(57)【要約】【課題】取っ手付きの加熱調理容器を使用して加熱庫内で加熱調理を行う場合であっても底部面積を広く確保することができ、下火バーナの燃焼性を低下させることがない加熱調理容器を提供する。【解決手段】加熱庫２０内を下部の左右側方から加熱する下火バーナ２５を備え、加熱庫２０内の後板２８に燃焼排気を排出するための排気通路口２９ａを設けるグリル装置２にて使用可能な加熱調理容器３である。底部４１の外周を囲む周壁４２を立設して上方開放した容器本体４と、容器本体４の上方開放した開口部を被蓋する蓋体５とを備える。容器本体４又は蓋体５Ａには、加熱庫２０内において下火バーナ２５側に向く左右の外周位置に外側へ張り出す取っ手４５又は５５Ａが設けられ、取っ手４５又は５５Ａには、下方から上昇する下火バーナ２５の燃焼排気を通過させる排気通過孔４６又は５６が設けられている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱庫内を下部の左右側方から加熱する下火バーナを少なくとも備え、加熱庫内の後板に燃焼排気を排出するための排気通路口を設けるグリル装置にて使用可能な加熱調理容器であって、
底部の外周を囲む周壁を立設して上方開放した容器本体と、
容器本体の上方開放した開口部を被蓋する蓋体とを備え、
容器本体又は蓋体には、加熱庫内において下火バーナ側に向く左右の外周位置に外側へ張り出す取っ手が設けられ、
各取っ手には、下方から上昇する下火バーナの燃焼排気を通過させる排気通過孔が設けられている加熱調理容器。
【請求項２】
請求項１に記載の加熱調理容器において、
上記取っ手は、容器本体における左右の各周壁に設けられた本体用取っ手であり、
本体用取っ手の排気通過孔は、周壁外面から開口形成され、
容器本体の左右幅は、加熱庫内において左右の排気通過孔内に左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が臨む大きさに形成されている加熱調理容器。
【請求項３】
請求項１に記載の加熱調理容器において、
上記取っ手は、容器本体における左右の各周壁に設けられた本体用取っ手であり、
本体用取っ手の排気通過孔は、周壁外面に内側縁部を有して開口形成され、
容器本体の左右幅は、加熱庫内において左右の排気通過孔における内側縁部に左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が臨む大きさに形成されている加熱調理容器。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理容器において、
容器本体は矩形箱状に形成され、蓋体は容器本体の周壁上端縁の開口部に沿った矩形状に形成され、
矩形箱状の加熱庫内には容器本体の左右の各周壁側が左右の下火バーナ側に向くように配置される加熱調理容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下火バーナを少なくとも備えるグリル装置に使用することができる加熱調理容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ガスコンロ等に備えるグリル装置は、主として焼き網を設置して魚や肉などの食材の焼き調理に使用されるが、食材を入れた加熱調理容器を加熱庫となるグリル庫内に収容させて食材の加熱調理にも使用されている（特許文献１、２、３など）。グリル装置は、矩形箱状のグリル庫内を下部の左右側方から加熱する下火バーナや上部から加熱する上火バーナを備え、また、各バーナの燃焼排気や食材の油煙などを外部へ排気するための排気通路口がグリル庫の後板に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−４２０７５号公報
【特許文献２】特開２００９−３０８６８号公報
【特許文献３】特開２００８−１０４５４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記グリル装置において、グリル庫内に加熱調理容器を収容させるとグリル庫内の空間が狭くなるため、焼き網を使用する場合と比べ、特に下火バーナの燃焼排気がグリル庫後板の排気通路口へ円滑に送り込まれ難くなる。そのため、従来では、加熱調理容器を小ぶりに形成する等にして加熱調理容器と下火バーナとの間に比較的広い空間を確保して下火バーナの燃焼排気を通り抜け易くしていた。
【０００５】
しかしながら、加熱調理容器としては、一度に多くの食材を加熱調理できるようにするには底部面積が広い方が好ましく、また、持ち運びのために容器本体に取っ手が設けられる場合、取っ手の位置はグリル庫への出し入れの際に手がグリル庫内へ接近しないように容器本体の左右位置に設けるのが好ましく、しかも、取っ手はミトンを嵌めた手でも掴み易くするためには大きい方が好ましい。そうすると、加熱調理容器と下火バーナとの間隔がますます狭くなり、さらには加熱調理容器の周囲から上昇する下火バーナの燃焼排気が取っ手でせき止められてしまう。蓋体の左右位置に取っ手を設ける場合でも蓋体の取っ手によって加熱調理容器の周囲から上昇する下火バーナの燃焼排気がせき止められてしまう。そのため、下火バーナの燃焼排気がグリル庫内での行き場を失って下火バーナ付近で滞り、その結果、２次空気が下火バーナの炎口へ円滑に導入され難くなって下火バーナの燃焼性能を低下させるおそれがあった。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑み、取っ手付きの加熱調理容器を使用して加熱庫内で加熱調理を行う場合であっても底部面積を広く確保することができ、しかも下火バーナの燃焼性を低下させることがない加熱調理容器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る加熱調理容器は、
加熱庫内を下部の左右側方から加熱する下火バーナを少なくとも備え、加熱庫内の後板に燃焼排気を排出するための排気通路口を設けるグリル装置にて使用可能な加熱調理容器であって、
底部の外周を囲む周壁を立設して上方開放した容器本体と、
容器本体の上方開放した開口部を被蓋する蓋体とを備え、
容器本体又は蓋体には、加熱庫内において下火バーナ側に向く左右の外周位置に外側へ張り出す取っ手が設けられ、
各取っ手には、下方から上昇する下火バーナの燃焼排気を通過させる排気通過孔が設けられているものである。
上記構成より、加熱調理容器の底部面積を広く採る場合は、加熱調理容器を加熱庫内に収容すると容器本体と下火バーナとの間隔が狭くなる。この場合でも、左右の下火バーナの燃焼排気は、容器本体の左右の周壁外周を上昇すると容器本体又は蓋体に設ける左右それぞれの取っ手の排気通過孔を通り抜けることができる。そして、取っ手の排気通過孔を通り抜けて上昇した燃焼排気は、加熱調理容器との間隔が比較的広く確保されている加熱庫内の上方空間へ流れ、加熱庫の後板の排気通路口へ円滑に送り込まれる。従って、加熱調理容器として、容器本体又は蓋体の左右位置に取っ手を設けるものにおいて容器本体の左右幅を延ばして底部面積を広くしても、下火バーナの燃焼排気が円滑に排気される。よって、下火バーナ付近に燃焼排気が留まることもなく円滑に排気されるから、２次空気が下火バーナの炎口へ円滑に導入され、下火バーナの燃焼性能を低下させることがない。
【０００８】
上記加熱調理容器において、
上記取っ手は、容器本体における左右の各周壁に設けられた本体用取っ手であり、
本体用取っ手の排気通過孔は、周壁外面から開口形成され、
容器本体の左右幅は、加熱庫内において左右の排気通過孔内に左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が臨む大きさに形成されることが望ましい。
この場合、左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が左右の排気通過孔内に臨むくらいに容器本体の左右幅を広く採ることができ、加熱調理容器の底部面積をより広くすることができる。しかも、本体用取っ手の排気通過孔は、周壁外面から開口形成されているので、容器本体の左右の周壁外周を伝って上昇する下火バーナの燃焼排気は、排気通過孔を円滑に通り抜けることができる。従って、下火バーナの燃焼排気が円滑に排気され、下火バーナの燃焼性能を低下させることもない。
【０００９】
また、上記加熱調理容器において、
上記取っ手は、容器本体における左右の各周壁に設けられた本体用取っ手であり、
本体用取っ手の排気通過孔は、周壁外面に内側縁部を有して開口形成され、
容器本体の左右幅は、加熱庫内において左右の排気通過孔における内側縁部に左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が臨む大きさに形成されることが望ましい。
この場合、左右の下火バーナの炎出口の上方延長線が左右の排気通過孔における内側縁部に臨むくらいに容器本体の左右幅を広く採ることができ、加熱調理容器の底部面積をより一層広くすることができる。しかも、下火バーナから延出する炎が本体用取っ手を臨むことがほとんど無く、本体用取っ手が下火バーナの直火によって過熱されることが防止される。従って、本体用取っ手に煮こぼれ等が焼き付いて頑固にこびり付くことが抑制され、清掃性が向上する。
【００１０】
上記加熱調理容器において、
容器本体は矩形箱状に形成され、蓋体は容器本体の周壁上端縁の開口部に沿った矩形状に形成され、
矩形箱状の加熱庫内には容器本体の左右の各周壁側が左右の下火バーナ側に向くように配置される構成とするのが望ましい。
これにより、加熱調理容器は、全体として略矩形箱型となり、グリル装置での加熱庫の矩形箱形状と対応するから、楕円形状や円形状の加熱調理容器と比べ、加熱調理容器の底部面積を更に広く採ることができる。
【発明の効果】
【００１１】
以上のように、本発明に係る加熱調理容器によれば、容器本体の底部面積が広く一度にたくさんの食材を加熱調理することができ、また、本体用取っ手を左右に設けるので、持ち運び易く、加熱庫への出し入れ時の安全性も確保され、尚且つ、下火バーナの燃焼性能を低下させることがないという効果が発揮される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】ガスコンロに備えるグリル装置を示す斜視図である。
【図２】実施形態１による加熱調理容器の断面図であり、同図（ａ）はグリル装置のグリル庫内へ収容した状態を示す断面図であり、同図（ｂ）は加熱調理容器を各部の符号説明用に示す断面図である。
【図３】実施形態１による加熱調理容器をグリル庫内へ収容した状態の側方から見た断面図である。
【図４】実施形態１の加熱調理容器における本体用取っ手と下火バーナの炎出口との位置関係を示す断面図である。
【図５】実施形態１の加熱調理容器における容器本体を示す平面図である。
【図６】実施形態１の加熱調理容器における蓋体の裏面側を示す平面図である。
【図７】実施形態２による加熱調理容器の断面図であり、同図（ａ）はグリル装置のグリル庫内へ収容した状態を示す断面図であり、同図（ｂ）は加熱調理容器を各部の符号説明用に示す断面図である。
【図８】実施形態２の加熱調理容器における本体用取っ手と下火バーナの炎出口との位置関係を示す断面図である。
【図９】実施形態３の加熱調理容器をグリル庫内へ収容した状態を示す部分断面図である。
【図１０】実施形態３の加熱調理容器における蓋体の裏面側を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明の実施形態について添付図面を参照しながら説明する。
（実施形態１）
図１〜図４を参照して、実施形態１による加熱調理容器３は、例えばビルトイン式のガスコンロ１のグリル装置２に収容して食材Ｆの加熱調理に使用される。グリル装置２は、前後方向に長い矩形箱型のグリル庫（加熱庫）２０と、グリル庫２０の前面開口部２００を開閉自在とするグリル扉２１とを備える。グリル庫２０には、内部の天井近傍に配設された上火バーナ２４と、左右側面の下部に前後方向に沿って配設された左右の下火バーナ２５とを備える。下火バーナ２５の上下は、斜面状に形成した炎整流板２６ａ，２６ｂで囲われており、上下の炎整流板２６ａ，２６ｂによる先細先端部は、下火バーナ２５の炎口２５ａから形成される炎Ｈがグリル庫２０内に延出される炎出口２７となる（図２、図４参照）。なお、炎整流板２６ａ，２６ｂを設けない場合は、下火バーナ２５の炎口２５ａが炎出口２７となる。また、グリル庫２０内の後板２８の上部には、各バーナ２４，２５の燃焼排気や食材Ｆから発生した油煙等を排出するための排気通路口２９ａが設けられている（図２、図３参照）。排気通路口２９ａは、排気ダクト２９を介してガスコンロ１の天板後部の排気口１１に連通されている（図１、図３参照）。グリル扉２１の背面には、トレー受け２１０が連結され、このトレー受け２１０に皿状のトレー２２と金属線材からなる固定枠２３とがセットされる（図１参照）。そして、加熱調理容器３は、グリル扉２１を手前に引き出した状態で固定枠２３上に載置してグリル扉２１を押し込んで閉じるとグリル庫２０内の所定位置に収容される。
【００１４】
加熱調理容器３は、アルミ・鉄等の金属、陶器、セラミックス等で形成されており、食材Ｆを入れる上方開放した容器本体４と、容器本体４を被蓋する蓋体５とを備える。
図５をも参照して、容器本体４は、略矩形状の底部４１と、底部４１の四方を囲むように立ち上がった周壁４２とからなる上方開放した箱状に形成されている。底部４１の内面には、短辺側に向かって延びる複数のリブ４３が同じ高さで長辺方向に等間隔に突出形成されている。また、底部４１は、中央部から外周部に向かって漸次降下させた斜面状に形成され、外周部を食材Ｆから出た油を回収する油溜り部４４としている。
【００１５】
容器本体４の周壁４２のうち左右の側壁４２ａ，４２ｂ（長辺側の周壁４２）には、それぞれ上端外周から弧状に張り出す本体用取っ手４５が形成されている。なお、本体用取っ手４５の形成位置は、側壁４２ａ，４２ｂの上端に限らず、側壁４２ａ，４２ｂの上下方向の中間位置など側壁４２ａ，４２ｂの上下方向の適宜位置に形成してもよい。各本体用取っ手４５には、下方から上昇する下火バーナ２５の燃焼排気が上方へ通り抜けるように、周壁４２外面から本体用取っ手４５の張り出し方向に広く開口して前後方向に延びた排気通過孔４６が設けられている。排気通過孔４６の前後方向の中間位置には、中桟部４６ａが形成されており、この中桟部４６ａによって本体用取っ手４５の強度が補強される。また、各本体用取っ手４５の上面外周部には、外周部の略全長にわたって上方に延びた突条部４７が設けられている。この突条部４７によって、本体用取っ手４５の強度が補強され、また、排気通過孔４６を下から通り抜けてきた下火バーナ２５の燃焼排気が外側へ逃げ難くし上方へと案内させ得る。そして、容器本体４の左右幅は、加熱調理容器３をグリル装置２のグリル庫２０内に収容させたとき、左右の本体用取っ手４５における各排気通過孔４６内に左右の下火バーナ２５の炎出口２７の上方延長線Ｌが臨む大きさに形成されている（図４参照）。従って、容器本体４の左右幅は、左右の下火バーナ２５の炎出口２７にかなり接近した大きさまで広げられているので、加熱調理容器３の底部面積を広く採ることができる。なお、下火バーナ２５における上方延長線Ｌが左右側壁４２ａ，４２ｂの外面に可能な限り接近させることで加熱調理容器３の底部面積をより広く採ることができる。
【００１６】
図６をも参照して、蓋体５は、容器本体４の周壁上端縁４２Ｕの開口部に沿った矩形状に形成され、容器本体４の開口部を被覆する大きさを有している。蓋体５の上面中央部には、アーチ状の蓋用取っ手５５が設けられている。蓋体５の裏面側の外周には、容器本体４の周壁上端縁４２Ｕに載置させる受け台５１が全周にわたって突設されている。受け台５１の内周側には、容器本体４内へ臨む係合突片部５２が設けられ、係合突片部５２の外径は、容器本体４の周壁上端縁４２Ｕの内径よりも若干小径に設定されている。従って、蓋体５を容器本体４に閉蓋すると、受け台５１の係合突片部５２が容器本体４の周壁上端縁４２Ｕの内周側と遊嵌状態に係合して蓋体５の横ずれが防止される。また、蓋体５には、容器本体４内と連通する複数の逃し孔５３が設けられており、食材Ｆ等から発生する蒸気や煙が逃し孔５３から容器本体４外へ排出され、また、上火バーナ２４の輻射熱などの熱が逃し孔５３を通過して容器本体４内の食材Ｆ上面側を加熱する。蓋体５の中央部は、裏面側に膨出する凸部５４となっており、上火バーナ２４で加熱された蓋体５から輻射熱が発生すると、食材Ｆ上面に接近した蓋体５の中央部の凸部５４からの輻射熱によっても食材Ｆ上面側が良好に加熱される。
【００１７】
以上の構成の加熱調理容器３に魚や肉などの食材Ｆを入れて、この加熱調理容器３をグリル装置２に収容して加熱調理を行う。すると、加熱調理容器３は、グリル庫２０内において、下火バーナ２５により左右の両側方から容器本体４の左右側壁４２ａ，４２ｂの底部４１付近が加熱されるとともに、上火バーナ２４により上方から蓋体５が加熱され、このようにして加熱される容器本体４及び蓋体５を通して加熱調理容器３内に伝熱される熱によって食材Ｆが加熱される。
【００１８】
加熱調理容器３は、全体として略矩形箱型であり、グリル装置２でのグリル庫２０の矩形箱形状と対応するから、楕円形状や円形状の加熱調理容器と比べ、底部面積を広く採ることができ、一度に多くの食材Ｆを加熱調理することができる。しかし、左右幅を広くし且つ左右に本体用取っ手を設けた略矩形箱型の加熱調理容器では、グリル庫２０内に収容すると容器本体と下火バーナ２５との間隔が狭くなり、しかも本体用取っ手が下火バーナ２５の燃焼排気の排出障害となり燃焼排気が滞って下火バーナ２５の燃焼を低下させ得る。
【００１９】
これに対して、本実施形態１の加熱調理容器３によれば、図２（ａ）の矢印で示すように、左右の下火バーナ２５から発生する燃焼排気は、容器本体４の左右側壁４２ａ，４２ｂの外周に沿って上昇して本体用取っ手４５に達しても、本体用取っ手４５の排気通過孔４６を通り抜けることができる。そして、本体用取っ手４５の排気通過孔４６を通り抜けて上昇した燃焼排気は、加熱調理容器３との間隔が比較的広く確保されているグリル庫２０内の上方空間へ流れ、グリル庫２０の後板２８の排気通路口２９ａへ円滑に送り込まれる。従って、加熱調理容器３として、容器本体４の左右位置に本体用取っ手４５を設けるとともに容器本体４の左右幅を延ばして底部面積を更に広くしたものであっても、下火バーナ２５の燃焼排気が円滑に排気される。また、容器本体４の底部４１の下面は、左右の側壁４２ａ，４２ｂから前後方向の中心線に向かって上昇する斜面状となっており、これにより、左右の下火バーナ２５の燃焼排気が容器本体４の底部４１下面に回り込んで来たときは、底部４１の前後方向中心線の領域へ誘導されてグリル庫２０の後板２８の排気通路口２９ａへ送り込まれる。よって、下火バーナ２５付近に燃焼排気が留まることもなく円滑に排気されるから、図２（ａ）に白抜き矢印で示すように２次空気が左右の下火バーナ２５の炎口２５ａへ円滑に導入され、下火バーナ２５の燃焼性能を低下させることもない。
【００２０】
このように、本実施形態１によれば、取っ手付きの加熱調理容器３を使用してグリル装置２のグリル庫２０内で食材Ｆの加熱調理を行う場合でも、容器本体４の底部面積が広く一度にたくさんの食材Ｆを加熱調理することができ、尚且つ下火バーナ２５の燃焼性能を低下させることがない。また、本体用取っ手４５を左右に設けるので、持ち運び易く、グリル庫２０への出し入れ時に手がグリル庫２０内へ接近することがなく安全性が確保される。しかも、本体用取っ手４５は、排気通過孔４６を設けるので、下火バーナ２５の燃焼排気の障壁にならないから、出っ張り幅を大きくすることで手にミトンを嵌めても容易に持ち運びできる等の利便性も向上する。また、加熱調理容器３は、食材Ｆの加熱調理が完了した後、グリル装置２から取り出してそのまま食卓に配置して使用することもできる。
【００２１】
（実施形態２）
図７、図８を参照して、実施形態２の加熱調理容器３Ｘでは、実施形態１の加熱調理容器３と異なる点として、本体用取っ手４５の排気通過孔４６は、側壁４２ａ，４２ｂ外面に内側縁部４８を有して開口形成されている。そして、容器本体４の左右幅は、加熱調理容器３Ｘをグリル装置２のグリル庫２０内に収容させたとき、左右の本体用取っ手４６の排気通過孔４６における内側縁部８に左右の下火バーナ２５の炎出口２７の上方延長線Ｌが臨む大きさに形成されている（図８参照）。従って、容器本体４の左右幅は、左右の下火バーナ２５の炎出口２７にかなり接近した大きさまで広げられているので、加熱調理容器３Ｘの底部面積を更に広く採ることができる。しかも、下火バーナ２５の炎出口２７から延出される炎Ｈのほとんどが容器本体４の底部４１へ延びて本体用取っ手４５が炙られることが無く、本体用取っ手４５が下火バーナ２５の直火によって過熱されることが防止される。従って、本体用取っ手４５に煮こぼれ等が焼き付いて頑固にこびり付くことが無く清掃性を向上することができる。
【００２２】
（実施形態３）
図９、図１０を参照して、実施形態３の加熱調理容器３Ｙでは、実施形態１，２の加熱調理容器３，３Ｘと異なる点として、蓋体５Ａには左右の外周から外側に張り出した弧状の蓋用取っ手５５Ａが設けられ、左右の各蓋用取っ手５５Ａには下方から上昇する下火バーナ２５の燃焼排気が上方へ通り抜けるように外周端から蓋用取っ手５５Ａの張り出し方向に広く開口して前後に延びた蓋体側排気通過孔５６が設けられている。また、蓋体側排気通過孔５６の中間位置にも中桟部５６ａが形成されて蓋用取っ手５５Ａの強度が補強されている。なお、容器本体４Ａの左右の各側壁４２ａ，４２ｂには本体用取っ手は設けられず、左右の各側壁４２ａ，４２ｂの外側の上方に蓋用取っ手５５Ａが配置される。その他の構成は実施形態１，２とほぼ同様とする。
【００２３】
以上の実施形態３の加熱調理容器３Ｙによれば、図９の矢印で示すように、左右の下火バーナ２５から発生する燃焼排気は、容器本体４Ａの左右側壁４２ａ，４２ｂの外周に沿って上昇して蓋用取っ手５５Ａに達しても、蓋用取っ手５５Ａの蓋体側排気通過孔５６を通り抜け、グリル庫２０内の上方空間へ流れ、グリル庫２０の後板２８の排気通路口２９ａへ円滑に送り込まれる。従って、加熱調理容器３Ｙにおいて、蓋体５Ａの左右外周位置に蓋用取っ手５５Ａを設けるものであって容器本体４Ａの左右幅を延ばして底部面積を更に広くしても下火バーナ２５の燃焼排気は円滑に排気される。よって、下火バーナ２５付近に燃焼排気が留まることもなく円滑に排気されるから、図９に白抜き矢印で示すように２次空気が左右の下火バーナ２５の炎口２５ａへ円滑に導入され、下火バーナ２５の燃焼性能を低下させることもない。また、左右に設けた蓋用取っ手５５Ａでは、蓋体５の上面に設けた蓋用取っ手５５（図２、図７）に比べ、上火バーナ２４による過熱が防止され、さらには、蓋体５の上面に突出するような蓋用取っ手５５を設けないから、上火バーナ２４との間隔を確保しつつ容器本体４Ａを深底に形成することで加熱調理容器３Ｙ内の容積を大きくすることができる。
【００２４】
なお、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で種々の変更を施すことが可能である。
例えば、加熱調理容器は、容器本体と蓋体との両方にその左右位置に取っ手を設け、それらの取っ手に排気通過孔を設けたものとしてもよい。
また、加熱調理容器の形状は、上述した矩形箱状に限らず、楕円形、円形、多角形等の各種形状の箱型とすることができる。
【符号の説明】
【００２５】
２  グリル装置
３  加熱調理容器
４  容器本体
５  蓋体
２０  グリル庫（加熱庫）
２４  上火バーナ
２５  下火バーナ
２６ａ，２６ｂ  炎整流板
２７  炎出口
２８  後板
２９ａ  排気通路口
４１  底部
４２  周壁
４２ａ，４２ｂ  側壁
４２Ｕ  周壁上端縁
４５  本体用取っ手
４６  排気通過孔
４８  内側縁部
５５Ａ  蓋用取っ手
５６  蓋体側排気通過孔
Ｆ  食材
Ｈ  炎
Ｌ  上方延長線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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