(57)【要約】【課題】チェーンの駆動時にチェーンに対して機械的な衝撃を緩和して接触することにより騒音の発生を抑制する緩衝部材の部品交換に関わるコストを低減することができるチェーン駆動用のスプロケットを提供する。【解決手段】チェーン駆動用のスプロケット１１は、チェーン１２と噛合可能な複数の歯部２４ａが外周部２８に周方向へ等間隔で設けられた回転部材２１と、回転部材における歯部の歯幅方向の少なくとも一方側にチェーンにおける内プレート１３及び外プレート１４との接触可能に歯部のピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部の円周ピッチＬと対応した間隔をおいて取り付けられた複数の緩衝部材３１とを備える。そして、緩衝部材３１を回転部材から取り外して交換する際には、取り付けられている複数の緩衝部材のうち、例えば劣化などが認められて交換する必要がある緩衝部材だけを交換すればよい。【選択図】図５
2014231896.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
チェーンと噛合可能な複数の歯部が外周部に周方向へ等間隔で設けられた回転部材と、
前記回転部材における前記歯部の歯幅方向の少なくとも一方側に前記チェーンにおけるリンクプレートとの接触可能に前記歯部のピッチ円に沿う周方向へ前記歯部の円周ピッチと対応した間隔をおいて取り付けられた複数の緩衝部材と
を備えることを特徴とするチェーン駆動用のスプロケット。
【請求項２】
前記複数の緩衝部材は、前記歯部のピッチ円に沿う周方向へ前記歯部の円周ピッチと同一の距離又は２倍の距離の間隔をおいて取り付けられていることを特徴とする請求項１に記載のチェーン駆動用のスプロケット。
【請求項３】
前記緩衝部材は、前記回転部材に対する取付部と、前記リンクプレートを介して前記チェーンから荷重を受ける荷重受け部とを備え、前記取付部は剛性を有する一方、前記荷重受け部は弾性を有していることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のチェーン駆動用のスプロケット。
【請求項４】
前記荷重受け部は、前記リンクプレートとの接触部位となる当接部と、その当接部と前記取付部との間に介在する弾性部とを含み、前記弾性部の材質は前記当接部の材質よりもヤング率が小さいことを特徴とする請求項３に記載のチェーン駆動用のスプロケット。
【請求項５】
前記当接部の表面には、前記回転部材の回転方向において当該回転部材のラジアル方向に対して非垂直となる面が前記当接部の前記回転方向の端縁に連なるように形成されていることを特徴とする請求項４に記載のチェーン駆動用のスプロケット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外周部に設けた歯部をチェーンに噛合させて回転することによりチェーンを駆動するチェーン駆動用のスプロケットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のチェーン駆動用のスプロケットでは、チェーンを駆動する際、チェーンが備えるローラやブシュがスプロケットの歯部の歯底に落ち込んで衝突すると、騒音が発生するという問題があった。そこで、こうした騒音の発生を抑制するべく、スプロケットの歯部の歯幅方向両側にクッションリング（緩衝部材）を設け、そのクッションリングでチェーンのリンクプレートの端縁を受け止めることにより、ローラ等がスプロケットの歯底に衝突しないようにしたクッションリング付きチェーン用スプロケットが提案されている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−３８０３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記した従来のスプロケットでは、緩衝部材としてのクッションリングが、スプロケットの周方向全体に亘る円環状の一体物に形成されている。そのため、そのクッションリングにおける周方向の一部に劣化や損傷が認められると、その周方向の他の部分については何ら劣化も損傷も認められない場合であっても、そのクッションリングの全体を一体物として部品交換する必要があり、その交換に関わるコストを低減できないという問題があった。
【０００５】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、チェーンの駆動時にチェーンに対して機械的な衝撃を緩和して接触することにより騒音の発生を抑制する緩衝部材の部品交換に関わるコストを低減することができるチェーン駆動用のスプロケットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。
上記課題を解決するチェーン駆動用のスプロケットは、チェーンと噛合可能な複数の歯部が外周部に周方向へ等間隔で設けられた回転部材と、前記回転部材における前記歯部の歯幅方向の少なくとも一方側に前記チェーンにおけるリンクプレートとの接触可能に前記歯部のピッチ円に沿う周方向へ前記歯部の円周ピッチと対応した間隔をおいて取り付けられた複数の緩衝部材とを備える。
【０００７】
この構成によれば、回転部材に緩衝部材を取り付けたので、チェーンの駆動時には緩衝部材がチェーンに対して機械的な衝撃を緩和して接触することにより騒音の発生を抑制することができる。そして、そのような緩衝部材を回転部材から取り外して交換する際には、歯部のピッチ円に沿う周方向へ歯部の円周ピッチと対応した間隔をおいて取り付けられた複数の緩衝部材のうち、例えば劣化などが認められて交換する必要がある緩衝部材だけを交換すればよい。したがって、緩衝部材が回転部材の周方向全体に亘る円環状の一体物である場合とは異なり、部品としての緩衝部材の交換に関わるコストを低減することができる。
【０００８】
上記チェーン駆動用のスプロケットにおいて、前記複数の緩衝部材は、前記歯部のピッチ円に沿う周方向へ前記歯部の円周ピッチと同一の距離又は２倍の距離の間隔をおいて取り付けられていることが好ましい。
【０００９】
もし仮に、複数の緩衝部材が歯部のピッチ円に沿う周方向へ歯部の円周ピッチの２倍を超える距離をおいた間隔で取り付けられていると、チェーンの駆動時において緩衝部材に受け止められないリンクプレートがチェーンの長手方向に２つ以上連続して生じることになる。そのため、このような場合には、かかる２つ以上の連続したリンクプレートを回動自在に連結する箇所に位置するローラなどが歯部の歯底に落ち込んで衝突し、騒音を発生させてしまう可能性がある。この点、上記の構成によれば、チェーンの駆動時において、緩衝部材に受け止められないリンクプレートがチェーンの長手方向に２つ以上連続して生じることはない。そのため、チェーンのローラなどが回転部材の外周部の歯部の歯底に落ち込んで衝突するようなことはない。したがって、そのような衝突に起因する騒音の発生を良好に抑制できる。
【００１０】
上記チェーン駆動用のスプロケットにおいて、前記緩衝部材は、前記回転部材に対する取付部と、前記リンクプレートを介して前記チェーンから荷重を受ける荷重受け部とを備え、前記取付部は剛性を有する一方、前記荷重受け部は弾性を有していることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、緩衝部材は、回転部材に対する取付部が剛性を有しているので、回転部材に対しては位置決めされた安定状態に取り付けることができる。その一方、荷重受け部は弾性を有しているので、リンクプレートを介してチェーン側から加わる機械的な衝撃を緩和して騒音の発生を抑制することができる。
【００１２】
上記チェーン駆動用のスプロケットにおいて、前記荷重受け部は、前記リンクプレートとの接触部位となる当接部と、その当接部と前記取付部との間に介在する弾性部とを含み、前記弾性部の材質は前記当接部の材質よりもヤング率が小さいことが好ましい。
【００１３】
この構成によれば、チェーンの駆動時にリンクプレートと接触して荷重を受ける当接部についてはヤング率の大きい材質を選択することにより耐久性を確保できる一方、当接部を介して取付部側へ加わる荷重をヤング率が小さい材質の弾性部で吸収することができるので、衝撃の緩和を良好に行って騒音の発生を抑制することができる。
【００１４】
上記チェーン駆動用のスプロケットにおいて、前記当接部の表面には、前記回転部材の回転方向において当該回転部材のラジアル方向に対して非垂直となる面が前記当接部の前記回転方向の端縁に連なるように形成されていることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、当接部の表面に回転部材の回転方向における端縁に向けて下り勾配のテーパ面や曲面などの回転部材のラジアル方向に対して非垂直となる面を形成した場合には、回転部材の回転方向における当接部の端縁を非エッジ状にできるので、チェーンのリンクプレートとの摺動によって当接部が損傷する虞を低減できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、チェーンの駆動時にチェーンに対して機械的な衝撃を緩和して接触することにより騒音の発生を抑制可能な緩衝部材の交換に関わるコストを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施形態のスプロケットによるチェーン駆動状態を示す斜視図。
【図２】回転部材の斜視図。
【図３】緩衝部材の斜視図。
【図４】緩衝部材の分解斜視図。
【図５】スプロケットによるチェーン駆動状態の要部を拡大して示す正面図。
【図６】第２実施形態のスプロケットによるチェーン駆動状態を示す斜視図。
【図７】第３実施形態のスプロケットによるチェーン駆動状態を示す斜視図。
【図８】第１変形例の緩衝部材の斜視図。
【図９】第２変形例の緩衝部材の斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（第１実施形態）
以下、チェーン駆動用のスプロケットの第１実施形態について図を参照して説明する。
図１に示すように、本実施形態におけるチェーン駆動用のスプロケット１１は、チェーン１２を噛合させた状態で駆動力の伝達に基づき回転することによって、チェーン１２をその長手方向に沿って進退移動するように駆動する。
【００１９】
すなわち、チェーン１２は、その幅方向で対向する複数対のリンクプレートの一例としての内プレート１３及び同じく複数対のリンクプレートの一例としての外プレート１４を有している。対をなす内プレート１３は、円筒状ブシュ（図示略）により連結されることで互いに離間した対向状態に保持されている。そして、その内プレート１３の外側に、外プレート１４が対をなして内プレート１３と交互配置となるように直列に配置され、その直列方向で隣り合う互いの端部同士がブシュ内に挿入されるピン１５にて回動自在に連結されることにより、チェーン１２は所定長さに形成されている。
【００２０】
また、チェーン１２の幅方向で対向するプレート１３，１４間においてピン１５の外周側にはローラ１６が回転自在に装着され、そのローラ１６が回転するスプロケット１１の外周部に設けられた歯部と噛合してスプロケット１１の回転方向へ引っ張られることにより、チェーン１２はその長手方向に沿って進退移動する。そして、その際にチェーン１２はスプロケット１１の外周部に周方向へ等間隔で設けられた複数の緩衝部材３１に対して内プレート１３及び外プレート１４の長手方向に沿う端縁を接触させる。
【００２１】
図２に示すように、スプロケット１１は、金属材料（例えば、鉄など）からなる略円板状の回転部材２１と、剛性を有する金属材料（例えば、鉄など）からなるボルト２２及びナット２３を用いて回転部材２１に固定される金属材料（例えば、鉄など）からなる歯体２４を備えている。回転部材２１の中央には、駆動力を伝達するための駆動軸（図示略）が嵌入される軸孔２５が形成され、回転部材２１は駆動軸の回転に伴い、軸孔２５の中心軸線Ｐを回転中心として回転する。
【００２２】
また、回転部材２１は、軸孔２５が貫通形成された内周部２６と、内周部２６のラジアル方向（すなわち、径方向）外側に内周部２６よりもアキシャル方向（すなわち、軸方向）の厚さを薄くして連なる中間部２７と、中間部２７のラジアル方向外側に中間部２７よりもアキシャル方向の厚さを薄くして連なる外周部２８を有している。外周部２８は、そのアキシャル方向の厚さを中間部２７のアキシャル方向の厚さの略半分程度にして、中間部２７の外周側に段差（図示略）を介して周方向全体に連続形成した環状の板部であり、その周方向の複数箇所（本実施形態では２０箇所）にはボルト２２を挿通可能な孔（図示略）が等間隔で厚さ方向に貫通形成されている。そして更に、回転部材２１の外周部２８において、ボルト２２を挿通可能な各孔よりも内周側で周方向の複数箇所（本実施形態では２０箇所）には、ボルト２２よりも軸径が小径のボルトを挿通可能な孔２９が等間隔で厚さ方向に貫通形成されている。
【００２３】
また、歯体２４は、回転部材２１の周方向の複数箇所（本実施形態では１０箇所）に等間隔で固定される複数（本実施形態では１０個）の歯体２４で構成されている。各歯体２４は、回転部材２１の外周部２８とアキシャル方向の厚さが略同一で外周部２８の輪郭形状に沿う円弧形状をなすように形成された板片であって、その外周縁にはチェーン１２のローラ１６と噛合可能な歯部２４ａが２つ形成されている。そして、各歯体２４は、その厚さが外周側部位の厚さの略半分程度となるように段差（図示略）を介して薄くされた内周側部位を、回転部材２１の外周部２８にアキシャル方向で重ね合わせた状態にてボルト２２等を用いて固定されている。
【００２４】
また、図１に示すように、回転部材２１の外周部２８には、複数（本実施形態では４０個）の緩衝部材３１が周方向へ等間隔で固定されている。すなわち、各緩衝部材３１は、歯体２４を回転部材２１に固定するためのボルト２２及びナット２３並びに回転部材２１の外周部２８の孔２９に挿通されるボルト３２及びナット３３を用いて、回転部材２１の外周部２８に固定されている。
【００２５】
図３及び図４に示すように、緩衝部材３１は、回転部材２１の外周部２８にアキシャル方向から当接して取り付けられる取付部３４と、チェーン１２の駆動時に内プレート１３及び外プレート１４を介してチェーン１２側からの荷重を受ける荷重受け部３５とを備えている。取付部３４は、剛性を有する金属材料（例えば鉄など）で略Ｌ字状をなすように形成されたブラケットであり、回転部材２１の外周部２８にアキシャル方向から当接可能な固定片部３８と、その固定片部３８から屈曲して延びる支持片部３９とを備え、その支持片部３９上に荷重受け部３５を支持している。
【００２６】
荷重受け部３５は、チェーン１２の駆動時に内プレート１３や外プレート１４との接触部位となる当接部３６と、その当接部３６と取付部３４の支持片部３９との間に介在する弾性部３７とを有している。当接部３６は、取付部３４と同様に、剛性を有する金属材料（例えば鉄など）で表面が一様な平面をなすように形成された板部材である一方、弾性部３７は、当接部３６よりもヤング率が小さい材質の金属材料（例えばアルミニウムなど）にて当接部３６と同形状をなすように形成された板部材である。そのため、かかる弾性部３７を備えたことで、荷重受け部３５は弾性を有していることになる。
【００２７】
図４に示すように、緩衝部材３１における取付部３４の支持片部３９には孔４０が厚さ方向に貫通形成されている。また、緩衝部材３１における荷重受け部３５の弾性部３７には、その弾性部３７を取付部３４の支持片部３９上に重ねた状態において支持片部３９の孔４０と一致する位置に同様の孔４１が厚さ方向に貫通形成されている。また、その弾性部３７に重ねられる当接部３６には、その当接部３６を弾性部３７上に重ねた状態において弾性部３７の孔４１と一致する位置に同様の孔４２が厚さ方向に貫通形成されている。
【００２８】
そして、各孔４０，４１，４２が一致するように取付部３４の支持片部３９上に弾性部３７と当接部３６を、弾性部３７が支持片部３９に接触するように重ね合わせた状態で、孔４２側から孔４０側に挿通したボルト４３の先端にナット４４を締結することにより、緩衝部材３１においては取付部３４に荷重受け部３５が一体化されている。
【００２９】
図１及び図５に示すように、緩衝部材３１は、回転部材２１の外周部２８に固定された各歯体２４における歯部２４ａの歯幅方向（図５では紙面と直交する方向）の両側に固定されている。すなわち、チェーン１２の駆動時に当接部３６がチェーン１２の内プレート１３及び外プレート１４との接触可能に、歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬと対応した距離（本実施形態では円周ピッチＬと同一の距離）をおいた等間隔で、各緩衝部材３１は回転部材２１の外周部２８に固定されている。
【００３０】
次に、上記のように構成されたチェーン駆動用のスプロケット１１の作用について説明する。
さて、図１及び図５に示すように、スプロケット１１の外周に巻き掛けたチェーン１２を駆動するとき、スプロケット１１は、外周側の歯体２４の歯部２４ａにチェーン１２のローラ１６を噛合させて回転する。そして、その歯体２４の歯部２４ａにチェーン１２のローラ１６が噛合するときに、ローラ１６が歯体２４の歯部２４ａと歯部２４ａとの間の歯底にラジアル方向の外側から落ち込んで歯底に衝突すると、歯体２４を介して回転部材２１に衝撃力が加わると共に、大きな騒音が発生する。したがって、このような衝撃力や大きな騒音を発生させる衝突は回避することが望まれる。
【００３１】
この点、本実施形態では、図１及び図５に示すように、外周にチェーン１２を巻き掛けた状態において、スプロケット１１がチェーン１２を駆動するために回転すると、ローラ１６が歯体２４の歯部２４ａ間の歯底に落ち込んで歯底と衝突する前に、緩衝部材３１がチェーン１２の内プレート１３及び外プレート１４の長手方向に沿う端縁に接触する。すると、その時点以後にローラ１６が歯部２４ａの歯底に向けて移動することが規制され、チェーン１２の駆動時にローラ１６が歯体２４の歯部２４ａ間の歯底に衝突することが回避される。
【００３２】
また、緩衝部材３１はチェーン１２の駆動時に内プレート１３や外プレート１４が摺接する部位でもあるため、経年使用により劣化して交換することが必要になることもある。そのため、こうした場合に緩衝部材３１を回転部材２１から取り外して交換する際には、回転部材２１の周方向へ分散して配置された複数の緩衝部材３１のうち、実際に劣化などが認められて交換する必要がある例えば１つ又は数個の緩衝部材３１だけが交換される。
【００３３】
なお、回転部材２１の外周における歯部２４ａの歯幅方向の少なくとも一方側に緩衝部材３１を取り付けるに際し、対応する歯部２４ａの高さや緩衝部材３１の取付用のボルト２２，３２の挿通孔の位置などの加工精度に誤差があるときは、次のような微調整作業が行われる。すなわち、そのような誤差がある場合でも、チェーン１２の内プレート１３や外プレート１４に対して最適な高さで接触し得る緩衝部材３１が、荷重受け部３５の高さ寸法を異ならせて用意した複数種の緩衝部材３１の中から選択され、そのように選択した緩衝部材３１が回転部材２１に取り付けられる。
【００３４】
さらに、各緩衝部材３１は、歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬと同一の距離をおいた等間隔で取り付けられているため、チェーン１２の駆動時に緩衝部材３１によって受け止められないリンクプレート（内プレート１３及び外プレート１４）がチェーン１２の長手方向に２つ以上連続して生じることはない。そのため、直列方向で隣り合う内プレート１３と外プレート１４の端部同士を回動自在に連結するピン１５の外周に装着されたローラ１６は、その直列方向の前後に位置する内プレート１３及び外プレート１４がそれぞれ緩衝部材３１に接触して受け止められる。したがって、かかる接触時点以後に、ローラ１６が歯部２４ａの歯底に向けて移動することが規制される。
【００３５】
また、緩衝部材３１は、回転部材２１に取り付けられる際、剛性を有する取付部３４を介して、位置決めされた安定状態に取り付けられる。その一方、緩衝部材３１の荷重受け部３５は弾性を有しているため、その荷重受け部３５によってチェーン１２の内プレート１３及び外プレート１４を受け止めた際には、荷重受け部３５が弾性変形することにより内プレート１３及び外プレート１４を介してチェーン１２側から加わる機械的な衝撃が緩和される。
【００３６】
また、緩衝部材３１の荷重受け部３５において、チェーン１２の内プレート１３及び外プレート１４との接触部位となる当接部３６は、弾性部３７よりもヤング率の大きい材質の金属材料で形成可能なため、そうしたヤング率の大きな材質の選択により耐久性を確保可能とされる。一方、弾性部３７に関しては、当接部３６よりもヤング率の小さい材質である多種多様な材質の中から使用環境に応じて最適な材質のものが選択される。
【００３７】
上記第１実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）回転部材２１に緩衝部材３１を取り付けたので、チェーン１２の駆動時には緩衝部材３１がチェーン１２に対して機械的な衝撃を緩和して接触することにより騒音の発生を抑制することができる。そして、そのような緩衝部材３１を回転部材２１から取り外して交換する際には、歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬと対応した間隔をおいて取り付けられた複数の緩衝部材３１のうち、例えば劣化などが認められて交換する必要がある緩衝部材３１だけを交換すればよい。したがって、緩衝部材３１が回転部材２１の周方向全体に亘る円環状の一体物である場合とは異なり、部品としての緩衝部材３１の交換に関わるコストを低減することができる。
【００３８】
（２）緩衝部材３１は、回転部材２１に対する取付部３４が剛性を有しているので、回転部材２１に対しては位置決めされた安定状態に取り付けることができる。その一方、荷重受け部３５は弾性を有しているので、内プレート１３及び外プレート１４を介してチェーン１２側から加わる機械的な衝撃を緩和して騒音の発生を抑制することができる。
【００３９】
（３）チェーン１２の駆動時に内プレート１３及び外プレート１４と接触して荷重を受ける当接部３６についてはヤング率の大きい材質を選択することにより耐久性を確保できる。その一方、当接部３６を介して取付部３４側へ加わる荷重をヤング率が小さい材質の弾性部３７で吸収することができるので、衝撃の緩和を良好に行って騒音の発生を抑制することができる。
【００４０】
（４）回転部材２１の外周部２８に設けられた複数の歯部２４ａ等において加工精度のばらつきがある場合にも、対応する歯部２４ａの歯幅方向の少なくとも一方側においてチェーン１２の各プレート１３，１４に対して最適な高さで接触可能な緩衝部材３１を複数種の緩衝部材３１の中から選択して回転部材２１に取り付けることができる。すなわち、このようにすれば、緩衝部材３１による機械的な衝撃の緩和機能を微調整することができる。
【００４１】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態のスプロケットについて図を参照しながら説明する。なお、この第２実施形態のスプロケットは、回転部材に対する緩衝部材の取り付け個数が第１実施形態の場合とは異なっている。そして、その他の点では第１実施形態とほぼ同じであるため、同一の構成については同一符号を付すことによって重複した説明は省略する。
【００４２】
さて、第１実施形態のスプロケット１１では、回転部材２１の外周部２８において歯部２４ａの歯幅方向の両側に歯部１つおきの間隔、すなわち歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬと同一の距離をおいた等間隔で、合計４０個の緩衝部材３１が取り付けられていた。
【００４３】
これに対し、図６に示すように、本実施形態のスプロケット５１では、回転部材２１の外周部２８において歯部２４ａの歯幅方向の両側に歯部２つおきの間隔、すなわち歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬの２倍の距離をおいた等間隔で、合計２０個の緩衝部材３１が取り付けられている。
【００４４】
そのため、回転部材２１の外周部２８には、その周方向に合計２０個の歯部２４ａが等間隔で設けられているものの、各歯部２４ａは、その歯幅方向両側に緩衝部材３１が取り付けられている歯部２４ａと、その歯幅方向両側に緩衝部材３１が取り付けられていない歯部２４ａとが交互に位置する。したがって、チェーン１２において直列配置された一対の内プレート１３と同じく一対の外プレート１４のうち、一方のプレート（図６では外プレート１４）は、チェーン１２の駆動時に緩衝部材３１に受け止められるものの、他方のプレート（図６では内プレート１３）は、チェーン１２の駆動時に緩衝部材３１に受け止められることはない。
【００４５】
このような場合でも、緩衝部材３１に受け止められないリンクプレート（この場合、内プレート１３）と端部同士をピン１５により回動自在に連結された直列方向で隣り合う他のリンクプレート（この場合、外プレート１４）が緩衝部材３１により受け止められる。そのため、両プレート１３，１４の端部同士を回動自在に連結するピン１５の外周側に装着されたローラ１６は、直列方向の一方側のリンクプレートが緩衝部材３１に受け止められることで、その時点以後に歯部２４ａの歯底に向けて落ち込むことが規制される。
【００４６】
上記第２実施形態によれば、第１実施形態における（１）〜（４）の効果に加えて、さらに以下のような効果を得ることができる。
（５）もし仮に、複数の緩衝部材３１が歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチＬの２倍を超える距離をおいた間隔で取り付けられていると、チェーン１２の駆動時において緩衝部材３１に受け止められないリンクプレート（内プレート１３及び外プレート１４）がチェーン１２の長手方向に２つ以上連続して生じることになる。そのため、このような場合には、かかる２つ以上の連続したリンクプレート（内プレート１３及び外プレート１４）を回動自在に連結する箇所に位置するローラ１６などが歯部２４ａの歯底に落ち込んで衝突し、騒音を発生させてしまう可能性がある。この点、本実施形態によれば、チェーン１２の駆動時において、緩衝部材３１に受け止められないリンクプレート（内プレート１３及び外プレート１４）がチェーン１２の長手方向に２つ以上連続して生じることはない。そのため、チェーン１２のローラ１６などが回転部材２１の外周部２８の歯部２４ａの歯底に落ち込んで衝突するようなことはない。したがって、そのような衝突に起因する騒音の発生を良好に抑制できる。
【００４７】
（６）回転部材２１の外周部２８に対して取り付ける緩衝部材３１の個数を少なくした場合でも、チェーン１２の駆動時にローラ１６が歯部２４ａの歯底に衝突することを規制できるので、少ない部品点数でコスト低減を図りつつ、騒音の発生を抑制できる。
【００４８】
次に、第３実施形態のスプロケットについて図を参照しながら説明する。なお、この第３実施形態のスプロケットは、回転部材に対する緩衝部材の取り付け個数及び歯部の形成個数が第１実施形態の場合とは異なっている。そして、その他の点では第１実施形態とほぼ同じであるため、同一の構成については同一符号を付すことによって重複した説明は省略する。
【００４９】
図７に示すように、本実施形態のスプロケット６１において、回転部材２１の外周側にボルト２２により固定される各歯体２４は、その外周縁にチェーン１２のローラ１６と噛合可能な歯部２４ａが１つ形成されている。すなわち、第１実施形態のスプロケット１１は歯体２４に２つの歯部２４ａを有しているのに対し、本実施形態のスプロケット６１は歯体２４に１つの歯部２４ａしか有していない。そのため、チェーン１２の駆動時には、チェーン１２の長手方向に所定間隔で位置する各ローラ１６のうち２つおきのローラ１６に対して各歯体２４の歯部２４ａが噛合した状態でスプロケット５１が回転する。
【００５０】
一方、緩衝部材３１に関しては、回転部材２１の外周部２８において歯部２４ａの歯幅方向の両側に歯部２４ａのピッチ円Ｑに沿う周方向へ歯部２４ａの円周ピッチ（第１実施形態の場合の円周ピッチＬの２倍）の距離をおいた等間隔で、合計２０個の緩衝部材３１が取り付けられている。
【００５１】
そのため、本実施形態でも、チェーン１２の駆動時に緩衝部材３１に受け止められないリンクプレート（図７では内プレート１３）と、受け止められるリンクプレート（図７では外プレート１４）が生じる。しかし、この場合でも、緩衝部材３１に受け止められないリンクプレート（この場合、内プレート１３）と端部同士をピン１５により回動自在に連結された直列方向で隣り合う他のリンクプレート（この場合、外プレート１４）が緩衝部材３１により受け止められる。そのため、両プレート１３，１４の端部同士を回動自在に連結するピン１５の外周側に装着されたローラ１６は、直列方向の一方側のリンクプレートが緩衝部材３１に受け止められることで、その時点以後に歯部２４ａの歯底に向けて落ち込むことが規制される。
【００５２】
上記第３実施形態によれば、第１実施形態における（１）〜（４）及び第２実施形態における（６）の効果に加えて、さらに以下のような効果を得ることができる。
（７）スプロケット６１は歯体２４の歯部２４ａが１つだけであるので、歯部２４ａが２つの歯体２４を取り付けるスプロケット１１の場合よりも、歯部が少ない分だけでも、スプロケットの重量を軽量化できる。
【００５３】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・図８及び図９に示すように、緩衝部材は、荷重受け部３５の当接部３６の表面が一様な平面でない緩衝部材７１，８１であってもよい。すなわち、緩衝部材７１は、回転部材２１に取り付けられた場合の回転部材２１の回転方向での中間領域が回転部材２１のラジアル方向に対して垂直となる平面部７２に形成されている。そして、その平面部７２から回転方向の両側へ端縁まで連続する領域が端縁側を下り勾配とするテーパ面状をなして、回転部材２１のラジアル方向に対して非垂直となる面７３，７４に形成されている。また、図９の緩衝部材８１は、当接部３６の表面全体が回転部材２１の回転方向に曲面状をなして、回転部材２１のラジアル方向に対して非垂直となる面８２に形成されている。
【００５４】
このような緩衝部材７１，８１では、当接部３６の表面において、回転部材２１の回転方向における端縁を非エッジ状にできるので、チェーン１２のリンクプレート（内プレート１３及び外プレート１４）との摺動によって当接部３６が損傷する虞を低減できる。
【００５５】
・上記各実施形態において、弾性部３７の材質は、当接部３６の材質よりもヤング率の小さい材質であれば、アルミニウム以外に、例えばゴムや制振鋼板など、多種多様な材質のうちから使用環境に応じて選択可能である。
【００５６】
・上記各実施形態において、緩衝部材３１における取付部３４の材質は、剛性を有する材質であれば、例えばステンレス鋼など鉄以外の金属材料であってもよく、更には剛性のあるセラミック素材などの材質であってもよい。
【００５７】
・上記各実施形態において、緩衝部材３１における荷重受け部３５は弾性を有する構成であれば、ヤング率の小さい金属材料で板状に形成された弾性部３７に置換して弾性材料からなる介装部材（例えば、ばね部材等）を当接部３６と取付部３４の間に介装するようにしてもよい。
【００５８】
・上記各実施形態において、緩衝部材３１は、回転部材２１における歯部２４ａの歯幅方向の少なくとも一方側に取り付けられていればよく、必ずしも歯部２４ａの歯幅方向の両側に取り付けられていなくてもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１１，５１，６１…スプロケット、１２…チェーン、１３…内プレート（リンクプレートの一例）、１４…外プレート（リンクプレートの一例）、２１…回転部材、２４ａ…歯部、２８…外周部、３１，７１，８１…緩衝部材、３４…取付部、３５…荷重受け部、３６…当接部、３７…弾性部、７３，７４，８２…面、Ｌ…円周ピッチ、Ｐ…軸線、Ｑ…ピッチ円。
【図１】
2014231896.tif 000003
【図２】
2014231896.tif 000004
【図３】
2014231896.tif 000005
【図４】
2014231896.tif 000006
【図５】
2014231896.tif 000007
【図６】
2014231896.tif 000008
【図７】
2014231896.tif 000009
【図８】
2014231896.tif 000010
【図９】
2014231896.tif 000011