(57)【要約】【課題】コイル装置において、下プレート及び上プレートを保持するための絡げ線の使用量を低減する。【解決手段】コイル装置１２には、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８が線対称に配置される。これら第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８は、例えば、下プレート１８に設けられた第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８と、上プレート２０に設けられた掛止部３４、４０とからなる。第１絡げ部２６には、巻始め端部が第１巻留部３０に巻留めされるとともに、掛止部３４を経由し、且つ巻終わり端部が第２巻留部３２に巻留めされる第１絡げ線５６が張設される。第１絡げ線５６の、第１巻留部３０から掛止部３４に向かう部分、及び第２巻留部３２から掛止部３４に向かう部分は、テーパー状に拡開するように傾斜して傾斜部６０、６２をなす。第２絡げ部２８にも同様にして、第２絡げ線５８が張設される。【選択図】図２
2014060226.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下プレートと上プレートに挟持されたボビンレスコイルを有するコイル装置において、
前記下プレート及び前記上プレートを２本の絡げ線によって保持するための第１絡げ部及び第２絡げ部が、線対称となる位置に設けられ、
前記第１絡げ部及び第２絡げ部は、それぞれ、前記下プレート又は前記上プレートのいずれか一方の外壁に突出形成された第１巻留部及び第２巻留部と、
前記上プレート又は前記下プレートの残余の一方に外壁に突出形成されて前記第１巻留部と前記第２巻留部の間に位置する掛止部と、
を有し、
前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部の各々に絡げられる前記絡げ線は、それぞれ、一端部が前記第１巻留部に巻留めされるとともに、前記第１巻留部から前記掛止部を経由して前記第２巻留部に延在し、且つ他端部が前記第２巻留部に巻留めされることにより、前記掛止部から前記第１巻留部及び前記第２巻留部に向かう部分がテーパー状に拡開するように傾斜した傾斜部として張設されることを特徴とするコイル装置。
【請求項２】
請求項１記載のコイル装置において、線対称の対称軸を中心として前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部が端部に位置するように視認したとき、前記傾斜部は、前記掛止部から前記第１巻留部又は前記第２巻留部に向かうにつれて前記ボビンレスコイルの直径方向内方に接近することを特徴とするコイル装置。
【請求項３】
請求項１又は２記載のコイル装置において、前記下プレート、前記ボビンレスコイル、前記上プレート及び前記絡げ線を被覆する樹脂製のカバーを有し、
前記カバーの、前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部を被覆する部位は、前記ボビンレスコイルの直径方向の外方に向かって円弧状に突出した第１円弧状突出部、第２円弧状突出部として形成されていることを特徴とするコイル装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のコイル装置において、前記掛止部、前記第１巻留部及び前記第２巻留部に前記絡げ線が進入する係止溝が形成されていることを特徴とするコイル装置。
【請求項５】
下プレートと上プレートに挟持されたボビンレスコイルを有するコイル装置において、
前記下プレート及び前記上プレートを１本の絡げ線によって保持するための第１絡げ部及び第２絡げ部が、線対称となる位置に設けられ、
前記第１絡げ部及び第２絡げ部は、それぞれ、前記下プレート又は前記上プレートのいずれか一方の外壁に突出形成された第１巻留部及び第２巻留部と、
前記上プレート又は前記下プレートの残余の一方の外壁に突出形成されて前記第１巻留部と前記第２巻留部の間に位置する掛止部と、
を有し、
前記絡げ線は、一端部が前記第１絡げ部の前記第１巻留部に巻留めされるとともに、前記第１巻留部から前記掛止部、前記第２巻留部を経由し、さらに、前記第２絡げ部の前記第１巻留部及び前記掛止部を経由し、且つ他端部が前記第２絡げ部の第２巻留部に巻留めされることにより、前記掛止部から前記第１巻留部及び前記第２巻留部に向かうにつれてテーパー状に拡開するように傾斜した傾斜部として張設されることを特徴とするコイル装置。
【請求項６】
請求項５記載のコイル装置において、線対称の対称軸を中心として前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部が端部に位置するように視認したとき、前記傾斜部は、前記掛止部から前記第１巻留部又は前記第２巻留部に向かうにつれて前記ボビンレスコイルの直径方向内方に接近することを特徴とするコイル装置。
【請求項７】
請求項５又は６記載のコイル装置において、前記下プレート、前記ボビンレスコイル、前記上プレート及び前記絡げ線を被覆する樹脂製のカバーを有し、
前記カバーの、前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部を被覆する部位は、前記ボビンレスコイルの直径方向の外方に向かって円弧状に突出した第１円弧状突出部、第２円弧状突出部として形成されていることを特徴とするコイル装置。
【請求項８】
請求項５〜７のいずれか１項に記載のコイル装置において、前記掛止部、前記第１巻留部及び前記第２巻留部に前記絡げ線が進入する係止溝が形成されていることを特徴とするコイル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下プレートと上プレートに挟持されたボビンレスコイルを有するコイル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電磁弁や電磁アクチュエータ等の電磁装置に組み込まれるコイルとして、近時、ボビンを廃止したボビンレスコイルが採用されつつある。ボビンレスコイルは、特許文献１に示されるように下プレートと上プレートに挟持される。一般的には、この状態の下プレート、ボビンレスコイル及び上プレートの周囲に樹脂がモールドされ、カバー付コイル装置が構成される。
【０００３】
ここで、下プレートと上プレートには、絡げ線と指称される連結線が張設される。すなわち、下プレートと上プレートは、絡げ線を介して互いに保持される。
【０００４】
この絡げ線につき、本出願人は、特許文献２において、その張設に関する技術を提案している。この技術では、下プレート及び上プレートの双方の外壁に、外方に指向して延在する円弧状凸部が複数個設けられる。なお、下プレートの円弧状凸部と上プレートの円弧状凸部は、非重畳且つ千鳥状に配置される。
【０００５】
そして、千鳥状に配置された下プレートの円弧状凸部と上プレートの円弧状凸部に対し、１本の絡げ線を交互に絡げるようにしている。すなわち、この場合、絡げ線はボビンレスコイル、下プレート及び上プレートの全周にわたって延在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−１５６７１０号公報（特に段落［００２３］、［００２４］及び図６参照）
【特許文献２】特開２００９−９４１３１号公報（特に段落［００１９］及び図３参照）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上記した提案に関連してなされたものであり、絡げ線の使用量を低減し得、このために軽量化を図ることが可能なコイル装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記の目的を達成するために、本発明は、下プレートと上プレートに挟持されたボビンレスコイルを有するコイル装置において、
前記下プレート及び前記上プレートを２本の絡げ線によって保持するための第１絡げ部及び第２絡げ部が、線対称となる位置に設けられ、
前記第１絡げ部及び第２絡げ部は、それぞれ、前記下プレート又は前記上プレートのいずれか一方の外壁に突出形成された第１巻留部及び第２巻留部と、
前記上プレート又は前記下プレートの残余の一方に外壁に突出形成されて前記第１巻留部と前記第２巻留部の間に位置する掛止部と、
を有し、
前記第１絡げ部及び前記第２絡げ部の各々に絡げられる前記絡げ線は、それぞれ、一端部が前記第１巻留部に巻留めされるとともに、前記第１巻留部から前記掛止部を経由して前記第２巻留部に延在し、且つ他端部が前記第２巻留部に巻留めされることにより、前記掛止部から前記第１巻留部及び前記第２巻留部に向かう部分がテーパー状に拡開するように傾斜した傾斜部として張設されることを特徴とする。
【０００９】
すなわち、本発明においては、絡げ部を２個のみとするとともに、絡げ線をこれら２個の絡げ部にのみ張設するようにしている。このため、絡げ線の使用量を低減することができるとともに、コイル装置の軽量化を図ることができる。
【００１０】
しかも、絡げ線の使用量が少ないにも関わらず、下プレート又は上プレートが周方向に沿って回転するように動くことが防止される。すなわち、下プレート及び上プレートを十分に保持することができる。
【００１１】
絡げ線を、第１絡げ部から第２絡げ部に跨るようにして張設される１本のみとしてもよい。すなわち、本発明は、下プレートと上プレートに挟持されたボビンレスコイルを有するコイル装置において、
前記下プレート及び前記上プレートを１本の絡げ線によって保持するための第１絡げ部及び第２絡げ部が、線対称となる位置に設けられ、
前記第１絡げ部及び第２絡げ部は、それぞれ、前記下プレート又は前記上プレートのいずれか一方の外壁に突出形成された第１巻留部及び第２巻留部と、
前記上プレート又は前記下プレートの残余の一方の外壁に突出形成されて前記第１巻留部と前記第２巻留部の間に位置する掛止部と、
を有し、
前記絡げ線は、一端部が前記第１絡げ部の前記第１巻留部に巻留めされるとともに、前記第１巻留部から前記掛止部、前記第２巻留部を経由し、さらに、前記第２絡げ部の前記第１巻留部及び前記掛止部を経由し、且つ他端部が前記第２絡げ部の第２巻留部に巻留めされることにより、前記掛止部から前記第１巻留部及び前記第２巻留部に向かうにつれてテーパー状に拡開するように傾斜した傾斜部として張設されることを特徴とする。
【００１２】
この場合においても、絡げ線を２本とする上記の場合と同様の効果が得られる。
【００１３】
しかも、絡げ線を第１絡げ部から第２絡げ部に渡すので、第１絡げ部に絡げ線を張設した後、該絡げ線を切断する必要がない。すなわち、煩雑な作業が不要となる上、切断工程が不要となる分、絡げ線を張設する工程数が低減するという利点がある。
【００１４】
いずれの場合においても、線対称の対称軸を中心として第１絡げ部及び第２絡げ部が端部に位置するように視認したとき、前記傾斜部は、掛止部から第１巻留部又は第２巻留部に向かうにつれて前記ボビンレスコイルの直径方向内方に接近することが好ましい。傾斜部がこのように張設されることにより、下プレート又は上プレートの周方向に沿う回転を一層有効に防止することができるようになる。
【００１５】
また、コイル装置に、下プレート、ボビンレスコイル、上プレート及び絡げ線を被覆する樹脂製のカバーを設ける場合、第１絡げ部及び第２絡げ部を被覆する部位のみ、直径方向の厚みを大きくすればよい。すなわち、この場合、第１絡げ部及び第２絡げ部を被覆する部位は、ボビンレスコイルの直径方向の外方に向かって円弧状に突出した第１円弧状突出部、第２円弧状突出部として形成される。
【００１６】
カバーの形状をこのようにすることにより、全体の厚みを、第１絡げ部及び第２絡げ部を被覆する部位の厚みに合わせる必要がなくなる。従って、カバーとなる樹脂の使用量が低減するので、コイル装置の小型化・軽量化を図ることができる。
【００１７】
さらに、掛止部、第１巻留部及び第２巻留部に絡げ線が進入する係止溝を形成することが好ましい。これにより、絡げ線が掛止部、第１巻留部及び第２巻留部に強固に掛止される。その結果、絡げ線が第１絡げ部及び第２絡げ部から脱落し難くなるとともに、下プレート及び上プレートをしっかりと保持することができるようになる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、絡げ部を２個のみとするとともに、絡げ線をこれら２個の絡げ部にのみ張設するようにしているので、絡げ線の使用量を低減することができる。このため、コイル装置の軽量化を図ることもできる。
【００１９】
しかも、絡げ線の使用量が少ないにも関わらず、下プレート又は上プレートが周方向に沿って回転するように動くことが防止される。すなわち、下プレート及び上プレートを十分に保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態に係るカバー付コイル装置の概略全体斜視図である。
【図２】図２Ａは、前記カバー付コイル装置を構成するコイル装置の概略全体斜視図であり、図２Ｂは、線対称の対称軸を中心として第１絡げ部及び第２絡げ部が両端部に位置するように視認した正面図である。
【図３】図３Ａ〜図３Ｄは、それぞれ、下プレートの概略全体斜視図、その下端面側の要部拡大図、上プレートの概略全体斜視図、図３Ｃ中のＩＩＩＤ−ＩＩＩＤ矢視断面図である。
【図４】図４Ａは、第２実施形態に係るカバー付コイル装置を構成するコイル装置の概略全体斜視図であり、図４Ｂは、線対称の対称軸を中心として第１絡げ部及び第２絡げ部が両端部に位置するように視認した正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明に係るコイル装置につき好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照して詳細に説明する。
【００２２】
図１は、本発明の第１実施形態に係るカバー付コイル装置１０の概略全体斜視図である。このカバー付コイル装置１０は、図２Ａに示すコイル装置１２が樹脂製のカバー１４で被覆されるとともに、該カバー１４の端部にコネクタ部１６が一体的に連設されることで構成されている。
【００２３】
先ず、コイル装置１２につき説明する。このコイル装置１２は、下プレート１８及び上プレート２０と、両プレート１８、２０で挟持されるボビンレスコイル２２とを有する。そして、このコイル装置１２には、前記コネクタ部１６を構成するターミナル端子２４ａ、２４ｂの位置に対して略９０°離間する位置に、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８が設けられる。すなわち、第１絡げ部２６と第２絡げ部２８は、対称軸Ｚを境として線対称の位置関係にある。
【００２４】
この場合、第１絡げ部２６は、下プレート１８に設けられた第１巻留部３０及び第２巻留部３２と、上プレート２０に設けられた掛止部３４とからなる。第２絡げ部２８も同様に、下プレート１８に設けられた第１巻留部３６及び第２巻留部３８と、上プレート２０に設けられた掛止部４０とからなる。なお、説明の便宜上、第１絡げ部２６では、ターミナル端子２４ａ、２４ｂに近接する巻留部を第１巻留部３０、離間する巻留部を第２巻留部３２としており、一方、第２絡げ部２８では、ターミナル端子２４ａ、２４ｂから離間する巻留部を第１巻留部３６、近接する巻留部を第２巻留部３８としているが、第１巻留部と第２巻留部は逆であってもよい。
【００２５】
掛止部３４、４０は、周方向において、第１巻留部３０、３６と第２巻留部３２、３８の略中間に配置される。換言すれば、第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８は、掛止部３４、４０よりも周方向外方に位置する。
【００２６】
下プレート１８は、上プレート２０に臨む側の上端面を視認する斜視図である図３Ａに示すように、円環形状のリング部４２を有し、前記第１巻留部３０、３６及び前記第２巻留部３２、３８は、このリング部４２の外周壁から直径方向外方に突出するようにして形成されている。リング部４２の上端面と第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８の上端面とは面一である。
【００２７】
ここで、下端面側から視認した第１巻留部３０の近傍を図３Ｂに示す。この図３Ｂから分かるように、第１巻留部３０の下端面は、リング部４２の下端面よりも陥没している。後述するように、この陥没は係止溝４４として機能する。特に図示しないが、第１巻留部３６及び第２巻留部３２、３８にも同様に係止溝４４が形成されている。
【００２８】
第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８の外周壁は、下プレート１８の下端面側に向かって垂下するように折曲されたような形状をなす。このため、該外周壁の下端面は、下プレート１８の下端面よりも下方に位置する。すなわち、第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８は、横臥したＬ字型形状のフック部として形成されている。
【００２９】
下プレート１８のリング部４２の外周壁には、さらに、ボビンレスコイル２２を構成する線材４６の巻始め端部が巻回される第１巻回部４８と、巻終わり端部が巻回される第２巻回部５０とが、直径方向外方に向かうようにして突出形成される。前記ターミナル端子２４ａ、２４ｂ（図２Ａ参照）は、第１巻回部４８、第２巻回部５０の各々にそれぞれ取り付けられる。
【００３０】
一方の上プレート２０は、その上端面を視認する斜視図である図３Ｃに示すように、中心に向かうにつれてテーパー状に陥没し、ボビンレスコイル２２を内壁側から保持するコイル保持部５１と、該コイル保持部５１に連なる円環状のリング部５２とを有する。前記掛止部３４、４０は、リング部５２の外周壁から直径方向外方に突出形成され、且つ互いに略１８０°離間している。
【００３１】
図３Ｃ中のＩＩＩＤ−ＩＩＩＤ矢視断面図である図３Ｄに示すように、掛止部３４の上端面は、リング部５２の上端面よりも陥没している。この陥没は、係止溝５４として機能する。係止溝５４の底面は、上方に向かって膨出するように湾曲している。図示しないが、掛止部４０にもこれと同様の係止溝５４が形成されている。
【００３２】
掛止部３４、４０の外周壁は、上プレート２０の上端面側に向かって垂直に立ち上がるように折曲されたような形状をなす。このため、該外周壁の上端面は、上プレート２０の上端面よりも上方に位置する。すなわち、掛止部３４、４０は、第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８とは逆方向に横臥したＬ字型形状のフック部として形成されている。
【００３３】
第１実施形態では、図２Ａ及び図２Ｂに示すように、第１絡げ部２６、第２絡げ部２８の各々に絡げ線が張設される。以下、説明の便宜上、第１絡げ部２６、第２絡げ部２８の各々に張設される絡げ線を第１絡げ線、第２絡げ線と指称し、それぞれの参照符号を５６、５８とする。
【００３４】
第１絡げ線５６は、第１巻留部３０の上端面側において、第２巻留部３２から離間する側の端部を巻始めとし、第２巻留部３２に近接する側の端部及び下端面に通されている。すなわち、第１絡げ線５６の巻始め端部は、第１巻留部３０を１周しており、これにより該第１巻留部３０に巻留めされている。
【００３５】
上記したように、第１巻留部３０の外周壁の先端下端面は、下プレート１８の下端面よりも突出しており、このためにフック部が形成された状態となっている。従って、第１絡げ線５６の巻始め端部は、第１巻留部３０に容易に掛止される。しかも、巻始め端部は、第１巻留部３０の下端面に形成された係止溝４４に進入する。この進入により、巻始め端部が第１巻留部３０に強固に巻留めされる。
【００３６】
そして、第１絡げ線５６は、第１巻留部３０の第２巻留部３２から離間する側の端部から掛止部３４に向かい、さらに、該掛止部３４を経由して第２巻留部３２に向かう。
【００３７】
第２巻留部３２には、第１絡げ線５６の巻終わり端部が巻留めされる。すなわち、巻終わり端部は、第２巻留部３２の第１巻留部３０から離間する側の端部から下端面に通され、第１巻留部３０に近接する側の端部から上端面に当接するように曲げられている。要するに、第１絡げ線５６の巻終わり端部は、第２巻留部３２を１周し、これにより該第２巻留部３２に巻留めされている。
【００３８】
この張設経路において、第１絡げ線５６は、掛止部３４を通る際に係止溝５４に進入する。ここで、係止溝５４の底面は、上記したように上方に向かって膨出するようにして湾曲している。このため、第１絡げ線５６を掛止部３４に絡げることが容易となるとともに、第１絡げ線５６に適切な張力を付与することができる。
【００３９】
また、掛止部３４の外周壁の先端上端面は、上プレート２０の上端面よりも突出しており、フック部が形成された状態となっている。このことも、第１絡げ線５６を掛止部３４に絡げることを容易にする。
【００４０】
さらに、第２巻留部３２の外周壁の先端下端面は、下プレート１８の下端面よりも突出しており、第１巻留部３０と同様にフック部が形成された状態となっている。このため、第１絡げ線５６の巻終わり端部は、第２巻留部３２に容易に掛止される。しかも、巻終わり端部は、第２巻留部３２の下端面に形成された係止溝４４に進入する。この進入により、巻始め端部が第２巻留部３２に強固に巻留めされる。
【００４１】
勿論、第２絡げ部２８においても上記と同様に、第２絡げ線５８の巻始め端部が第１巻留部３６に巻留めされる。第２絡げ線５８は、さらに、掛止部４０を経由して第２巻留部３８に至り、その巻終わり端部が第２巻留部３８に巻留めされる（図２Ａ参照）。
【００４２】
以上のようにして張設される第１絡げ線５６、第２絡げ線５８では、第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８が掛止部３４、４０よりも周方向外方に位置しているため、掛止部３４、４０から第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８に向かう部分がテーパー状に拡開するように傾斜している。すなわち、当該部分は、第１傾斜部６０、６２、第２傾斜部６４、６６となっている。掛止部３４、４０と第１傾斜部６０、６２、第２傾斜部６４、６６のなす角度の好ましい範囲は、１００°〜１２０°程度である。
【００４３】
図２Ｂは、線対称の対称軸Ｚを中心として前記第１絡げ部２６及び前記第２絡げ部２８が両端部に位置するように視認した正面図（ターミナル端子２４ａ、２４ｂと反対側）である。この図２Ｂに示すように、第１絡げ線５６の第２傾斜部６４は、掛止部３４から第２巻留部３２に向かうにつれ、また、第２絡げ線５８の第１傾斜部６２は、掛止部４０から第１巻留部３６に向かうにつれ、ボビンレスコイル２２の直径方向内方に接近する。
【００４４】
図示しないが、対称軸Ｚを中心として前記第１絡げ部２６及び前記第２絡げ部２８が両端部に位置するようにターミナル端子２４ａ、２４ｂ側から視認した場合には、第１絡げ線５６の第１傾斜部６０が掛止部３４から第１巻留部３０に向かうにつれ、また、第２絡げ線５８の第２傾斜部６６が掛止部４０から第２巻留部３８に向かうにつれ、ボビンレスコイル２２の直径方向内方に接近する。
【００４５】
第１実施形態に係るカバー付コイル装置１０（図１参照）を構成するコイル装置１２は、基本的には以上のように構成されるものであり、次にその作用効果について説明する。
【００４６】
上記したように、このコイル装置１２では、下プレート１８と上プレート２０を保持する第１絡げ線５６及び第２絡げ線５８が、それぞれ、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８のみに張設される（図２Ａ参照）。従って、絡げ線の使用量を大きく低減することができる。
【００４７】
しかも、絡げ線の使用量が従来技術に係るコイル装置１２に比して少ないにも関わらず、下プレート１８又は上プレート２０が周方向（図２Ａ中の矢印Ａ方向又は矢印Ｂ方向）に沿って回転するように動くことが防止される。
【００４８】
下プレート１８又は上プレート２０の矢印Ａ方向又は矢印Ｂ方向への回転については、いずれも、第１絡げ部２６の第１傾斜部６０及び第２傾斜部６４と、第２絡げ部２８の第１傾斜部６２及び第２傾斜部６６とによって防止されると推察される。すなわち、これら第１傾斜部６０、６２、第２傾斜部６４、６６には所定の張力が予め付与されており、しかも、該第１傾斜部６０、６２及び該第２傾斜部６４、６６が掛止部３４、４０から第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８に向かうに従ってボビンレスコイル２２の直径方向内方に向かっているので、矢印Ａ方向又は矢印Ｂ方向に回転しようとする力に十分に対抗し得るからである。
【００４９】
すなわち、第１実施形態によれば、絡げ線の使用量が少ないにも関わらず、下プレート１８及び上プレート２０を十分に保持し得るコイル装置１２を構成することができる。しかも、絡げ線の使用量が少ないので、コイル装置１２、ひいてはカバー付コイル装置１０の軽量化を図ることもできる。
【００５０】
以上のように構成されるコイル装置１２から図１に示すカバー付コイル装置１０を得るには、コイル装置１２に対して樹脂モールドを行えばよい。具体的には、コイル装置１２を金型に収容して溶融樹脂を射出する。この溶融樹脂が冷却硬化することでカバー１４が形成される。また、ターミナル端子２４ａ、２４ｂが樹脂で覆われることにより、コネクタ部１６がカバー１４と一体的に形成される。
【００５１】
図２Ａを参照して諒解されるように、コイル装置１２においては、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８がボビンレスコイル２２の直径方向外方に向かって突出している。絡げ部を全周にわたって設ける場合には、全ての絡げ部を被覆するようにカバー１４を形成する必要があるため、カバー１４の直径方向厚みが全周にわたって大きくなることを余儀なくされる。これに対し、第１実施形態によれば、突出した第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８を被覆する部位のみを大きくすればよい。
【００５２】
すなわち、図１に示すように、カバー１４において、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８を被覆する部位は、他の部位よりも直径方向の外方に向かって円弧状に突出した第１円弧状突出部７０、第２円弧状突出部７２として形成される。勿論、第１円弧状突出部７０と第２円弧状突出部７２は、対称軸Ｚを境として線対称の位置関係にある。
【００５３】
このことから諒解されるように、第１実施形態によれば、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８を被覆する部位以外の部位を小径に設定することができる。このため、カバー１４となる樹脂の使用量を低減することができるとともに、カバー付コイル装置１０の小型化・軽量化を図ることができる。
【００５４】
次に、第２実施形態に係るカバー付コイル装置を構成するコイル装置につき説明する。なお、図１〜図３Ｄに示す構成要素と同一の構成要素には同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００５５】
図４Ａは、第２実施形態に係るコイル装置８０の概略全体斜視図である。このコイル装置８０は、第１実施形態に係るコイル装置１２と同様に、下プレート１８及び上プレート２０と、両プレート１８、２０で挟持されるボビンレスコイル２２とを有し、ターミナル端子２４ａ、２４ｂの位置に対して略９０°離間する位置に、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８が設けられる。
【００５６】
第２実施形態では、第１絡げ部２６から第２絡げ部２８に跨るようにして１本の絡げ線８２が張設される。すなわち、この場合、１本の絡げ線８２によって下プレート１８及び上プレート２０が保持される。
【００５７】
一層具体的には、絡げ線８２は、第１絡げ部２６の第１巻留部３０の上端面側において、第２巻留部３２から離間する側の端部を巻始めとし、第２巻留部３２に近接する側の端部及び下端面に通されている。すなわち、絡げ線８２の巻始め端部は、第１巻留部３０を１周することで、該第１巻留部３０に巻留めされている。巻始め端部は、第１巻留部３０の下端面に形成された係止溝４４に進入する。
【００５８】
絡げ線８２は、第１巻留部３０の第２巻留部３２から離間する側の端部から掛止部３４に向かい、その後、該掛止部３４（係止溝５４）を経由して第２巻留部３２に向かう。そして、第２巻留部３２の第１巻留部３０から離間する側の端部から下端面に通され、第１巻留部３０に近接する側の端部から上端面に当接するように曲げられることで、第２巻留部３２を１周している。すなわち、該第２巻留部３２に巻留めされるとともに、係止溝４４に進入している。
【００５９】
さらに、絡げ線８２は、図４Ｂに示すように、ターミナル端子２４ａ、２４ｂと反対側の側周壁で第１絡げ部２６から第２絡げ部２８に渡される。そして、第２絡げ部２８の第１巻留部３６において、上端面から第２巻留部３８に近接する側の端部を通って下端面に至り、その後、第２巻留部３８から離間する側の端部から掛止部４０に向かう。これにより絡げ線８２が第２絡げ部２８の第１巻留部３６に巻留めされるとともに、係止溝４４に進入する。
【００６０】
さらにまた、絡げ線８２は、掛止部４０（係止溝５４）を経由して第２巻留部３８に向かう。この第２巻留部３８において、第１巻留部３６から離間する側の端部から下端面に通され、第１巻留部３６に近接する側の端部から上端面に当接するように曲げられている。これにより、絡げ線８２の巻終わり端部が第２巻留部３８に巻留めされるとともに、係止溝４４に進入している。
【００６１】
図４Ａ及び図４Ｂから、第２実施形態においても、掛止部３４、４０から第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８に向かう部分がテーパー状に拡開するように傾斜していることが分かる。すなわち、当該部分は、第１傾斜部６０、６２、第２傾斜部６４、６６である。
【００６２】
また、図４Ｂにより、対称軸Ｚを中心として第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８が両端部に位置するように視認したとき、絡げ線８２においては、第１絡げ部２６での第２傾斜部６４が、掛止部３４から第２巻留部３２に向かうにつれ、また、第２絡げ部２８での第１傾斜部６２が、掛止部４０から第１巻留部３６に向かうにつれ、ボビンレスコイル２２の直径方向内方に接近していることが分かる。図示しないが、対称軸Ｚを中心として第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８が両端部に位置するようにターミナル端子２４ａ、２４ｂ側から視認した場合には、第１絡げ部２６での第１傾斜部６０が掛止部３４から第１巻留部３０に向かうにつれ、また、第２絡げ部２８での第２傾斜部６６が掛止部４０から第２巻留部３８に向かうにつれ、ボビンレスコイル２２の直径方向内方に接近する。
【００６３】
従って、１本の絡げ線８２を第１絡げ部２６から第２絡げ部２８に跨るように張設した第２実施形態においても、第１実施形態と同様の効果が得られる。しかも、第１絡げ部２６に絡げ線８２を張設した後、第２巻留部３２に巻留した部位を切断する必要がない。従って、煩雑な作業が不要となるとともに、切断工程が不要となる分、絡げ線８２を張設する際の工程数が低減するという利点が得られる。
【００６４】
なお、このコイル装置８０にカバー１４を形成すると、図１と同形状のカバー付コイル装置が得られる。
【００６５】
本発明は、上記した第１及び第２実施形態に特に限定されるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【００６６】
例えば、第１及び第２実施形態では、下プレート１８に第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８を設けるとともに上プレート２０に掛止部３４、４０を設けるようにしているが、これとは逆に、下プレート１８に掛止部３４、４０を設ける一方、上プレート２０に第１巻留部３０、３６及び第２巻留部３２、３８を設けるようにしてもよい。
【００６７】
また、第１絡げ部２６及び第２絡げ部２８は、ターミナル端子２４ａ、２４ｂから略９０°離間した位置に設けるようにしているが、第１絡げ部２６と第２絡げ部２８を線対称の位置に設ければよく、ターミナル端子２４ａ、２４ｂの位置は特に関係するものではない。
【００６８】
さらに、第２実施形態では、第１絡げ部２６の第２巻留部３２から第２絡げ部２８の第１巻留部３６（すなわち、ターミナル端子２４ａ、２４ｂと反対側）に絡げ線８２を渡すようにしているが、第１絡げ部２６の第１巻留部３０から第２絡げ部２８の第２巻留部３８（すなわち、ターミナル端子２４ａ、２４ｂ側）に絡げ線８２を渡すようにしてもよい。
【符号の説明】
【００６９】
１０…カバー付コイル装置                  １２、８０…コイル装置
１４…カバー                              １８…下プレート
２０…上プレート                          ２２…ボビンレスコイル
２６…第１絡げ部                          ２８…第２絡げ部
３０、３６…第１巻留部                    ３２、３８…第２巻留部
３４、４０…掛止部                        ４４、５４…係止溝
５６、５８、８２…絡げ線                  ６０、６２…第１傾斜部
６４、６６…第２傾斜部                    ７０…第１円弧状突出部
７２…第２円弧状突出部                    Ｚ…対称軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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