に記載のリニアガイド装置。
【請求項１２】
前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向するキー溝を前記凹部としてそれぞれ設け、前記連結部材である１つのキーの両端部を前記両キー溝にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする請求項１に記載のリニアガイド装置。
【請求項１３】
前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向するように、上下基準面及び左右基準面を有する凹部を前記レール部品の上下方向に設け、前記凹部には、前記凸部としての略直方体形状の固定部材と、この固定部材の上面にくさびにより左右方向に押し広げられる一対の押圧部材とを備えた連結治具を配置しており、前記くさびを前記凹部の前記上下基準面に押圧することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする請求項１に記載のリニアガイド装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はリニアガイド装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
リニアガイド装置は、長手方向に延びる転動体軌道面を有する案内レールと、案内レールの転動体軌道面に対向する転動体軌道面を有するスライダと、案内レールの転動体軌道面及びスライダの転動体軌道面の間に形成される転動体転動路内に転動自在に配された複数の転動体と、を備えている。そして、スライダが転動体の転動を介して長手方向に相対移動可能に案内レールに支持されている。
【０００３】
案内レールは、１つの部材で構成されている場合もあるが、長尺な場合には、一直線状に連結された複数の部品で構成される。例えば特許文献１には、２つのレール部品の連結部分に固定部材を掛け渡し、ネジで固定することにより連結したキャリッジ駆動用レールが開示されている。
また、例えば特許文献２，３には、案内レールの一端面に突起部を設けるとともに、案内レールの一端面に突起部と嵌合する穴部を設けた直動案内装置が開示されている。案内レールの端面同士を突き合わせ、突起部と穴部を嵌合することにより固定するので、複数本の案内レールを１本のレールとして精度良く固定することができるとともに、許容範囲を超える位置ずれが案内レールの端面間に発生することを防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２９４４５０号公報
【特許文献２】特開２００５−２３３２４７号公報
【特許文献３】実用新案登録第３１２１９１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術においては、固定部材はレール部品の外面に当接されるため、固定部材を配するためのスペースが必要であった。そのため、リニアガイド装置の用途や設置場所によっては、固定部材を配するためのスペースが取れず、リニアガイド装置の設置に支障が出るおそれがあった。
また、特許文献１の技術においては、固定部材はレール部品の下面に配され、レール部品の連結部分に上下方向の段差が生じないようになっているが、固定部材を案内レール（レール部品）の下面に配することができる用途は極めて少ないため、特許文献１の技術を適用できる用途は限定されていた。
さらに、レール部品の連結部分に横方向（水平方向）の段差が生じないようにするためには、固定部材の形状をレール部品の下面とともに側面にも接するような形状にする必要があるので、固定部材のサイズが大きくなり高コストとなるおそれがあった。
【０００６】
また、特許文献２，３の技術においては、突起部と穴部を案内レールと一体に形成しているので、突起部に対する案内レールの同軸度、平行度等の精度、穴部に対する案内レールの同軸度、平行度等の精度、突起部と穴部の同軸度、嵌め合い精度等の精度が必要である。よって、案内レールの製造において加工工程が多くなるとともに製造コストが高くなる場合があった。
そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、案内レールを構成するレール部品の連結機構がスペースを必要とせず、また、レール部品の連結部分に段差がなく、安価なリニアガイド装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するため、本発明の態様は、次のような構成からなる。すなわち、本発明の一態様に係るリニアガイド装置は、長手方向に延びる転動体軌道面を有する案内レールと、前記案内レールの転動体軌道面に対向する転動体軌道面を有するスライダと、前記案内レールの転動体軌道面及び前記スライダの転動体軌道面の間に形成される転動体転動路内に転動自在に配された複数の転動体と、を備え、前記スライダが前記転動体の転動を介して長手方向に相対移動可能に前記案内レールに支持されているリニアガイド装置であって、前記案内レールは、同軸且つ一直線状に配置されて連結された複数のレール部品からなり、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面の間に、隣接する前記レール部品を連結する連結機構が設けられており、前記連結機構は、凸部を凹部に嵌め込んで接合する嵌合機構であり、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向する凹部をそれぞれ設け、両端部が凸部である１つの連結部材の前記両端部を前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であることを特徴とする。
【０００８】
このリニアガイド装置においては、前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、複数の凹部をそれぞれ設け、一方の長手方向端面の複数の凹部を他方の長手方向端面の複数の凹部に対向させ、複数の前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であってもよい。
【０００９】
また、前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、２つの凹部を左右に並べてそれぞれ設け、一方の長手方向端面の２つの凹部を他方の長手方向端面の２つの凹部に対向させ、２つの前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であってもよい。
さらに、前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、２つの凹部を上下に並べてそれぞれ設け、一方の長手方向端面の２つの凹部を他方の長手方向端面の２つの凹部に対向させ、２つの前記連結部材の両端部を対向する前記両凹部にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であってもよい。
【００１０】
また、このリニアガイド装置においては、前記連結部材をピンとしてもよい。さらに、前記ピンをテーパピンとしてもよい。さらに、前記テーパピンを外ネジ付テーパピンとしてもよいし、両側テーパピンとしてもよい。
さらに、このリニアガイド装置においては、前記連結機構は、前記凸部を前記凹部に嵌め込む際に前記凹部内の気体を前記凹部外に排出する排気機構を備えていてもよい。さらに、このリニアガイド装置においては、前記連結部材が前記排気機構を備えていてもよい。そして、前記排気機構を備える前記連結部材をスプリングピンとしてもよい。
【００１１】
さらに、このリニアガイド装置においては、前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向するキー溝を前記凹部としてそれぞれ設け、前記連結部材である１つのキーの両端部を前記両キー溝にそれぞれ挿入し嵌合することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であってもよい。
さらに、このリニアガイド装置においては、前記連結機構は、隣接する前記レール部品の対向する長手方向端面に、互いに対向するように、上下基準面及び左右基準面を有する凹部を前記レール部品の上下方向に設け、前記凹部には、前記凸部としての略直方体形状の固定部材と、この固定部材の上面にくさびにより左右方向に押し広げられる一対の押圧部材とを備えた連結治具を配置しており、前記くさびを前記凹部の前記上下基準面に押圧することにより、隣接する前記レール部品を連結する機構であってもよい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のリニアガイド装置は、案内レールを構成する複数のレール部品が、隣接するレール部品の対向する長手方向端面の間に設けられた連結機構により連結されており、この連結機構が、凸部を凹部に嵌め込んで接合する嵌合機構とされているので、連結機構がスペースを必要とせず、また、レール部品の連結部分に段差がほとんどない。また、上記のような連結機構を備えているため、本発明のリニアガイド装置は安価である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一実施形態のリニアガイド装置の構造を示す斜視図である。
【図２】図１のリニアガイド装置を長手方向から見た正面図である。
【図３】図１のリニアガイド装置の連結機構を説明する図である。
【図４】第二実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）はレール部品端面に左右対称に２つの凹部が設けられていることを説明する図であり、（ｂ）はリニアガイド装置の嵌合機構を説明する図であり、（ｃ）はリニアガイド装置の連結機構を説明する図である。
【図５】第二実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）はレール部品端面に上下対称に２つの凹部が設けられていることを説明する図であり、（ｂ）はリニアガイド装置の嵌合機構を説明する図であり、（ｃ）はリニアガイド装置の連結機構を説明する図である。
【図６】第三実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）は図１のリニアガイド装置の連結機構を説明する図であり、（ｂ）〜（ｄ）はテーパピンの例を示す図である。
【図７】エアベント付き位置決めピンの一例を示す正面図及び端面図である。
【図８】エアベント付き位置決めピンの他の例を示す正面図及び端面図である。
【図９】スプリングピンの一例を示す正面図及び端面図である。
【図１０】スプリングピンの他の例を示す正面図及び端面図である。
【図１１】第五実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図である。
【図１２】第五実施形態の第一の変形例を示す図である。
【図１３】第五実施形態の第二の変形例を示す図である。
【図１４】第五実施形態の第三の変形例を示す図である。
【図１５】第五実施形態の第四の変形例を示す図である。
【図１６】第六実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）はレール部品の上面図、（ｂ）はレール部品の正面図である。
【図１７】第六実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）は連結治具の構成を説明する上面図、（ｂ）は連結治具の構成を説明する正面図、（ｃ）は連結治具の構成を説明する側面図である。
【図１８】第六実施形態のリニアガイド装置の構造を示す図であり、（ａ）は連結機構を説明する正面図であり、（ｂ）は連結機構を説明する部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明に係るリニアガイド装置の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。〔第一実施形態〕
図１は、本発明に係るリニアガイド装置の第一実施形態の構造を示す斜視図である。また、図２は、図１のリニアガイド装置を長手方向から見た正面図（ただし、エンドキャップを省略して図示している）である。さらに、図３は、図１のリニアガイド装置のレール部品の連結機構を説明する図である。
なお、これらの各図においては、同一又は相当する部分には、同一の符号を付してある。また、これ以降の説明において「断面」と記した場合は、特に断りがない限り、長手方向に直交する平面で切断した場合の断面を意味する。さらに、これ以降の説明における上，下，左，右等の方向を示す用語は、特に断りがない限り、説明の便宜上、図２におけるそれぞれの方向を意味するものである。
【００１５】
長手方向に延びる断面形状略四角形の案内レール１の上に、スライダ２が長手方向に相対移動可能に支持されている。この案内レール１は、長手方向両端面の他に、長手方向に延びる４つの外面を有するが、前記４つの外面のうち上面１ｂと左右両側面１ａ，１ａとが交差する稜部には、長手方向に延びる断面ほぼ１／４円弧形状の凹溝からなる転動体転動溝（本発明の構成要件である転動体軌道面に相当する）１０，１０が形成されている。また、案内レール１の左右両側面１ａ，１ａの上下方向中間位置には、長手方向に延びる断面ほぼ１／２円弧形状（半円形）の凹溝からなる転動体転動溝１０，１０が形成されている。さらに、案内レール１には、上面１ｂから下面にわたって貫通する複数の取付け孔４，４が形成されている。
【００１６】
また、スライダ２は、案内レール１が有する前記４つの外面のうち上面１ｂに沿う平板部７と、平板部７の左右両側部からそれぞれ下方に延び側面１ａに沿う２つの腕部６，６と、からなる。平板部７と腕部６，６とのなす角度は直角であり、スライダ２の断面形状は、案内レール１の上面１ｂ及び左右両側面１ａ，１ａに沿う形状をなしている。そして、スライダ２は、両腕部６，６の間に案内レール１を挟むようにして、案内レール１の上に相対移動可能に組み付けられている。
【００１７】
このようなスライダ２は、スライダ本体２Ａと、その長手方向両端部に着脱可能に取り付けられたエンドキャップ２Ｂ，２Ｂと、で構成されている。さらに、スライダ２の長手方向両端部（各エンドキャップ２Ｂの端面）には、案内レール１とスライダ２との間の隙間の開口部分のうち長手方向に向く開口部分を密封するサイドシール５，５が装着されている。さらに、スライダ２の下部には、案内レール１とスライダ２との間の隙間の開口部分のうち下方向に向く開口部分をシールするアンダーシール８が装着されている。このサイドシール５，５及びアンダーシール８により、外部から前記隙間への異物の侵入や、前記隙間から外部への潤滑剤の流出が防止されている。
【００１８】
さらに、スライダ本体２Ａの左右両腕部６，６の内側面の角部及び上下方向中央部には、案内レール１の転動体転動溝１０，１０，１０，１０に対向する断面ほぼ１／２円弧形状（半円形）の転動体転動溝１１，１１，１１，１１（本発明の構成要件である転動体軌道面に相当する）が形成されている。そして、案内レール１の転動体転動溝１０，１０，１０，１０とスライダ２の転動体転動溝１１，１１，１１，１１との間に、断面ほぼ円形の転動体転動路１４，１４，１４，１４が形成されていて、これらの転動体転動路１４は長手方向に延びている。なお、案内レール１及びスライダ２が備える転動体転動溝１０，１１の数は片側二列に限らず、例えば片側一列又は三列以上などであってもよい。
さらにまた、スライダ２は、スライダ本体２Ａの左右両腕部６，６の肉厚部分の上部及び下部に、転動体転動路１４と平行をなして長手方向に貫通する貫通孔からなる直線路１３，１３，１３，１３を備えている。
【００１９】
一方、エンドキャップ２Ｂは、例えば樹脂材料の射出成形品からなり、スライダ本体２Ａとの当接面（裏面）の左右両側に、転動体転動路１４とこれに平行な直線路１３とを連通させる半ドーナッツ状の湾曲路を上下に有している。そして、直線路１３と両端の湾曲路とで、転動体３を転動体転動路１４の終点から始点へ送り循環させる転動体戻し路が構成され（転動体戻し路は、転動体転動路１４と同数設けられている）、この転動体戻し路と転動体転動路１４とで、略環状の転動体循環路が形成されている。この略環状の転動体循環路は、案内レール１を挟んで左右両側に形成される。この転動体循環路内には、例えば鋼球からなる多数の転動体３が転動自在に装填されていて、これらの転動体３の転動を介してスライダ２が案内レール１に沿って長手方向に相対移動するようになっている。
【００２０】
案内レール１に組み付けられたスライダ２を案内レール１に沿って長手方向に移動させると、転動体転動路１４内に装填されている転動体３は、転動体転動路１４内を転動しつつ案内レール１に対してスライダ２と同方向に移動する。そして、転動体３が転動体転動路１４の終点に達すると、エンドキャップ２Ｂ内に備えられたタング部（すくい上げ部）によって転動体転動路１４からすくい上げられ、湾曲路へ送られる。湾曲路に入った転動体３はＵターンして直線路１３に導入され、直線路１３を通って反対側の湾曲路に至る。転動体３は、ここで再びＵターンして転動体転動路１４の始点に戻り、このような転動体循環路内の循環を無限に繰り返す。
【００２１】
このようなリニアガイド装置においては、案内レール１は、複数のレール部品２０が連結されてなる。すなわち、複数の略棒状レール部品２０が、それぞれの長手方向端面２０ａを対向させつつ同軸且つ一直線状に配置され、隣接するレール部品２０，２０の対向する長手方向端面２０ａ，２０ａの間に設けられた連結機構により、隣接するレール部品２０，２０が連結されて、一直線状の案内レール１が構成されている。
【００２２】
この連結機構は、凸部を凹部に嵌め込んで接合する嵌合機構とされている。嵌合機構の一例を、図３を参照しながら説明する。
各レール部品２０の長手方向両端面２０ａには、凹部２２が設けられている。２つのレール部品２０，２０の長手方向端面２０ａ，２０ａを、外縁が一致するように対向させると、凹部２２，２２の位置が一致して互いに対向することとなる。そして、１つのピン２４の一端部を一方のレール部品２０の凹部２２に挿入して嵌合し、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａが接触するまで、ピン２４の他端部を他方のレール部品２０の凹部２２に挿入して嵌合すると、２つのレール部品２０，２０が連結される。なお、レール部品２０の長手方向端面２０ａに設けられた凹部２２が、本発明の構成要件である連結機構の凹部に相当し、ピン２４が、本発明の構成要件である連結部材に相当し、ピン２４の端部が、本発明の構成要件である連結機構の凸部に相当する。
【００２３】
この連結機構は、隣接するレール部品２０，２０の対向する長手方向端面２０ａ，２０ａの間に設けられており、連結機構のためのスペースを必要としないので、リニアガイド装置の用途や設置場所の制限はほとんど無い。また、隣接するレール部品２０，２０の外縁をほぼ完全に一致させた状態で連結することができるので、隣接するレール部品２０，２０の連結部分に段差が生じることはほとんどない。さらに、連結機構には特殊な部材を必要とせず、市販されている一般的なピン（例えばノックピン）を用いることができるので、連結機構を低コストで構成することができ、本実施形態のリニアガイド装置は安価である。
【００２４】
さらに、長手方向端面２０ａ，２０ａの凹部２２，２２にピン２４を挿入して嵌合するのみでレール部品２０，２０を連結することができるので、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、容易に、確実に、安定的に、精度良く、且つ効率良く、連結作業を行うことができる。
さらに、連結機構を構成する凸部（連結部材（ピン２４））がレール部品２０と別体であるので、凹部２２に対するレール部品２０（案内レール１）の位置度、平行度等の精度や、凹部２２とピン２４の嵌め合い精度は必要であるものの、連結機構を構成する凸部に対するレール部品２０（案内レール１）の同軸度、平行度等の精度や、連結機構を構成する凸部と凹部２２の同軸度、位置度等の精度は必要とされない。よって、案内レール１の製造において加工工程が少なくなるとともに製造コストが低くなる。
【００２５】
ここで、ピン２４の一例を示す。本実施形態においては、円柱状（ストレートタイプ）の金属製ピンを用いることができる。研磨加工等により外周面が高精度に仕上げられ、且つ、外形寸法の公差が５μｍ以下であるピンを用い、凹部２２の加工精度を５μｍ以下とすれば（例えば、レール部品２０のいずれかの外面を基準として凹部２２の径を公差０．０５以内に加工すれば）、連結したレール部品２０，２０のズレ量（すなわち連結部分の段差）を、５μｍ以下とすることができる。また、外形寸法の公差が２μｍ以下である高精度のピンを用いれば、連結したレール部品２０，２０のズレ量をさらに小さくすることができる。
【００２６】
この連結機構においては、隣接するレール部品２０，２０のズレ量は凹部２２の位置精度によって決まるため、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、容易に、確実に、安定的に、精度良く、且つ効率良く、連結作業を行うことができる。
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、レール部品２０は、全て同一形状のものを用いることが好ましいが、断面の形状及び大きさが同一であれば、長手方向長さは異なっていてもよい。また、凹部２２の内面形状は円柱状が好ましいが、円錐状、角柱状、角錐状、半球状等も採用可能である。さらに、ピン２４の形状は、凹部２２の形状に対応する形状であればよく、円柱状、角柱状などがあげられる。なお、テーパ形状のピン２４を用いることも可能であり、その場合の凹部２２の内面形状は、円柱状又はテーパ形状とすることが好ましい。
【００２７】
さらに、本実施形態のリニアガイド装置においては、長手方向両端面２０ａ，２０ａに凹部２２，２２を有するレール部品２０を製造し、そのレール部品２０の凹部２２にピン２４を挿入し嵌合することによりレール部品２０，２０の連結を行ったが、この実施形態に限定されるものではない。
例えば、一方の長手方向両端面に凹部を有し、この凹部に嵌合する凸部を他方の長手方向両端面に有するレール部品を製造し、一のレール部品の凸部を他のレール部品の凹部に挿入し嵌合することにより、レール部品の連結を行ってもよい。
あるいは、長手方向両端面に凹部を有する第一のレール部品と、第一のレール部品の凹部に嵌合する凸部を長手方向両端面に有する第二のレール部品とを製造し、第二のレール部品の凸部を第一のレール部品の凹部に挿入し嵌合することにより、両レール部品の連結を行ってもよい。
【００２８】
さらに、ピン２４の材料は特に限定されるものではないが、案内レール１（レール部品２０）と同一の材料であることが好ましい。異なる材料であると、材料によって固有振動数が異なるため共振が発生し、案内レール１からピン２４が外れるおそれがある。
案内レール１（レール部品２０）やピン２４の材料としては、機械構造用炭素鋼、クロム鋼、クロムモリブデン鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブデン鋼、炭素工具鋼、高速度工具鋼、合金工具鋼、ステンレス鋼、軸受鋼等の鋼や、プラスチック、エラストマ等の樹脂があげられる。
【００２９】
プラスチックの具体例としては、機械的強度が高いポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、フェノール樹脂（ＰＦ）、エポキシ樹脂（ＥＰ）等があげられる。ピン２４と凹部２２が摩擦により高温となり、ピン２４にクリープが発生するおそれがあるので、耐クリープ性を考慮するとポリアセタールが好ましい。
また、エラストマの具体例としては、オレフィン系、スチレン系、塩化ビニル系、ポリエステル系、ポリウレタン系、ポリアミド系等のエラストマがあげられる。ピン２４と凹部２２が摩擦により高温となるおそれがあるので、熱安定性を考慮すると耐熱性に優れるポリアミド系エラストマが好ましい。
【００３０】
〔第二実施形態〕
第二実施形態のリニアガイド装置を、図１，２，４を参照しながら詳細に説明する。図４の（ａ）は、レール部品端面に左右対称に２つの凹部が設けられていることを説明する図である。図４の（ｂ）は、リニアガイド装置の嵌合機構を説明する図である。図４の（ｃ）は、リニアガイド装置の連結機構を説明する図である。
なお、第二実施形態のリニアガイド装置の構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
【００３１】
図４の（ａ）に示すように、各レール部品２０の長手方向両端面２０ａには、長手方向両端面２０ａの上下方向を示すｚ軸を中心軸として、左右対称に２つの凹部２２が左右に並べて設けられている。図４の（ｂ）に示すように、２つのピン２４の一端部を一方のレール部品２０に設けられた２つの凹部２２にそれぞれ挿入して嵌合する。
そして、図４の（ｃ）に示すように、２つのレール部品２０の長手方向両端面２０ａを対向させて、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａの外縁を一致させる。すると、一方のレール部品２０の長手方向端面２０ａの２つの凹部２２は、他方のレール部品２０の長手方向端面の２つの凹部２２に対向するので、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａが接触するまで、ピン２４の他端部を他方のレール部品２０の凹部２２に挿入して嵌合すると、２つのレール部品２０，２０が連結される。
【００３２】
また、図５に示す変形例のようにしてもよい。図５の（ａ）は、レール部品端面に上下対称に２つの凹部が設けられていることを説明する図である。図５の（ｂ）は、リニアガイド装置の嵌合機構を説明する図である。図５の（ｃ）は、リニアガイド装置の連結機構を説明する図である。
すなわち、図５の（ａ）に示すように、各レール部品２０の長手方向両端面２０ａには、長手方向両端面２０ａの左右方向を示すｙ軸を中心軸として、上下対称に２つの凹部２２が上下に並べて設けられている。図５の（ｂ）に示すように、２つのピン２４の一端部を一方のレール部品２０に設けられた２つの凹部２２にそれぞれ挿入して嵌合する。
【００３３】
そして、図５の（ｃ）に示すように、２つのレール部品２０の長手方向両端面２０ａを対向させて、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａの外縁を一致させる。すると、一方のレール部品２０の長手方向端面２０ａの２つの凹部２２は、他方のレール部品２０の長手方向端面の２つの凹部２２に対向するので、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａが接触するまで、ピン２４の他端部を他方のレール部品２０の凹部２２に挿入して嵌合すると、２つのレール部品２０，２０が連結される。
なお、レール部品２０の長手方向端面２０ａに設けられた凹部２２の個数は、図４の（ａ）及び図５の（ａ）に示す２つに限定されるものではなく、３つ以上の複数であってもよい。また、レール部品２０の長手方向端面２０ａに設けられた２つの凹部２２は、左右及び上下非対称に設けられてもよい。
【００３４】
〔第三実施形態〕
第三実施形態のリニアガイド装置を、図１，２，６を参照しながら詳細に説明する。図６は、図１のリニアガイド装置のレール部品の連結機構を説明する図である。なお、第三実施形態のリニアガイド装置の構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
連結機構については第一実施形態と同様であるが、第三実施形態においては、連結機構の連結部材（ピン）として、円錐状のテーパピンを用いることができる（図６の（ｂ）を参照）。
【００３５】
レール部品２０の凹部２２と連結部材であるピンとの寸法差が小さければ小さいほど、レール部品２０，２０のズレ量は小さくなるが、同時にピンは凹部２２に入りにくくなる。本実施形態においては、凹部２２の寸法に対して先端部が細い（小径）テーパピン２４ａを使用しており、テーパピン２４ａを容易に凹部２２へ挿入できるので、効率良くレール連結作業を行うことができる。
【００３６】
この連結機構においては、隣接するレール部品２０，２０のズレ量はピン２４の精度によって決まるため、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、容易に、確実に、安定的に、精度良く、且つ効率良く、連結作業を行うことができる。
なお、連結機構の連結部材（ピン）として、テーパピン２４ａの代わりに外ネジ付テーパピン２４ｂを用いてもよい（図６の（ｃ）を参照）。一方のレール部品２０の凹部２２に形成された雌ネジに、外ネジ付テーパピン２４ｂのネジ部２５（雄ねじ）を螺合させることで、容易に連結部材であるピンをレール部品２０に固定することができる。また、市販されている安価な外ネジ付テーパピンを用いることができるので、連結機構を低コストで構成することができる。
【００３７】
また、連結機構の連結部材（ピン）として、テーパピン２４ａの代わりに両側テーパピン２４ｃを用いてもよい（図６の（ｄ）を参照）。両側テーパピン２４ｃは、長手方向中間部に対して長手方向両端部がそれぞれ細く（小径）なっているので、連結されるレール部品２０の各凹部２２に容易にピンを挿入することができる。従って、レールの連結作業をより効率良く行うことができる。
【００３８】
〔第四実施形態〕
第四実施形態のリニアガイド装置を、図１，２及び図７〜１０を参照しながら詳細に説明する。図７〜１０は、図１のリニアガイド装置のレール部品の連結機構を説明する図である。なお、第三実施形態のリニアガイド装置の構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
第三実施形態のリニアガイド装置においては、連結機構は、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際に凹部２２内の気体を凹部２２外に排出する排気機構を備えている。
ピン２４の端部と凹部２２との寸法差（直径差）が小さいほど、連結したレール部品２０，２０のズレ量（すなわち連結部分の段差）は小さくなるが、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際に凹部２２内の気体（空気）が凹部２２外に抜けにくくなるので、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込みにくい。よって、レール部品２０の連結作業を円滑且つ効率良く行うことが難しくなる。
【００３９】
しかしながら、本実施形態のリニアガイド装置においては、連結機構が、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際に凹部２２内の気体を凹部２２外に排出する排気機構を備えているので、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際に凹部２２内の気体が凹部２２外に抜けやすく、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込みやすい。よって、レール部品２０の連結作業を円滑且つ効率良く行うことができ、本実施形態のリニアガイド装置は、製造が容易である。
【００４０】
排気機構の例としては、図７，８に示すエアベント付き位置決めピンを用いたものがあげられる。図７のピン２４は、両端面間を貫通する通気孔３１をエアベントとして備えている。このピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際には、凹部２２内の空気が貫通孔３１を通って凹部２２外に排出されるので、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込みやすい。また、ピン２４の端部を凹部２２から抜き取る際にも、抜き取りやすい。
【００４１】
図８のピン２４は、外周部の一部が切除されており、円柱面の一部が、両端面間にわたって形成された矩形の平坦面３２とされている。このようなピン２４の端部を凹部２２に嵌め込むと、凹部２２の内周面とピン２４の平坦面３２との間に空間が形成され、この空間がエアベントとして機能する。よって、このピン２４の端部を凹部２２に嵌め込む際には、凹部２２内の空気が前記空間を通って凹部２２外に排出されるので、ピン２４の端部を凹部２２に嵌め込みやすい。また、ピン２４の端部を凹部２２から抜き取る際にも、抜き取りやすい。なお、平坦面３２の代わりに、ピン２４の外周面に両端面間にわたって延びる溝を形成してもよい。
【００４２】
このように、市販のエアベント付き位置決めピンを用いることにより、排気機構を構成することができるが、エアベント付き位置決めピンの代わりにスプリングピンを用いることによっても排気機構を構成することができる。スプリングピンは、弾性を有する板を円筒状に丸めた中空管であり、周上の１箇所に長手方向に延びるスリットを有して断面Ｃ字状（長手方向に直交する平面で切断した断面）をなす部材である。スプリングピンは管状であるため、図７の貫通孔３１を有するピン２４と同様に、エアベントを備えている。
【００４３】
スプリングピンの例を図９，１０に示す。スリットの形状は、図９のような直線状でもよいし、図１０のような波線状でもよい。
また、スプリングピンを構成する素材は特に限定されるものではなく、例えば、ステンレス鋼（例えばオーステナイト系ステンレス鋼やマルテンサイト系ステンレス鋼）、炭素鋼、銅、アルミニウムがあげられる。
さらに、スプリングピンを用いれば、連結された２つのレール部品２０がズレて連結部分に段差が生じたとしても、スプリングピンの弾性によって前記ズレが戻り、連結部分の段差が解消しやすい。
【００４４】
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、本実施形態のリニアガイド装置においては、長手方向両端面２０ａ，２０ａに凹部２２，２２を有するレール部品２０を製造し、そのレール部品２０の凹部２２にピン２４を挿入し嵌合することによりレール部品２０，２０の連結を行ったが、この実施形態に限定されるものではない。
例えば、一方の長手方向両端面に凹部を有し、この凹部に嵌合する凸部を他方の長手方向両端面に有するレール部品を製造し、一のレール部品の凸部を他のレール部品の凹部に挿入し嵌合することにより、レール部品の連結を行ってもよい。
【００４５】
あるいは、長手方向両端面に凹部を有する第一のレール部品と、第一のレール部品の凹部に嵌合する凸部を長手方向両端面に有する第二のレール部品とを製造し、第二のレール部品の凸部を第一のレール部品の凹部に挿入し嵌合することにより、両レール部品の連結を行ってもよい。
この場合は、レール部品の長手方向端面に形成されている凸部の外周部に、図８に示すピンの場合と同様の平坦面又は両端面間にわたって延びる溝を形成して、排気機構を構成すればよい。
【００４６】
〔第五実施形態〕
第五実施形態のリニアガイド装置を、図１，２，１１を参照しながら詳細に説明する。図１１は、第五実施形態のリニアガイド装置の構造を説明する図である。なお、第五実施形態のリニアガイド装置の構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
各レール部品２０の長手方向両端面２０ａに、連結機構の凹部としてキー溝４１が、レール部品２０の上面から下面にわたって設けられている。２つのレール部品２０，２０の長手方向端面２０ａ，２０ａを、外縁が一致するように対向させると、キー溝４１，４１の位置が一致して互いに対向することとなる。また、対向する長手方向両端面２０ａ，２０ａが接触する。
【００４７】
そして、連結部材である１つのキー４０の一端部を一方のレール部品２０のキー溝４１に挿入して左右方向に嵌合すると、２つのレール部品２０，２０が連結される。その後レール部品２０に設けられたボルト穴４３にボルト４２を挿入して、レール部品２０を固定する。
また、長手方向端面２０ａ，２０ａのキー溝４１，４１とキー４０とにしめしろを設ける。そのため、キー溝４１にキー４０を挿入して嵌合するのみでレール部品２０，２０を連結することができるので、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、容易に、確実に、安定的に、精度良く、且つ効率良く、連結作業を行うことができる。
【００４８】
さらに、キー４０を嵌合するキー溝４１を設けた長手方向端面２０ａを備えたレール部品２０を在庫しておくことによって、レール部品２０を加工せずに短納期で顧客等にレール部品２０を提供することができる。もちろん、第一〜第四実施形態においては、ピン２４を挿入する凹部２２を設けた長手方向端面２０ａを備えたレール部品２０を在庫しておけば、上記と同様に、レール部品２０を加工せずに短納期で顧客等にレール部品２０を提供することができる。
【００４９】
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、図１２に示す第一の変形例のように、連結部材としてキー４０とともにピン２４を併用してもよい。すなわち、レール部品２０の長手方向端面２０ａに、キー４０のためのキー溝４１とピン２４のための凹部２２とを設け、キー４０とピン２４によりレール部品２０を連結してもよい。
【００５０】
さらに、キー４０の材料は特に限定されるものではないが、案内レール１（レール部品２０）と同一の材料であることが好ましい。異なる材料であると、材料によって固有振動数が異なるため共振が発生し、案内レール１からキー４０が外れるおそれがある。
案内レール１（レール部品２０）やキー４０の材料としては、機械構造用炭素鋼、クロム鋼、クロムモリブデン鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブデン鋼、炭素工具鋼、高速度工具鋼、合金工具鋼、ステンレス鋼、軸受鋼等の鋼や、プラスチック、エラストマ等の樹脂があげられる。
【００５１】
プラスチックの具体例としては、機械的強度が高いポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、フェノール樹脂（ＰＦ）、エポキシ樹脂（ＥＰ）等があげられる。キー４０とキー溝４１が摩擦により高温となり、キー４０にクリープが発生するおそれがあるので、耐クリープ性を考慮するとポリアセタールが好ましい。
【００５２】
また、エラストマの具体例としては、オレフィン系、スチレン系、塩化ビニル系、ポリエステル系、ポリウレタン系、ポリアミド系等のエラストマがあげられる。キー４０とキー溝４１が摩擦により高温となるおそれがあるので、熱安定性を考慮すると耐熱性に優れるポリアミド系エラストマが好ましい。
さらに、キー４０の種類は特に限定されるものではなく、沈みキー、滑りキー、半月キー、及び、接線キーなどを用いることができる。連結作業を効率良く行うためには、キー４０としては沈みキーが好ましい。
【００５３】
（第五実施形態の第二の変形例）
ここで、キー４０として平行キーを使用した場合の変形例について説明する。図１３の（ａ）は、第二の変形例のリニアガイド装置の構造を示す部分断面図であり、（ｂ）はキー４０及びキー溝４１を案内レール１の下面側から見た図（図１３の（ａ）のＡ矢視方向から見た図）であり、（ｃ）はキー４０及びキー溝４１を長手方向端部側から見た図（図１３の（ａ）のＢ矢視方向から見た図）である。
キー溝４１は、レール部品２０の長手方向端面２０ａ及び下面に開口するように形成されている。これらのキー溝４１，４１に挿入されたキー４０は、案内レール１の幅方向においてはキー溝４１，４１に嵌合しているが（図１３の（ｃ）を参照）、長手方向においては嵌合しておらず、キー４０の長手方向両側には隙間が設けられている（図１３の（ｂ）を参照）。
【００５４】
キー４０が案内レール１の幅方向においてキー溝４１，４１に嵌合していないと、案内レール１の上を移動するスライダ２がレール部品２０の継ぎ目（連結部分）を通過する際に発生する振動によって、レール部品２０が案内レール１の幅方向にズレて、連結部分に段差が生じるおそれがある。また、走行するスライダ２から発生する熱によってキー溝４１が膨張して、レール部品２０が案内レール１の幅方向にズレるおそれがある。案内レール１の幅方向両側に隙間がなく、長手方向両側に隙間が設けられていれば、上記のような不都合が発生することを防止することができる。
なお、図１２に示す第一の変形例と同様に、第五実施形態の第二の変形例においても、連結部材としてキー４０とともにピン２４を併用してもよい。すなわち、レール部品２０の長手方向端面２０ａに、キー４０のためのキー溝４１とピン２４のための凹部２２とを設け、キー４０とピン２４によりレール部品２０を連結してもよい。
【００５５】
（第五実施形態の第三の変形例）
次に、キー４０として半月キーを使用した場合の変形例について、図１４を参照しながら説明する。
キー溝４１は、半月キー４０の形状に対応する形状をなしており、レール部品２０の長手方向端面２０ａ及び下面に開口するように形成されている。半月キー４０をキー溝４１に挿入した状態においては、半月キー４０の円弧面がキー溝４１の底面に接触し、半月キー４０の平面（円弧面に対向する平面）がキー溝４１から露出するが、この平面とレール部品２０の下面とは同一面をなしている。
【００５６】
ただし、半月キー４０の平面とレール部品２０の下面とが同一面をなすような寸法の半月キー４０を用いると、走行するスライダ２から発生する熱によって半月キー４０が膨張した場合に、半月キー４０がキー溝４１から突出するという不都合が生じるおそれがある。したがって、前記平面がレール部品２０の下面と同一面をなさず、キー溝４１の内部に位置するような寸法の半月キーを用いることがより好ましい。
なお、図１２に示す第一の変形例と同様に、第五実施形態の第三の変形例においても、連結部材としてキー４０とともにピン２４を併用してもよい。すなわち、レール部品２０の長手方向端面２０ａに、キー４０のためのキー溝４１とピン２４のための凹部２２とを設け、キー４０とピン２４によりレール部品２０を連結してもよい。
【００５７】
（第五実施形態の第四の変形例）
次に、キー４０として平行ピンを使用した場合の変形例について説明する。図１５の（ａ）は、第四の変形例のリニアガイド装置の構造を示す部分断面図であり、（ｂ）はキー４０及びキー溝４１を案内レール１の下面側から見た図（図１５の（ａ）のＣ矢視方向から見た図）であり、（ｃ）はキー４０及びキー溝４１を長手方向端部側から見た図（図１５の（ａ）のＤ矢視方向から見た図）である。なお、平行ピンの種類は、断面形状が円形のものでもよいし、楕円形のものでもよい。
【００５８】
キー溝４１は、レール部品２０の長手方向端面２０ａ及び下面に開口するように形成されている。これらのキー溝４１，４１に挿入されたキー４０（平行ピン）は、案内レール１の幅方向においてはキー溝４１，４１に嵌合しているが（図１５の（ｃ）を参照）、長手方向においては嵌合しておらず、キー４０の長手方向両側には隙間が設けられている（図１５の（ｂ）を参照）。
【００５９】
キー４０が案内レール１の幅方向においてキー溝４１，４１に嵌合していないと、案内レール１の上を移動するスライダ２がレール部品２０の継ぎ目（連結部分）を通過する際に発生する振動によって、レール部品２０が案内レール１の幅方向にズレて、連結部分に段差が生じるおそれがある。また、走行するスライダ２から発生する熱によってキー溝４１が膨張して、レール部品２０が案内レール１の幅方向にズレるおそれがある。案内レール１の幅方向両側に隙間がなく、長手方向両側に隙間が設けられていれば、上記のような不都合が発生することを防止することができる。
なお、図１２に示す第一の変形例と同様に、第五実施形態の第四の変形例においても、連結部材としてキー４０（平行ピン）とともにピン２４を併用してもよい。すなわち、レール部品２０の長手方向端面２０ａに、キー４０のためのキー溝４１とピン２４のための凹部２２とを設け、キー４０とピン２４によりレール部品２０を連結してもよい。
【００６０】
〔第六実施形態〕
第六実施形態のリニアガイド装置を、図１，２，１６，１７，１８を参照しながら詳細に説明する。なお、第六実施形態のリニアガイド装置の構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
第六実施形態のリニアガイド装置における連結機構は、くさび機構を有する連結治具６０によりレール部品２０を接合するものである。このくさび機構の一例を、図１６〜１８を参照しながら説明する。
【００６１】
図１６に示すように、各レール部品２０の長手方向端面２０ａには、凹部２２が設けられている。この凹部２２は、案内レール１の上面１ｂと平行な平面である上下基準面５１と、側面１ａと平行な平面である左右基準面５２，５２とを備えており、これら上下基準面５１と左右基準面５２は、各レール部品２０，２０を連結する際の基準となる面として、高精度に仕上げられた平面に加工されている。また、上下基準面５１には、上下方向にレール部品２０を貫通するレール取付け孔５３と、内周面に雌ねじを形成したねじ穴５４とが設けられている。
【００６２】
連結治具６０は、図１７に示すように、固定部材６１と一対の押圧部材６２，６２とくさび６３とを備えている。固定部材６１は、その長辺方向両端部が円弧形状に形成された略直方体形状の金属製部品であり、長辺方向両側には固定部材６１を上下方向に貫通するボルト挿入孔６４，６４が形成されていると共に、中間部分にも固定部材６１を上下方向に貫通する２つのボルト挿入孔６６，６６が形成されている。そして、ボルト挿入孔６４はレール取付け孔５３と、ボルト挿入孔６６はねじ穴５４と、それぞれ整合する位置に設けられている。また、固定部材６１の下面は、凹部２２の上下基準面５１に当接して上下方向の位置決めを行う面として、高精度に仕上げられた平面に加工されている。
【００６３】
押圧部材６２は、断面が直角三角形である三角柱形状の金属製部品であり、直角をはさむ三角柱の両面のうちで、一方の面を固定部材６１の上面に当接させ、他方の面を固定部材６１の側面（図１７の（ｃ）の左右方向の面）と略同一となるように、固定部材６１の中間部分の両側にそれぞれ対をなして配置されている。したがって、各押圧部材６２の斜面（直角に対向する面）は、それぞれ左右方向内側に向いた状態で対向している。また、押圧部材６２の側面は、凹部２２の左右基準面５２に当接して左右方向の位置決めを行う面として、高精度に仕上げられた平面に加工されている。
【００６４】
くさび６３は、断面が台形である台形柱形状の金属製部品であり、台形の短辺を形成する面を固定部材６１と対向させると共に、両斜面をそれぞれ押圧部材６２，６２の斜面に当接させた状態で配置されている。したがって、くさび６３が固定部材６１に近づく方向（図１７の（ｃ）における下方向）に移動すると、くさび６３の斜面が各押圧部材６２の斜面の全面と接触した状態で摺動して、各押圧部材６２を左右方向外側に変位させることで、くさび機構を構成している。また、くさび６３の上面には、固定部材６１のボルト挿入孔６６，６６と整合する位置に、くさび６３を上下方向に貫通する２つのボルト挿入孔６５，６５が形成されている。
【００６５】
次に、図１８を参照しながら、レール部品２０の連結方法について説明する。２つのレール部品２０，２０の長手方向端面２０ａ，２０ａを、外縁が略一致するように対向させると、凹部２２，２２の位置が略一致した状態で互いに対向することとなる。そして、この凹部２２に固定部材６１をはめ込み、ボルト挿入孔６４及びレール部品２０のレール取付け孔５３をそれぞれ貫通してボルト６７，６７を挿入し、基部７０に形成されたねじ穴に螺合させて仮止めする。
【００６６】
この状態で、一対の押圧部材６２及びくさび６３を固定部材６１の上面に配置した後、くさび６３のボルト挿入孔６５及び固定部材６１のボルト挿入孔６６を貫通してボルト６８，６８を挿入し、凹部２２に形成されたねじ孔５４に螺合させて締め付ける。ボルト６８を締め付けると、くさび６３が固定部材６１に接近（図１８の（ｂ）における下方に移動）して各押圧部材６２が左右方向に広がると共に、固定部材６１が凹部２２の上下基準面５１に押し付けられる。
【００６７】
このように、各凹部２２の左右基準面５２に押圧部材６２を当接させて、レール部材２０，２０の左右方向を位置決めすることにより、２つのレール部品２０，２０の長手方向端面２０ａ，２０ａを左右方向の段差なく連結することができる。同時に、各凹部２２の上下基準面５１に固定部材６１を当接させて、レール部材２０，２０の上下方向を位置決めすることにより、２つのレール部品２０，２０の長手方向端面２０ａ，２０ａを上下方向の段差なく連結している。
【００６８】
その後、ボルト６７を増し締めすれば、固定部材６１と共にレール部品２０が基部７０に締め付けられることにより、レール部品２０の上下方向の曲がりが補正され、レール部品２０の長手方向端部は上下左右方向共に段差のない案内レール１として基部７０に取り付けられる。以上のように、レール部品２０の長手方向端面２０ａに設けられた凹部２２に、くさび機構を有する連結治具６０を嵌め込んで、連結機構を構成している。
【００６９】
第六実施形態の連結機構は、隣接するレール部品２０，２０の対向する凹部２２，２２の内部に設けられており、連結機構のための外部スペースを必要としないので、連結機構が案内レール１の幅よりも外部に突出することがなく、リニアガイド装置の用途や設置場所の制限はほとんど無い。また、隣接するレール部品２０，２０の外縁をほぼ完全に一致させた状態で連結することができるので、隣接するレール部品２０，２０の連結部分に段差が生じることはほとんどない。
【００７０】
さらに、長手方向端面２０ａ，２０ａの凹部２２，２２に連結治具６０を挿入してボルトを締め付けるのみでレール部品２０，２０を連結することができるので、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、容易に、確実に、安定的に、精度良く、且つ効率良く、連結作業を行うことができる。
この連結機構においては、隣接するレール部品２０，２０のズレ量は凹部２２の上下基準面５１及び左右基準面５２と、これらに当接する固定部材６１及び押圧部材６２の精度によって決まるため、連結作業者の技能の高さや経験に影響されることなく、連結作業を行うことができる。また、レール部品２０における上下方向の曲がりはレール取付け孔５３より長手方向端面２０ａ側が局部的に変形することが多いが、ボルト６８により長手方向端面２０ａの近傍を固定部材６１にて締め付け、さらにボルト６７により基部７０に固定することで、上下方向の曲がりをなくしている。
【符号の説明】
【００７１】
１        案内レール
２        スライダ
３        転動体
１０        転動体転動溝
１１        転動体転動溝
１４        転動体転動路
２０        レール部品
２０ａ      長手方向端面
２２        凹部
２４，２４ａ〜２４ｃ        ピン
２５        ネジ部
３１        貫通孔
３２        平坦面
４０        キー
４１        キー溝
５１        上下基準面
５２        左右基準面
５４        ねじ穴
６０        連結治具
６１        固定部材
６２        押圧部材
６３        くさび
【図１】
2014194271.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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