(57)【要約】【課題】直進走行時の操縦安定性を損なうことなく、旋回走行時のグリップ性能を向上した自動二輪車用タイヤを提供する。【解決手段】本発明が提供する自動二輪車用タイヤ１は、一対のビード部３内に埋設したそれぞれのビードコア3a相互間でトロイド状に延びる複数枚のカーカスプライ9a,9bからなるカーカス９と、カーカス９のタイヤ径方向外側に配置され、ベルトコード11aの延在方向がタイヤ周方向に対して30°以下であるベルト層11と、複数枚のカーカスプライ9a,9bのうち、少なくとも何れか２枚の隣接するカーカスプライ9a,9b間に配置された補強層13とを備え、正規リムに装着するとともに正規内圧を適用し、且つ荷重を負荷しない状態におけるタイヤ幅方向断面視で、補強層13の幅w3が、ベルト層11の幅w2の50％未満であることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部内に埋設したそれぞれのビードコア相互間で、ビード部、サイドウォール部、及びトレッド部にわたってトロイド状に延びる複数枚のカーカスプライからなるカーカスと、
前記カーカスのタイヤ径方向外側に配置され、ベルトコードの延在方向がタイヤ周方向に対して30°以下であるベルト層と、
前記複数枚のカーカスプライのうち、少なくとも何れか２枚の隣接するカーカスプライ間に配置された補強層とを備え、
正規リムに装着するとともに正規内圧を適用し、且つ荷重を負荷しない状態におけるタイヤ幅方向断面視で、前記補強層の幅が、前記ベルト層の幅の50％未満であることを特徴とする自動二輪車用タイヤ。
【請求項２】
前記ベルト層が、ベルトコードをタイヤ周方向に螺旋状に巻回してなるスパイラルベルト層である、請求項１記載の自動二輪車用タイヤ。
【請求項３】
前記補強層の幅が、前記スパイラルベルト層の幅の30％以上45％以下である、請求項１又は２に記載の自動二輪車用タイヤ。
【請求項４】
前記補強層を構成する補強コードの弾性率が、前記ベルト層を構成するベルトコードの弾性率よりも小さい、請求項１〜３の何れか一項に記載の自動二輪車用タイヤ。
【請求項５】
前記補強層を構成する前記補強コードの延在方向が、タイヤ周方向に対して85°〜90°の角度をなす、請求項１〜４の何れか一項に記載の自動二輪車用タイヤ。
【請求項６】
前記カーカスプライを構成する前記プライコードの延在方向が、タイヤ周方向に対して75°〜90°の角度をなす、請求項１〜５の何れか一項に記載の自動二輪車用タイヤ。
【請求項７】
前記ベルト層の幅が、トレッド幅の90％以上110％以下である、請求項１〜６の何れか一項に記載の自動二輪車用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動二輪車用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動二輪車用タイヤにおいて、操縦安定性の向上を図るために、カーカスのタイヤ径方向外側にベルトコードをタイヤ周方向に螺旋状に巻回してなるスパイラルベルト層を配設するとともに、カーカスとスパイラルベルト層の間に補強層を配置することでトレッド部の剛性を高めていた。
【０００３】
しかしながら、上記のようにカーカスとスパイラルベルト層の間に補強層を配置する場合、補強層のタイヤ幅方向端部付近でセパレーション故障が発生する等の問題があり、耐久性の向上が求められていた。
【０００４】
これに対して、特許文献１には、カーカスとスパイラルベルト層の間でなく、カーカスを構成する最外層プライのラジアル方向内側に補強層を配置することで、操縦安定性の向上を図りながらも、タイヤの耐久性の低下を抑制したタイヤが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平８−２１６６１９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の構成を有するタイヤによって、耐久性の低下を抑制しながらも直進走行時における操縦安定性を向上することができるものの、キャンバー角が大きくなる旋回走行時のグリップ性能に関しては、さらなる改善の余地があった。
【０００７】
それゆえ本発明は、直進走行時の操縦安定性を確保しながらも、旋回走行時のグリップ性能を向上した自動二輪車用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の自動二輪車用タイヤは、一対のビード部内に埋設したそれぞれのビードコア相互間で、ビード部、サイドウォール部、及びトレッド部にわたってトロイド状に延びる複数枚のカーカスプライからなるカーカスと、前記カーカスのタイヤ径方向外側に配置され、ベルトコードの延在方向がタイヤ周方向に対して30°以下であるベルト層と、前記複数枚のカーカスプライのうち、少なくとも何れか２枚の隣接するカーカスプライ間に配置された補強層とを備え、正規リムに装着するとともに正規内圧を適用し、且つ荷重を負荷しない状態におけるタイヤ幅方向断面視で、前記補強層の幅が、前記ベルト層の幅の50％未満であることを特徴とするものである。
ここで、「タイヤ周方向に螺旋状に巻回してなる」とは、必ずしも厳密にタイヤ周方向に対して平行である必要はなく、タイヤ周方向に対して傾斜する方向に螺旋状に巻回すことを含む。また、「補強層の幅」とは、タイヤ幅方向断面で見て、補強層のペリフェリに沿って測定したタイヤ幅方向の両端間の長さを意味し、「ベルト層の幅」とは同様にベルト層のペリフェリに沿って測定したタイヤ幅方向両端の間の長さを意味する。また、「正規リム」とは、タイヤのサイズに応じて下記の規格に規定されたリムをいい、「正規内圧」とは、下記の規格に記載されている、適用サイズにおける最大負荷能力に対応する空気圧をいうものとする。そして規格とは、タイヤが生産または使用される地域に有効な産業規格であって、たとえば、日本では“日本自動車タイヤ協会”の“JATMA YEAR BOOK”であり、アメリカ合衆国では“THE TIRE AND RIM ASSOCIATION INC．”の“YEAR BOOK”であり、欧州では、“The European Tyre and Rim Technical Organisation”の“STANDARD MANUAL”である。
【０００９】
かかる自動二輪車用タイヤにあっては、２枚の隣接するカーカスプライ間に補強層を配置したことにより、トレッド部の剛性を高めて直進走行時の操縦安定性を確保することができる。また、補強層の幅をベルト層の幅の50％未満としたことにより、旋回走行時には接地面積を適切に確保して旋回走行時のグリップ性能を向上させることができる。さらに、トレッド部のタイヤ周方向の剛性を高めて、直進走行時の操縦安定性をより確実に確保することができる。
【００１０】
なお、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記ベルト層が、ベルトコードをタイヤ周方向に螺旋状に巻回してなるスパイラルベルト層であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記補強層の幅が、前記ベルト層の幅の３０％以上４５％以下であることが好ましく、これによれば、直進走行時の操縦安定性を確保するとともに旋回走行時のグリップ性能を向上する効果をより確実に発揮することができる。
【００１２】
また、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記補強層を構成する補強コードの弾性率が、前記ベルト層を構成するベルトコードの弾性率よりも小さいことが好ましく、これによれば、トレッド部の剛性をより適切にして、直進走行時の操縦安定性を確保するとともに旋回走行時のグリップ性能を向上する効果をより確実に発揮することができる。ここで、各コードの「弾性率」とは、各コードの25℃における44Ｎ及び、66N荷重時の弾性率であって、ＪＩＳのコード引張り試験によるＳＳカーブの44Ｎ及び、66N時の接線より算出される弾性率である。
【００１３】
また、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記補強層を構成する前記補強コードの延在方向が、タイヤ周方向に対して85°〜90°の角度をなすことが好ましく、これによれば、直進走行時の操縦安定性をより確実に確保することができる。
【００１４】
さらに、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記カーカスプライを構成する前記プライコードの延在方向が、タイヤ周方向に対して75°〜90°の角度をなすことが好ましく、これによれば、カーカスによる縦バネが低減され、操縦安定性および旋回走行時の乗り心地性をさらに効果的に両立させることができる。
【００１５】
しかも、本発明の自動二輪車用タイヤにあっては、前記ベルト層の幅が、トレッド幅の90％以上110％以下であることが好ましい。ここで「トレッド幅」とは、タイヤ幅方向断面で見て、トレッド部表面のペリフェリに沿って測定した両側トレッド端間の長さを意味する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、直進走行時の操縦安定性を確保しながらも、旋回走行時のグリップ性能を向上した自動二輪車用タイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に従う一実施形態の自動二輪車用タイヤの、タイヤ幅方向断面図である。
【図２】図１に示す自動二輪車用タイヤのカーカス、スパイラルベルト層及び補強層の相対関係を示す、タイヤ径方向外側から見た部分展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に例示説明する。なお、図１に示すタイヤ１は、正規リム（図示しない）に装着して、正規内圧を適用し、荷重を負荷しない無負荷状態を示すものとする。
【００１９】
図１に示すように、本発明に従う一実施形態の自動二輪車用タイヤ（以下、タイヤという。）１は、一対のビードコア3aを埋設したビード部３と、該ビード部３のタイヤ径方向外側に連なる一対のサイドウォール部５と、これらのサイドウォール部５間に跨るトレッド部７とからなり、これら各部に亘ってトロイド状に延在する複数枚のカーカスプライ9a, 9bからなるカーカス９を備える。カーカスプライ9a, 9bは、平行に延在する複数本のプライコード9cをゴム被覆したものとすることができる。なお、この例においてカーカス９は２枚のカーカスプライ9a, 9bで構成されているが、本発明はこれに限定されず、3枚以上のカーカスプライで構成されていてもよい。
【００２０】
カーカス９のクラウン部のタイヤ径方向外側には、少なくとも一層のベルト層、この例ではスパイラルベルト層11が配設され、スパイラルベルト層11は、少なくとも１本のベルトコード11aをゴム被覆したリボン状のゴムストリップを、タイヤ周方向に螺旋状に巻回して形成することができる。また、タイヤ周方向の剛性を確保するため、ベルトコード11aの延在方向は、タイヤ周方向に対して30°以下の角度をなす。この例において、スパイラルベルト層11は一層であり、ベルトコード11aの延在方向は、タイヤ周方向に対して実質的に平行で、タイヤ幅方向に隙間なく配置されている。ベルトコード11aは、例えばスチールや有機繊維の１本のフィラメントもしくは、これらの材質の複数本のフィラメントを撚り合わせたものとすることができるが、これに限定されない。また、スパイラルベルト層11の幅w２は、トレッド幅w１の90％以上110％以下とすることが好ましい。
【００２１】
図１に示すタイヤ１の２枚のカーカスプライ9a, 9bの間には、タイヤ赤道面CL上に補強層13が配設されている。補強層13の幅ｗ3は、スパイラルベルト層11の幅ｗ2の５０％未満となっており、これにより、旋回走行時における剛性の過度な増大を抑え、適切な接地面積が得られて、旋回走行時のグリップ性能が向上する。補強層13の幅ｗ3がスパイラルベルト層11の幅ｗ2の５０％超であると、旋回走行時に適切な接地面積が得られず、充分なグリップ性能の向上が図れない。補強層13は、複数の平行な補強コード13aをゴム被覆したものである。なお、カーカスプライ9a, 9bを構成するプライコード9c、及び補強層13を構成する補強コード13aは、例えば、レーヨン、ナイロン等とすることができるが、これに限定されない。
【００２２】
このような構成を有する本実施形態のタイヤ１は、タイヤ赤道面CLを含む補強層13が配設された領域のトレッド部の剛性が高く、補強層13が配設されていない領域は、補強層13が配設された領域に比して剛性が低くなる。
【００２３】
ここで一般に、自動二輪車が直進走行もしくは微小旋回走行する際、タイヤには制駆動力が働くため、前輪、後輪の少なくともいずれか一方のタイヤに大きな負荷がかかる。本実施形態のタイヤ１はこのような直進走行もしくは微小旋回走行の際、スパイラルベルト層11に加えて、補強層13が配設されていることにより得られるトレッド部の高い剛性によって、優れた操縦安定性を発揮することができる。
【００２４】
また、自動二輪車が大きなキャンバー角で旋回走行する場合、前輪と後輪に比較的均一に負荷がかかるため、直進走行時もしくは微小旋回走行時と比較して各タイヤに作用する負荷は小さくなり、一方で遠心力に対する横力を発生させる必要があるために、タイヤは高いグリップ性能を発揮する必要がある。このような旋回走行の際、本実施形態のタイヤ１は、補強層13の幅ｗ3をスパイラルベルト層11の幅ｗ2の50％未満としたことによりトレッド部の補強層13が配設されていない領域で主に路面と接触するため、適切に変形して接地面積を確保することができ、優れたグリップ性能を発揮することができる。
したがって、タイヤ１は、直進走行時の操縦安定性、及び旋回走行時の優れたグリップ性能を両立することができる。
【００２５】
図２は、図１のタイヤ１における、スパイラルベルト層11、補強層13、及びカーカス９を構成する２枚のカーカスプライ9a, 9bの構成を示す、タイヤ径方向外側から見た部分展開図である。この例において、タイヤ径方向最内側のカーカスプライ9aとタイヤ径方向外側のカーカスプライ9bの各プライコード9cは、タイヤ赤道面CLに対して逆方向に交差するよう配置される。また、カーカスプライ9aとカーカスプライ9bの間には補強層13が配置され、カーカスプライ9bのタイヤ径方向外側にスパイラルベルト層11が配置される。この例では、タイヤ径方向外側のカーカスプライ9bを構成するプライコード9c及び補強層13を構成する補強コード13aの延在方向がタイヤ周方向に対して同一方向に傾斜しており、また、補強コード13aは、プライコード9cと比較してタイヤ周方向に対する角度が大きくなっている。ベルト層よりもタイヤ径方向内側に配置された補強層13には、荷重負荷時にタイヤ幅方向の引張応力が作用し、タイヤ周方向に対する角度が大きいほど、タイヤ幅方向の引張り応力に対抗することができる。
【００２６】
また、補強コード13aの延在方向は、タイヤ周方向に対して85°〜90°の角度をなすことが好ましく、85°未満であると、タイヤ幅方向の剛性が充分に得られず、直進走行時の操縦安定性を充分に確保することができない虞がある。
【００２７】
さらに、スパイラルベルト層11を構成するベルトコード11aの延在方向は、直進走行時の操縦安定性を充分に確保するために、タイヤ周方向に対してできる限り小さい角度であることが望ましい。
【００２８】
プライコード9cの延在方向は、タイヤ周方向に対して75°〜90°の角度をなすことが好ましく、７５°未満であると、剛性が高くなりすぎ、乗り心地を損ねる虞がある。
【００２９】
なお、本発明の自動二輪車用タイヤ１にあっては、補強層13の幅ｗ3は、より好適には、スパイラルベルト層11の幅ｗ2の30％以上45％以下であることが望ましく、30％未満であると、直進走行時の操縦安定性が充分に確保できない虞があり、４５％超であると、旋回走行時に充分な接地面積が確保できず、それゆえグリップ性能が充分に得られない虞がある。
【００３０】
また、本発明の自動二輪車用タイヤ１にあっては、補強層13を構成する補強コード13aの弾性率が、ベルトコード11aの弾性率よりも小さいことが好ましく、これによれば、トレッド部の剛性分布をより適切にして、直進走行時の操縦安定性を確保するとともに旋回走行時のグリップ性能を向上する効果をより確実に発揮することができる。
【実施例】
【００３１】
次に本発明に従うタイヤを試作し、性能評価を行ったので以下で説明する。本発明を適用した実施例１〜14及び本発明を適用しない比較例１〜８のタイヤについて、直進走行時の操縦安定性、ならびに旋回走行時のグリップ性能を評価した。
【００３２】
前輪タイヤとして、サイズが120/70ZR17のタイヤを、リムサイズがMT3.5×17のリムに装着し、250kPaの内圧を付与したものを使用する。比較例および実施例の各タイヤの構成を表１に示す。
【００３３】
後輪タイヤとして、サイズが190/55ZR17のタイヤを、リムサイズがMT6.0×17のリムに装着し、290kPaの内圧を付与したものを使用する。比較例および実施例の各タイヤの構成を表２に示す。
【００３４】
排気量が1000ccである二輪自動車（4サイクル）の前輪に、表１に示す比較例１〜４及び実施例１〜７のタイヤをそれぞれ装着し、後輪には前輪と対応するよう表２に示す比較例５〜８及び実施例８〜14のタイヤをそれぞれ装着して評価した。
【００３５】
（直進走行時の操縦安定性）
テストコースにおけるテストライダーのフィーリング結果（実車評価結果）から直進走行時及び微小旋回走行時の安定性を感応評価した。評価結果を表１及び表２に示す。なお、直進走行時の安定性の数値は、前輪は比較例１、後輪は比較例５のタイヤを100としたときの指数表示で表し、数値が大きいほど直進走行時の安定性が良いと感じたことを示す。
【００３６】
（旋回走行時のグリップ性能）
テストコースにおけるテストライダーの、グリップ及び乗り心地についてのフィーリング結果（実車評価結果）から、旋回走行時のグリップ性、乗り心地性を感応評価した。なお、旋回走行時グリップ性及び、乗り心地の数値は、前輪は比較例１、後輪は比較例５のタイヤを100としたときの指数表示で表し、数値が大きいほど旋回走行時のグリップ性、乗り心地性が良いと感じたことを示す。
【００３７】
【表１】
2014019227.tif 000003
【００３８】
【表２】
2014019227.tif 000004
【００３９】
表１及び表２の評価結果から、実施例のタイヤは比較例のタイヤに比べて、直進走行時の操縦安定性及び旋回走行時のグリップ性能が優れていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
かくして、本発明により、直進走行時の操縦安定性を確保しながらも、旋回走行時のグリップ性能を向上した自動二輪車用タイヤを提供することが可能となった。
【符号の説明】
【００４１】
１  自動二輪車用タイヤ（タイヤ）
３  ビード部
５  サイドウォール部
７  トレッド部
９  カーカス
9a, 9b  カーカスプライ
9c  プライコード
11  スパイラルベルト層（ベルト層）
11a  ベルトコード
13  補強層
13a  補強コード
【図１】
2014019227.tif 000005
【図２】
2014019227.tif 000006