(57)【要約】      （修正有）【課題】塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができるフィルタを提供する。【解決手段】フィルタの布帛を構成する繊維が、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい異型断面繊維のみとすることにより、布帛の空隙率を向上できるため、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができる。【選択図】図１
2014030785.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
布帛を備えるフィルタであって、
前記布帛を構成する繊維が、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい異型断面繊維のみであることを特徴とする、フィルタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はフィルタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からフィルタには、濾過対象物中の塵埃などの保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができる特性を備えるものが求められている。
このような特性を備えるフィルタを得るため、フィルタを構成する部材として、例えば、不織布や織物や編物などの布帛を採用することが行われている。そして、前記布帛を単体でフィルタとして利用すること、あるいは、別途用意した布帛などと積層した状態でフィルタとして利用されている。
【０００３】
布帛を採用したフィルタの一例として、特開平１０−８６２５６号公報（特許文献１）に開示の複合化不織布が知られている。
特許文献１に開示の複合不織布は、図３に図示する断面形状の分割型複合繊維（１）を分割することで形成された微細繊維（３、３’）を含んでなる不織布の層を備えている。なお、前記分割型複合繊維（１）は分岐繊維（２）と微細繊維（３、３’）に分割される。
【０００４】
そして、特許文献１の発明は、高嵩高性で柔軟性に富み風合いの良好な複合化不織布を提供することを目的とする発明であり、分岐繊維（２）を含むことで不織布は嵩高性を発揮し、微細繊維（３、３’）を含むことで不織布は良好な風合いを発揮することが開示されている。また、不織布の嵩高性を一層良好にするため、分割されていない前記分割型複合繊維（１）が部分的に存在する必要があることを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−８６２５６号公報（特許請求の範囲、０００５、００２５−００２６、図５など）
【０００６】
しかし、特許文献１に係るフィルタを構成する不織布は、前記微細繊維を含んでいるため緻密化している。そして、不織布は緻密化するに従って空隙率（塵埃を保持可能な空間）が小さくなることから、前記不織布を備える複合化不織布の塵埃保持量は少ないものであると考えられた。更に、不織布は緻密化するに従って目詰まりし易くなることから、前記不織布を備える複合化不織布は塵埃捕集に伴い圧力損失が上昇し易いと考えられた。
【０００７】
そのため、特許文献１に係る複合化不織布からなるフィルタを検討する限りでは、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができるフィルタを提供することに限界があると考えられた。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができるフィルタの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、
「布帛を備えるフィルタであって、
前記布帛を構成する繊維が、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい異型断面繊維のみであることを特徴とする、フィルタ。」
である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明は、「布帛を備えるフィルタ」に係る発明であって、「布帛を構成する繊維が、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい異型断面繊維のみである」ことによって、布帛の空隙率を向上できるため、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができるフィルタを提供できることを見出した。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施例１−２で使用した、異型断面繊維の繊維断面の電子顕微鏡写真である。
【図２】比較例１−２で使用した、異型断面繊維の繊維断面の電子顕微鏡写真である。
【図３】特許文献１が開示する、分割型複合繊維の断面形状である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明でいう布帛とは、例えば、不織布や織物あるいは編物などを指す。
布帛を構成する繊維の繊度は特に限定するものではないが、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタを得られるように、前記繊度は１〜５０ｄｔｅｘであるのが好ましく、１〜３０ｄｔｅｘであるのがより好ましい。また、繊維長も特に限定するものではないが、１ｍｍ以上であるのが好ましく、３〜１００ｍｍであるのがより好ましい。なお、繊維の製造方法によっては連続繊維であることもできる。また、繊度及び／又は繊維長の点で異なる繊維を２種類以上含んでいても良い。
【００１３】
本発明は「布帛を構成する繊維が、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい異型断面繊維のみである」ことを特徴とする。
ここでいう比表面積は、以下に説明する測定方法によって得られる値をいう。
Ａ−１．ＪＩＳ１０１３：２０１０（８．３繊度）記載の測定方法に準拠して、布帛を構成する繊維の繊度（デシテックス）を測定する。
Ａ−２．得られた繊度から、繊維の繊維長１ｍあたりの質量（Ａ、ｇ／ｍ）を算出する。
Ｂ−１．布帛を厚さ方向に切断する、あるいは、布帛を構成する繊維を繊維直径方向に切断して、繊維の繊維断面の電子顕微鏡写真を撮影する。
Ｂ−２．得られた電子顕微鏡写真から、繊維の繊維断面の正面が写っている繊維を１００本選出する。そして、選出された各繊維の繊維断面における繊維外周の最短長さ（ｍ）を各々測定し、その平均値を算出することで平均最短長さ（ｍ）を求める。
Ｂ−３．求められた平均最短長さ（ｍ）に繊維長１ｍを積算することで、繊維の繊維長１ｍあたりの平均表面積（Ｂ、ｍ２／ｍ）を求める。なお、繊維断面の断面積は前記平均表面積に対しごく小さな値であることから、比表面積を算出する際、繊維断面の断面積は０として扱う。
Ｃ．繊維の繊維長１ｍあたりの質量（Ａ、ｇ／ｍ）、ならびに、繊維の繊維長１ｍあたりの平均表面積（Ｂ、ｍ２／ｍ）を、以下式に代入することで、布帛を構成する繊維の比表面積（ｍ２／ｇ）を算出する。
比表面積（ｍ２／ｇ）＝Ｂ（ｍ２／ｍ）÷Ａ（ｇ／ｍ）
【００１４】
本発明者らは、本発明の布帛を構成する異型断面繊維の比表面積が、１．２９ｍ２／ｇよりも大きいことによって、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタが得られることを見出した。そのため、異型断面繊維の比表面積は大きいほど好ましく、１．５ｍ２／ｇ以上であるのが好ましく、２ｍ２／ｇ以上であるのが最も好ましい。なお、上限は限定されるものではないが、１０ｍ２／ｇ以下が現実的である。
【００１５】
なお、本発明でいう異型断面繊維とは、上述した比表面積の測定方法の（Ｂ−１）項で撮影した電子顕微鏡写真において、繊維断面の形状（繊維外周の形状）が、丸型形状以外であることをいう。異型断面繊維の断面形状は限定されるものではないが、例えば、三角形形状などの多角形形状、Ｙ字形状などのアルファベット文字型形状、不定形形状、多葉形状、アスタリスク形状などの記号型形状、あるいはこれらの形状が複数結合した形状などであることができる。
【００１６】
更に、本発明者らは、異型断面繊維として、繊維断面における中心部分からＹ字形状の突起が３箇所以上突出している異型断面繊維を採用すると、布帛の空隙率を向上できることを見出した。
この理由は、完全に明らかになっていないが、前記の断面形状を有する異型断面繊維では、隣接するＹ字形状の突起同士の間に大きな空隙が形成されるため空隙率が広い布帛を構成できると考えられる。そして、前記布帛を備えるフィルタにおける、塵埃の保持量を多くすることができると共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができると考えられる。
【００１７】
また、本発明者らは、異型断面繊維として、繊維断面における中心部分からＹ字形状の突起が３箇所以上突出している異型断面繊維を採用すると、厚さが厚い場合でもプリーツ加工し易い布帛を得ることができることを見出した。
この理由は、完全に明らかになっていないが、前記の断面形状を有する異型断面繊維では、隣接する前記の断面形状を有する異型断面繊維同士において、一方の前記異型断面繊維が備えているＹ字形状の突起が、もう一方の前記異型断面繊維が備えている隣接するＹ字形状の突起同士の間に形成された空隙中にはまり固定されることで、厚さが厚い場合でもプリーツ加工し易い布帛を構成できると考えられる。
特に、本発明のフィルタがプリーツ加工した布帛を備えている場合には、布帛の厚さが厚い場合でもプリーツ加工し易いことで、フィルタを主面側からみた際の面積あたりに存在する布帛の体積を大きくすることができて、更に、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタを得ることができるため、好ましい。
【００１８】
上述の効果がより効果的に発揮されるように、本発明の布帛を構成する繊維は、比表面積が１．２９ｍ２／ｇよりも大きい、繊維断面における中心部分からＹ字形状の突起が３箇所以上突出している異型断面繊維のみであるのが好ましい。
【００１９】
異型断面繊維を構成する繊維成分は限定されるものではなく、適宜選択するものであるが、例えば、ポリオレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、炭化水素の一部をシアノ基またはフッ素或いは塩素といったハロゲンで置換した構造のポリオレフィン系樹脂など）、スチレン系樹脂、ビニロン系樹脂、ポリエーテル系樹脂（ポリエーテルエーテルケトン、ポリアセタール、フェノール系樹脂、メラミン系樹脂、ユリア系樹脂、エポキシ系樹脂、変性ポリフェニレンエーテル、芳香族ポリエーテルケトンなど）、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリカーボネート、ポリアリレート、全芳香族ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂など）、ポリイミド系樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド系樹脂（例えば、芳香族ポリアミド樹脂、芳香族ポリエーテルアミド樹脂、ナイロン樹脂など）、二トリル基を有する樹脂（例えば、ポリアクリロニトリルなど）、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリスルホン系樹脂（ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなど）、フッ素系樹脂（ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデンなど）、セルロース系樹脂、ポリベンゾイミダゾール樹脂、アクリル系樹脂（例えば、アクリル酸エステルあるいはメタクリル酸エステルなどを共重合したポリアクリロニトリル系樹脂、アクリロニトリルと塩化ビニルまたは塩化ビニリデンを共重合したモダアクリル系樹脂など）などを挙げることができる。
【００２０】
なお、上述した繊維成分は、直鎖状高分子化合物または分岐状高分子化合物のいずれからなるものでも構わず、また高分子化合物がブロック共重合体やランダム共重合体でも構わず、また高分子化合物の立体構造や結晶性の有無がいかなるものでも、特に限定されるものではない。更には、複数の繊維成分を混ぜ合わせたものでも良く、特に限定されるものではない。
【００２１】
また、異型断面繊維は２種類以上の繊維成分からなる複合繊維であっても良い。複合繊維の表面が低融点の繊維成分を含んでいる場合には、繊維形態を維持したまま、低融点の繊維成分によって繊維同士を融着一体化することができる。この複合繊維の断面形態としては、例えば、芯鞘型（偏芯型を含む）、海島型、サイドバイサイド型、オレンジ型、多層積層型を挙げることができる。
【００２２】
異型断面繊維の製造方法は限定されるものではなく、例えば、乾式紡糸法、湿式紡糸法、直接紡糸法（メルトブロー法、スパンボンド法、静電紡糸法、紡糸原液と気体流を平行に吐出して紡糸する方法（例えば、特開２００９−２８７１３８号公報に開示の方法）など）、複合繊維から一種類以上の樹脂成分を除去する方法、繊維を叩解して異型断面繊維を得る方法など公知の方法により得ることができる。
【００２３】
布帛が織物や編物である場合、上述のようにして調製した異型断面繊維を、織るあるいは編むことで調製することができる。
【００２４】
また、前記布帛が不織布である場合、不織布を製造可能な繊維ウェブの調製方法として、例えば、乾式法、湿式法あるいは直接紡糸法などを用いることができる。
なお、上述の方法で調製される繊維ウェブを１層のみ使用して不織布を製造するのに限らず、繊維配合が同じ又は異なる繊維ウェブを２層以上積層した積層繊維ウェブを用いて不織布を調製しても良い。更に、繊維ウエブはパラレルウエブ、クロスウエブ、ランダムウエブ、又はパラレルウエブとクロスウエブを積層したクリスクロスウエブであっても良く、特に限定するものではない。
【００２５】
次いで、繊維ウエブの異型断面繊維同士を結合して不織布を調製するが、異型断面繊維同士の結合方法としては、例えば、ニードルや水流によって絡合する方法、低融点の繊維成分を溶融して接着する方法、バインダによって接着する方法、或いはこれらを併用する方法を挙げることができる。なお、低融点の繊維成分を溶融させる方法として、例えば、カレンダーロールにより加熱加圧する方法、熱風乾燥機により加熱する方法などを用いることができ、比較的粗い構造の基材を形成できることから、熱風乾燥機により加熱するのが好ましい。
【００２６】
なお、本発明において使用できるバインダの種類は適宜調整できるものであり、限定されるものではない。バインダとして上述した布帛を構成する繊維成分と同一のものを使用することができ、他にもバインダとして、例えば塩化ビニル成分（例えば、塩化ビニルコポリマー樹脂など）、塩化ビニリデン成分、酢酸ビニル成分やエチレン成分（例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂など）、スチレン成分やブタジエン成分（例えば、スチレン・ブタジエン系ラテックスなど）、アクリル酸エステル成分、ウレタン成分などを含むバインダを使用することができる。
また、バインダ中には架橋剤（例えば、メラミン系、オキサゾリン系、イソシアネート系等）が添加されていてもよく、他にも、界面活性剤、撥油剤、浸透剤、難燃剤等の機能性薬剤を添加してもよい。
そして、使用するバインダの状態としては、例えば、エマルジョン、ラテックス、サスペンジョン、溶液などであることができ、特に限定するものではない。
【００２７】
上述した布帛を単体でフィルタとして使用する、あるいは、布帛を複数積層してフィルタとして使用することができる。積層方法として、各布帛をただ重ね合わるだけの方法や、例えば、各布帛を構成する繊維成分を溶融させることで積層一体化する方法、各布帛同士をバインダにより接着して積層一体化する方法などを採用することができる。
【００２８】
また、上述のようにして調製した布帛の形状は適宜調整でき限定されるものではなく、例えば、正方形形状、長方形形状、丸形状、長円形形状などに打ち抜きや切抜きを行い加工してもよい。また、例えば、プリーツ加工するなどしてもよい。特に、本発明のフィルタがプリーツ加工した布帛を備えていると、フィルタを主面側からみた際の面積あたりに存在する布帛の体積を大きくすることができて、更に、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタとなり好ましい。
【００２９】
更に、例えば、抗菌性、抗ウイルス性、抗カビ性、脱臭性、光触媒性あるいは難燃性などの機能性を布帛へ付与する場合には、例えば、抗菌剤、抗ウイルス剤、抗カビ剤、活性炭などの脱臭剤、酸化チタンなどの光触媒粒子あるいはリン酸系難燃剤や水酸化アルミニウムなどの難燃剤などの機能性材料を、布帛に添加してもよい。
【００３０】
布帛に上述の機能性材料を添加する方法は適宜調整するが、例えば、機能性材料を練り込んだ異型断面繊維を用いて布帛を調製する方法、ホットメルト不織布由来の溶融した熱可塑性樹脂を介して布帛の主面に機能性材料を接着して担持する方法、布帛に塗布されたドット状や線状あるいはクモの巣状の溶融した熱可塑性樹脂を介して布帛の主面に機能性材料を接着して担持する方法、布帛の主面側から加熱した機能性材料を接触させ異型断面繊維の表面に機能性材料一部埋没させて担持する方法（例えば、特開２００４−３０７０号公報に開示の方法など）などを採用することができる。
【００３１】
特に、布帛に塗布されたドット状や線状あるいはクモの巣状の溶融した熱可塑性樹脂を介して布帛の主面に機能性材料を接着して担持する方法を採用すると、機能性材料を接着した布帛の初期圧力損失が上昇するのを低減して、熱可塑性樹脂により機能性材料の表面が被覆される面積を少なくでき機能性材料による機能を有効に発揮させて、布帛の塵埃の捕集効率や塵埃保持量を向上することができ好ましい。
【００３２】
以上のようにして調製した布帛は、そのままの状態でフィルタとして使用することもできるが、取り扱い性や強度が向上するように、あるいは塵埃保持量と塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えるなどフィルタ性能が向上するように、別途用意した布帛やフィルムあるいは発泡体などの支持体を積層して補強することでフィルタを調製してもよい。
【００３３】
布帛と支持体を積層する方法として、布帛と支持体をただ重ね合わせるだけの方法や、布帛及び／又は支持体を構成する有機ポリマーを溶融させて積層一体化する方法、布帛と支持体をバインダによって接着して積層一体化する方法などを採用することができる。なお、布帛と支持体を積層してフィルタを調製する場合、フィルタにおける濾過上流側に布帛が存在しているのが好ましい。濾過上流側に空隙率の高い本発明の布帛が存在することで、調製したフィルタにおいて前記布帛がプレフィルタとして作用するため、塵埃の保持量を高く保つことができ、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタとなり好ましい。
【００３４】
以上のようにして調製したフィルタの、目付あるいは厚さなどは特に限定されるべきものではなく、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタを得ることができるように適宜調整する。
フィルタの目付は、例えば４０〜７５０ｇ／ｍ２であるのが好ましく、５０〜５００ｇ／ｍ２であるのがより好ましく、７０〜４５０ｇ／ｍ２であるのが最も好ましい。
そして、フィルタの厚さは、例えば３００μｍ〜３ｍｍであるのが好ましく、３５０μｍ〜２ｍｍであるのが最も好ましい。なお、本発明でいう「厚さ」は、高精度デジタル測定機（ライトマチック（ＶＬ−５０Ａ）  （株）ミツトヨ）により計測した、フィルタの厚さ方向に１００ｇの荷重をかけた際の５点の厚さの算術平均値をいう。
【実施例】
【００３５】
以下、実施例によって本発明を具体的に説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない。
【００３６】
（実施例１）
図１に図示した断面形状（繊維断面における中心部分からＹ字形状の突起が４箇所突出してなる）を有するスパンボンド異型断面繊維（繊度：１８デシテックス）のみを構成繊維として使用し、スパンボンド不織布（目付：９０ｇ／ｍ２、厚み：４９３μｍ）を調製した。
なお、前記スパンボンド不織布における厚さ方向の断面の電子顕微鏡写真から測定された、スパンボンド異型断面繊維の平均最短長さは３７５μｍであった。そのため、前記スパンボンド異型断面繊維の比表面積は、２．０８ｍ２／ｇであった。
ヒートシーラーを用いて上述のスパンボンド不織布の表面を直線状に溶融加工した後、直線状に溶融加工した部分がプリーツ山の頂点が連続する部分となるように手でプリーツ加工して、フィルタを調製した。
【００３７】
なお、フィルタにおける一方の主面側のプリーツ山の数は４５であり、フィルタにおけるもう一方の主面側のプリーツ山の数は４４であった。また、隣接するプリーツ山の頂点同士の間隔は５ｍｍであった。このとき、フィルタの外寸は、プリーツ山の頂点が連続する方向と直交する方向の長さ（横方向の長さ）が２２５．５ｍｍ、プリーツ山の頂点が連続する方向と並行する方向の長さ（縦方向の長さ）が２３５．５ｍｍ、厚さが２９ｍｍであった。
【００３８】
（比較例１）
図２に図示した断面形状が多葉型であるスパンボンド異型断面繊維（繊度：１４デシテックス）のみを構成繊維として使用し、スパンボンド不織布（目付：９０ｇ／ｍ２、厚み：４５７μｍ）を調製した。
なお、前記スパンボンド不織布における厚さ方向の断面の電子顕微鏡写真から測定された、スパンボンド異型断面繊維の平均最短長さは１８０μｍであった。そのため、前記スパンボンド異型断面繊維の比表面積は、１．２９ｍ２／ｇであった。
【００３９】
そして、このようにして調製したスパンボンド不織布を、実施例１と同様にしてプリーツ加工して、実施例１と同じ外寸のフィルタを調製した。
【００４０】
（実施例２）
実施例１と同じスパンボンド異型断面繊維のみを構成繊維として使用し、スパンボンド不織布Ａ（目付：４０ｇ／ｍ２、厚み：３５０μｍ）を調製した。
また、支持体として、断面形状が丸型であるスパンボンド繊維（繊度：６デシテックス）のみを構成繊維として使用し、スパンボンド不織布Ｂ（目付：２２ｇ／ｍ２、厚み：１２０μｍ）を調製した。
このようにして調製したスパンボンド不織布Ａの一方の主面に、溶融した熱可塑性ポリオレフィン系樹脂をドット状に５ｇ／ｍ２塗布した。
続いて、この熱可塑性ポリオレフィン系樹脂が溶融状態の間にスパンボンド不織布Ａの主面へ、活性炭粒子（粒径範囲：０．２５〜０．５０ｍｍ、粒子形状：破砕状、平均粒径：３０〜６０メッシュ、ＢＥＴ法による比表面積：１０００ｍ２／ｇ、充填密度：０．５０ｇ／ｃｍ３）を１ｍ２あたり１３０ｇとなるように散布して、溶融している熱可塑性ポリオレフィン系樹脂を間に介して活性炭粒子をスパンボンド不織布Ａの一方の主面上に担持した。
そして、担持されている活性炭粒子側から熱可塑性ポリオレフィン系樹脂のホットメルト不織布（目付：１０ｇ／ｍ２）を溶融状態のまま積層させ、溶融状態の間にスパンボンド不織布Ｂを積層してプレス処理（圧力：４ｋｇ／ｃｍ２、時間：２秒）へ供することで、スパンボンド不織布Ａとスパンボンド不織布Ｂの間に活性炭粒子の層を備える、スパンボンド不織布積層体（目付：２０７ｇ／ｍ２、厚み：８５０μｍ）を調製した。
【００４１】
ヒートシーラーを用いて上述のスパンボンド不織布の表面を直線状に溶融加工した後、直線状に溶融加工した部分がプリーツ山の頂点が連続する部分となるように手でプリーツ加工して、フィルタを調製した。
なお、フィルタにおける一方の主面側のプリーツ山の数は３７であり、フィルタにおけるもう一方の主面側のプリーツ山の数は３６であった。また、隣接するプリーツ山の頂点同士の間隔は６ｍｍであった。このとき、フィルタの外寸は、プリーツ山の頂点が連続する方向と直交する方向の長さ（横方向の長さ）が２２５．５ｍｍ、プリーツ山の頂点が連続する方向と並行する方向の長さ（縦方向の長さ）が２３５．５ｍｍ、厚さが２９ｍｍであった。
【００４２】
（比較例２）
比較例１と同じスパンボンド異型断面繊維のみを構成繊維として使用し、スパンボンド不織布Ｃ（目付：４０ｇ／ｍ２、厚み：２９０μｍ）を調製した。
そして、調製したスパンボンド不織布Ｃを、実施例２のスパンボンドＡの替わりに使用したこと以外は実施例２と同様にして、スパンボンド不織布積層体（目付：２０７ｇ／ｍ２、厚み：７６０μｍ）を調製した。
【００４３】
ヒートシーラーを用いて上述のスパンボンド不織布の表面を直線状に溶融加工した後、直線状に溶融加工した部分がプリーツ山の頂点が連続する部分となるように手でプリーツ加工して、実施例２と同じ外寸のフィルタを調製した。
【００４４】
以上のようにして調製した、実施例１−２及び比較例１−２の各フィルタを、以下に説明する測定に供した。
【００４５】
（プリーツ加工の確認）
実施例１及び比較例１で調製したスパンボンド不織布、ならびに、実施例２及び比較例２で調製したスパンボンド不織布積層体を、手によりプリーツ加工した際のプリーツ加工のし易さを比較した。
【００４６】
（フィルタ性能の測定）
実施例１−２及び比較例１−２の各フィルタを、ＡＳＨＲＡＥ  ｓｔａｎｄａｒｄ５２．１規格のエアフィルタ試験装置（風速：２．７ｍ／ｓｅｃ、使用塵埃：ＡＳＨＲＡＥ  ＤＵＳＴ）に供した。
なお、該エアフィルタ試験装置のフィルタを設ける部位の下流側には、フィルタを通過した粉塵を捕集する役割を担う、「通過粉塵捕集フィルタ」を設けた。また、実施例２と比較例２のフィルタを測定へ供する際には、スパンボンド不織布Ｂ側が通過粉塵捕集フィルタ側に向くように設置した。
そして、上述のエアフィルタ試験装置により、実施例１−２及び比較例１−２の各フィルタにおける、初期圧力損失（Ｐａ）と捕集効率（％）を各々測定した。なお、捕集効率（％）は、測定中のフィルタにおける圧力損失（Ｐａ）の値が２００Ｐａとなった時点の、フィルタに保持されている塵埃の質量（単位：ｇ／ｍ２、以降、ＤＨＣと称する）と、前記時点までにフィルタへ供給した塵埃の総質量（単位：ｇ／ｍ２、以降、ＤＦＣと称する）を測定し、ＤＦＣ（ｇ／ｍ２）に占めるＤＨＣ（ｇ／ｍ２）の百分率を算出することで求めた。
【００４７】
以上の測定に供した結果を（表１）にまとめた。
【００４８】
【表１】
2014030785.tif 000003
【００４９】
実施例１のフィルタは比較例１のフィルタに比べ、初期圧力損失と平均捕集効率が同等であるにも関わらず塵埃保持量（ＤＨＣ）が多いことが判明した。
そして、実施例１のフィルタは比較例１のフィルタに比べ、圧力損失の値が２００Ｐａに上昇するまでに捕集できた塵埃保持量（ＤＨＣ）が多かったことから、実施例１のフィルタは塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタであることが判明した。
また、実施例１で調製したスパンボンド不織布は、比較例１で調製したスパンボンド不織布よりも厚いにも関わらず、比較例１で調製したスパンボンド不織布と同様にプリーツ加工し易いことが判明した。
【００５０】
実施例２のフィルタは比較例２のフィルタに比べ、初期圧力損失と平均捕集効率が同等であるにも関わらず塵埃保持量（ＤＨＣ）が多いことが判明した。
そして、実施例２のフィルタは比較例２のフィルタに比べ、圧力損失の値が２００Ｐａに上昇するまでに捕集できた塵埃保持量（ＤＨＣ）が多かったことから、実施例２のフィルタは塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることのできるフィルタであることが判明した。
また、実施例２で調製したスパンボンド不織布積層体は、比較例２で調製したスパンボンド不織布積層体よりも厚いにも関わらず、比較例２で調製したスパンボンド不織布積層体と同様にプリーツ加工し易いことが判明した。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明のフィルタは、塵埃の保持量が多いと共に、塵埃捕集に伴う圧力損失の上昇を抑えることができるフィルタである。そのため、本発明のフィルタは、例えば、食品や医療品の生産工場用のフィルタ、精密機器の製造工場用のフィルタ、農作物の室内栽培施設用のフィルタ、一般家庭用のフィルタあるいはオフィスビルなどの産業施設用のフィルタ、空気清浄機用フィルタやＯＡ機器用フィルタなどの電化製品に備えるフィルタ、キャビンエアフィルタなどとして使用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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