(57)【要約】【課題】ゴム突起に生じる不具合を抑制しつつ、加硫時間の短縮が可能な摩擦駆動型のゴムクローラを提供すること。【解決手段】複数の車輪に巻きかけられる無端状のゴムベルト１２（ゴム体の一例）と、ゴムベルト１２にクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されゴムベルト１２の内周側に突出し車輪のクローラ幅方向への移動を当接により制限するゴム突起１４と、ゴム突起１４に埋設されて該ゴム突起１４のクローラ幅方向の剛性を高めると共に一部がゴム突起１４から露出した金属部材３２と、をゴムクローラ１０が有すること。【選択図】図３
2014156181.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の車輪に巻きかけられる無端状のゴム体と、
前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記ゴム体の内周側に突出し、前記車輪の前記ゴム体幅方向への移動を当接により制限するゴム突起と、
前記ゴム突起に埋設されて該ゴム突起の前記ゴム体幅方向の剛性を高めると共に、一部が前記ゴム突起から露出した金属部材と、
を有するゴムクローラ。
【請求項２】
前記金属部材は、前記ゴム突起の頂面側から根元側へ延び、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から露出し、他端部が前記ゴム突起の突出高さの半分よりも低い位置にある請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記金属部材は、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から突出している請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記金属部材は、前記ゴム突起に埋設された部分に該ゴム突起からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部が形成されている請求項２または請求項３に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記金属部材は、延在方向に対して直交する方向に沿った断面において、外周が曲線状とされている請求項２〜４のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記金属部材は、前記ゴム突起に前記ゴム体幅方向に間隔をあけて複数埋設されている請求項１〜５のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ゴムクローラの中には、機体側の駆動輪の外周面とゴムクローラの内周面とを接触させ、両者間に働く摩擦力によって駆動輪からの駆動力をゴムクローラに伝達する摩擦駆動型のゴムクローラがある。このタイプのゴムクローラは、内周面に、駆動輪、遊動輪、及び転輪などの車輪をガイドするためのゴム突起が一定間隔で設けられている。
【０００３】
このゴム突起は、車輪との接触による摩耗の抑制及び車輪の脱輪防止の観点から、クローラ周方向の突起長さ、クローラ幅方向の突起幅、クローラの内周面からの突出高さがそれぞれ増大する傾向にある。
【０００４】
ゴム突起のサイズが増大していくと、ゴムクローラを加硫する際の加硫の最遅点（モールドから受ける積算熱量が最も小さい点）がゴム突起の深部となる。ゴムクローラに所定のゴム物性を発揮させるためには、加硫最遅点が所定の加硫度に達するまで加硫を継続する必要があるが、ゴムのオーバーキュアを避けるためには、低温で加硫する必要があり、結果として、加硫時間が長くなる。
【０００５】
このため、特許文献１に開示のゴムクローラでは、ゴム突起の内部に金属繊維を混入した配合層を配設することでゴム突起の熱伝導率を上げて加硫時間の短縮を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４-３３０８３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に開示のゴムクローラでは、ゴム突起内に金属繊維を混入した配合層を配設してゴム突起の剛性を高めている。
しかし、車輪からのスラスト力に対してゴム突起の剛性を高めることについては、さらなる改良の余地がある。
【０００８】
本発明は、ゴム突起に生じる不具合を抑制しつつ、加硫時間の短縮が可能な摩擦駆動型のゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラは、複数の車輪に巻きかけられる無端状のゴム体と、前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記ゴム体の内周側に突出し、前記車輪の前記ゴム体幅方向への移動を当接により制限するゴム突起と、前記ゴム突起に埋設されて該ゴム突起の前記ゴム体幅方向の剛性を高めると共に、一部が前記ゴム突起から露出した金属部材と、を有している。
【００１０】
本発明の請求項２に記載のゴムクローラは、請求項１に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、前記ゴム突起の頂面側から根元側へ延び、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から露出し、他端部が前記ゴム突起の突出高さの半分よりも低い位置にある。
【００１１】
本発明の請求項３に記載のゴムクローラは、請求項２に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から突出している。
【００１２】
本発明の請求項４に記載のゴムクローラは、請求項２または請求項３に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、前記ゴム突起に埋設された部分に該ゴム突起からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部が形成されている。
【００１３】
本発明の請求項５に記載のゴムクローラは、請求項２〜４のいずれか１項に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、延在方向に対して直交する方向に沿った断面において、外周が曲線状とされている。
【００１４】
本発明の請求項６に記載のゴムクローラは、請求項１〜５のいずれか１項に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、前記ゴム突起に前記ゴム体幅方向に間隔をあけて複数埋設されている。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明のゴムクローラは、ゴム突起に生じる不具合を抑制しつつ、加硫時間を短縮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態のゴムクローラを駆動輪及び遊動輪に巻き掛けた状態をクローラ幅方向から見た側面図である。
【図２】第１実施形態のゴムクローラをクローラ内周側から見た内周平面図である。
【図３】図２の４Ｘ−４Ｘ線断面図である。
【図４】（Ａ）第１実施形態のゴムクローラの製造方法を説明するための説明図である。（Ｂ）第１実施形態のゴム突起がモールドにセットされた状態を説明するための説明図である。
【図５】第２実施形態のゴムクローラにおいて金属部材が埋設されたゴム突起のクローラ周方向に沿った断面図である
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係るゴムクローラについて説明する。
第１実施形態に係るゴムクローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、芯金をもたない、いわゆる芯金レスタイプのゴムクローラである。
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車の駆動軸に連結された駆動輪１００とクローラ車（例えば、大型農業用機械や舗装機など）に回転自在に取付けられた遊動輪１０２に巻き掛けられて用いられる。また、ゴムクローラ１０の内周を、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配置され且つクローラ車に回転自在に取り付けられた複数の転輪１０４（図１、図３参照）が転動するようになっている。なお、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４は、それぞれ本発明の車輪の一例である。
【００１８】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図２の矢印Ｗ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図２の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を内周側または外周側から見た場合に直交する（図２参照）。
また、本実施形態では、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けて環状となったゴムクローラ１０の内周側（図３の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図３の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図３の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
【００１９】
また、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及び駆動輪１００と遊動輪１０２に巻き掛けられたゴムクローラ１０によって、クローラ車の走行部としてのクローラ走行装置９０（図１参照）が構成されている。
【００２０】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。この駆動輪１００は、ゴムクローラ１０にクローラ車からの駆動力を作用させて（詳細は後述）、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２の間で循環させるものである。
【００２１】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を有している。なお、本実施形態のゴムベルト１２は、本発明の無端状のゴム体の一例である。また、本実施形態のゴムベルト１２の周方向、幅方向、内周側、外周側は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。図１及び図２に示すように、ゴムベルト１２の内周には、クローラ内周側に突出するゴム突起１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このゴム突起１４は、ゴムベルト１２のクローラ幅方向の中央に配置され、後述する車輪転動面１６上を転動する車輪（図３では、転輪１０４）のクローラ幅方向への移動を当接により制限するようになっている。具体的には、ゴム突起１４のクローラ幅方向の側壁面１４Ｂに、車輪の側面が当接するようになっている。また、ゴム突起１４は、ゴムベルト１２と同じゴム材、または、ゴムベルト１２よりも硬いゴム材で形成されている。
【００２２】
図３に示すように、ゴム突起１４の突出高さＨ０は、該ゴム突起１４に対応した部分のゴムベルト１２の厚みＴよりも大きい値とされている。なお、ゴム突起１４の突出高さＨ０及びゴムベルト１２の厚みＴはいずれもクローラ内外方向に沿って計測した値である。
【００２３】
図２及び図３に示すように、ゴムベルト１２のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両側には、クローラ周方向に沿って延びる車輪転動面１６がそれぞれ形成されている。
なお、本実施形態では、ゴムベルト１２の内周において、車輪転動面１６とその外側部分を面一とする構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、車輪転動面１６をクローラ内周側に盛り上げる構成としてもよい。
【００２４】
また、ゴムベルト１２の外周には、地面と接地するラグ１８が複数形成されている。さらに、ゴムベルト１２には、クローラ周方向に沿って延びる無端帯状のベルト層２０が埋設されている。なお、本実施形態のベルト層２０は複数枚のベルトプライにより構成されている。
【００２５】
図３に示すように、ゴム突起１４には、熱伝導性に優れる金属材料（例えば、鉄、アルミニウムなど）を棒状に形成した金属部材３２が埋設されている。この金属部材３２は、ゴム突起１４の頂面１４Ａ側から根元側へ延びている。このように、金属部材３２をクローラ内外方向に埋設する（延ばす）ことで、ゴム突起１４のクローラ周方向及びクローラ幅方向の剛性（例えば、曲げ剛性）を高めることができる。また、金属部材３２は、一部がゴム突起１４から露出している。なお、金属部材３２は、本発明の金属部材の一例である。
【００２６】
金属部材３２は、延在方向の一端部３２Ａが頂面１４Ａから露出し、延在方向の他端部３２Ｂがゴム突起１４の突出高さＨ０の半分よりも低い位置に配置されている。この金属部材３２の一端部３２Ａは、ゴム突起１４の頂面１４Ａから突出している。この金属部材３２の一端部３２Ａの頂面１４Ａからの突出量Ｈ１（図３参照）は、０〜１５ｍｍの範囲内に設定することが好ましい。一方、金属部材３２の他端部３２Ｂは、ゴム突起１４の頂面１４Ａから他端部３２Ｂまでの距離をＬとしたとき、突出高さＨ０／２≦Ｌ≦（（突出高さＨ０＋ゴムベルト１２の厚みＴ）／２）＋１０ｍｍの範囲内に配置されている。
【００２７】
また、金属部材３２は、延在方向に対して直交する方向に沿った断面（以下、単に「直交断面」と記載する。）において、外周が曲線状とされている。つまり、本実施形態の金属部材３２は、断面形状が円形とされた棒状、すなわち、円柱状とされている。なお、本発明は、上記直交断面において、金属部材３２の外周が曲線状とされれば、どのような形状でもよい。例えば、断面形状が楕円形状、角部を円弧状とした多角形状でもよい。
【００２８】
図２に示すように、金属部材３２は、ゴム突起１４に複数本（本実施形態では４本）埋設されており、そのうちの数本（本実施形態では２本）がゴム突起１４にクローラ幅方向に間隔をあけて配設されている。
【００２９】
また、ゴム突起１４の頂面１４Ａのクローラ周方向の長さをＳＬ、頂面１４Ａのクローラ幅方向の幅をＷＬとしたとき、金属部材３２は、頂面長さＳＬの１／４及び３／４の位置、及び頂面幅ＷＬの１／４及び３／４の位置にそれぞれ配置（合計４本配置）されることが好ましい。
なお、ゴム突起１４に対して金属部材３２を１本のみ埋設する場合には、金属部材３２は、ゴム突起１４の頂面１４Ａの中央（クローラ周方向の中央かつクローラ幅方向の中央）に配置することが好ましい。
また、ゴム突起１４に埋設する金属部材３２の本数は、特に限定されず、後述するゴム突起１４とゴムベルト１２との加硫の進行速度が概ね同じ速度になるのであれば、ゴム突起１４に何本埋設してもよい。
【００３０】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の製造方法について説明する。
ゴムクローラ１０の製造は、図４に示すように、ゴム突起１４に対応する凹部５０Ａの形成された上モールド５０と、ラグ１８に対応する凹部５２Ａの形成された下モールド５２を用いて、ゴムベルト１２、ゴム突起１４、及び、ラグ１８を一体的に加硫することにより行なわれる。上モールド５０の凹部５０Ａを構成する凹底面５０Ｂには、金属部材３２の一端部３２Ａに対応する位置に凹溝５０Ｃが形成されている。
【００３１】
加硫成型する際には、ラグ１８となる未加硫のゴム塊１８Ｇを下モールド５２の凹部５２Ａにセットし、その上にゴムベルト１２の外周部となる未加硫のゴムシート１２Ｇ、ベルト層となる複数の未加硫のベルトプライ２０Ｇ、ゴムベルト１２の内周部となる未加硫のゴムシート１２Ｈを順次積層する。
【００３２】
そして、ゴム突起１４となる未加硫のゴム塊１４Ｇに複数本（本実施形態では４本）の金属部材３２を埋設したものを、図４（Ｂ）に示すように、金属部材３２の一端部３２Ａが凹溝５０Ｃに嵌め込まれるように位置決めして上モールド５０の凹部５０Ａにセットする。その後、上モールド５０と下モールド５２を閉じて、所定の時間、所定の温度で加硫処理を行う。加硫処理が完了すると、本実施形態のゴムクローラ１０が完成する。
【００３３】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、金属部材３２をゴム突起１４に埋設すると共に金属部材３２の一部をゴム突起１４から露出させていることから、加硫成型の際に、金属部材３２を介して上モールド５０の熱をゴム突起１４の深部（深い部分）に伝達することができる。これにより、ゴムベルト１２とゴム突起１４との加硫の進行速度を近づけられるため、高温加硫が可能となり、加硫時間を短縮することができる。
特に、ゴムクローラ１０のように大型農業機械や舗装機用のものは、ゴム突起１４のサイズが大きい（例えば、ゴム突起１４の突出高さＨ０がゴムベルト１２の厚みＴよりも大きい値になる）ため、加硫時間が長くなる傾向にあるが、上記のように金属部材３２をゴム突起１４に埋設することで、加硫時間を短縮することができる。
【００３４】
また、ゴムクローラ１０では、金属部材３２をゴム突起１４に埋設していることから、該ゴム突起１４の少なくともクローラ幅方向の剛性（曲げ剛性）が高められる。これにより、走行時（例えば、旋回時）に、ゴム突起１４が車輪（駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４）からスラスト力を受けても、ゴム突起１４が曲がり難なる。すなわち、車輪からのスラスト力によるゴム突起１４の弾性変形を抑制することができる。結果、走行時に、車輪がゴム突起１４の角部近傍に衝突するのが抑制され、ゴム突起１４に生じる不具合（ゴム欠けなど）を抑制することができる。
【００３５】
以上のことから、ゴムクローラ１０によれば、ゴム突起１４に生じる不具合を抑制しつつ、加硫時間を短縮することができる。
このようにゴム突起１４に生じる不具合を抑制することで、ゴムクローラ１０の耐久性が向上する。
また、加硫時間を短縮することで、電気使用量などが減少して、ゴムクローラの製造コストを低減させることができる。
【００３６】
ゴムクローラ１０では、走行時に車輪と接触しない部位であるゴム突起１４の頂面１４Ａに金属部材３２の一端部３２Ａを露出させていることから、金属部材３２に車輪が接触して金属部材３２とゴム突起１４との界面に亀裂などが生じる不具合を抑制することができる。
【００３７】
また、金属部材３２の他端部３２Ｂをゴム突起１４の突出高さＨ０の半分よりも低い位置に配置していることから、上モールド５０の熱をゴム突起１４のより深部まで伝達することができる。
【００３８】
さらに、金属部材３２をゴム突起１４の頂面１４Ａ側から根元側へ延ばし、且つ他端部３２Ｂをゴム突起１４の突出高さＨ０の半分よりも低い位置に配置していることから、ゴム突起１４の曲げ剛性がより高められる。
【００３９】
さらに、金属部材３２の一端部３２Ａをゴム突起１４の頂面１４Ａから突出させていることから、一端部３２Ａを上モールド５０の凹溝５０Ｃに嵌め込むことで金属部材３２を上モールド５０に位置決めでき（図４（Ｂ）参照）、加硫成型時のゴム流れによる金属部材３２の位置ずれを防止することができる。
【００４０】
また、直交断面において、金属部材３２の外周を曲線状としていることから、金属部材３２の外周に歪が集中するのを抑制することができる。
【００４１】
またさらに、金属部材３２をゴム突起１４にクローラ幅方向に間隔をあけて複数埋設していることから、クローラ幅方向に互いに隣り合う金属部材３２が両者間のゴムを介して互いを支え合うため、ゴム突起１４のゴム体幅方向の剛性をさらに向上させることができる。
【００４２】
第１実施形態では、図３に示すように、金属部材３２の一端部３２Ａをゴム突起１４の頂面１４Ａから突出させる構成とすることで、加硫成型時のゴム流れによる金属部材３２の位置ずれを防止しているが、本発明はこの構成に限定されず、金属部材３２の一端部３２Ａとゴム突起１４の頂面１４Ａを面一とする構成としてもよい。この構成によれば、ゴム突起１４の頂面１４Ａの美観を向上させることができる。
【００４３】
第１実施形態では、図３に示すように、金属部材３２の一端部３２Ａをゴム突起１４の頂面１４Ａから露出させる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、金属部材３２の一端部３２Ａ側をクローラ周方向の周壁面に向って折り曲げて、該一端部３２Ａをゴム突起１４の上記周壁面から露出させる構成としてもよい。なお、ゴム突起１４の周壁面も、通常走行時に車輪と接触しないため、一端部３２Ａを上記周壁面から露出させても車輪が金属部材３２の一端部３２Ａに直線接触することはない。
【００４４】
第１実施形態では、図２に示すように、ゴム突起１４に略円柱状の金属部材３２を埋設する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム突起１４に埋設される金属部材３２の形状はどのような形状でもよく、例えば、矩形板状であってもよい。このように金属部材３２を矩形板状に形成することで、ゴム突起１４における金属部材３２の板厚み方向の曲げ剛性を剛性させることができる。
【００４５】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態のゴムクローラについて図５を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。図５に示すように、本実施形態のゴムクローラ６０は、ゴム突起１４に埋設される金属部材６２の構成以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、金属部材６２の構成について説明する。
【００４６】
図５に示すように、金属部材６２は、ゴム突起１４の頂面１４Ａ側から根元側に延びており、延在方向の一端部６２Ａが頂面１４Ａから突出している。また、金属部材６２は、ゴム突起１４に埋設された部分に該ゴム突起１４からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部（所謂アンカー部）としての張出部６４が形成されている。この張出部６４は、略球状とされ、金属部材６２の延在方向の他端部に形成されている。
【００４７】
次に、第２実施形態のゴムクローラ６０の作用効果について説明する。なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を適宜省略する。
ゴムクローラ６０では、金属部材６２のゴム突起１４に埋設された部分に、該ゴム突起１４からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部としての張出部６４を形成していることから、走行時に、複数の車輪からスラスト力を受けるゴム突起１４から金属部材６２が抜け出すのを抑制することができる。
また、金属部材６２の延在方向の他端部に略球状の張出部６４を形成していることから、他端部（張出部６４）に歪が集中するのを抑制することができる。
またさらに、金属部材６２の張り出し部分である張出部６４（延在方向の他端部）がゴム突起１４の深部に配置されることから、ゴム突起１４の加硫が促進される。
【００４８】
第２実施形態では、図５に示すように、金属部材６２の張出部６４を略球状としているが、本発明はこの構成に限定されず、例えば、金属部材６２の張出部６４を略三角錐状としてもよく、略円柱状としてもよい。
【００４９】
また、第２実施形態では、図５示すように、金属部材６２のゴム突起１４に埋設された部分に該ゴム突起１４からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部として張出部６４を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、例えば、金属部材６２の延在方向の他端部を折り曲げて、この折り曲げ部分を抜け抑制部としてもよい。
【００５０】
また、第１実施形態では、金属部材３２を略円柱状としているが、本発明はこの構成に限定されず、金属部材３２を略円筒状としてもよい。この場合には、略円筒状の金属部材の内部にゴム突起１４を構成するゴム材が詰め込まれることが好ましい。このように構成することで、製造時にモールドの熱を中空部に詰められた未加硫状態のゴム材に効率よく伝達することができる。さらに、金属部材３２を円筒状にすることで、金属部材３２の重量を増やさずに、断面２次モーメントを確保することができ、ゴム突起１４のクローラ幅方向の剛性を高めることもできる。また、金属部材３２は、円筒状の一部を分断した形状、すなわち、Ｃ型形状としてもよい。
【００５１】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００５２】
１０，６０・・ゴムクローラ、  １２・・ゴムベルト（無端状のゴム体）、  １４・・ゴム突起、  １４Ａ・・頂面、  ３２，６２・・金属部材、  ３２Ａ，６２Ａ・・一端部、  ３２Ｂ・・他端部、  ６４・・張出部（抜け抑制部）、  １００・・駆動輪（車輪）、  １０２・・遊動輪（車輪）、  １０４・・転輪（車輪）、  ＣＬ・・中央線、  Ｈ・・突出高さ、  Ｈ１・・突出量、  Ｓ・・クローラ周方向（ゴム体周方向）、  Ｗ・・クローラ幅方向（ゴム体幅方向）、  ＩＮ・・クローラ内周側（ゴム体の内周側）、  ＯＵＴ・・クローラ外周側（ゴム体の外周側）。
【図１】
2014156181.tif 000003
【図２】
2014156181.tif 000004
【図３】
2014156181.tif 000005
【図４】
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【図５】
2014156181.tif 000007
【手続補正書】
【提出日】平成26年6月4日(2014.6.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラは、複数の車輪に巻きかけられる無端状のゴム体と、前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記ゴム体の内周側に突出し、前記車輪の前記ゴム体幅方向への移動を当接により制限するゴム突起と、前記ゴム突起のそれぞれに埋設され、該ゴム突起の前記ゴム体幅方向の剛性を高めると共に、一部が前記ゴム突起から露出した複数の金属部材と、を有している。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
本発明の請求項４に記載のゴムクローラは、請求項２または請求項３に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、前記ゴム突起に埋設された部分に該ゴム突起からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部が形成されている。
本発明の請求項５に記載のゴムクローラは、請求項４に記載のゴムクローラにおいて、前記抜け抑制部は前記金属部材の根元側を折り曲げることで形成されている。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
本発明の請求項６に記載のゴムクローラは、請求項２〜５のいずれか１項に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、延在方向に対して直交する方向に沿った断面において、外周が曲線状とされている。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
本発明の請求項７に記載のゴムクローラは、請求項１〜６のいずれか１項に記載のゴムクローラにおいて、前記金属部材は、前記ゴム突起に前記ゴム体幅方向に間隔をあけて複数埋設されている。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１８】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図２の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図２の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を内周側または外周側から見た場合に直交する（図２参照）。
また、本実施形態では、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けて環状となったゴムクローラ１０の内周側（図３の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図３の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図３の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。この駆動輪１００は、ゴムクローラ１０にクローラ車からの駆動力を作用させて（詳細は後述）、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２の間で循環させるものである。遊動輪１０２も、輪部１０２Ａを有し、外周面１０２Ｂがゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。また転輪１０４も同様に、輪部１０４Ａを有し、外周面１０４Ｂがゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。
【手続補正７】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の車輪に巻きかけられる無端状のゴム体と、
前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記ゴム体の内周側に突出し、前記車輪の前記ゴム体幅方向への移動を当接により制限するゴム突起と、
前記ゴム突起のそれぞれに埋設され、該ゴム突起の前記ゴム体幅方向の剛性を高めると共に、一部が前記ゴム突起から露出した複数の金属部材と、
を有するゴムクローラ。
【請求項２】
前記金属部材は、前記ゴム突起の頂面側から根元側へ延び、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から露出し、他端部が前記ゴム突起の突出高さの半分よりも低い位置にある請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記金属部材は、延在方向の一端部が前記ゴム突起の頂面から突出している請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記金属部材は、前記ゴム突起に埋設された部分に該ゴム突起からの抜け出しを抑制するための抜け抑制部が形成されている請求項２または請求項３に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記抜け抑制部は前記金属部材の根元側を折り曲げることで形成されている請求項４に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記金属部材は、延在方向に対して直交する方向に沿った断面において、外周が曲線状とされている請求項２〜５のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項７】
前記金属部材は、前記ゴム突起に前記ゴム体幅方向に間隔をあけて複数埋設されている請求項１〜６のいずれか１項に記載のゴムクローラ。