(57)【要約】【課題】流路を確保できるチューブを提供すること。【解決手段】体表外と体内の臓器（肺Ｌ）とを接続する孔Ｈに装着されるチューブ１であって、孔Ｈに挿入される本体部２を備え、本体部２は、体表外と臓器内とを連通させる孔部２１と、孔部２１内に設けられる複数の管状体３とを備え、それぞれの管状体３は、一端が臓器内に開口し、他端が孔Ｈ内に開口する貫通孔３１を有する。これによれば、複数の管状体３のいずれかが粘稠物等により閉塞された場合でも、他の管状体３により、臓器内と体表外との連通を確保できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
体表外と体内の臓器とを接続する孔に装着されるチューブであって、
前記孔に挿入される本体部を備え、
前記本体部は、前記体表外と前記臓器内とを連通させる孔部を有し、
前記孔部内には、複数の管状体が設けられ、
それぞれの前記管状体は、一端が前記臓器内に開口し、他端が前記体表外に向けて開口する貫通孔を有する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項２】
請求項１に記載のチューブにおいて、
前記複数の管状体のうち、少なくともいずれかの管状体における前記一端は、他の管状体における前記一端とは異なる方向を向いている
ことを特徴とするチューブ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のチューブにおいて、
前記複数の管状体は、前記孔に対する前記本体部の挿入方向先端側に向かうに従って、当該本体部の中心軸から離れる方向に広がる形状にそれぞれ形成されている
ことを特徴とするチューブ。
【請求項４】
請求項３に記載のチューブにおいて、
前記複数の管状体が前記本体部の中心軸に沿う状態となるように、当該複数の管状体を覆うシースを備え、
前記複数の管状体のうち少なくとも１つは、前記シースの除去の後、前記挿入方向先端側に向かうに従って、当該本体部の中心軸から離れる方向に広がる形状に復元される
ことを特徴とするチューブ。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれかに記載のチューブにおいて、
前記孔部内には、前記複数の管状体との間に隙間が形成されている
ことを特徴とするチューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チューブに関し、詳しくは、体表外と体内の臓器とを接続する孔に装着されるチューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、気道の進行性疾患であるＣＯＰＤ（Chronic Obstructive Pulmonary Disease：慢性閉塞性肺疾患）が知られている。このＣＯＰＤの患者では、衰弱により肺組織の肺胞壁が少しずつ弱まって弾性的な跳ね返りが失われ、肺が高度膨張して、肺の残気量を減らすことができなくなる。この疾患が進行すると、肺の呼気容量及び空気交換表面積が減少して、ついには、呼吸が困難になる。
【０００３】
このようなＣＯＰＤに罹患した患者に対し、肺孔を形成して、当該肺孔から肺の残気を減少させる治療法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
この特許文献１に記載の治療法では、肺孔は、第４肋間腔又は第５肋間腔の上で左腕の下に形成される。この肺孔は、胸壁を通る人工チャネルを、肺の臓側膜を通って肺の実質組織に入る開口部と結合させることで、外科的に形成される。この肺孔には、フィルターを有するチューブが挿入され、当該チューブは、患者の皮膚に固定される外部構成要素により所定の場所に保持される。
このような肺孔及びチューブにより、吐き出された空気が肺から出る臨時の経路を形成でき、肺内の残気量及び胸郭内圧力を減少させることができる。すなわち、当該肺孔及びチューブにより、ＣＯＰＤにより害された天然の気道をバイパスすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１１−５１２２３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、肺実質内には粘稠性が高い粘稠物が存在するため、前述の特許文献１に記載のチューブでは、当該粘稠物がチューブの孔部に侵入して詰まる可能性がある。また、当該チューブの先端が肺実質内の同じ部位に当接し続けることで当該部位に生じた肉芽により、チューブの孔部が閉塞される可能性がある。このようにして孔部が閉塞されると、肺実質内から体表外へと排出される空気の流路を確保できず、チューブの機能が失われてしまうため、チューブを比較的頻繁に交換する必要があるという問題がある。
【０００６】
本発明の目的は、流路を確保できるチューブを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係るチューブは、体表外と体内の臓器とを接続する孔に装着されるチューブであって、前記孔に挿入される本体部を備え、前記本体部は、前記体表外と前記臓器内とを連通させる孔部を有し、前記孔部内には、複数の管状体が設けられ、それぞれの前記管状体は、一端が前記臓器内に開口し、他端が前記体表外に向けて開口する貫通孔を有することを特徴とする。
【０００８】
なお、上記孔により体表外と接続される臓器としては、肺を例示できる。
上記一態様によれば、各管状体において、一端が臓器内に開口する貫通孔の他端は、体表外に向けて開口している。このため、各管状体の貫通孔に侵入した空気等の媒体は、当該貫通孔から（必要に応じて本体部の孔部を介して）、体表外に流出する。
ここで、複数の管状体のいずれかが上記粘稠物及び肉芽等により閉塞された場合でも、全ての管状体が閉塞されない限りは、他の管状体により、臓器内と体表外との連通を維持できる。従って、臓器内と体表外との間を流通する媒体の流路を確保できる。
【０００９】
上記一態様では、前記複数の管状体のうち、少なくともいずれかの管状体における前記一端は、他の管状体における前記一端とは異なる方向を向いていることが好ましい。
ここで、各管状体において、臓器内に位置し、かつ、貫通孔が開口する一端が、それぞれ同じ方向を向いている場合には、当該臓器内の同じ部位に当接しやすくなって肉芽により閉塞されやすくなる他、上記粘稠物により、全ての管状体が閉塞されやすくなる。
これに対し、上記一態様によれば、本体部に設けられる複数の管状体に、上記一端が異なる方向を向く管状体が含まれていることにより、全ての管状体が閉塞されることを抑制できる。従って、チューブを介する媒体の流路を確実に確保できる。
【００１０】
上記一態様では、前記複数の管状体は、前記孔に対する前記本体部の挿入方向先端側に向かうに従って、当該本体部の中心軸から離れる方向に広がる形状にそれぞれ形成されていることが好ましい。
上記一態様によれば、各管状体は、上記挿入方向先端側に向かうに従って、本体部の中心軸から離れる。すなわち、管状体における当該挿入方向先端側の端部は、当該中心軸から離れるように、それぞればらついて配置される。これによれば、複数の管状体のうちのいずれかが上記粘稠物等により閉塞される場合でも、他の管状体が閉塞されにくくすることができる。従って、当該他の管状体により、上記媒体の流路を確保できるので、チューブを介する上記媒体の流路を一層確実に確保できる。
【００１１】
上記一態様では、前記複数の管状体が前記本体部の中心軸に沿う状態となるように、当該複数の管状体を覆うシースを備え、前記複数の管状体のうち少なくとも１つは、前記シースの除去の後、前記挿入方向先端側に向かうに従って、当該本体部の中心軸から離れる方向に広がる形状に復元されることが好ましい。
【００１２】
このような管状体として、形状記憶合金で形成された管状体や、内部に形状記憶合金が埋め込まれた管状体を例示できる。また、弾性変形可能な樹脂等により形成され、シースの除去後、上記形状に復元される管状体を採用することもできる。
ここで、各管状体が、上記形状に形成されている場合には、当該本体部が挿入される孔の内径を、当該本体部を挿入可能な寸法以上に設定する必要がある。このような場合、当該孔内に本体部を配置させておくことが困難となる他、孔の内縁と本体部の外表面との間の隙間を介して、外気が体内に侵入し易くなる。
【００１３】
これに対し、上記一態様では、各管状体が本体部の中心軸に沿って延出する状態で、当該各管状体がシースにより覆われているので、孔の内径を拡大せずとも、各管状体が設けられた本体部を当該孔に挿入できる。また、シースを除去することで、管状体の形状が復元されるので、上記効果を奏するチューブを、孔に装着しやすくすることができる。
なお、シースにおける上記挿入方向基端側の端部が体表側に露出していれば、孔に対するチューブの装着後に、当該シースの除去を容易に実施できる。
【００１４】
上記一態様では、前記孔部内には、前記複数の管状体との間に隙間が形成されていることが好ましい。
上記一態様によれば、全ての管状体が粘稠物及び肉芽等により閉塞された場合でも、本体部における上記挿入方向先端側の端部が臓器内に挿入されていれば、本体部に形成された孔部内における各管状体間の隙間を介して、臓器内と体表外との連通を確保できる。従って、チューブを介する上記媒体の流路をより確実に確保できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係るチューブの装着例を示す断面図。
【図２】前記実施形態におけるチューブを示す斜視図。
【図３】前記実施形態におけるチューブを示す平面図。
【図４】前記実施形態における孔への装着前のチューブを示す斜視図。
【図５】前記実施形態の変形であるチューブを示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［チューブの概略構成］
以下、本発明の一実施形態について、図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態に係るチューブ１の装着例を示す断面図である。
本実施形態に係るチューブ１は、図１に示すように、胸郭Ｃ１、壁側胸膜Ｃ２、肺Ｌの臓側胸膜Ｌ１を貫通して、体表外と肺実質Ｌ２内の目的部位（残気量が多い部位）とを接続する孔Ｈに装着されるものであり、体表外と当該目的部位とを連通させるものである。すなわち、チューブ１は、当該目的部位の残気を体表外に排出する脱気用チューブ腔であるポートＰＴを形成するものである。なお、この孔Ｈは、胸郭Ｃ１内に位置する肋骨ＣＳを避けて形成される。また、孔Ｈは、壁側胸膜Ｃ２及び臓側胸膜Ｌ１が互いに癒着された部位に形成されているが、癒着は形成されていなくてもよい。
このようなチューブ１は、孔Ｈに挿入される本体部２と、当該本体部２に形成された孔部２１内に設けられる複数の管状体３とを有する。
【００１７】
［本体部の構成］
図２は、チューブ１を示す斜視図である。
本体部２は、図１及び図２に示すように、体表から上記臓側胸膜Ｌ１を貫通して、一部が肺実質Ｌ２内に到達する程度の寸法を有する円筒状部材である。この本体部２には、当該本体部２の中心軸Ａに沿って本体部２を貫通する孔部２１が形成されている。
この孔部２１内において、孔Ｈへの本体部２の挿入方向であるＺ方向の基端側には、フィルター２２が設けられている。このようなフィルター２２としては、例えば、疎水性フィルターを採用することができ、これにより、肺実質Ｌ２内への微生物、病原体及びアレルゲン等の固体の侵入、及び、水等の液体の流入を防止できる。
【００１８】
また、本体部２におけるＺ方向基端側の端部には、当該本体部２の径方向外側に向かって延出するフランジ部２３が形成されている。このフランジ部２３におけるＺ方向先端側の端面には、接着剤が設けられており、これにより、本体部２を体表に対して着脱自在に取り付けることができる。
なお、本体部２におけるＺ方向先端側の端部は、図１に示したように、臓側胸膜Ｌ１を貫通し、肺実質Ｌ２内に露出している。
【００１９】
［管状体の構成］
図３は、チューブ１をＺ方向基端側から見た平面図である。なお、図３においては、フィルター２２の図示を省略している。
管状体３は、図３に示すように、本実施形態では孔部２１内に６つ設けられている。これら管状体３におけるＺ方向基端側の一部は、図１において示したように、孔部２１内に中心軸Ａ（換言すると、孔部２１の中心軸）に沿って配置される。このため、孔部２１内には、各管状体３間の隙間Ｇが形成されている。
【００２０】
このような管状体３には、当該管状体３の中心軸に沿って管状体３を貫通する貫通孔３１が形成されている。そして、貫通孔３１の一端は、肺実質Ｌ２内に位置するＺ方向先端側の端部に開口し、他端は、孔部２１内に位置するＺ方向基端側の端部に開口している。このため、貫通孔３１の当該他端は、体表外に向けて開口している。
【００２１】
ここで、管状体３内には、棒状の形状記憶合金（図示省略）が設けられており、当該各管状体３には、予め設定された形状がそれぞれ記憶されている。そして、チューブ１が孔Ｈに挿入された際には、各管状体３における肺実質Ｌ２内の端部が、それぞれ互いに離間するように構成されている。
具体的に、形状が復元された各管状体３は、Ｚ方向先端側に向かうに従って、本体部２の中心軸Ａから離れる方向にそれぞれ湾曲する。このため、孔Ｈに装着されたチューブ１を中心軸Ａに沿う方向から見た場合、各管状体３におけるＺ方向先端側の部分は、湾曲しつつ本体部２の径方向外側に広がるように延出し、当該Ｚ方向先端側の端部は、本体部２の外表面より外側に位置する。このため、図２に示したように、当該Ｚ方向先端側の端部に開口する貫通孔３１の開口面は、管状体３のそれぞれで異なる方向を向いている。
【００２２】
図４は、孔Ｈに挿入される前のチューブ１を示す斜視図である。なお、図４においては、シース４の一部を破断して示している。
孔Ｈへの挿入前のチューブ１は、図４に示すように、Ｚ方向先端側の端部及び基端側の端部を除いて、全体が略円筒状のシース４により覆われている。このため、当該シース４内においては、各管状体３は、中心軸Ａに沿って延出している。詳述すると、当該挿入前のチューブ１では、各管状体３は、当該管状体３の中心軸が中心軸Ａと平行となるように、シース４内に収納されている。このシース４におけるＺ方向基端側の端部は、体表外に露出しており、当該シース４は、容易に引き裂くことが可能な合成樹脂等により形成されている。このようなシース４は、チューブ１が孔Ｈに挿入された後、取り除かれる。
このシース４の除去により、各管状体３においては前述の湾曲形状が復元され、Ｚ方向先端側の端部が、上記目的部位の空洞Ｌ３内でそれぞれ互いに離間する。
【００２３】
［実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るチューブ１によれば、以下の効果がある。
孔部２１内に配置される各管状体３において、貫通孔３１の一端は、肺実質Ｌ２内の空洞Ｌ３内に開口し、当該貫通孔３１の他端は、体表外に向くように孔部２１内に開口している。このため、各管状体３の貫通孔３１に侵入した空洞Ｌ３内の空気は、当該貫通孔３１から孔部２１を介して、体表外に排出される。これによれば、管状体３のいずれかが粘稠物や肉芽等により閉塞された場合でも、閉塞されていない他の管状体により、空洞Ｌ３内と体表外との連通を確保できる。従って、空洞Ｌ３から体表外へ排出される空気の流路を確保できる。
【００２４】
各管状体３は、空洞Ｌ３内にてそれぞれ異なる方向を向いており、これにより、当該各管状体３１の貫通孔３１は、それぞれ異なる方向を向いている。このため、空洞Ｌ３内にて各管状体３がそれぞれ同じ方向を向いている場合に比べて、全ての管状体３が上記粘稠物により閉塞される可能性、及び、空洞Ｌ３の表面に管状体３の端部が長時間当接することによって生じる肉芽により閉塞される可能性を低減できる。従って、全ての管状体３が閉塞されることを抑制でき、チューブ１を介する空気の流路を確実に確保できる。
【００２５】
各管状体３は、Ｚ方向先端側に向かうに従って、本体部２の中心軸Ａから離れる方向に広がる形状に形成されている。これによれば、各管状体３におけるＺ方向先端側の端部は、互いに離間配置されるので、管状体３のうちのいずれかが上記粘稠物等により閉塞される場合でも、当該粘稠物等によって他の管状体３が閉塞されることを抑制できる。従って、当該他の管状体３により、空洞Ｌ３内から孔部２１内への空気の流路を確保でき、ひいては、当該空洞Ｌ３から体表外への空気の流路を一層確実に確保できる。
【００２６】
孔Ｈへの挿入前のチューブ１は、本体部２及び管状体３における中心軸Ａに沿う外表面がシース４により覆われている。このシース４が取り付けられた状態では、各管状体３は、中心軸Ａに沿って延出するように配置される。そして、チューブ１が孔部Ｈに取り付けられ、シース４がチューブ１から除去されると、各管状体３は、予め記憶された湾曲形状に復元される。これによれば、各管状体３の湾曲形状が復元されたチューブ１の寸法（中心軸Ａに対する直交方向の寸法）に合わせた内径の孔Ｈを形成する必要がない。従って、孔Ｈの内径を拡大せずとも、チューブ１を当該孔Ｈに挿入できる他、内径が拡大されることで孔Ｈの内面と本体部２の外表面との間から空気が体内（例えば胸膜腔内）に流入してしまうことを抑制できる。
更に、シース４におけるＺ方向基端側の端部は体表側に露出しているので、孔Ｈに対して本体部２を挿入した後に、当該シース４をチューブ１から容易に除去できる。
【００２７】
本体部２の孔部２１内には、各管状体３との間に隙間Ｇが形成されている。そして、当該本体部２におけるＺ方向先端側の端部は、臓側胸膜Ｌ１を貫通し、肺実質Ｌ２内の空洞Ｌ３内に位置している。これによれば、全ての管状体３が上記粘稠物等により閉塞された場合でも、本体部２におけるＺ方向先端側の端面に開口する孔部２１内に空洞Ｌ３内の空気を導入し、当該空気を隙間Ｇを介して孔部２１内を流通させて、体表外に排出できる。従って、チューブ１を介して肺実質Ｌ２内から体表外に排出される空気の流路をより確実に確保できる。
【００２８】
［実施形態の変形］
本発明を実施するための最良の構成などは、以上の記載で開示されているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部若しくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【００２９】
前記実施形態では、本体部２及び管状体３はシース４により被覆され、チューブ１を孔Ｈに挿入した後、当該シース４は除去されるとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、チューブ１の使用状態によっては、シース４を設けなくてもよく、また、除去しなくてもよい。例えば、管状体３の湾曲形状が、予め設定された復元温度（例えば体温）に応じて復元される場合には、復元温度より低い温度で維持したチューブ１を孔Ｈに装着すれば、管状体３の形状が復元される。このような場合、シース４はなくてもよい。
また、シース４は、チューブ１における中心軸Ａに沿う側面の全てを覆う形状及び寸法でなくてもよく、孔Ｈに対するチューブ１の挿入前の状態で管状体３の変形を抑制できる形状及び寸法であればよい。このような構成を備えたチューブとして、以下に示すチューブ１Ａを挙げることができる。
【００３０】
図５は、チューブ１の変形であるチューブ１Ａを示す模式図である。
チューブ１の変形であるチューブ１Ａは、図５に示すように、シース４に代えてシース５を備える他は、前述のチューブ１と同様の構成及び機能を有する。
このシース５は、孔Ｈに対するチューブ１Ａの挿入前の状態で、中心軸Ａに沿う管状体３の側面と、中心軸Ａに沿う本体部２の側面におけるＺ方向先端側の領域とを覆う略円筒状に形成されており、Ｚ方向先端側の端部５１に開口部（図示省略）が形成されている。また、シース５におけるＺ方向基端側の端部には、当該シース５の径方向外側に延出するフランジ部５２が形成されている。このフランジ部５２の延出方向は、フランジ部２３の延出方向と略平行である。
【００３１】
このようなチューブ１Ａを孔Ｈに装着する際には、図５上段に示すように、シース５により管状体３の上記側面が覆われた状態で、当該チューブ１Ａを孔Ｈに挿入し、体表面とフランジ部５２とを当接させる。この後、管状体３が設けられた本体部２をＺ方向先端側に向けてシース５に対して相対的にスライドさせると、各管状体３はシース５による拘束から解放される。このため、図５下段に示すように、当該各管状体３は、空洞Ｌ３（図１参照）内にてそれぞれ湾曲して、中心軸Ａから離れる方向に広がることとなる。
なお、フランジ部５２における体表面に対向する部位に接着剤を設ければ、当該体表面にシース５を留置でき、また、フランジ部２３においてフランジ部５２又は体表面に対向する部位に接着剤を設ければ、体表面に本体部２を留置することも可能である。また、前述のチューブ１と同様に、管状体３の変形後に、シース５を取り除いてもよい。
【００３２】
このようなシース５の寸法（中心軸Ａに沿う寸法）は、管状体３の変形を抑えられる程度の寸法であればよく、本体部２の寸法に合わせる必要は必ずしもない。このため、本体部２及び管状体３をＺ方向先端側にスライドさせた際に、シース５におけるＺ方向先端側の端部５１が、本体部２におけるＺ方向先端側の端部より体表側にあってもよい。また、当該端部５１が臓器側（肺Ｌ側）にあってもよいが、管状体３の変形を妨げない程度の寸法であることが望まれる。
【００３３】
前記実施形態では、管状体３は、本体部２に６つ設けられているとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、孔部２１内に設けられる管状体３の数は、２以上であればよく、当該管状体３が設けられる孔部２１の内径等に基づいて、適宜変更可能である。
また、貫通孔と接続される孔部が外表面に形成された管状体を採用してもよい。同様に、肺実質Ｌ２内に挿入される部位の外表面に孔部と接続される孔部が形成された本体部を採用してもよい。
【００３４】
前記実施形態では、本体部２の孔部２１内に設けられた各管状体３は、Ｚ方向先端側の端部が肺実質Ｌ２内に位置し、Ｚ方向基端側の端部が当該孔部２１内に位置し、当該管状体３には、これら各端部に開口する貫通孔３１が形成されているとした。しかしながら、本発明はこれに限らない。すなわち、貫通孔３１の他端は、体表外に向けて開口していればよく、孔部２１内にて貫通孔３１の他端が開口する構成に限定されるものではない。例えば、管状体３が孔部２１を貫通し、当該管状体３におけるＺ方向基端側の端部が体表外に露出していてもよい。この際、当該Ｚ方向基端側の端部における貫通孔３１の開口面が、中心軸Ａに対する直交方向を向いていてもよい。また、管状体３が孔部２１を貫通する場合、当該孔部２１内の隙間Ｇを塞ぎ、各管状体３の貫通孔３１内にフィルターを設けてもよい。
【００３５】
前記実施形態では、各管状体３は、Ｚ方向先端側に向かうに従って、本体部２の中心軸Ａから離れる湾曲形状を有するとしたが、本発明はこれに限らない。例えば、本体部２に設けられる複数の管状体３のうちのいずれかが、他の管状体３とは異なる方向に延出していてもよい。
また、各管状体３が中心軸Ａに沿って本体部２から延出する直線状の形状であってもよい。更に、各管状体３の貫通孔３１が、当該管状体３におけるＺ方向先端側の端部にてそれぞれ異なる方向に開口する構成としてもよい。この場合、当該端部に、中心軸Ａに対して傾斜する端面を形成し、当該端面に開口を形成すればよい。このような構成でも、全ての管状体が上記粘稠物等によって閉塞されることを抑制でき、肺実質Ｌ２から体表外に排出される空気（残気）の流路を確保できる。なお、当該端面は中心軸Ａに対して傾斜していなくても、全ての管状体が粘稠物によって閉塞されることを抑制できる。
【００３６】
加えて、管状体がどのような形状を有する場合でも、本体部に設けられる管状体に、当該管状体の中心軸に沿う方向の寸法が他に対して異なる管状体が含まれていてもよい。すなわち、少なくともいずれかの管状体の中心軸に沿う寸法が、他の管状体に比べて長くてもよい。このような場合、当該寸法が長い管状体は粘稠物等に接触しやすくなるため詰まりやすいが、他の管状体は粘稠物等に接触しにくくなるので詰まりにくくなり、上記流路を確保できる。なお、当該寸法が長い管状体に代えて、貫通孔が形成されていない中実な棒状体を採用してもよい。
【００３７】
前記実施形態では、本体部２に形成された孔部２１内には、各管状体３間の隙間Ｇが形成されるとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、当該隙間Ｇを接着剤等により塞いでもよい。この場合、孔部２１内に各管状体３を確実に配置させることができる。
前記実施形態では、チューブ１は、体表外と肺実質Ｌ２内とを連通する孔Ｈに装着されるとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、当該チューブ１が挿入される臓器は、肺でなくてもよく、他の臓器でもよい。そして、チューブ１内を流通する媒体は、空気に限らず、血液等の液体でもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明は、体表外と臓器とを接続する孔に装着されるチューブに適用でき、特に、体表外と肺実質内とを連通させるポートを形成するチューブに好適に適用できる。
【符号の説明】
【００３９】
１，１Ａ…チューブ
２…本体部
２１…孔部
３…管状体
３１…貫通孔
４，５…シース
Ａ…中心軸
Ｇ…隙間
Ｈ…孔
Ｌ…肺（臓器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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