(57)【要約】【課題】地下構造物における開口部を閉塞するのに好適で、歩行者や自転車等が通行する際のスリップ等を確実に防止し、その歩行・通行の安全性を確保する。【解決手段】、地下構造物における地表面に位置する開口部を閉塞すべく、開口部縁上に載置するよう開口部形状に対応した平面形状の鉄蓋本体１の表面にスリップ防止部１０を設ける。スリップ防止部１０は、平面でＬ字状を呈する第１隆起部１２の上面に、斜面を有する第１隅凸体１４、第１中央凸体１５を配列して成る第１スリップ防止域１１と、平面で正方形状を呈する第２隆起部２２の上面に、斜面を有する第２隅凸体２４、第２中央凸体２５を備えて成る第２スリップ防止域２１とを、第１スリップ防止域１１における内側角部分を対向させて対状に組み合わせ、第２スリップ防止域２１の四辺それぞれを第１スリップ防止域１１の外側角部分に対向させて配設する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下構造物における地表面に位置する開口部を閉塞すべく、開口部縁上に載置されるよう開口部に対応した平面形状の鉄蓋本体の表面にスリップ防止部を設けて成り、このスリップ防止部は、平面でＬ字状を呈している第１隆起部の上面に、斜面を有する滑り止め用の第１隅凸体、第１中央凸体を配列して成る第１スリップ防止域と、平面で正方形状を呈している第２隆起部の上面に、斜面を有する滑り止め用の第２隅凸体、第２中央凸体を備えて成る第２スリップ防止域とを、第１スリップ防止域における内側角部分を対向させて対状に組み合わせ、第２スリップ防止域の四辺それぞれを第１スリップ防止域の外側角部分に対向させて鉄蓋本体の外表面に配設して成ることを特徴とする地下構造物用鉄蓋。
【請求項２】
第１スリップ防止域の第１隆起部における角部分、端部それぞれには、平面でほぼ正方形状の第１凸部域を区画し、この第１凸部域には、第１凸部域の中心に向かうにしたがい次第に高さが低くなる第１隅凸体を四隅に配し、この四隅の第１隅凸体に向かうにしたがい次第に高さが低くなる錐体状の第１中央凸体を中央に配し、第１隅凸体、第１中央凸体相互間は第１凸部域の表面と面一状となして形成してある請求項１に記載の地下構造物用鉄蓋。
【請求項３】
第１スリップ防止域は対状に組み合わせられていて、第１スリップ防止域の角部分の内側が相互に半ば対向するように、また一方の第１スリップ防止域における端部それぞれが他方の第１スリップ防止域における端部それぞれに平行するように配置され、一方の第１スリップ防止域における内側角部分内に他方の第１スリップ防止域の端部が向かい合わせられて配置されている請求項１または２に記載の地下構造物用鉄蓋。
【請求項４】
第２スリップ防止域は、１個の第２凸部域を配して成り、この第２凸部域には、第２凸部域の中心に向かうにしたがい次第に高さが低くなる第２隅凸体を四隅に配し、この四隅の第２隅凸体に向かうにしたがい次第に高さが低くなる錐体状の第２中央凸体を中央に配し、第２隅凸体、第２中央凸体相互間は第２凸部域の表面と面一状となして形成してある請求項１乃至３のいずれかに記載の地下構造物用鉄蓋。
【請求項５】
第１凸部域、第２凸部域の外法幅員は１３ｍｍ程度とし、第１隅凸体、第２隅凸体における縁辺の幅員は４ｍｍ程度とし、第１中央凸体、第２中央凸体における底部辺の幅員は４．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体、第２隅凸体、第１中央凸体、第２中央凸体それぞれの高さは第１隆起部、第２隆起部の上面から２．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体相互、第２隅凸体相互の間隙幅員、及び第１隅凸体と第１中央凸体との、第２隅凸体と第２中央凸体とのそれぞれ傾斜面の底縁相互の間隙幅員それぞれは２ｍｍ程度としてある請求項１乃至４のいずれかに記載の地下構造物用鉄蓋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば電力ケーブル、通信ケーブル等の分岐、集約その他のために地下に埋設されるマンホール、ハンドホール等の開口部である地表面でこれらに施蓋され、地表面における交通往来、歩行等がスムーズになるよう、方向性を問わずに滑り止めが可能となる滑り止め模様が部材表面に形成された地下構造物用鉄蓋に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、マンホール、ハンドホール等の地下構造物の地表面における開口部には、これを閉塞する鉄蓋が用意されており、ロック部によってロックされた状態で地下構造物の開口部に施蓋されるようにしてある。この鉄蓋表面には、地表面における交通往来、歩行に際し滑ることがないように各種の滑り止め処理がなされており、例えば特許文献１に示されるような地下構造物用デザイン鉄蓋、特許文献２に示されるような地下構造物用鉄蓋スリップ防止構造、特許文献３に示されるような地下構造物用鉄蓋が提案されている。
【０００３】
特許文献１に係るデザイン鉄蓋は、自由な図柄からなるデザイン鉄蓋とし、凸平面と、この凸平面を浮き彫りにする深い主凹部とから成る図柄を有し、図柄の凸平面に主凹部よりも浅い副凹部を滑り止めとして設けて成る。特許文献２に係るスリップ防止構造は、二輪車のタイヤのトレッドパターンに基づいたスリップ防止模様とし、トレッドパターンを構成する最大溝の溝幅以上の大きさとした頂部の平面形状を有し、かつ相互に密接して配置する基本突起と、トレッドパターンの溝幅よりも小さくした頂部の平面形状を有し、基本突起の間に配置する小突起とから構成されて成る。特許文献３に係る鉄蓋は、鉄蓋のベース面上に、所定高さの第一リブと、これより低い第二リブとを分散配置して滑り止め面部を設け、第一リブ及び第二リブを夫々縦断面形状が矩形状または上辺が短尺な台形状とし、第一リブの端部の上面に小突部を上方に突成して成る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１６８９５号公報
【特許文献２】特開２０１２−１１７２７２号公報
【特許文献３】登録実用新案第３１４４７６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１のデザイン鉄蓋によると、凹凸によって体裁良く形成されたデザイン模様を強調した鉄蓋において、主凹部、副凹部によって滑り止め効果を発揮させるようにするとしても、これらの主凹部、副凹部はデザイン模様の凹凸の配列に制約されるから、あらゆる方向からのスリップを確実に阻止できるとは限らない。特許文献２のスリップ防止構造は、特に二輪車を対象とするスリップ防止構造であるために、車輪を有する四輪車にも対応可能であっても一般的な歩行者が歩行する例えば歩道においての鉄蓋として使用するには凹凸の差が大きいために歩行者の靴底のスリップを防止するにはかえって歩行を困難にさせる結果となる。また特許文献３に係る鉄蓋は、高さが異なる多数のリブの配列によって、特に体重等の相違にかかわらず子供から大人までの歩行者、自転車等の小型車両の通行に好適であるとしても、高さが異なる多数のリブの配列は靴底から足裏面に伝わるときに違和感を感じさせ、かえって歩きにくくなっているのである。
【０００６】
そこで本発明は上述したような従来存した諸事情に鑑み創出されたもので、その目的は主として歩道面において埋設されるマンホール・ハンドホール等の地下構造物における開口部を閉塞するのに好適となるようにし、歩行者や自転車等が通行する際のスリップ等を確実に防止し、その歩行・通行の安全性を確保できるようにした地下構造物用鉄蓋を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するため、本発明にあっては、後述する発明を実施するための形態における使用符号を付記して説明すると、地下構造物（図示を省略）における地表面に位置する開口部を閉塞すべく、開口部縁上に載置されるよう開口部に対応した平面形状の鉄蓋本体１の表面にスリップ防止部１０を設けて成り、このスリップ防止部１０は、平面でＬ字状を呈している第１隆起部１２の上面に、斜面を有する滑り止め用の第１隅凸体１４、第１中央凸体１５を配列して成る第１スリップ防止域１１と、平面で正方形状を呈している第２隆起部２２の上面に、斜面を有する滑り止め用の第２隅凸体２４、第２中央凸体２５を備えて成る第２スリップ防止域２１とを、第１スリップ防止域１１における内側角部分を対向させて対状に組み合わせ、第２スリップ防止域２１の四辺それぞれを第１スリップ防止域１１の外側角部分に対向させて鉄蓋本体１の外表面に配設して成ることを特徴とする。
第１スリップ防止域１１の第１隆起部１２における角部分、端部それぞれには、平面でほぼ正方形状の第１凸部域１３を区画し、この第１凸部域１３には、第１凸部域１３の中心に向かうにしたがい次第に高さが低くなる第１隅凸体１４を四隅に配し、この四隅の第１隅凸体１４に向かうにしたがい次第に高さが低くなる錐体状の第１中央凸体１５を中央に配し、第１隅凸体１４、第１中央凸体１５相互間は第１凸部域１３の表面と面一状となして形成することができる。
第２スリップ防止域２１は、１個の第２凸部域２３を配して成り、この第２凸部域２３には、第２凸部域２３の中心に向かうにしたがい次第に高さが低くなる第２隅凸体２４を四隅に配し、この四隅の第２隅凸体２４に向かうにしたがい次第に高さが低くなる錐体状の第２中央凸体２５を中央に配し、第２隅凸体２４、第２中央凸体２５相互間は第２凸部域２３の表面と面一状となして形成することができる。
第１スリップ防止域１１は対状に組み合わせられていて、第１スリップ防止域１１の角部分の内側が相互に半ば対向するように、また一方の第１スリップ防止域１１における端部それぞれが他方の第１スリップ防止域１１における端部それぞれに平行するように配置され、一方の第１スリップ防止域１１における内側角部分内に他方の第１スリップ防止域１１の端部が向かい合わせられて配置されることで構成することができる。
第１凸部域１３、第２凸部域２３の外法幅員は１３ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４における縁辺の幅員は４ｍｍ程度とし、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５における底部辺の幅員は４．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５それぞれの高さは第１隆起部１２、第２隆起部２２の上面から２．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４相互、第２隅凸体２４相互の間隙幅員、及び第１隅凸体１４と第１中央凸体１５との、第２隅凸体２４と第２中央凸体２５とのそれぞれ傾斜面の底縁相互の間隙幅員それぞれは２ｍｍ程度として構成することができる。
【０００８】
以上のように構成された本発明に係る地下構造物用鉄蓋にあって、所定の地下構造物における開口部に施蓋された鉄蓋本体１の外表面に設けられたスリップ防止部１０は、例えば歩行者等の歩行に際し、靴底その他によって踏まれるとき、第１スリップ防止域１１、第２スリップ防止域２１それぞれの傾斜面を有する第１隅凸体１４、第１中央凸体１５、第２隅凸体２４、第２中央凸体２５の頂部が、第１凸部域１３あるいは第２凸部域２３それぞれが５点で支持することで靴底面に分散当接し、雨水によって濡れていてもスリップを生じさせない。
第１スリップ防止域１１は、第１凸部域１３を有して平面でＬ字状を呈している第１隆起部１２から成っていて、これの内側角部分を対向させて対状に組み合わせて配置されることで、特定の歩行方向にかかわらずに鉄蓋本体１上で歩行する各方向からの歩行者等の滑り等を防止させる。
対状に組み合わせられるときの第１スリップ防止域１１の第１隆起部１２が隣接配置されるとき、組み合せ方向が異ならせられて配置されるときの位置によっての相互間に第２スリップ防止域２１が配置されることで、対状に組み合わせる第１スリップ防止域１１の組合せの形態、配置方向その他を任意に選択させ、例えば歩行方向等に対応させた配列を多様化させる。
第１スリップ防止域１１、第２スリップ防止域２１における外法幅員、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５それぞれの幅員、高さ、これらの間隙幅員、傾斜面の底縁相互の間隙幅員の適宜な寸法長さの選定は、歩行者等の靴底面と当接するときの鋭角、鈍角状の頂部との当接間隔、密度等を所要のものとさせ、滑り防止作用を発揮させる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は以上説明したように構成されているため、主として歩道面において埋設されるマンホール・ハンドホール等の地下構造物における開口部を閉塞する鉄蓋において、この鉄蓋上で歩行者や自転車等が通行する際のスリップ等を、鋭角、鈍角状の頂部を有するそれぞれの凸体１４，１５，２４，２５等によって確実に防止でき、その歩行・通行の安全性を確保できる。
【００１０】
すなわちこれは本発明において、鉄蓋本体１の表面に設けたスリップ防止部１０を、平面でＬ字状を呈している第１隆起部１２の上面に、斜面を有する第１隅凸体１４、第１中央凸体１５を配列して成る第１スリップ防止域１１と、平面で正方形状を呈している第２隆起部２２の上面に、斜面を有する第２隅凸体２４、第２中央凸体２５を備えて成る第２スリップ防止域２１とを、第１スリップ防止域１１における内側角部分を対向させて対状に組み合わせ、第２スリップ防止域２１の四辺それぞれを第１スリップ防止域１１の外側角部分に対向させて鉄蓋本体１の外表面に配設して成るからである。これによって、歩行する際の歩行者の靴底面、自転車等のタイヤ面等が当接するときの滑りを防止し、またその滑り防止方向も限定されず、更には凸体１４，１５，２４，２５相互の間隙による水はけも阻害せず、鉄蓋本体１上でのスリップを確実に防止できる。
【００１１】
また、第１隅凸体１４、第１中央凸体１５を備えた第１凸部域１３を平面でＬ字状となる配列で設けた第１隆起部１２から成る第１スリップ防止域１１を対状に組合せ、その組合せも内側角部分を対向させて配置させてあることで、歩行、往来通行におけるいずれの方向からのものでも滑りを阻止させ、安全な往来を可能にする。
【００１２】
対状に組み合わせられる第１スリップ防止域１１と、その組合せたときの第１スリップ防止域１１の外側角部分が対向されることで、四辺それぞれに第１スリップ防止域１１を配設している第２スリップ防止域２１とによって、第１スリップ防止域１１相互の対状の組合せ方向を種々に異なるものとすることも可能である。そのために、対状に組み合わせる第１スリップ防止域１１相互の組合せの形態、配置方向その他を任意に選択でき、例えば設置現場によって異なる歩行方向等に対応させた配列を可能にし、その多様化を得ることができる。
【００１３】
第１スリップ防止域１１、第２スリップ防止域２１におけるそれぞれの外法幅員、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５それぞれの幅員及び高さをはじめ、これらの間隙幅員、傾斜面の底縁相互の間隙幅員等を適宜な寸法長さとして選定できる。なお、第１凸部域１３、第２凸部域２３の外法幅員は１３ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４における縁辺の幅員は４ｍｍ程度とし、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５における底部辺の幅員は４．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４、第２隅凸体２４、第１中央凸体１５、第２中央凸体２５それぞれの高さは第１隆起部１２、第２隆起部２２の上面から２．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４相互、第２隅凸体２４相互の間隙幅員、及び第１隅凸体１４と第１中央凸体１５との、第２隅凸体２４と第２中央凸体２５とのそれぞれ傾斜面の底縁相互の間隙幅員それぞれは２ｍｍ程度とすることで、歩行者による靴底面における過度な喰い込みを除去して、また歩行、歩み時の違和感を感じさせることなく安全に歩行させる。
【００１４】
第１凸部域１３、第２凸部域２３それぞれにおける四隅の第１隅凸体１４，第２隅凸体２４と、中央の第１中央凸体１５、第２中央凸体２５それぞれの鋭角、鈍角状の頂部に対する例えば靴底面との当接間隔は、靴底面上での荷重を分散させて、滑りを防止しながら安全な歩行を可能にさせる。
【００１５】
尚、上記の課題を解決するための手段、発明の効果の項それぞれにおいて付記した符号は、図面中に記載した構成各部を示す部分との参照を容易にするために付した。本発明は、これらの記載、図面中の符号等によって示された構造・形状等に限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明を実施するための一形態を示す平面図である。
【図２】同じく図１におけるａ部分の拡大平面図である。
【図３】同じく図２におけるＡ−Ａ矢視図である。
【図４】同じく第１スリップ防止域の拡大平面図である。
【図５】同じく第２スリップ防止域の拡大平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して本発明を実施するための一形態を説明すると、図において示される符号１は鉄蓋本体であり、図示のように例えば平面で矩形状を呈するハンドホール・マンホール等の地下構造物（図示を省略）における地表面に位置する開口部を閉塞すべく、開口部縁上に載置されるよう平面矩形状に形成されている。また、この鉄蓋本体１は、詳細構造の図示は省略したロック機構２によって必要時には開放できるようにして施錠される。
【００１８】
この鉄蓋本体１の外表面にはスリップ防止部１０が形成されており、このスリップ防止部１０は、第１スリップ防止域１１と第２スリップ防止域２１とから成る。第１スリップ防止域１１は、平面でＬ字状を呈している第１隆起部１２の上面に、斜面を有する滑り止め用の第１隅凸体１４、第１中央凸体１５を有する第１凸部域１３を配列して成っている。また、第２スリップ防止域２１は、平面で正方形状を呈している第２隆起部２２の上面に、斜面を有する滑り止め用の第２隅凸体２４、第２中央凸体２５を有する第２凸部域２３を備えて成っている。そして、第１スリップ防止域１１における内側角部分を対向させて対状に組み合わせ、第２スリップ防止域２１の四辺それぞれを第１スリップ防止域１１の外側角部分に対向させて鉄蓋本体１の外表面に配設して成る。
【００１９】
第１スリップ防止域１１の第１隆起部１２における角部分、端部それぞれには、平面でほぼ正方形状の第１凸部域１３を区画し、この第１凸部域１３には、第１凸部域１３の中心に向かうにしたがい次第に高さが低くなる第１隅凸体１４を四隅に配し、この四隅の第１隅凸体１４に向かうにしたがい次第に高さが低くなる錐体状の第１中央凸体１５を中央に配し、第１隅凸体１４、第１中央凸体１５相互間は第１凸部域１３の表面と面一状となして形成してある。
【００２０】
第１隆起部１２自体は、鉄蓋本体１の外表面で例えば高さを１ｍｍ程度の平面でほぼＬ字状を呈する平盤状として隆起されており、この第１隆起部１２の上面の第１凸部域１３は、角部分、端部それぞれに１個として計３個で配される。第１隆起部１２の内側角部分を対向させて対状に組み合わせられて配される多数の第１スリップ防止域１１における第１凸部域１３は、第２スリップ防止域２１における第２凸部域２３と共に鉄蓋本体１における縦方向、横方向それぞれで相互の間隙幅員を等間隔として整列状態で配置される。
【００２１】
第１隅凸体１４は、第１凸部域１３における隅部の縁辺に平行した交差する縁辺と、この拡開している縁辺の端部相互を結ぶ斜辺とで、平面から見て直角二等辺三角形を呈し、上面が、第１凸部域１３自体の中心側に向かうにしたがい次第に低くなる傾斜面となっている。
【００２２】
また、第１中央凸体１５は、第１凸部域１３における中心に位置しており、四隅の第１隅凸体１４それぞれの傾斜面に対向する４面の傾斜面を有する四角錐体状に形成されている。尚、第１隅凸体１４、第１中央凸体１５相互間は第１凸部域１３の表面と面一状となして形成してある。
【００２３】
このように第１凸部域１３では、これの中心の四囲に配される計４個の第１隅凸体１４によって、第１凸部域１３における中心が最も低くなるようにいわば擂り鉢状となり、第１凸部域１３における四隅は、第１隅凸体１４自体が断面で三角形状であることでほぼ鋭角な頂部となっている。また、中心位置には錐体状の第１中央凸体１５が設けられていることでほぼ鈍角状の頂部となっており、第１凸部域１３において５点の頂部によって、例えば歩行者が歩行されるときの靴底面等に当接し、靴底面に対してやや食い込み状となることで、例えば第１隅凸体１４、第１中央凸体１５の間隙内で雨水等の水があってもこれらによって滑ることなく、靴底面等がグリップされるようにしている。
【００２４】
そして、平面でＬ字形を呈する第１隆起部１２を有する第１スリップ防止域１１は対状に組み合わせられている。すなわち図示のように、第１スリップ防止域１１の角部分の内側が相互に半ば対向するように、また一方の第１スリップ防止域１１における端部それぞれが他方の第１スリップ防止域１１における端部それぞれに平行するように配置されることで対状に組み合わせられており、一方の第１スリップ防止域１１における内側角部分内に他方の第１スリップ防止域１１の端部が向かい合わせられて配置されるようになっている。
【００２５】
このような第１スリップ防止域１１の対状の組合せは、角部分の内側側縁が互いに平行状態で向かい合う端部の長さ方向が、鉄蓋本体１の外表面における縦方向あるいは横方向に沿うものとしてある。また、縦方向あるいは横方向で組み合わせられるとき、第２スリップ防止域２１の配置と共に配列形態に規則性あるものとしてあるも、その規則性ある配列形態とすることに限定されるものではない。図示にあっては、例えば第２スリップ防止域２１を中央に配置すると共に、その四囲に、一つの斜め方向では縦方向の組合せによる対状の第１スリップ防止域１１とし、他の斜め方向では横方向の組合せによる対状の第１スリップ防止域１１としてある。もとより、配列形態は図示例に限定されるものではなく、鉄蓋本体１の表面に配されるロック機構２部分、あるいは後述するマーク表示部３、外縁部における配置処理その他によって第１スリップ防止域１１の一部域が例えばＩ形で配置されたり、第２スリップ防止域２１が連続して配置されたりすることもある。
【００２６】
一方、第２スリップ防止域２１は、第１スリップ防止域１１における第１凸部域１３とほぼ同様な第２凸部域２３を１個で配して成り、この第２凸部域２３における第２隅凸体２４、第２中央凸体２５も、第１凸部域１３における第１隅凸体１４、第１中央凸体１５それぞれと形状、構造、大きさ（寸法）において異なるところはないので、その詳細な説明は省略する。
【００２７】
尚、図３乃至図５に示すように、第１隆起部１２（第２隆起部２２）における端部自体の幅員あるいは第１凸部域１３（第２凸部域２３）の外法幅員ａは例えば１３ｍｍ程度とし、第１隆起部１２（第２隆起部２２）自体の長さｂは例えば３３ｍｍ程度に設定されており、第１隅凸体１４（第２隅凸体２４）における縁辺の幅員ｃは４ｍｍ程度とし、第１中央凸体１５（第２中央凸体２５）における底部辺の幅員ｄは４．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４（第２隅凸体２４）、第１中央凸体１５（第２中央凸体２５）それぞれの高さｅは第１隆起部１２（第２隆起部２２）の上面から２．５ｍｍ程度とし、第１隅凸体１４（第２隅凸体２４）相互の間隙幅員ｆ、及び第１隅凸体１４（第２隅凸体２４）と第１中央凸体１５（第２中央凸体２５）との傾斜面の底縁相互の間隙幅員ｇそれぞれは２ｍｍ程度としてある。もとより、これらの具体的な幅員、高さ等はこれらの数値に特に限定されるものではない。
【００２８】
また、鉄蓋本体１自体の平面形状は図示のようにほぼ正方形状である場合に限らず、長方形状、円形状、楕円形状、長円形状等の地下構造物における開口部形状に対応していれば良く、任意であり、またそれに対応してスリップ防止部１０における第１スリップ防止域１１、第２スリップ防止域２１の配列、組合せは適宜に選定されるのは勿論である。
【００２９】
図中符号３は、地下構造物の管理者である施工者等を表示するよう鉄蓋本体１の外表面に形成されたマーク表示部である。尚、地下構造物の開口部における載置構造等は従来構成と変わらないため、その説明は省略される。
【００３０】
次にこれの使用の一例を説明すると、所定の配列形態で第１スリップ防止域１１、第２スリップ防止域２１が外表面に配列形成された鉄蓋本体１を地下構造物の開口部に施蓋すれば良く、施蓋後ではロック機構２によってロックされ、必要に応じた点検のために解錠、開放されて作業者等が入構する。
【符号の説明】
【００３１】
１…鉄蓋本体                            ２…ロック機構
３…マーク表示部
１０…スリップ防止部                    １１…第１スリップ防止域
１２…第１隆起部                        １３…第１凸部域
１４…第１隅凸体                        １５…第１中央凸体
２１…第２スリップ防止域                ２２…第２隆起部
２３…第２凸部域                        ２４…第２隅凸体
２５…第２中央凸体
ａ…第１隆起部における端部の幅員／第１凸部域の外法幅員
ｂ…第１隆起部自体の長さ                ｃ…第１隅凸体における縁辺の幅員
ｄ…第１中央凸体における底部辺の幅員    ｅ…第１隅凸体、第１中央凸体の高さ
ｆ…第１隅凸体相互の間隙幅員
ｇ…第１隅凸体と第１中央凸体との傾斜面の底縁相互の間隙幅員
【図１】
2014231671.tif 000003
【図２】
2014231671.tif 000004
【図３】
2014231671.tif 000005
【図４】
2014231671.tif 000006
【図５】
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