(57)【要約】【課題】          ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤（ＩＫＫα活性化阻害剤）を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤、男性用避妊薬及び重症筋無力症治療剤を提供すること。【解決手段】    ＩκＢキナーゼαの選択的な阻害作用を有する次式、2014231476.tif 000005で表されるアデノシン類縁体のノルアリステロマイシン（ｎｏｒａｒｉｓｔｅｒｏｍｙｃｉｎ：ＮＡＭ）を去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤、男性用避妊薬及び重症筋無力症治療剤として使用する。【選択図】      図２
2014231476.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
【請求項２】
ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
【請求項３】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである請求項１記載の去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
【請求項４】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する男性用避妊薬。
【請求項５】
ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する男性用避妊薬。
【請求項６】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである請求項４記載の男性用避妊薬。
【請求項７】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する重症筋無力症治療剤。
【請求項８】
ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する重症筋無力症治療剤。
【請求項９】
ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである請求項７記載の重症筋無力症治療剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤、男性用避妊薬及び重症筋無力症治療剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＮＦ―κＢ（ｎｕｃｌｅａｒ  ｆａｃｔｏｒ−ｋａｐｐａ  Ｂ）は、１９８６年にＤａｖｉｄ  Ｂａｌｔｉｍｏｒｅらにより発見された転写因子で、多数の遺伝子の発現への関与が報告されており、特に免疫反応において中心的な役割を果たす転写因子の１つとして知られている。
またＮＦ−κＢは、悪性腫瘍における恒常的な活性化が認められており、更にはＨＩＶの増殖における関与も報告されている。
不活性型のＮＦ―κＢは、阻害タンパクであるＩκＢと複合体を形成しており、ＩＫＫ複合体によりＩκＢがリン酸化されることで、ＮＦ−κＢが遊離し、その後にＮＦ−κＢは、核に移行して活性化される。ＩＫＫ複合体は、ＩκＢキナーゼα（ＩＫＫα）、ＩκＢキナーゼβ（ＩＫＫβ）及びＮＥＭＯ（ＩＫＫγ）の３種のタンパク質から構成されている。
【０００３】
岡本らは、特許文献１において、次式、
【０００４】
【化１】
2014231476.tif 000003
【０００５】
で表されるアデノシン類縁体のノルアリステロマイシン（ｎｏｒａｒｉｓｔｅｒｏｍｙｃｉｎ：ＮＡＭ）が、ＩκＢキナーゼαの選択的な阻害作用を有し、ＡＩＤＳ等の治療に有用であることを報告している。
【０００６】
（１）去勢抵抗性再燃前立腺癌治療薬について
近年、本邦における前立腺癌患者の発生は増加の一途を辿っている。前立腺癌による死亡者数は増加の一歩をたどり、１９７０年には８８３人であったが、２００８年には約１１倍の９，９８９人となった。またその罹患者数についても、１９９４年は１０，９４０人であったが、２０２０年には８０，０００人を超えるとの著しい増加が予測されている。
これまで、本邦では保険適応のある化学療法剤であるエストラサイト、イフォマイド、シスプラチン、ペプロマイシン、およびＵＦＴが用いられてきた。しかしながら、これらは一過性のＰＳＡ減少、および症状の改善が期待できるものの、全生存率の延長効果は認められていない（非特許文献１）。また対象症例の多くが高齢者であり患者の認容性に問題がある。
ドセタキセルはタキサン系抗癌剤で、ミトキサントロン＋プレドニゾロンをコントロール群とした２編の大規模ＲＣＴ（Ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｓｔｕｄｙ）に関する報告ではいずれも同薬を用いた抗癌化学療法により去勢抵抗性前立腺癌（ｃａｓｔｒａｔｉｏｎ−ｒｅｓｉｓｔａｎｔ  ｐｒｏｓｔａｔｅ  ｃａｎｃｅｒ；  ＣＲＰＣ）に対する生命予後延長効果（１８．９ヶ月及び１８ヶ月）が認められた（非特許文献２）。その結果を踏まえ、米国では２００４年５月に、本邦でも、平成２０年８月にドセタキセルは前立腺癌に対して保険適応が拡大され、現在では、ＣＲＰＣに対する抗癌化学療法の標準的治療薬剤となりつつある。しかしながら、国内の種々の報告でも、無増悪期間が３〜１１ヶ月と、必ずしも満足される状況ではなく（非特許文献３）、同剤を用いた抗癌化学療法がＣＲＰＣの標準的治療とまでは至っていないのが現状である。また、海外では、心血管系、消化器系及び血液系を中心とした副作用を４５−５４％に認め、治療関連死を０．３−２％に認めている（非特許文献２）。本邦での報告（非特許文献３、非特許文献４及び非特許文献５）でも、特に血液系の副作用発現率は７５〜８０％と高頻度で、対象となる患者として高齢者が多い現実を考えるとよりｌｏｗ  ｒｉｓｋ  ａｎｄ  ｈｉｇｈ  ｂｅｎｅｆｉｔ  な治療法の開発が望まれている。
様々な癌において、ＮＦ−ｋＢが活性化していることは公知の事実であり、そのパスウェイ及びＩ−κＢキナーゼβ（ＩＫＫβ）をターゲットとした様々な分子標的薬の研究・開発が盛んに行われてきたが、低分子ではプロテオゾーム阻害剤であるベルケイドなどの少数例を除き成功に至っていない。
【０００７】
一方、Ｍ．Ｋａｒｉｎらは、癌におけるＭａｓｐｉｎの研究から、Ｉ−κＢキナーゼα（ＩＫＫα）が、前立腺癌の転移を制御していることをＩＫＫαに変異を入れたＴＲＡＭＰ  ｍｏｕｓｅを用いた検討により２００７年に報告している（非特許文献６）。更に、ＩＫＫβ特異的な阻害薬を用いた癌に対する報告は存在するが、ＩＫＫα特異的な阻害剤を用いた癌に対する検討の報告は存在しなかった（非特許文献７）。２０１０年にＫ．  Ｃｈｅｎｇらが、ＩＫＫα特異的なｓｉＲＮＡを用いて、去勢抵抗性再燃前立腺癌株であるＰＣ−３及びＤＵ１４５に対して検討を行った結果、移動は抑制するが増殖は抑制しないとの報告を行っている（非特許文献８）。
【０００８】
２  男性用避妊薬について
本邦における避妊法の選択は、１９９９年に低用量ピルが認可された後でも、圧倒的にコンドーム、抜去法及びリズム法（オギノ式）が多いことが特徴となっている（非特許文献９）。男性が積極的に選択可能な避妊方法は、コンドーム、抜去法及び不妊手術しかない。従来、可逆性の低い外科的不妊手術も、メスを使用しない精管閉塞法、輸精管に直接注射を行い受精能力を低下させる方法、ポリウレタンやシリコンのプラグを注入して輸精管を塞ぐ方法、新規ポリマーを注入して輸精管内のｐＨを低下させる方法、睾丸の過熱により授精能力を低下させるなどの改善技術が考案されている。その他に研究中ではあるが男性用避妊薬（ｍａｌｅ  ｃｏｎｔｒａｃｅｐｔｉｖｅ）としては、英国エディンバラ大学研究チームが世界保健機関（ＷＨＯ）とともに男性に２ヶ月に１度投与する避妊注射の臨床実験を、英国だけでなくヨーロッパ、アジア、南米、オーストラリアなど１０ヶ所のセンターで４００カップルを対象に２００９年よりスタートした。この避妊薬はテストステロン、プロゲステロン、ホルモンを含んでおり、投与時に早い時間中に精子数が急減する効果を示す。アメリカ、ワシントン大学では、男性ホルモンの一種である「テストステロン」を投与することにより避妊を行う経口避妊薬の研究開発を行っているが、避妊成功率は９０％しか示していない。イスラエルのＢａｒ−Ｉｌａｎ大学では、低用量で１ヶ月間マウス精子の生殖能力を抑制する合成化合物の開発に成功した。Ｒｈｏ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ（非特許文献１０）には、輸精管を構成する平滑筋の収縮を阻害することで、精子が睾丸から精管膨大部まで達するのを防ぐメカニズムにより避妊効果を示すことが報告されている。これ以外にも様々な男性用避妊薬のアプローチが報告されているが、現段階で女性が用いるような可逆性があり避妊成功率の高い男性用経口避妊薬は、インドネシアで開発された、２０１１年に実用化予定の「ガンダルサ」のみである。西欧諸国での認可は未定であるが、２００５年にドイツの会社が実施した調査によれば、男性用避妊薬の国際的要求は非常に高いことが明らかとなった。特にスペイン、ドイツ、メキシコ及びブラジルでは、調査した男性の６０％が新しい避妊薬の使用を希望しており、市場としての要求は高いことが伺える。また、男性の安易で効果的な避妊方法の選択肢の拡充は、「望まない妊娠」を回避するとともに、女性の経済的コスト及び身体的なリスク負担の軽減への男性の積極的な行動に結びつく社会的意義を持つものと考えられる。
【０００９】
本発明者らの知るところＩＫＫαと男性用避妊薬との関係についての記載がある文献はない。
【００１０】
３  重症筋無力症治療薬について
重症筋無力症（Ｍｙａｓｔｈｅｎｉａ  ｇｒａｖｉｓ；  ＭＧ）は、アセチルコリン（ＡＣｈ）を伝達物質とする神経筋シナプスの筋肉側受容体（アセチルコリン受容体；ＡＣｈＲ）に特異的に感作された、ヘルパーＴ細胞依存性に自己抗体（抗ＡＣｈＲ抗体）が産生されて発症する。しかし、抗ＡＣｈＲ抗体が証明されていないＭＧ患者も約２４％存在し、病因については明らかとなっていない。ＭＧの発症機構から胸腺（下記に示す重要な能力を持つ臓器である）は、ＭＧ治療の標的臓器として重要であると考えられた。
（１）抗体産生B細胞のソース
（２）ヘルパーＴ細胞のソース
（３）抗原提示細胞のソース
（４）ＭＨＣクラスＩＩタンパクの発現
（５）抗原タンパク（ＡＣｈＲ）の発現
（６）サイトカイン発現亢進
（７）免疫細胞のｐｏｓｉｔｉｖｅ・ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎの場
従って、非胸腺腫重症筋無力症の治療手段として、胸腺摘除術が有効とするエビデンスは明確ではないが、胸腺摘除術は、胸腺腫の有無に拘わらず、全身型ＭＧに対する基本的な治療法（１１歳以下発症の小児及び５０−７０歳以上の高齢者を除く）として位置づけられている。胸腺摘除術を行った結果、寛解率は６ヶ月で１５．９％、１年で２２．４％、３年で３６．９％、５年で４５．８％、１０年で５５．７％、１５年で６７．２％、２０年で５０％であった（非特許文献１１）。一方、胸腺摘除術に関連する合併症も、全体として３３％（クリーゼに伴う急性呼吸不全（６％）、感染症（１１％）、反回神経・横隔神経などの神経損傷（２％）など）報告されている（非特許文献１２）。
抗コリンエステラーゼ薬も、根治療法ではなくあくまでも対症療法として、全ての型のＭＧに対して使用されるが、胸腺摘除術を行わず、抗コリンエステラーゼ薬のみの治療では約１／４の症例がＭＧのため発症３年以内に死亡するとの報告もある（非特許文献１３）。その他には、免疫抑制効果を期待して投与されるステロイド薬があるが、胸腺摘除術など、他の治療法との併用において有効性が述べられている（改善率６３．４−１００％）が、高率に起きる副作用（３８−６６．７％）や導入時の一過性初期増悪を問題視する報告も多い。免疫抑制薬としてステロイド薬が第一選択であるが、ステロイド抵抗性あるいはステロイドの副作用のために使用できない場合に、本邦で保険適用されているのは、プログラフただ一つである。その他の治療方法としては、血液浄化療法、免疫グロブリン大量療法などがある。それらを組み合わせることにより、上述した死亡率は、ＭＧ症状のコントロールが不十分な症例でも１％以下に低下している。また、胸腺摘除術に関連する死亡率も１％以下と報告されている（非特許文献１４）。
一方、胸腺摘除術を第一選択として推奨することのできない下記の症例も存在する。これらの症例は、上述した内科的治療が第一選択となるが、近年の研究では、胸腺摘除術を行うことにより症状の改善及び寛解率の向上が報告されている。
（１）発育阻害、免疫機能異常が懸念される１１歳以下の小児
（２）手術侵襲、患者の余命と手術の効果が表れるまでの期間がある程度必要な高齢者
（３）薬物療法に良い反応を示す高齢者
（４）抗ＡＣｈＲ抗体陰性者（眼筋型の約５０％；発症後２年以内に約８０％が全身型
へ進展、全身型の約２０％）
【００１１】
本発明者らの知るところＩＫＫαと重症筋無力症治療薬との関係についての記載がある文献はない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００７−９９７０２
【非特許文献】
【００１３】
【非特許文献１】ＮＥＪＭ  ２００４  ３５１：ｐ１５１３４
【非特許文献２】ＮＥＪＭ  ２００４  ３５１：ｐ１５０２  ＆  ｐ１５１３
【非特許文献３】泌尿器外科  ２００９  ２２：ｐ５５１
【非特許文献４】Ｊｐｎ  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ  ２００７  ３７：ｐ６０３
【非特許文献５】泌尿器外科  ２００８  ２１：ｐ１０９１
【非特許文献６】Ｎａｔｕｒｅ  ２００７  ４４６：ｐ６９０
【非特許文献７】Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ  Ｔｈｅｒ  Ｔａｒｇｅｔ  ２００８  １２：ｐ１１０９
【非特許文献８】Ｐｈａｒｍ  Ｒｅｓ  ２０１０
【非特許文献９】Ｕｎｉｔｅｄ  Ｎａｔｉｏｎｓ，  Ｗｏｒｌｄ  Ｃｏｎｔｒａｃｅｐｔｉｖｅ  Ｕｓｅ  ２００９
【非特許文献１０】Ａｕｔｏｎ  Ａｕｔａｃｏｉｄ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  ２００６  ２６：ｐ１６９
【非特許文献１１】Ａｎｎ  Ｔｈｏｒａｃ  Ｓｕｒｇ  １９９６  ６２：ｐ８５３
【非特許文献１２】Ａｎｎ  Ｓｕｒｇ  １９９７  ３２：ｐ３２４
【非特許文献１３】Ｊ  Ｎｅｕｒｏｌ  Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ  Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ  １９８９  ５２：ｐ１１２１
【非特許文献１４】Ａｎｎ  Ｓｕｒｇ  １９９７  ３２：ｐ３２４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明の目的はＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤、男性用避妊薬及び重症筋無力症治療剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
即ち、本発明はＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤に関する。
また、本発明はＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する男性用避妊薬に関する。
さらにまた、本発明はＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する重症筋無力症治療剤に関する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１はＰＣ−３細胞株を用いた細胞増殖抑制能評価を示す図である。
【図２】図２はＤＵ１４５細胞株を用いた細胞増殖抑制能評価を示す図である。
【図３】図３はＬＮＣａＰ細胞株を用いた細胞増殖抑制能評価を示す図である。
【図４】図４はＰＣ−３細胞株を用いたＣｏｎｔｒｏｌの細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図５】図５はＰＣ−３細胞株を用いたＮＡＭ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図６】図６はＰＣ−３細胞株を用いたＭＬＮ−１２０Ｂ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図７】図７はＤＵ１４５細胞株を用いたＣｏｎｔｒｏｌの細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図８】図８はＤＵ１４５細胞株を用いたＮＡＭ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図９】図９はＤＵ１４５細胞株を用いたＭＬＮ−１２０Ｂ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図１０】図１０はＬＮＣａＰ細胞株を用いたＣｏｎｔｒｏｌの細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図１１】図１１はＬＮＣａＰ細胞株を用いたＮＡＭ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図１２】図１２はＬＮＣａＰ細胞株を用いたＭＬＮ−１２０Ｂ添加群の細胞移動抑制能評価を示す図である。
【図１３】図１３はＤＵ１４５細胞株を用いたＡｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導能評価を示す図である。
【図１４】図１４はコラーゲン関節炎モデルに使用する６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを０．３ｍｇ／ｋｇ  ４２日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図１５】図１５はコラーゲン関節炎モデルに使用する６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを０．１ｍｇ／ｋｇ  ４２日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図１６】図１６はコラーゲン関節炎モデルに使用する６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＣを４２日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。である。
【図１７】図１７はコラーゲン関節炎モデルに使用する６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを０．３ｍｇ／ｋｇ  ４２日間反復投与し、８４日間休薬後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図１８】図１８はコラーゲン関節炎モデルに使用する６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを０．１ｍｇ／ｋｇ  ４２日間反復投与し、８４日間休薬後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である
【図１９】図１９は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ  ７日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図２０】図２０は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＣを７日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である
【図２１】図２１は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＬＮ−１２０Ｂを１０ｍｇ／ｋｇ  １４日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図２２】図２２は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ  １４日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図２３】図２３は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＨＰＭＣを１４日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示す図である。
【図２４】図２４は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ  ７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色像を示す図である。
【図２５】図２５は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＣを７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色像を示す図である。
【図２６】図２６は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＬＮ−１２０Ｂを１０ｍｇ／ｋｇ  ７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色像を示す図である。
【図２７】図２７は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＨＰＭＣを７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色像を示す図である。
【図２８】図２８は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ  ７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色の皮質拡大像を示す図である。
【図２９】図２９は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＭＣを７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色の皮質拡大像を示す図である。
【図３０】図３０は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ、ＭＬＮ−１２０Ｂを１０ｍｇ／ｋｇ、ＨＰＭＣ及びＭＣを７日間反復投与後の胸腺における相対重量を示す図である。
【図３１】図３１は１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを１ｍｇ／ｋｇ  １４日間反復投与し、１４日間休薬後の胸腺におけるＨＥ染色像を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に本発明を詳細に説明する。
本発明は、次の治療剤や避妊薬に関する。
１）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
２）  ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
３）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである１）記載の去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤。
４）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する男性用避妊薬。
５）  ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する男性用避妊薬。
６）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである４）記載の男性用避妊薬。
７）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する重症筋無力症治療剤。
８）  ＩＫＫα活性に対し１μＭ以下のＩＣ５０を有し、ＩＫＫβ活性に対し１０μＭ以上のＩＣ５０を有するＩκＢキナーゼα活性化阻害剤を有効成分として含有する重症筋無力症治療剤。
９）  ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤がノルアリステロマイシンである７）記載の重症筋無力症治療剤。
本発明の有効成分であるＩκＢキナーゼα活性化阻害剤としては、ＮＡＭの他、Ｂｉｏｏｒｇ  ｍｅｄ  ｃｈｅｍ  ｌｅｔｔ  １７  １２３３−１２３７  ２００７のＴａｂｌｅ  １に記載の１８ａ；  Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  Ｌｅｔｔ  １７  ３９７２−３９７７  ２００７のＴａｂｌｅ  １に記載の８ｐ，８ｑ及びＴａｂｌｅ  ２に記載の１２ａ，１２ｄ；  ＵＳ２００８／００６４７５３に記載のＮＰＩ−１３８７；並びにＷＯ２００８／３２１２１及びＷＯ２００８／１０５０８記載の化合物等が挙げられる。
【００１８】
まず、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤の去勢抵抗性再燃前立腺癌に対する薬理試験について述べる。
ＩＫＫα活性化に対して特異的抑制効果を有するノルアリステロマイシン（ＮＡＭ）を用いて去勢抵抗性再燃前立腺癌株であるＰＣ−３及びＤＵ１４５、去勢非抵抗性前立腺癌株であるＬＮＣａＰに対して増殖性、移動性及びＡｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導効果の検討をｉｎ  ｖｉｔｒｏで行った。その結果、転移抑制効果を確認したと共に、新たに増殖抑制及びＡｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導効果があることを確認した。また、これらの効果は、先行しているＩＫＫβ特異的阻害薬であるＭＬＮ−１２０Ｂに比較して、去勢抵抗性再燃前立腺癌株であるＰＣ−３及びＤＵ１４５において顕著に示されることを確認した。（後記実施例１、図１〜１３）
従って、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤は、去勢抵抗性再燃前立腺癌治療剤として有用である。
【００１９】
次に、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤の男性用避妊薬としての効果に関する試験結果について述べる。
ＩＫＫα活性化に対して特異的抑制効果を有するノルアリステロマイシン（ＮＡＭ）は、ＩＩ型コラーゲン関節炎モデルマウスで、関節炎抑制効果でＥＤ５０である０．１  ｍｇ／ｋｇの１日２回投与から精子形成抑制傾向が認められ、関節炎を１００％予防する０．３  ｍｇ／ｋｇの１日２回投与では完全に精子形成が抑制（初期の精母細胞の脱落に起因した精子形成障害）された。一方、ＩＫＫβ特異的阻害薬であるＭＬＮ−１２０Ｂの投与ではこのような変化は認められなかった。また、休薬期間後の解析によりＮＡＭの経口投与で認められる精子形成障害は組織学的に可逆性の変化であることを確認した。（後記実施例２，図１４〜２３）
従って、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤は、男性用避妊薬として有用である。
【００２０】
次に、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤の重症筋無力症に対する薬理試験について述べる。
後記実施例３記載のようにＮＡＭのＩＩ型コラーゲン関節炎モデルマウスへの反復経口投与から、関節炎を１００％予防する０．３ｍｇ／ｋｇの１日２回投与で、以下に示す効果を発見した。一方、ＩＫＫβ特異的阻害薬であるＭＬＮ−１２０Ｂの投与では以下のような変化は認められなかった。
（１）ＮＡＭ投与の早期段階から、胸腺の萎縮が観察された（１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスに１ｍｇ／ｋｇの１日２回投与で１週間の連続投与を行うと、相対重量が対照群と比較して約３８．５％の値を示した）。
（２）組織学的解析から、リンパ球の減少が確認された。
（３）ＮＡＭの休薬により、胸腺重量及びリンパ球数は回復したことから可逆性の変化であることが示唆された（休薬後約８週間で、ＮＡＭ投与により１００％発症を抑制されていたＩＩ型コラーゲン関節炎モデルマウスの２／３の症例で関節炎が発症）。
以上の結果から、胸腺摘除術を推奨できない症例や抗コリンエステラーゼや免疫抑制薬に抵抗性のある症例に対して、内科的に胸腺の機能を制御することにより重症筋無力症の治療の可能性が示唆された。（後記実施例３，図２４〜３１）
従って、ＩκＢキナーゼα活性化阻害剤は、重症筋無力症治療剤として有用である。
【００２１】
本発明の有効成分であるＩκＢキナーゼα活性化阻害剤は、ヒトに対して一般的な経口投与又は非経口投与のような適当な投与方法によって投与することができる。
製剤化するためには、製剤の技術分野における通常の方法で錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、懸濁剤、注射剤、坐薬等の剤型に製造することができる。
これらの調製には、通常の賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、色素、希釈剤などが用いられる。ここで、賦形剤としては、乳糖、Ｄ−マンニトール、結晶セルロース、ブドウ糖などが、崩壊剤としては、デンプン、カルボキシメチルセルロースカルシウム（ＣＭＣ−Ｃａ）などが、滑沢剤としては、ステアリン酸マグネシウム、タルクなどが、結合剤としては、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）、ゼラチン、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）などが挙げられる。
【００２２】
投与量は通常成人においては、注射剤で有効成分である本発明化合物を１日約０．０１ｍｇ〜１００ｍｇ，経口投与で１日０．１ｍｇ〜５００ｍｇであるが、年齢、症状等により増減することができる。
次に、実施例を挙げ、本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例１】
【００２３】
去勢抵抗性再燃前立腺癌治療薬
１）  被験物質
Ｎｏｒａｒｉｓｔｅｒｏｍｙｃｉｎ（ＮＡＭ）
ＭＬＮ−１２０Ｂ
２）  使用細胞（ＡＴＣＣより購入）
ＰＣ−３    （ＡＴＣＣ  Ｎｏ．  ＣＲＬ−１４３５）、去勢抵抗性
ＤＵ１４５  （ＡＴＣＣ  Ｎｏ．  ＨＴＢ−８１）、去勢抵抗性
ＬＮＣａＰ  （ＡＴＣＣ  Ｎｏ．  ＣＲＬ−１７４０）、去勢非抵抗性
３）  前培養条件
各細胞株は、３７℃，５％ＣＯ２条件下でインキュベーション（ＨＥＲＡＣＥＬＬ  １５０ｉ，Ｔｈｅｒｍｏ  ＳＣＩＥＮＴＩＦＩＣ）した。培養条件を下記の通り。
ＰＣ−３；
Ｆ１２Ｋ培地（ＧＩＢＣＯ，２１１２７−０２２）＋１０％  ｆｅｔａｌ  ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ（ＧＩＢＣＯ，１２４８３，Ｌｏｔ  Ｎｏ．３５６８３３）
ＤＵ１４５；
ＭＥＭ培地（ＧＩＢＣＯ，１０３７０−０２１）＋Ｓｏｄｉｕｍ  Ｐｙｒｕｖａｔｅ  １００ｍＭ  （１００Ｘ）（ＧＩＢＣＯ，１１３６０−０７０）＋ＧｌｕｔａＭａｘ  Ｉ（ＧＩＢＣＯ，３５０５００６１）＋１０％  ｆｅｔａｌ  ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ（ＧＩＢＣＯ，１２４８３，Ｌｏｔ  Ｎｏ．３５６８３３）  
ＬＮＣａＰ；
ＲＰＭＩ−１６４０培地（ＧＩＢＣＯ，Ａ１０４９１−０１）＋１０％  ｆｅｔａｌ  ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ（ＧＩＢＣＯ，１２４８３，Ｌｏｔ  Ｎｏ．３５６８３３）  
４）  実験方法
１  溶液調整
１００％  Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ（ＤＭＳＯ，和光純薬，Ｌｏｔ  Ｎｏ．ＳＴＬ３２７９）に溶解した化合物（３０，１０，３，１，０．３，０．１，０．０３及び０．０１  ｍｍｏｌ／Ｌ）をストック溶液として作製し、使用時まで４℃で保存（ＳＡＮＹＯ，ＭＰＲ−４１１ＦＲＳ）した。
２  最適な細胞濃度・培養日数の決定
結果を表１に示す。
【００２４】
【表１】
2014231476.tif 000004
【００２５】
使用した培養機材は下記の通り。
細胞増殖抑制能評価；９６ｗｅｌｌ  ｆｌａｔ  ｂｏｔｔｏｍ  ｐｌａｔｅ（ｇｒａｉｎｅｒ  ｂｉｏ−ｏｎｅ，６５５１８０）
細胞移動抑制能評価；３５ｍｍΦ  ｔｉｓｓｕｅ  ｃｕｌｔｕｒｅ  ｄｉｓｈ（ｇｒａｉｎｅｒ  ｂｉｏ−ｏｎｅ，６２７１６０）
Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導能評価；Ｃｈａｍｂｅｒ  Ｓｌｉｄｅ  ＩＩ  （８）（ＩＷＡＫＩ，５７３２−００８）
３  細胞増殖抑制能評価；Ｐｒｅｍｉｘ  ＷＳＴ−１  Ｃｅｌｌ  Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（ＭＫ４００、タカラバイオ株式会社）使用
９６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅの外側のｗｅｌｌ全てに培地の蒸発を低減するために、２６０μＬの滅菌ＰＢＳ（−）を加えた。表１に示した細胞濃度で細胞を播種し、２４時間培養した。ストック溶液を各培地で１００倍希釈し、１０μＬ／ｗｅｌｌで各ｗｅｌｌ（各濃度；ｎ＝６）に添加した。陰性対照群（ｎ＝６）は、最終濃度０．１％ＤＭＳＯ培地とした。ＷＳＴ−１  ａｓｓａｙ用培地対照群（細胞未播種）には、１００μＬ／ｗｅｌｌの０．１％ＤＭＳＯ培地（ｎ＝６）もＰｒｅｍｉｘ  ＷＳＴ−１  Ｃｅｌｌ  Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍのマニュアルに従い準備した。７２時間培養後、１０μＬ／ｗｅｌｌのＷＳＴ−１を加え、１時間、３７℃、５％  ＣＯ２条件下でインキュベーションし、Ｐｌａｔｅ  Ｒｅａｄｅｒ（ＩｍｍｕｎｏＲｅａｄｅｒ  ＮＪ−２０００）を用いて、測定波長（４５０ｎｍ）及び対照波長（６２０ｎｍ）で測定した。
４  細胞移動抑制能評価；Ｗｏｕｎｄ−ｈｅａｌｉｎｇ  ａｓｓａｙ
表１に示した細胞数で播種し、２４時間培養後、最終濃度が１０μｍｏｌ／Ｌ  ＮＡＭ，ＭＬＮ−１２０Ｂ及び０．１％ＤＭＳＯ（陰性対照）になるようにストック溶液をｄｉｓｈに添加した。７２時間培養し、９０％コンフルエントの状態に細胞数が達した事を顕微鏡下で確認後、２００μＬの滅菌チップを使用してＷｏｕｎｄｉｎｇを行った。その後、最大７２時間培養し、Ｈｅａｌｉｎｇを観察した。
５  Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導能評価；ＴＵＮＥＬ  ａｓｓａｙ（Ｐｒｏｍｅｇａ，Ｇ３２５０  ＤｅａｄＥｎｄＴＭ  Ｆｌｕｏｒｏｍｅｔｒｉｃ  ＴＵＮＥＬ  Ｓｙｓｔｅｍ）使用
表１に示した細胞数で播種した。ただし、ＬＮＣａＰのみ接着が弱かったため、１０  μｇ／ｍＬ  ｐｏｌｙ−Ｌ−ｌｙｓｉｎｅ  ｈｙｄｒｏｂｒｏｍｉｄｅ（Ｓｉｇｍａ，  Ｐ９１５５−５ＭＧ）をｃｏａｔｉｎｇし細胞を播種した。２４時間培養後、最終濃度が１０μｍｏｌ／Ｌ  ＮＡＭ，ＭＬＮ−１２０Ｂ及び０．１％  ＤＭＳＯ（陰性対照）になるようにストック溶液をｗｅｌｌに添加した。その後、表１に示した期間培養し、マニュアルに従いＴＵＮＥＬ  ａｓｓａｙを行った。
５）結果
１  細胞濃度及び培養日数
表１に各細胞株の播種細胞濃度及び最大培養日数（化合物添加後）を示す。
２  細胞増殖抑制能評価
結果を図１〜３に示す。ＮＡＭは、全ての細胞株で有意な増殖抑制効果を示した。一方、ＩＫＫβ阻害薬であるＭＬＮ−１２０Ｂは、ＰＣ−３とＬＮＣａＰ細胞株で、１０μｍｏｌ／Ｌの濃度でのみ有意な抑制効果を示した。
３  細胞移動抑制能評価
結果を図４〜１２に示した。ＮＡＭは、ＰＣ−３とＤＵ１４５細胞株で、コントロールと比較して顕著な細胞移動抑制効果を示した。ＬＮＣａＰでは、全ての細胞が変形し、死亡している可能性を示した。一方、ＭＬＮ−１２０Ｂは、全ての細胞株で、コントロールと比較して細胞移動抑制効果を示さなかった。
４  Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導能評価
結果を図１３に示す。ＮＡＭ添加により、ＤＵ１４５細胞株でのみＴＵＮＥＬ−ｐｏｓｉｔｉｖｅを示した（ＰＣ−３  ａｎｄ  ＬＮＣａＰ；ｄａｔａ  ｎｏｔ  ｓｈｏｗｎ）。一方、ＭＬＮ−１２０Ｂは、全ての細胞株で、ＴＵＮＥＬ−ｎｅｇａｔｉｖｅであった（ｄａｔａ  ｎｏｔ  ｓｈｏｗｎ）。
６）考察
ＩＫＫα活性化阻害薬であるＮＡＭは、前立腺がん細胞株に対して高い細胞増殖抑制能、細胞移動抑制能及びＡｐｏｐｔｏｓｉｓ誘導能をｉｎ  ｖｉｔｒｏで示すことを明らかにした。特に、去勢抵抗性であるＰＣ−３やＤＵ１４５への新規メカニズムに基づく単独での高い薬効は、新たな治療薬や治療方法の開発につながる可能性を示唆した。
【実施例２】
【００２６】
男性用避妊薬
１）  被験物質
Ｎｏｒａｒｉｓｔｅｒｏｍｙｃｉｎ（ＮＡＭ）
ＭＬＮ−１２０Ｂ
２）  使用動物（日本チャールズ・リバー（株）より購入）
雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウス
６週齢；II型コラーゲン関節炎モデル用、性未成熟マウスとして（購入時５週令）
１０週齢；Ｎａｉｖｅ，性成熟マウスとして（購入時９週令）
３）  飼育環境
動物は、十字仕切付ポリカーボネート製ケージ（ＫＮ−６０６：株式会社夏目製作所）に床敷きを入れ、個別に飼育した。温度２３℃（許容範囲：２０−２６℃）、湿度５５％（許容範囲：３５−７５％）及び照明時間午前７時−午後７時（明暗サイクル１２時間）の環境下、水道水及び固型飼料（ＣＲＦ−１：オリエンタル酵母工業株式会社）を自由摂取させる。約１週間の馴化飼育の後、健康な動物のみを試験に供した。
４）  群分け
投与前日に測定した体重をもとに、群分けを行った。
５）  試験系の識別方法
動物は尾部に油性フェルトペンを用いて印をつけ、個体を識別した。
６）  実験方法
実験１；II型コラーゲン関節炎マウスモデルでの検討
ＮＡＭは、１％メチルセルロース（メトローズＳＭ−１５、信越化学工業株式会社）水溶液（ＭＣ）を用いて１日１回調製（０．３及び０．１ｍｇ／５  ｍＬ）し、非絶食下、胃ゾンデを用いて１日２回（９：００−１０：００及び１６：００−１７：００）、５  ｍＬ／ｋｇ／回となるように、II型コラーゲン関節炎モデル作製用の６週齢の雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウスに、尾根部への初回II型コラーゲン免疫日から４２日間（マウス精巣での精子形成期間；１サイクル）反復強制経口投与した。その後、８４日間（２サイクル）の休薬期間を設定し、４２日間反復投与及び８４日間休薬後に剖検を行い、精巣の組織学的検査を実施した。なお尾根部に高い炎症を確認した個体は、精巣組織への影響が考えられたことから本検討から除外した。
実験２；Ｎａiｖｅマウスでの検討
ＮＡＭは、ＭＣを用いて１日１回調製（１ｍｇ／５ｍＬ）し、非絶食下、胃ゾンデを用いて１日２回（９：００−１０：００及び１６：００−１７：００）、５ｍＬ／ｋｇ／回となるように反復強制経口投与した。ＩＫＫβ阻害剤であるＭＬＮ−１２０Ｂは、０．５％ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＭＥＴＯＬＯＳＥ  ６０ＳＨ−５０、信越化学工業株式会社）／０．２％  ｔｗｅｅｎ８０（ＷＡＫＯ）（ＨＰＭＣ）を用いて１日１回調製（１ｍｇ／ｍＬ）し、１０ｍＬ／ｋｇ／回でＮＡＭと同じ条件で、１０週齢の雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウス（Ｎａｉｖｅ）に反復強制経口投与した。経口投与開始後７及び１４日間後に剖検を行い、精巣の組織学的検査を実施した。
７）  結果
実験１
図１４〜１６に、６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ雄性マウスにＮＡＭを４２日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示した。０．３ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭ（図１４）では、精子形成が完全に抑制されていた。０．１ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭ  （図１５）では、精子細胞などの減少が認められた。
図１７，１８に、６週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ  雄性マウスにＮＡＭを４２日間反復投与し、８４日間休薬後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示した。０．３ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭの４２日間投与後（図１４）に全く認められなかった精子形成が８４日間の休薬後には再開していた（図１７）。また、０．１ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭで４２日間投与後（図１５参照）に減少していた精子細胞数も休薬後には回復していた（図１８）。
実験２
図１９，２０に、性成熟した１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ  雄性マウスに１ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭを７日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示した。ＭＣ投与群（図２０）では観察される、初期の精母細胞（プレレプトテン期精母細胞；矢印）が、ＮＡＭ投与群では全く観察されなかった。
図２１〜２３に、性成熟した１０週齢のＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊ  雄性マウスに１０ｍｇ／ｋｇ  ＭＬＮ−１２０Ｂ及び１ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭを１４日間反復投与後の精巣の精細管ステージVII、VIIIのＨＥ染色像を示した。１０ｍｇ／ｋｇ  ＭＬＮ−１２０Ｂ（図２１）では、ＮＡＭで示された精母細胞の脱落（図２１）は観察されなかった。１ｍｇ／ｋｇ  ＮＡＭ（図２２）では、図１９で示されたプレレプトテン期精母細胞に加えて、パキテン期精母細胞（図２０参照）も全く観察されなかった。
８）  考察
ＮＡＭ投与で認められた精子形成抑制は、初期の精母細胞の脱落に起因するもので、投与開始時の週齢（性成熟の有無）や抗原の有無に関係なく観察された。また、この変化はＩＫＫβ阻害薬であるＭＬＮ−１２０Ｂの１４日間の反復投与でも認められなかったことから、ＩＫＫα活性化抑制に基づいた作用である可能性が示唆された。このＮＡＭによる精子形成障害は組織学的に可逆性を示すことから、女性用経口避妊薬と同様の高い避妊効果を持つ男性用避妊薬としての可能性が示された。
【実施例３】
【００２７】
重症筋無力症治療薬
１）  被験物質
Ｎｏｒａｒｉｓｔｅｒｏｍｙｃｉｎ（ＮＡＭ）
ＭＬＮ−１２０Ｂ
２）  使用動物（日本チャールズ・リバー（株）より購入）
雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウス
１０週齢（購入時９週令）
３）  飼育環境
動物は、十字仕切付ポリカーボネート製ケージ（ＫＮ−６０６：株式会社夏目製作所）に床敷きを入れ、個別に飼育した。温度２３℃（許容範囲：２０−２６℃）、湿度５５％（許容範囲：３５−７５％）及び照明時間午前７時−午後７時（明暗サイクル１２時間）の環境下、水道水及び固型飼料（ＣＲＦ−１：オリエンタル酵母工業株式会社）を自由摂取させる。約１週間の馴化飼育の後、健康な動物のみを試験に供した。
４）  群分け
投与前日に測定した体重をもとに、群分けを行った。
５）  試験系の識別方法
動物は尾部に油性フェルトペンを用いて印をつけ、個体を識別した。
６）  実験方法
ＮＡＭは、１％メチルセルロース（メトローズＳＭ−１５、信越化学工業株式会社）水溶液（ＭＣ）を用いて１日１回調製（１ｍｇ／５ｍＬ）し、非絶食下、胃ゾンデを用いて１日２回（９：００−１０：００及び１６：００−１７：００）、５ｍＬ／ｋｇ／回となるように１０週齢の雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウスに反復強制経口投与した。
ＩＫＫβ阻害剤であるＭＬＮ−１２０Ｂは、０．５％ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＭＥＴＯＬＯＳＥ  ６０ＳＨ−５０、信越化学工業株式会社）／０．２％  ｔｗｅｅｎ  ８０（ＷＡＫＯ）（ＨＰＭＣ）を用いて１日１回調製（１ｍｇ／ｍＬ）した。投与は、非絶食下、胃ゾンデを用いて１日２回（９：００−１０：００及び１６：００−１７：００）、１０  ｍＬ／ｋｇ／回となるように、１０週齢の雄性ＤＢＡ／１ＪＮＣｒｌｊマウスに反復強制経口投与した。
投与後７及び１４日後に剖検を行い、胸腺重量測定と組織学的検査を実施した。
７）  結果
図２４〜３０に、ＮＡＭ及びＭＬＮ−１２０Ｂを７日間反復投与後の胸腺におけるＨＥ染色像及び相対重量（各群；ｎ＝４）を示した。図２４及び図２８に示したように、ＮＡＭの反復経口投与により皮質（矢印の範囲）を中心としたリンパ球の減少が観察されたが、ＭＬＮ−１２０Ｂ（図２６）では、リンパ球の減少は観察されなかった。ＮＡＭ投与群の胸腺相対重量（図３０）は、ＭＣ群に比較して有意な低値（約３８．５％、ｐ＜０．００１，ｔ−ｔｅｓｔ）を示した。一方、ＭＬＮ−１２０Ｂ投与群ではＨＰＭＣ群に比較して有意差は示されなかった。
更に、７日間反復経口投与（計１４日間）を行った場合でも、ＭＬＮ−１２０Ｂ投与群では、ＨＰＭＣ群に比較して特記する胸腺組織及び重量変化は観察されなかった。ＮＡＭにおいては、胸腺組織及び重量変化は、７日間反復投与と同程度であった（ｄａｔａ  ｎｏｔ  ｓｈｏｗｎ）。
胸腺組織及び重量変化を示したＮＡＭの１４日間投与群に対して、１４日間の休薬を行ったところ、胸腺皮質リンパ球数は劇的に回復し（図３１）、重量も対照群並みに回復した（ｄａｔａ  ｎｏｔ  ｓｈｏｗｎ）。
８）  考察
ＮＡＭ反復経口投与で認められたリンパ球の減少を伴う胸腺萎縮は、ＩＫＫα活性化抑制に基づいた作用である可能性が示唆された。また、組織学的に可逆性を示すことから、重症筋無力症において胸腺摘除による様々な弊害を回避し、かつ胸腺摘除と同等の治療効果を示す可能性が示された。
【符号の説明】
【００２８】
図１４〜１６の−は５０μｍを表す。
図１９及び２０の−は５０μｍを表す。
図１９及び２０の矢頭はパキテン期精母細胞を表す。
図２０の矢印はプレレプトテン期精母細胞を表す。
図２１〜２３の−は５０μｍを表す。
図２４〜２７の−は１００μｍを表す。
図２４の矢印範囲は皮質を表す。
図２８、２９の−は５０μｍを表す。
図３１の−は１００μｍを表す。
図３１の矢印範囲は皮質を表す。
【図１】
2014231476.tif 000006
【図２】
2014231476.tif 000007
【図３】
2014231476.tif 000008
【図４】
2014231476.tif 000009
【図５】
2014231476.tif 000010
【図６】
2014231476.tif 000011
【図７】
2014231476.tif 000012
【図８】
2014231476.tif 000013
【図９】
2014231476.tif 000014
【図１０】
2014231476.tif 000015
【図１１】
2014231476.tif 000016
【図１２】
2014231476.tif 000017
【図１３】
2014231476.tif 000018
【図１４】
2014231476.tif 000019
【図１５】
2014231476.tif 000020
【図１６】
2014231476.tif 000021
【図１７】
2014231476.tif 000022
【図１８】
2014231476.tif 000023
【図１９】
2014231476.tif 000024
【図２０】
2014231476.tif 000025
【図２１】
2014231476.tif 000026
【図２２】
2014231476.tif 000027
【図２３】
2014231476.tif 000028
【図２４】
2014231476.tif 000029
【図２５】
2014231476.tif 000030
【図２６】
2014231476.tif 000031
【図２７】
2014231476.tif 000032
【図２８】
2014231476.tif 000033
【図２９】
2014231476.tif 000034
【図３０】
2014231476.tif 000035
【図３１】
2014231476.tif 000036