(57)【要約】【課題】溶け分かれ不良を抑制する。【解決手段】２つの母材１、２のうち少なくとも一方の母材１、２の溶融部１ａ、２ａが他方の母材１、２側に動いて他方の母材１、２の溶融部１ａ、２ａまたは他方の母材１、２自体に付着するように溶接電流を低下させる電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）を行う。電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）は、溶接電流を上昇させる電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）と、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）の後に溶接電流を低下させる電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）とを含む。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右から付き合わせた２つの母材（１、２）の上部を、非消耗性の溶接電極（１１）を用いて直流の溶接電流を流してアーク溶接するアーク溶接方法であって、
前記２つの母材（１、２）のうち少なくとも一方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）が他方の母材（１、２）側に動いて前記他方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）または前記他方の母材（１、２）自体に付着するように前記溶接電流を低下させる電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）を行うことを特徴とするアーク溶接方法。
【請求項２】
前記電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）は、前記溶接電流を上昇させる電流上昇工程（Ｐ２）と、前記電流上昇工程（Ｐ２）の後に前記溶接電流を低下させる電流低下工程（Ｐ３）とを含むことを特徴とする請求項１に記載のアーク溶接方法。
【請求項３】
前記電流低下工程（Ｐ３）で前記溶接電流を低下させた後に、前記電流上昇工程（Ｐ２）を行う前の前記溶接電流に戻すことを特徴とする請求項２に記載のアーク溶接方法。
【請求項４】
前記電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）では、前記溶融部（１ａ、２ａ）が表面張力の働きによって前記２つの母材（１、２）の上部に留まっていられるように前記溶接電流を変動させることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１つに記載のアーク溶接方法。
【請求項５】
前記電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）では、前記溶接電流の波形を矩形波にすることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１つに記載のアーク溶接方法。
【請求項６】
前記電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）では、前記溶接電流の波形を三角波にすることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１つに記載のアーク溶接方法。
【請求項７】
前記電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）を複数回繰り返すことを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１つに記載のアーク溶接方法。
【請求項８】
非消耗性の溶接電極（１１）と、
直流の溶接電流を流す溶接電源（１３）と、
前記溶接電流を制御する制御手段（１６）とを備え、
前記制御手段（１６）は、左右から付き合わせた２つの母材（１、２）のうち少なくとも一方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）が他方の母材（１、２）側に動いて前記他方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）または前記他方の母材（１、２）自体に付着するように前記溶接電流を低下させる電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）を行うことを特徴とするアーク溶接装置。
【請求項９】
前記制御手段（１６）は、前記電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）として、前記溶接電流を上昇させる電流上昇制御（Ｃ２）と、前記電流上昇制御（Ｃ２）の後に前記溶接電流を低下させる電流低下制御（Ｃ３）とを行うことを特徴とする請求項８に記載のアーク溶接装置。
【請求項１０】
前記制御手段（１６）は、前記電流低下制御（Ｃ３）で前記溶接電流を低下させた後に、前記電流上昇制御（Ｃ２）を行う前の前記溶接電流に戻すことを特徴とする請求項９に記載のアーク溶接装置。
【請求項１１】
前記制御手段（１６）は、前記電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）では、前記溶融部（１ａ、２ａ）が表面張力の働きによって前記２つの母材（１、２）の上部に留まっていられるように前記溶接電流を変動させることを特徴とする請求項８ないし１０のいずれか１つに記載のアーク溶接装置。
【請求項１２】
前記制御手段（１６）は、前記電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）では、前記溶接電流の波形を矩形波にすることを特徴とする請求項８ないし１１のいずれか１つに記載のアーク溶接装置。
【請求項１３】
前記制御手段（１６）は、前記電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）では、前記溶接電流の波形を三角波にすることを特徴とする請求項８ないし１１のいずれか１つに記載のアーク溶接装置。
【請求項１４】
前記制御手段（１６）は、前記電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）を複数回繰り返すことを特徴とする請求項８ないし１３のいずれか１つに記載のアーク溶接装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アーク溶接方法およびアーク溶接装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１には、左右から突き合わせた母材の上部をＴＩＧ溶接で接合する溶接方法および溶接装置が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１５３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来技術では、溶け分かれ不良が発生する場合がある。溶け分かれ不良とは、母材同士が溶け合わない不良のことである。
【０００５】
溶け分かれ不良としては、主に２つのパターンがある。１つ目の不良パターンは、両方の母材が溶融しているが、溶融部同士が離間している不良である。２つ目の不良パターンは、一方の母材しか溶融しない不良である。
【０００６】
１つ目の不良パターンの原因としては、母材同士の上下方向の段差が大きいことや、母材同士の左右方向の隙間が大きいことが挙げられる。２つ目の不良パターンの原因としては、母材とアース電極との接触状態が悪いことが挙げられる。
【０００７】
本発明は上記点に鑑みて、溶け分かれ不良を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、
左右から付き合わせた２つの母材（１、２）の上部を、非消耗性の溶接電極（１１）を用いて直流の溶接電流を流してアーク溶接するアーク溶接方法であって、
２つの母材（１、２）のうち少なくとも一方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）が他方の母材（１、２）側に動いて他方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）または他方の母材（１、２）自体に付着するように溶接電流を低下させる電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）を行うことを特徴とする。
【０００９】
これによると、電流変動工程（Ｐ２、Ｐ３）を行うことによって、２つの母材（１、２）が溶融部（１ａ、２ａ）によって橋渡しされる。そのため、溶け分かれ不良を抑制することができる。
【００１０】
上記目的を達成するため、請求項８に記載の発明では、
非消耗性の溶接電極（１１）と、
直流の溶接電流を流す溶接電源（１３）と、
溶接電流を制御する制御手段（１６）とを備え、
制御手段（１６）は、溶接電流が流れている途中に、左右から付き合わせた２つの母材（１、２）のうち少なくとも一方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）が他方の母材（１、２）側に動いて他方の母材（１、２）の溶融部（１ａ、２ａ）または他方の母材（１、２）自体に付着するように溶接電流を低下させる電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）を行うことを特徴とする。
【００１１】
これによると、制御手段（１６）が電流変動制御（Ｃ２、Ｃ３）を行うことによって、２つの母材（１、２）が溶融部（１ａ、２ａ）によって橋渡しされる。そのため、溶け分かれ不良を抑制することができる。
【００１２】
なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１実施形態におけるアーク溶接装置の全体構成図である。
【図２】第１実施形態のアーク溶接装置による溶接電流の制御波形を示す電流波形図である。
【図３】溶接電流を流した場合における溶接挙動を説明する説明図である。
【図４】最初の定電流工程Ｐ１における溶接挙動を説明する説明図である。
【図５】電流上昇工程Ｐ２における溶接挙動を説明する説明図である。
【図６】電流低下工程Ｐ３における溶接挙動を説明する説明図である。
【図７】２回目の定電流工程Ｐ１における溶融部の状態を説明する説明図である。
【図８】第２実施形態のアーク溶接装置による溶接電流の制御波形を示す電流波形図である。
【図９】第３実施形態のアーク溶接装置による溶接電流の制御波形を示す電流波形図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付してある。
【００１５】
（第１実施形態）
第１実施形態におけるアーク溶接方法およびアーク溶接装置を説明する。図１に示すアーク溶接装置１０は、非消耗電極式アーク溶接装置である。非消耗電極式アーク溶接装置とは、溶接電極１１に非消耗性の電極（非消耗電極）を用いてアーク溶接を行う溶接装置である。
【００１６】
具体的には、アーク溶接装置１０は、ＴＩＧ溶接（タングステンイナートガス溶接）を行うＴＩＧ溶接装置である。ＴＩＧ溶接とは、溶接電極１１にタングステンを使用し、シールドガスにイナートガスを使用した溶接のことである。
【００１７】
溶接電極１１はトーチ１２に保持されている。溶接電極１１には、溶接電源１３が導体１４を介して電気的に接続されている。溶接電源１３は、溶接電極１１と２つの母材１、２との間に電圧を印加する電圧印加手段である。
【００１８】
溶接電源１３は、直流の溶接電流を流す直流式溶接電源である。溶接電源１３には、商用電源から三相交流の電力が供給される。溶接電源１３は、三相交流を整流して直流に変換する。溶接電源１３としては、例えば直流インバータ式溶接電源が用いられる。
【００１９】
２つの母材１、２は、左右から付き合わせされた状態で治具（図示せず）等に固定されている。母材１、２は、ＳＣオルタネータ（セグメントコンダクタオルタネータ）の銅コイルである。母材１、２の材質は無酸素銅である。各母材１、２にはアース電極１４、１５が電気的に接続されている。
【００２０】
溶接電源１３には制御装置１６が電気的に接続されている。制御装置１６は、溶接電流を制御する制御手段であり、溶接電源１３に制御信号を出力する。
【００２１】
トーチ１２には、シールドガス供給装置１７がガス配管１８を介して接続されている。シールドガス供給装置１７は、トーチ１２へシールドガスを供給するシールドガス供給手段である。シールドガス供給装置１７からトーチ１２に供給されたシールドガスは、溶接電極１１の周囲から母材１、２へ向けて吹き出される。
【００２２】
制御装置１６は、溶接電流波形が図２に示す制御波形となるように溶接電源１３を制御する。このように溶接電流が推移することによって、溶接工程が定電流工程Ｐ１→電流上昇工程Ｐ２→電流低下工程Ｐ３→定電流工程Ｐ１の順に行われる。
【００２３】
定電流工程Ｐ１は、溶接電流が略一定となる工程である。電流上昇工程Ｐ２は、溶接電流が上昇する工程である。電流低下工程Ｐ３は、溶接電流が低下する工程である。すなわち、制御装置１６は、定電流工程Ｐ１では、溶接電流が略一定となる定電流制御Ｃ１を行い、電流上昇工程Ｐ２では、溶接電流が上昇する電流上昇制御Ｃ２を行い、電流低下工程Ｐ３では、溶接電流が低下する電流低下制御Ｃ３を行う。
【００２４】
電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３は、溶接電流が変動する電流変動工程である。すなわち、制御装置１６は、電流変動工程Ｐ２、Ｐ３では、溶接電流が変動する電流変動制御Ｃ２、Ｃ３を行う。
【００２５】
制御装置１６は、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３では、制御波形を矩形波にする。制御装置１６は、電流上昇工程Ｐ２から電流低下工程Ｐ３に移行する際、溶接電流を急激に低下させる。換言すれば、制御装置１６は、非常に短かい時間（例えば１〜１０ｍｓ程度）の間に溶接電流を大幅に低下させる。
【００２６】
制御装置１６は、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３では、制御波形を互いに対称的な波形にする。したがって、電流上昇工程Ｐ２による入熱量の増加と、電流低下工程Ｐ３による入熱量の減少とが相殺される。
【００２７】
図２に示す制御波形の溶接電流を流した場合における溶接挙動を説明する。溶接電極１１と母材１、２との間に電圧を印加して溶接電流が流れると、溶接電極１１と母材１、２との間にアークが発生し、アークによってもたらされる高熱で母材１、２の先端が溶融する。
【００２８】
このとき、図３に示すように、母材１、２の先端同士が離れていると、溶接電極１１と一方の母材１との間に溶接電流Ｉ１が流れるとともに、溶接電極１１と他方の母材２との間にも溶接電流Ｉ２が流れる。そのため、各溶接電流Ｉ１、Ｉ２によって磁界Ｂ１、Ｂ２が発生し、互いに反発する電磁力Ｆｅ１、Ｆｅ２が発生する。
【００２９】
そのため、図４に示すように、最初の定電流工程Ｐ１では、溶融部１ａ、２ａに、互いに離れる方向の反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２が作用する。換言すれば、一方の母材上の溶融部に、他方の母材から離れる方向の反発力が作用する。このとき、溶融部１ａ、２ａは、表面張力の働きによって母材１、２上に留まっている。
【００３０】
図４では、両方の母材１、２に溶融部１ａ、２ａが形成されている場合の例を示しているが、一方の母材のみに溶融部が形成される場合もある。一方の母材のみに溶融部が形成される原因としては、母材１、２の先端同士の間に上下方向の段差が生じていること等が挙げられる。
【００３１】
図５に示すように、電流上昇工程Ｐ２では、定電流工程Ｐ１と比較して溶接電流が上昇するので電磁力が上昇し、溶融部１ａ、２ａに作用する反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２も上昇する。これにより、溶融部１ａ、２ａが互いに離れるように動く。換言すれば、一方の母材上の溶融部が他方の母材から離れるように動く。
【００３２】
このとき、溶融部１ａ、２ａに作用する反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２が大きすぎると、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きを超える動きをして母材１、２上から垂れ落ちてしまうので、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きによって母材１、２上に留まることができるような反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２の大きさとなるように溶接電流を設定しておく。
【００３３】
図６に示すように、電流低下工程Ｐ３では、電流上昇工程Ｐ２と比較して溶接電流が低下するので電磁力が低下し、溶融部１ａ、２ａに作用する反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２も低下する。
【００３４】
これにより、溶融部１ａ、２ａ同士が近づくように動き、溶融部１ａ、２ａに、互いに近づく方向の慣性力Ｆｉ１、Ｆｉ２が作用する。換言すれば、一方の母材上の溶融部が他方の母材に近づくように動き、一方の母材上の溶融部に、他方の母材に近づく方向の慣性力が作用する。
【００３５】
その結果、図７に示すように、溶融部１ａ、２ａが２つの母材１、２を橋渡しする。すなわち、両方の母材１、２に溶融部１ａ、２ａが形成されている場合には、溶融部１ａ、２ａ同士が付着して融合する。一方の母材のみに溶融部が形成されている場合には、一方の母材上の溶融部が他方の母材上に付着する。
【００３６】
このとき、溶融部１ａ、２ａに作用する慣性力Ｆｉ１、Ｆｉ２が大きすぎると、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きを超える動きをして母材１、２上から垂れ落ちてしまうので、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きによって母材１、２上に留まることができるような慣性力Ｆｉ１、Ｆｉ２の大きさとなるように溶接電流を設定しておく。
【００３７】
溶融部１ａ、２ａが２つの母材１、２を橋渡しした後は反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２が発生しないので、２回目の定電流工程Ｐ１を行って溶接電流を元に戻しても、図７に示すように、溶融部１ａ、２ａが２つの母材１、２を橋渡ししている状態が維持される。
【００３８】
このようにして、２つの母材１、２が溶融部１ａ、２ａによって橋渡しされ、母材１、２同士が接合される。そのため、溶け分かれ不良を抑制することができる。
【００３９】
以上の説明からわかるように、本実施形態では、溶接電流を変動させることによって溶融部１ａ、２ａの揺らぎを発生させ、溶融部１ａ、２ａの揺らぎを利用して溶融部１ａ、２ａを２つの母材１、２に橋渡しさせる。
【００４０】
本実施形態では、母材１、２の材質が無酸素銅であるので、溶融部１ａ、２ａの表面張力が比較的強くなる。溶融部１ａ、２ａの表面張力が強いと溶融部１ａ、２ａが揺らぎにくくなる。
【００４１】
その点に鑑みて、本実施形態では、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３において、制御波形を矩形波にすることによって溶接電流が急激に変動するようにしているので、溶融部１ａ、２ａに作用する反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２の変動が大きくなり、ひいては溶融部１ａ、２ａの揺らぎが確実に発生する。
【００４２】
本実施形態では、電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）において、２つの母材１、２のうち少なくとも一方の母材の溶融部が他方の母材側に移動して他方の母材の溶融部または他方の母材自体に付着するように溶接電流を低下させる。
【００４３】
これにより、２つの母材１、２が溶融部によって橋渡しされるので、溶け分かれ不良を抑制することができる。
【００４４】
本実施形態では、電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）は、溶接電流を上昇させる電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）と、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）の後に溶接電流を低下させる電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）とを含む。
【００４５】
これにより、溶接電流を大きく低下させることができるので、２つの母材１、２のうち少なくとも一方の母材の溶融部が他方の母材側に確実に動くようにすることができる。
【００４６】
本実施形態では、電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）で溶接電流を低下させた後に、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）を行う前の溶接電流に戻す。
【００４７】
これによると、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）での溶接電流上昇に伴う入熱量の増加と、電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）での溶接電流低下に伴う入熱量の減少とを極力相殺することができる。そのため、一定の直流電流を流した場合と比較して入熱量を同等にできる。
【００４８】
本実施形態では、電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）では、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きによって２つの母材１、２の上部に留まっていられるように溶接電流を変動させる。
【００４９】
これにより、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きを超える動きをして母材１、２上から垂れ落ちてしまうことを防止できる。
【００５０】
本実施形態では、電流変動工程Ｐ２、Ｐ３（電流変動制御Ｃ２、Ｃ３）では、溶接電流の波形を矩形波にする。
【００５１】
これによると、溶接電流を急激に変動させることができるので、２つの母材１、２のうち少なくとも一方の母材の溶融部を他方の母材１、２側に確実に動かせることができる。例えば、溶融部１ａ、２ａの表面張力が強くなるような材質の母材１、２が用いられる場合に有効である。
【００５２】
（第２実施形態）
上記第１実施形態では、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３を１回行うが、本第２実施形態では、図８に示すように、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３を複数回繰り返し行う。
【００５３】
これによると、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）および電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）を１回行った結果、溶融部１ａ、２ａが２つの母材１、２を橋渡ししなかった場合であっても、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）および電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）を再度行うことによって、溶融部１ａ、２ａを２つの母材１、２に橋渡しさせることが可能になる。そのため、溶け分かれ不良を確実に抑制することができる。
【００５４】
（第３実施形態）
上記第１実施形態では、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３における溶接電流の制御波形が矩形波になっているが、本第３実施形態では、図９に示すように、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３における溶接電流の制御波形が三角波になっている。
【００５５】
本実施形態では、母材１、２の材質がタフピッチ銅である。母材１、２の材質がタフピッチ銅である場合、上記第１実施形態のように母材１、２の素材が無酸素銅である場合と比較して溶融部１ａ、２ａの表面張力が弱くなる。
【００５６】
表面張力が弱いと、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３において溶融部１ａ、２ａが揺らぎやすくなるので、溶融部１ａ、２ａが表面張力の働きを超える動きをして母材１、２上から垂れ落ちてしまう可能性が高くなる。
【００５７】
その点に鑑みて、本実施形態では、電流上昇工程Ｐ２（電流上昇制御Ｃ２）および電流低下工程Ｐ３（電流低下制御Ｃ３）において、制御波形を三角波にすることによって、制御波形が矩形波である場合と比較して溶接電流の変動を緩やかにしているので、溶融部１ａ、２ａに作用する反発力Ｆｒ１、Ｆｒ２の変動が適度に抑制され、ひいては溶融部１ａ、２ａの揺らぎが適度に抑制される。
【００５８】
本実施形態においても、上記第２実施形態と同様に、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３を複数回繰り返し行うことによって、溶け分かれ不良を確実に抑制することができる。
【００５９】
（他の実施形態）
上記実施形態を適宜組み合わせ可能である。上記実施形態を例えば以下のように種々変形可能である。
【００６０】
（１）上記実施形態ではＴＩＧ溶接に適用した例を示したが、プラズマ溶接等の非消耗電極式アーク溶接に適用可能である。
【００６１】
（２）上記実施形態では、ＳＣオルタネータ（セグメントコンダクタオルタネータ）の銅コイル同士の溶接に適用した例を示したが、オルタネータやスタータ等の銅ターミナルとリード線との溶接等に適用可能である。
【００６２】
すなわち、上記実施形態では、２つの母材１、２はいずれもＳＣオルタネータ（セグメントコンダクタオルタネータ）の銅コイルであるが、２つの母材１、２はこれに限定されるものではない。例えば、一方の母材１、２はオルタネータやスタータ等の銅ターミナルで、他方の母材１、２はオルタネータやスタータ等のリード線であってもよい。
【００６３】
（３）上記実施形態では、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３における溶接電流の制御波形が矩形波または三角波になっているが、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３における溶接電流の制御波形を種々変更可能である。例えば、電流上昇工程Ｐ２および電流低下工程Ｐ３における溶接電流の制御波形を正弦波にしてもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１、２      母材
１ａ、２ａ  溶融部
１１        溶接電極
１３        溶接電源
１６        制御装置（制御手段）
Ｐ２        電流上昇工程（電流変動工程）
Ｐ３        電流低下工程（電流変動工程）
Ｃ２        電流上昇制御（電流変動制御）
Ｃ３        電流低下制御（電流変動制御）
【図１】
2014200818.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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