(57)【要約】      （修正有）【課題】気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する態様の内燃機関において、アンテナから放射される電界の内燃機関外への漏洩を検知する。【解決手段】燃料噴射及び火花放電を行っていないときにアンテナから電界を放射し、その反射波の大きさに基づいて放射電界の内燃機関外への漏洩の有無を判定することとした。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式内燃機関を制御するものであって、
燃料噴射及び火花放電を行っていないときにアンテナから電界を放射し、その反射波の大きさに基づいて放射電界の内燃機関外への漏洩の有無を判定することを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
燃料カット条件の成立に伴い燃料噴射を一時中止する燃料カットを実施し、また、アイドルストップ条件の成立に伴い内燃機関のアイドル回転を停止させるアイドルストップを実施することとし、
燃料カット中にアイドルストップ条件が成立して燃料カット状態のままアイドルストップへと移行する場合に、アンテナから電界を放射して反射波の大きさに基づく放射電界の漏洩の有無の判定を行う請求項１記載の火花点火式内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、火花点火式内燃機関を制御する制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
火花点火式内燃機関に実装されている点火装置では、イグナイタが消弧した際に点火コイルに発生する高電圧を点火プラグの中心電極に印加することで、点火プラグの中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起、点火する。
【０００３】
近時では、気筒の燃焼室内にある混合気に確実に着火させ、安定した火炎を得ることができるようにするために、電界発生回路、換言すればマグネトロンが出力するマイクロ波若しくは高周波発振器が出力する高周波を燃焼室内に放射する着火法が試みられている（例えば、下記特許文献１または２を参照）。この着火法によれば、中心電極と接地電極との間の空隙にマイクロ波若しくは高周波電界が形成され、この電界中で発生したプラズマが成長して、火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きな火炎核を生成することができる。
【０００４】
燃焼室内に放射されたマイクロ波若しくは高周波が内燃機関外に漏出すると、エンジンルームの内外にある電気・電子機器に電雑がもたらされ、これら機器の動作に悪影響を与える懸念がある。よって、まずはマイクロ波若しくは高周波電界の漏洩を検知する必要があるが、電界の漏洩を検知するための新たな装置を設置することはコストの騰貴を招く不利がある上、ただでさえ狭いエンジンルームのどこに当該装置を配置するのかというスペースの問題にも頭を悩ませることになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１５９４７７号公報
【特許文献２】特開２０１１−０６４１６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、火花放電とともに燃焼室内に電界を放射して着火を行う内燃機関における、アンテナから放射される電界の漏洩を検知できるようにすることを所期の目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明では、気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式内燃機関を制御するものであって、燃料噴射及び火花放電を行っていないときにアンテナから電界を放射し、その反射波の大きさに基づいて放射電界の内燃機関外への漏洩の有無を判定することを特徴とする内燃機関の制御装置を構成した。
【０００８】
燃料カット条件の成立に伴い燃料噴射を一時中止する燃料カットを実施し、また、アイドルストップ条件の成立に伴い内燃機関のアイドル回転を停止させるアイドルストップを実施する内燃機関において、燃料カット中にアイドルストップ条件が成立し燃料カット状態のままアイドルストップへと移行する場合に、アンテナから電界を放射して反射波の大きさに基づく放射電界の漏洩の有無の判定を行うこととすれば、気筒の燃焼室内が新気で満たされている状況、即ち燃料室内に燃料成分が殆どまたは全く存在しない状況の下で、より精確に放射電界の漏洩を検知することが可能になる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、火花放電とともに燃焼室内に電界を放射して着火を行う内燃機関において、アンテナから放射される電界の漏洩を検知できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施形態における内燃機関、電界発生装置及びその制御装置の構成を示す図。
【図２】同実施形態における内燃機関の気筒の燃焼室内に電磁波を放射するアンテナの例を示す図。
【図３】同実施形態の制御装置が実施する処理の手順例を示すフロー図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。図１に、本実施形態における車両用内燃機関の概要を示す。この内燃機関は、火花点火式の４ストロークガソリンエンジンであり、複数の気筒１（図１には、そのうち一つを図示している）を具備している。各気筒１の吸気ポート近傍には、燃料を噴射するインジェクタ１１を設けている。また、各気筒１の燃焼室の天井部に、点火プラグ１２を取り付けてある。点火プラグ１２は、点火コイルにて発生した誘導電圧の印加を受けて、中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起するものである。
【００１２】
本実施形態の内燃機関には、点火の際に気筒１の燃焼室内でプラズマを生成する目的で、燃焼室内に電界を発生させる電磁波放射部を付帯させている。本実施形態における電磁波放射部は、燃焼室内にマイクロ波電界を印可するものであり、車載バッテリを電源としてマイクロ波を発生させるマグネトロン１４及びこれを制御する制御回路１５と、マグネトロン１４が発生させたマイクロ波を伝送する伝送回路１６と、伝送回路１６に接続したアンテナ１７とを要素とする。
【００１３】
制御回路１５は、本実施形態の制御装置たるＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）０から出力される制御信号ｌを受け、この制御信号ｌに基づいてマグネトロン１４が発振するマイクロ波の電力及びその発振時期を制御する。
【００１４】
伝送回路１６は、マイクロ波を伝搬させることのできる導波管や同軸ケーブル等を主体とする。この伝送回路１６には、アイソレータ１８及びパワーメータ１９が付随している。アイソレータ１８は、アンテナ１７からの反射波を吸収してマグネトロン１４を安定的に動作させるための保護機器であり、マグネトロン１４とアンテナ１７との間に介在している。
【００１５】
アイソレータ１８は、サーキュレータとダミーロードとからなる。サーキュレータは、マグネトロン１４から発振される入射電力と、アンテナ１７から返ってくる反射電力とを、導波管または同軸ケーブル等のＴ字部（または、分岐部）に設けたフェライト及び磁界の作用により分離する。そして、入射電量を殆ど損失なしにアンテナ１７へと伝送する一方、反射電力をダミーロード側へと導入する。ダミーロードは、例えば反射電力を水等により吸収し熱として排出する水冷式のものである。ダミーロードは、導波管または同軸ケーブル等の終端に接続しており、余剰のマイクロ波エネルギを効率よく吸収する。
【００１６】
パワーメータ１９は、マグネトロン１４からアンテナ１７に向けて伝搬する入射電力と、アンテナ１７から返ってくる反射電力とを分けて検出する。パワーメータ１９は、導波管または同軸ケーブル等の中途に挿入してある。このパワーメータ１９は、方向性結合器、同軸無反射終端器、マイクロ波用ダイオードであるクリスタルマウント、電流計、同軸ケーブル等を用いて構成される既知のものである。本実施形態では、双方向性結合器の進行波検出ポート及び反射波検出ポートの各々にクリスタルマウント、同軸無反射終端器及び電流計を接続することで入射電力及び反射電力の双方を同時に読み取り可能な態様のパワーメータ１９を採用している。
【００１７】
アンテナ１７は、その一部が気筒１の燃焼室内に露出し、マグネトロン１４から発振され伝送回路１６を伝搬するマイクロ波を気筒１の燃焼室内に放射する。アンテナ１７は、例えば図２に示すように、燃焼室の天井の点火プラグ１３付近に配設したモノポール型アンテナであり、先端部を燃焼室内に表出させ、その他の部分を絶縁体により被覆してある。アンテナ１７の先端面は、燃焼室の内面と略面一とする。尤も、アンテナ１７の形状及び配設位置は一意には限定されない。
【００１８】
電界発生装置であるマグネトロン１４が発振する高周波電圧は、通常、火花放電開始と略同時、火花放電開始直前または火花放電開始直後に、アンテナ１７に印加する。これにより、燃焼室内における、点火プラグ１２の周囲の空間に、マイクロ波電界が形成される。そして、マイクロ波電界と火花放電との相互作用を通じて、プラズマが発生し、このプラズマが火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きなラジカルプラズマ火炎核を生成する。
【００１９】
上記の自走、火花放電による電子の流れ及び火花放電によって生じたイオンやラジカルが、電界の影響を受け振動、蛇行することで行路長が長くなり、周囲の水分子や窒素分子と衝突する回数が飛躍的に増加することによるものである。イオンやラジカルの衝突を受けた水分子や窒素分子は、ＯＨラジカルやＮラジカルになるとともに、イオンやラジカルの衝突を受けた周囲の気体も電離した状態、即ちプラズマ状態となることで、飛躍的に混合気への着火領域が大きくなり、火炎核も大きくなるのである。この結果、火花放電のみによる二次元的な着火から三次元的な着火に増幅され、燃焼が燃焼室内に急速に伝播、高い燃焼速度で拡大することとなる。
【００２０】
内燃機関の気筒１に吸気を供給するための吸気通路３は、外部から空気を取り入れて各気筒１の吸気ポートへと導く。吸気通路３上には、エアクリーナ３１、電子スロットルバルブ３２、サージタンク３３、吸気マニホルド３４を、上流からこの順序に配置している。
【００２１】
気筒１から排気を排出するための排気通路４は、気筒１内で燃料を燃焼させた結果発生した排気を各気筒１の排気ポートから外部へと導く。この排気通路４上には、排気マニホルド４２及び排気浄化用の三元触媒４１を配置している。
【００２２】
内燃機関の運転制御を司るＥＣＵ０は、プロセッサ、メモリ、入力インタフェース、出力インタフェース等を有したマイクロコンピュータシステムである。
【００２３】
入力インタフェースには、車両の実車速を検出する車速センサから出力される車速信号ａ、クランクシャフトの回転角度及びエンジン回転数を検出するエンジン回転センサから出力されるクランク角信号ｂ、アクセルペダルの踏込量またはスロットルバルブ３２の開度をアクセル開度（いわば、要求負荷）として検出するセンサから出力されるアクセル開度信号ｃ、吸気通路３（特に、サージタンク３３）内の吸気温及び吸気圧を検出する温度・圧力センサから出力される吸気温・吸気圧信号ｄ、機関の冷却水温を検出する水温センサから出力される冷却水温信号ｅ、吸気カムシャフトまたは排気カムシャフトの複数のカム角にてカム角センサから出力されるカム角信号ｆ、マグネトロン１４から発される入射波の強度及びアンテナ１７から返ってくる反射波の強度を検出するパワーメータ１９から出力される入射波信号ｇ及び反射波信号ｈ等が入力される。
【００２４】
出力インタフェースからは、点火プラグ１２のイグナイタに対して点火信号ｉ、インジェクタ１１に対して燃料噴射信号ｊ、スロットルバルブ３２に対して開度操作信号ｋ、マグネトロン１４の制御回路１５に対してマイクロ波発生指令信号ｌ等を出力する。
【００２５】
ＥＣＵ０のプロセッサは、予めメモリに格納されているプログラムを解釈、実行し、運転パラメータを演算して内燃機関の運転を制御する。ＥＣＵ０は、内燃機関の運転制御に必要な各種情報ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈを入力インタフェースを介して取得し、エンジン回転数を知得するとともに気筒１に充填される吸気量を推算する。そして、それらエンジン回転数及び吸気量等に基づき、要求される燃料噴射量、燃料噴射タイミング（一度の燃焼に対する燃料噴射の回数を含む）、燃料噴射圧、点火タイミング、燃焼室内に電界を発生させるか否かやその電界の強度といった各種運転パラメータを決定する。ＥＣＵ０は、運転パラメータに対応した各種制御信号ｉ、ｊ、ｋ、ｌを出力インタフェースを介して印加する。
【００２６】
本実施形態のＥＣＵ０は、所定の燃料カット条件が成立したときに、インジェクタ１１からの燃料噴射を停止し、かつ点火プラグ１２による火花点火を停止する燃料カットを実行する。ＥＣＵ０は、少なくとも、アクセルペダルの踏込量が０または０に近い閾値以下となり、かつエンジン回転数が燃料カット許可回転数以上あることを以て、燃料カット条件が成立したものと判断する。
【００２７】
因みに、燃料カット条件が成立したとしても、即時に燃料噴射を停止するわけではない。エンジントルクが比較的大きい段階で、急に燃料供給を遮断すると、エンジン回転数や車速がステップ的に急落するトルクショックが発生し、運転者を含む搭乗者に衝撃を感じさせる。このトルクショックを軽減するべく、燃料カット条件が成立した後、遅延時間の経過を待ってから、はじめて燃料噴射を停止する。この遅延時間中には、点火タイミングを遅角補正し、エンジントルクを積極的に低下させる。
【００２８】
燃料カットの開始後、所定の燃料カット終了条件が成立したときには、燃料カットを終了することとし、燃料噴射及び火花点火を再開する。ＥＣＵ０は、アクセルペダルの踏込量が閾値を上回った、エンジン回転数が燃料カット復帰回転数まで低下した等のうちの何れかを以て、燃料カット終了条件が成立したものと判断する。
【００２９】
また、ＥＣＵ０は、所定のアイドルストップ条件が成立したときに、内燃機関のアイドル回転を停止させるアイドルストップを実行する。ＥＣＵ０は、車速が所定値（例えば、１０ｋｍ／ｈないし１３ｋｍ／ｈの値）以下で、ブレーキペダルが踏み込まれており、冷却水温及びバッテリ電圧が十分高い、といった諸条件がおしなべて成立したことを以て、アイドルストップ条件が成立したものと判断する。
【００３０】
燃料カットの開始後、燃料カット終了条件が成立することなくアイドルストップ条件が成立した暁には、燃料カットとアイドルストップとの間に燃料噴射の再開を挟むことなく、燃料カットからアイドルストップまでが一貫して連続することとなる。
【００３１】
ＥＣＵ０は、アイドルストップ条件の成立後、所定のアイドルストップ終了条件が成立したときに、内燃機関を再始動する。ＥＣＵ０は、運転者がブレーキペダルから足を離した、逆にブレーキペダルがさらに強く踏み込まれた、アクセルペダルが踏み込まれた、アイドルストップ状態で所定時間（例えば、３分）が経過した等のうち何れかを以て、アイドルストップ終了条件が成立したものと判断する。
【００３２】
ＥＣＵ０は、内燃機関の始動（冷間始動であることもあれば、アイドリングストップからの復帰であることもある）時において、電動機（スタータモータまたはモータジェネレータ）に制御信号ｏを入力し、電動機によりクランクシャフトを回転させるクランキングを行う。クランキングは、内燃機関が初爆から連爆へと至り、エンジン回転数即ちクランクシャフトの回転速度が冷却水温等に応じて定まる判定値を超えたときに（完爆したものと見なして）終了する。
【００３３】
しかして、本実施形態のＥＣＵ０は、アンテナ１７から気筒１の燃焼室内に放射されるマイクロ波が内燃機関（気筒１、吸気通路３または排気通路４）外に漏出していないかどうかの判定を行う。
【００３４】
図３に、マイクロ波電界の漏洩の有無の判定にあたりＥＣＵ０が実行する処理の手順例を示している。ＥＣＵ０は、燃料カット条件の成立に伴う燃料カット中にアイドルストップ条件が成立し、燃料カット状態のままアイドルストップに移行して内燃機関の回転が停止した場合に（ステップＳ１）、マイクロ波電界の漏洩の有無を判定する。これにより、気筒１の燃焼室内に燃料成分が残存していない状況の下で判定を行うことができ、判定の精度が向上する。
【００３５】
ＥＣＵ０は、点火プラグ１２による火花放電を伴わずにアンテナ１７からマイクロ波を放射して、その反射波をパワーメータ１９を介して計測する（ステップ２）。そして、計測した反射波の大きさ（特に、マグネトロン１４からアンテナ１７に向けて伝搬する入射電力に対する、アンテナ１７から返ってくる反射電力の比）を判定閾値と比較する（ステップＳ３）。
【００３６】
点火プラグ１２で火花放電を発生させず、アンテナ１７からマイクロ波を放射するのみであると、気筒１の燃焼室内にイオンまたはプラズマが発生しないことから、燃焼室内に放射されたマイクロ波の電力は気筒１において殆どまたは全く消費されない。故に、内燃機関外への漏洩がなければ、マイクロ波がほぼ全反射するはずである。ステップＳ３における判定閾値は、反射波の大きさが全反射に近いことを示す値に設定する。
【００３７】
ステップＳ３にて、反射波の大きさが当該判定閾値以上であるならば、マイクロ波電界の漏洩はないと判断する。
【００３８】
逆に、反射波の大きさが当該判定閾値未満であるならば、マイクロ波電界の漏洩（または、短絡等）があると判断し、その旨を表す情報（ダイアグノーシスコード）をメモリに記憶して保持する（ステップＳ４）とともに、以降の運転における、気筒１の燃焼室内にマイクロ波電界を放射する着火を禁止する（ステップＳ５。つまり、以降の運転では火花点火のみによる着火を行う）。即ち、以降の運転ではアンテナ１７からマイクロ波を放射せず、点火プラグ１２による火花放電のみを以て気筒１に充填された混合気に着火して、混合気を燃焼させる。並びに、マイクロ波電界の漏洩が検知された旨を、運転者の視聴覚に訴えかける態様にて報知し（ステップＳ６）、内燃機関の検査及び修理を促す。例えば、車両のコックピット内に設置された警告灯（エンジンチェックランプ）を点灯させたり、ディスプレイに表示させたり、ブザーまたはスピーカから警告音を音声出力させたりする。
【００３９】
さらに、ＥＣＵ０は、点火プラグ１２による火花放電とともに（火花放電の直前に、火花放電と同時にまたは火花放電の直後に）アンテナ１７からマイクロ波を放射して、その反射波をパワーメータ１９を介して計測する（ステップ７）。そして、計測した反射波の大きさを判定閾値と比較する（ステップＳ８）。
【００４０】
点火プラグ１２で火花放電を発生させると、気筒１の燃焼室内に火花放電に起因してイオンまたはプラズマが発生する。その上で、アンテナ１７からマイクロ波を放射すると、燃焼室内に放射されたマイクロ波が多少なりともイオンまたはプラズマに吸収され、電力が消費される。故に、マイクロ波は部分反射となるはずである。ステップＳ８における判定閾値は、反射波の大きさが適正な部分反射の範囲内にあることを示す値に設定する。
【００４１】
ステップＳ８にて、反射波の大きさが当該判定閾値以下であるならば、マグネトロン１４、伝送回路１６、アイソレータ１８、パワーメータ１９等に故障はないと判断する。
【００４２】
逆に、反射波の大きさが当該判定閾値を超えているならば、マグネトロン１４、伝送回路１６、アイソレータ１８、パワーメータ１９等の何れかに故障が発生していると判断し、その旨を表す情報（ダイアグノーシスコード）をメモリに記憶して保持する（ステップＳ９）とともに、以降の運転における、気筒１の燃焼室内にマイクロ波電界を放射する着火を禁止する（ステップＳ１０）。並びに、何らかの故障が検知された旨を、運転者の視聴覚に訴えかける態様にて報知し（ステップＳ１１）、内燃機関の検査及び修理を促す。
【００４３】
ステップＳ２ないしＳ１１の（即ち、アンテナ１７からのマイクロ波の放射を伴う）判定処理は、吸気バルブ及び排気バルブがともに閉止している気筒１についてのみ行い、吸気バルブまたは排気バルブの何れかが開弁している気筒１については行わないことが望ましい。内燃機関の停止中の各気筒１の吸気バルブ及び排気バルブの開弁／閉弁の状態は、内燃機関の停止直前に受信されたクランク角信号ａ及びカム角信号ｈを基に知得ないし推定できることは言うまでもない。
【００４４】
本実施形態では、気筒１の燃焼室内に臨むアンテナ１７を介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式内燃機関を制御するものであって、燃料噴射及び火花放電を行っていないときにアンテナ１７から電界を放射し、その反射波の大きさに基づいて放射電界の内燃機関外への漏洩の有無を判定することを特徴とする内燃機関の制御装置０を構成した。
【００４５】
本実施形態によれば、マイクロ波電界の内燃機関外への漏洩を検知するための専用の装置を実装することなく、低コストでマイクロ波電界の漏洩を検知することが可能となる。
【００４６】
加えて、燃料カット条件の成立に伴い燃料噴射を一時中止する燃料カットを実施し、また、アイドルストップ条件の成立に伴い内燃機関のアイドル回転を停止させるアイドルストップを実施する内燃機関において、燃料カット中にアイドルストップ条件が成立し燃料カット状態のままアイドルストップへと移行する場合に、アンテナ１７から電界を放射して反射波の大きさに基づく放射電界の漏洩の有無の判定を行うようにしているため、気筒１の燃焼室内が新気で満たされている状況、即ち燃料室内に燃料成分が殆どまたは全く存在しない状況の下で、より精確に放射電界の漏洩を検知することができる。
【００４７】
なお、本発明は以上に詳述した実施形態に限られるものではない。例えば、ステップＳ２ないしＳ１１の判定処理は、アイドルストップによる内燃機関の回転の停止中に行うとは限られない。内燃機関の惰性回転が続いている（アイドルストップ条件成立前の）燃料カット中に、ステップＳ２ないしＳ１１を実行しても構わない。その場合、気筒１において吸気バルブ及び排気バルブがともに閉弁している時期、例えば点火タイミング（圧縮上死点近傍）に、ステップＳ２ないしＳ１１を実行することが望ましい。
【００４８】
内燃機関の気筒１の燃焼室内でプラズマを生成する目的で電界を発生させる電界発生装置は、マグネトロン１４には限定されない。電界発生装置として、高周波の交流電圧を出力してアンテナに印加する交流電圧発生回路や、高周波の脈流電圧を出力してアンテナに印加する脈流電圧発生回路等を採用してもよい。
【００４９】
電界発生装置として脈流電圧発生回路を採用する場合、当該脈流電圧発生回路は周期的に電圧が変化する直流電圧を発生させるものであればよく、その波形も任意であってよい。脈流電圧は、基準電圧（０Ｖであることがある）から一定周期で一定電圧まで変動するパルス電圧、交流電圧を半波整流した電圧、交流電圧に直流バイアスを加味した電圧等をおしなべて含む。電界発生装置が発振する高周波電圧は、周波数が２００ｋＨｚないし３０００ｋＨｚ程度、振幅が３ｋＶｐ−ｐないし１０ｋＶｐ−ｐ程度であることが好ましい。
【００５０】
上記実施形態における内燃機関は、点火プラグ１２とは別に電解放射用のアンテナ１７を実装しているものであったが、電界発生装置が出力するマイクロ波若しくは高周波を点火プラグ１２の中心電極に印加し、その中心電極から気筒１の燃焼室内に電界を放射する、即ち点火プラグ１２の中心電極をアンテナとして利用するものであってもよい。
【００５１】
その他各部の具体的構成は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明は、車両等に搭載される内燃機関の制御に利用できる。
【符号の説明】
【００５３】
０…制御装置（ＥＣＵ）
１…気筒
１１…インジェクタ
１２…点火プラグ
１４…マグネトロン
１７…アンテナ
１９…パワーメータ
【図１】
2014181636.tif 000003
【図２】
2014181636.tif 000004
【図３】
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