(57)【要約】【課題】本発明の目的は、ＰＰＳ樹脂を主体とする基材に対する密着性が高く、耐熱性及び耐候性に優れた硬化性塗料組成物を提供することである。【解決手段】本発明に係る硬化性塗料組成物は、ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材用の硬化性塗料組成物において、変性部分の割合が３０質量％以下である変性シリコーン樹脂を含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材用の硬化性塗料組成物において、
変性部分の割合が３０質量％以下である変性シリコーン樹脂を含むことを特徴とする硬化性塗料組成物。
【請求項２】
前記変性が、ポリエステル変性又はアクリル変性の少なくとも１種であることを特徴とする請求項１に記載の硬化性塗料組成物。
【請求項３】
硬化性樹脂成分としてポリエステル樹脂を更に含むことを特徴とする請求項１又は２に記載の硬化性塗料組成物。
【請求項４】
硬化性樹脂成分が、ストレートシリコーン樹脂及び変性シリコーン樹脂であることを特徴とする請求項１又は２に記載の硬化性塗料組成物。
【請求項５】
硬化性樹脂成分が、変性シリコーン樹脂だけであることを特徴とする請求項１又は２に記載の硬化性塗料組成物。
【請求項６】
無機系顔料又は有機系顔料の少なくともいずれか一方を更に含むことを特徴とする請求項１〜５のいずれか一つに記載の硬化性塗料組成物。
【請求項７】
ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材と、
該基材上に設けられ、請求項１〜６のいずれか一つに記載の硬化性塗料組成物を含む塗膜と、を備えることを特徴とする樹脂構造体。
【請求項８】
前記基材が、発光ダイオード用ソケット、照明用部品、エンジンカバー、コネクター、スイッチ、ヘアドライヤー部品、オーブンレンジ部品、ランプホルダー、ランプリフレクター、複写機筺体、バルブ又はパイプであることを特徴とする請求項７に記載の樹脂構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポリフェニレンスルフィド樹脂（ポリフェニレンスルファイド樹脂）（以降、ＰＰＳ樹脂ということもある。）を主体とする基材用の硬化性塗料組成物に関し、特には耐熱性及び耐候性に優れた硬化性塗料組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＰＰＳ樹脂は、耐熱性、耐薬品性に優れるため、照明、家電製品又は自動車など様々な産業の用途に使用されている。しかし、ＰＰＳ樹脂は難付着性素材であることが知られている。そこで、アミノアルキル基とアルコキシ基を有する有機ケイ素化合物とオキシラン環を有する化合物からなるＰＰＳ用プライマーが開示されている（例えば、特許文献１を参照。）。特定のアクリル樹脂を塗料バインダーとして使用し、ＰＰＳなどの難接着性素材に対する密着性に優れた塗料が開示されている（例えば、特許文献２又は３を参照。）。また、ＰＰＳ樹脂又はＰＰＳ樹脂組成物からなる成形品の表面の平均粗さを所定の範囲に制御することで、塗料の密着性を改善した塗装樹脂成形品が開示されている（例えば、特許文献４を参照。）。本出願人らは、塩素化ポリオレフィン樹脂を含有する塗料を用いることで、ＰＰＳ樹脂材料の成形品に対する優れた密着性を発現できることを開示している（例えば、特許文献５を参照。）。また、本出願人は、難付着性素材に対して高い付着性を有する塗膜の技術として、ビニル系重合体と一分子中にエポキシ基及び加水分解性シリル基を有する化合物とを含有する塗料組成物を開示している（例えば、特許文献６を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２２６５３６号公報
【特許文献２】特開２００２−３０９１６５号公報
【特許文献３】特開２００７−３０２８３５号公報
【特許文献４】特開２００３−１５９５６２号公報
【特許文献５】ＷＯ２００７／００１０３６号公報
【特許文献６】特開２００７−１１９５１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のようにプライマーを用いる場合、２コート以上の塗装となる。このため、量産性に劣る。また、コストが増大する。特許文献２又は３のようなアクリル系塗料は、高温環境で塗膜が変色（黄変）して意匠性が損なわれる場合がある。このため、ＰＰＳ樹脂の高い耐熱性を有するという特性を活かしきれない。また、特許文献４のように、成形体の表面粗さを制御する技術では、塗膜が薄い場合に、表面の凹凸の影響が大きくなり、塗膜の美観や寿命が損なわれる。また、表面処理工程及び表面処理装置が必要となるため、コストが増大する。
【０００５】
本発明の目的は、特許文献５又は特許文献６の塗料よりも更に塗膜の耐熱性が優れた塗料を提供することであり、具体的には、ＰＰＳ樹脂を主体とする基材に対する密着性が高く、耐熱性及び耐候性に優れた硬化性塗料組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る硬化性塗料組成物は、ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材用の硬化性塗料組成物において、変性部分の割合が３０質量％以下である変性シリコーン樹脂を含むことを特徴とする。
【０００７】
本発明に係る硬化性塗料組成物では、前記変性が、ポリエステル変性又はアクリル変性の少なくとも１種であることが好ましい。密着性及び耐侯性を確保しつつ、表面硬度とのバランスをとることが可能となる。
【０００８】
本発明に係る硬化性塗料組成物では、前記硬化性樹脂成分としてポリエステル樹脂を更に含むことが好ましい。塗膜の硬度、耐候性をより高めることができる。
【０００９】
本発明に係る硬化性塗料組成物では、硬化性樹脂成分が、ストレートシリコーン樹脂及び変性シリコーン樹脂であることが好ましい。塗膜の密着性、耐熱性及び耐候性を調整し高めることができる。
【００１０】
本発明に係る硬化性塗料組成物では、硬化性樹脂成分が、変性シリコーン樹脂だけである形態を包含する。
【００１１】
本発明に係る硬化性塗料組成物は、無機系顔料又は有機系顔料の少なくともいずれか一方を更に含むことが好ましい。塗膜の意匠性及び硬度を良好にすることができる。
【００１２】
本発明に係る樹脂構造体は、ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材と、該基材上に設けられ、本発明に係る硬化性塗料組成物を含む塗膜と、を備えることを特徴とする。
【００１３】
本発明に係る樹脂構造体では、前記基材が、発光ダイオード用ソケット、照明用部品、エンジンカバー、コネクター、スイッチ、ヘアドライヤー部品、オーブンレンジ部品、ランプホルダー、ランプリフレクター、複写機筺体、バルブ又はパイプである形態を包含する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、特許文献５又は特許文献６の塗料よりも更に塗膜の耐熱性及び耐候性が優れた塗料を提供することであり、具体的には、ＰＰＳ樹脂を主体とする基材に対する密着性が高く、耐熱性及び耐候性に優れた硬化性塗料組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に説明する実施形態は本発明の実施例であり、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではない。本発明の効果を奏する限り、種々の形態変更をしてもよい。
【００１６】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物は、ＰＰＳ樹脂を主体とする基材用の硬化性塗料組成物において、変性部分の割合が３０質量％以下である変性シリコーン樹脂を含む。
【００１７】
基材は、ＰＰＳ樹脂を主体とする樹脂材料からなる。ＰＰＳ樹脂は、芳香族環と硫黄原子とが結合した構造を繰り返し単位とする樹脂構造を有するものであり、例えば、特許文献５に記載したポリフェニレンスルフィド樹脂（ａ１）である。
【００１８】
基材は、ＰＰＳ樹脂以外の成分を含有してもよい。ＰＰＳ樹脂以外の成分は、例えば、ガラス繊維、炭素繊維若しくは金属繊維などの繊維状無機充填材、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム若しくはタルクなどの非繊維状無機充填材又はポリオレフィン系エラストマー若しくはスチレン‐ブタジエンゴム（ＳＢＲ）などのエラストマーである。ＰＰＳ樹脂以外の成分は、それぞれ単独で用いるか、又は２種以上を組合せて用いてもよい。
【００１９】
基材中のＰＰＳ樹脂の含有量は、５０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上であることがより好ましい。５０質量％未満では、ＰＰＳ樹脂本来の特性が損なわれる場合がある。
【００２０】
ＰＰＳ樹脂を主体とする樹脂材料の調製方法は、特に制限はないが、例えば、一軸又は二軸押出混練機を用いる方法である。混練する方法も、特に制限されず、例えば、原料のすべてを一括して溶融混練するか、又は原料の一部を予め混練したところへ、その後残りの原料を合わせて溶融混練してもよい。また、基材には、本発明の効果を損なわない範囲内において、潤滑剤、安定剤などの各種添加剤を配合してもよい。ＰＰＳ樹脂を主体とする樹脂材料は、例えばペレット状に加工した後、基材の成形に用いるか、又は溶融混練に続けて、ペレット状などに加工する工程を経ずに、基材の成形を行ってもよい。
【００２１】
基材の成形方法は、特に制限はないが、例えば、射出成形法、押出成形法、圧縮成形法である。
【００２２】
硬化性塗料組成物は、硬化性樹脂成分として変性シリコーン樹脂を含む。本明細書において、硬化性樹脂成分とは、硬化反応によって重合又は架橋する樹脂をいい、重合又は架橋しない成分（例えば、顔料又は各種添加剤）は除く。また、変性シリコーン樹脂とは、シリコーンのシロキサン結合の主骨格に、有機成分（メチル基又はフェニル基を除く。）を導入したシリコーンをいう。変性は、ポリエステル変性又はアクリル変性の少なくとも１種であることが好ましい。変性シリコーン樹脂は、例えば、一分子中に有機成分としてポリエステル成分だけを導入したシリコーン、一分子中に有機成分としてアクリル成分だけを導入したシリコーン又は一分子中に有機成分としてポリエステル成分及びアクリル成分の両方を導入したシリコーンを包含する。ポリエステル変性シリコーン樹脂又はアクリル変性シリコーン樹脂は、一分子中にポリエステル成分又はアクリル成分以外の有機成分を有していてもよい。ポリエステル成分又はアクリル成分以外の有機成分は、例えば、エポキシ成分、ポリエーテル成分、ウレタン成分である。また、変性シリコーン樹脂は、単独で用いるか、又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。本実施形態では、有機成分を導入する位置は、特に制限はなく、例えば、ポリシロキサン結合の主骨格の側鎖の一部に有機成分を導入する形態、ポリシロキサン結合の主骨格の両端に有機成分を導入する形態、ポリシロキサン結合の主骨格の片方の末端に有機基を導入する形態、ポリシロキサン結合の主骨格の側鎖の一部、及び片方の末端又は両端に有機成分を導入する形態を包含する。
【００２３】
変性シリコーン樹脂の変性部分の割合は３０質量％以下である。未変性のシリコーン樹脂（ストレートシリコーン）だけを用いると、塗膜が脆く、傷がつきやすい。変性部分の割合が３０質量％を超えると、基材との密着性が劣る。変性部分の割合は、塗膜の硬度及び耐アルコール性などの耐薬品性を考慮すると、５質量％以上２５質量％以下であることがより好ましい。硬化性塗料組成物は、本発明の効果を奏する限りにおいて、変性部分の割合が３０質量％を超える変性シリコーン樹脂を含んでいてもよい。ここで、変性部分の割合とは、変性シリコーン樹脂中のシリコーン樹脂と変性に用いる有機樹脂との質量比である。変性部分の割合は、例えば、ＮＭＲ(核磁気分析分光装置)（Ｉｎｆｉｎｉｔｙ  ＣＭＸ−４００、Ｃｈｅｍａｇｎｅｔｉｃｓ社製）、ＩＣＰ分析装置（ＳＰＳ１７００ＨＶＲ、セイコー電子社製）、ＧＣ−ＭＳ装置（ＨＰ５８９０、ＨＰ５９８９、アジレントテクノロジー社製）で測定できる。
【００２４】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物では、硬化性樹脂成分としてポリエステル樹脂を更に含むことが好ましい。硬化性樹脂成分として変性シリコーン樹脂に加えて、ポリエステル樹脂を用いることで、塗膜の硬度、耐候性をより高めることができる。ポリエステル樹脂は、多価アルコールと多塩基酸との重縮合により得られるものである。多価アルコールの具体例としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，２‐ブタンジオール、１，３‐ブタンジオール、２，３‐ブタンジオールまたは１，４‐ブタンジオール、１，５‐ペンタンジオール、１，６‐ヘキサンジオール、水添ビスフェノールＡ、ヒドロキシアルキル化ビスフェノールＡ、１，４‐シクロヘキサンジメタノール、２，２‐ジメチル‐３‐ヒドロキシプロピル‐２，２‐ジメチル‐３‐ヒドロキシプロピオネート（ＢＡＳＨＰＮ）、Ｎ，Ｎ‐ビス‐（２‐ヒドロキシエチル）ジメチルヒダントイン、ポリカプロラクトンポリオール、グリセリン、ソルビトール、アンニトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ヘキサントリオール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリス‐（ヒドロキシエチル）イソシアナートなどを挙げることができる。多価アルコールは１種のみを単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。多塩基酸の具体例としては、例えば、フタル酸、無水フタル酸、テトラヒドロフタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルテトラフタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、無水ハイミック酸、トリメリット酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸、無水ピロメリット酸、イソフタル酸、テレフタル酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、コハク酸、無水コハク酸、乳酸、ドデセニルコハク酸、ドデセニル無水コハク酸、シクロヘキサン‐１，４‐ジカルボン酸、無水エンド酸などを挙げることができる。多塩基酸は１種のみを単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。ポリエステル樹脂の含有量は、樹脂組成物に対して１〜１０質量％であることが好ましく、２〜６質量％であることがより好ましい。１質量％未満では、ポリエステル樹脂を添加した効果が得られない場合がある。１０質量％を超えると、耐熱性が劣る場合がある。
【００２５】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物では、硬化性樹脂成分が、ストレートシリコーン樹脂及び変性シリコーン樹脂であることが好ましい。ストレートシリコーン樹脂とは、シリコーンのシロキサン結合の主骨格に、メチル基又はフェニル基だけを導入したシリコーン樹脂をいう。ストレートシリコーン樹脂は、例えば、ジメチルシリコーン、メチルフェニルシリコーン、メチルハイドロジェンシリコーンである。硬化性樹脂成分として変性シリコーン樹脂に加えて、ストレートシリコーン樹脂を用いることで、塗膜の耐熱性をより高めることができる。
【００２６】
硬化性樹脂成分がストレートシリコーン樹脂及び変性シリコーン樹脂である場合、変性シリコーン樹脂の含有量は、ストレートシリコーン樹脂及び変性シリコーン樹脂の合計質量に対して１５質量％以上であることが好ましく、４０質量％以上であることがより好ましく、５０質量％以上であることが特に好ましい。１５質量％未満では、耐傷つき性が劣る場合がある。
【００２７】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物では、硬化性樹脂成分が、変性シリコーン樹脂だけであってもよい。
【００２８】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物は、塗膜の意匠性を良好にすることができる点で、無機系顔料又は有機系顔料の少なくともいずれか一方を更に含むことが好ましい。無機系顔料は、例えば、二酸化チタン、亜鉛華、鉛白、リトポン、沈降性硫酸バリウム、ベンガラ、カーボンブラック、酸化鉄、アルミ粉、群青、紺青又はマイカ、チタンイエロー、クロムグリーン、酸化クロムグリーン、コバルトグリーン、銅クロムブラック、コバルトブラック、銅・マンガン・鉄ブラック、モリブデードオレンジ、若しくはコバルトアルミブルーなどの金属複合酸化物である。また、無機系顔料としてガラスビーズなどの透明顔料を使用してもよい。有機系顔料は、例えば、アゾ化合物、ナフトール、ピラゾロン、ベンツイミダゾロン、アントラキノン、ペリレン、ぺリノン、ジケトピロロピロール、イソインドリノン、イソインドリン、金属錯体系化合物、キノフタロン、カルバゾール、インダンスレン、チオインジゴ、ジオキサジン、キナクリドン、フタロシアニンである。また、有機系顔料として、中空ポリマー顔料、アクリル樹脂ビーズなどの樹脂成分を含むタイプを使用してもよいが、これらの樹脂成分は、硬化性樹脂成分ではない。
【００２９】
硬化性塗料組成物は、耐摩耗性又は耐溶剤性のバランスを取ることを目的として、フィラーを含有していてもよい。フィラーは、例えば、セラミック、タルク、ＰＴＦＥ（ｐｏｌｙｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）、シリカ、炭酸カルシウム、カオリン、クレー、硫酸バリウム、炭酸バリウムである。
【００３０】
本実施形態に係る樹脂構造体は、ポリフェニレンスルフィド樹脂を主体とする基材と、該基材上に設けられ、本実施形態に係る硬化性塗料組成物を含む塗膜と、を備える。
【００３１】
本実施形態に係る樹脂構造体では、基材は、発光ダイオード用ソケット、照明用部品、エンジンカバー、コネクター、スイッチ、ヘアドライヤー部品、オーブンレンジ部品、ランプホルダー、ランプリフレクター、複写機筺体、バルブ又はパイプである形態を包含する。
【００３２】
硬化性塗料組成物は、そのまま塗装するか、又は公知の溶媒で適当な粘度に調製して塗装してもよい。硬化性塗料組成物の塗装方法は、特に制限はなく、例えば、ロールコート法、スプレー法、ディップ法、はけ塗り法、カーテンコート法である。塗膜の厚さは、１０〜１００μｍであることが好ましく、１５〜３０μｍであることがより好ましい。また、塗膜は、１層で形成するか、又は２層以上で形成してもよい。
【００３３】
本実施形態に係る硬化性塗料組成物では、硬化反応は、縮合反応又は架橋反応であることが好ましい。硬化方法は、塗装面を加熱して硬化反応を進める方法、若しくは室温で放置して硬化反応を進める方法、又はこれらの方法を組み合わせる方法のいずれであってもよい。本発明は塗膜の硬化方法に制限されない。
【実施例】
【００３４】
以下、実施例に基づき本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は、かかる実施例に何ら限定されるものではない。
【００３５】
実施例及び比較例の塗料組成物の配合割合を表１に示す。表１において、実施例及び比較例で用いた薬品は次のとおりである。
ストレートシリコーン樹脂：ＳＩＬＩＣＯＰＨＥＮ  Ｐ  ８０／ＭＰＡ、ＥＶＯＮＩＫ社製
変性シリコーン樹脂（変性部分の割合：３０％）：ポリエステル変性、ＳＩＬＩＣＯＦＴＡＬ  ＨＴＳ、ＥＶＯＮＩＫ社製
変性シリコーン樹脂（変性部分の割合：５０％）：ポリエステル変性、ＳＩＬＩＣＯＦＴＡＬ  ＨＴＬ２、ＥＶＯＮＩＫ社製
ポリエステル樹脂：ＴＥＧＯＡＤＤＢＯＮＤ  ＬＴＷ、ＥＶＯＮＩＫ社製
酸化チタン：タイオキサイド  ＴＲ−９２、タイオキサイド社製
シリカ：アエロジル  Ｒ−９７６、日本アエロジル社製
ポリテトラフルオロエチレン：ＫＴＬ−５００Ｆ、喜多村社製
シリコーン系添加剤：ＴＥＧＯＧＬＩＤＥ  ４１０、ＥＶＯＮＩＫ社製
アクリルウレタン塗料（主剤）:プラネット  ＰＸ−１、オリジン電気社製
アクリルウレタン塗料（硬化剤）:ポリハード  Ｚ、オリジン電気社製
【００３６】
（樹脂構造体の作製）
基材としてＰＰＳ樹脂からなる板（縦１０ｍｍ、横５ｍｍ、厚さ３ｍｍ）に、実施例及び比較例の塗料組成物を、乾燥後の塗膜の厚さが２５μｍになるようにスプレー塗装し、１８０℃で３０分間乾燥させて、熱による縮合反応を進め、塗膜を形成した。得られた樹脂構造体について、次の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【００３７】
（密着性）
密着性は、ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６：１９９９「クロスカット法」に準じて、１ｍｍ×１ｍｍの碁盤目状の切込みを１００個入れ、粘着テープによる剥離試験で評価した。評価基準は次のとおりである。評価結果を表１に示す。
○：剥離なし（実用レベル）。
×：剥離する（実用不適レベル）。
【００３８】
（耐湿性）
耐湿性は、温度６５℃、湿度９５％の環境下に２４ｈ放置した後の外観、密着性試験で評価した。試験機は、卓上型恒温恒湿槽（型式：ＬＨ２１−１１Ｍ、ナガノサイエンス社製）を用いた。評価基準は次のとおりである。評価結果を表１に示す。
○：外観異常、剥離なし（実用レベル）。
×：外観異常もしくは剥離あり（実用不適レベル）。
【００３９】
（耐傷つき性）
耐傷つき性は、爪傷試験で評価した。試験方法はＴＰを爪で擦り、試験後の外観観察にて評価した。評価基準は次のとおりである。評価結果を表１に示す。
○：傷つきなし（実用レベル）。
×：傷つきあり（実用不適レベル）。
【００４０】
（耐熱変色性）
樹脂構造体を１５０℃の恒温槽に放置し、経時による色差(ΔＥ)の変化を評価した。色差の測定は、１６８時間ごとに６回（最大で１００８時間まで）行った。評価基準は次のとおりである。評価結果を表１に示す。
○：ΔＥが３．０以下（実用レベル）。
×：ΔＥが３．０超（実用不適レベル）。
【００４１】
【表１】
2014181269.tif 000002
【００４２】
実施例は、いずれも密着性、耐湿性、耐傷つき性及び耐熱変色性に優れていた。一方、比較例１は、硬化性樹脂成分として変性シリコーンを含まずストレートシリコーンだけを用いたため、耐傷つき性が劣った。比較例２及び比較例３は、変性シリコーンの変性部分の割合が多すぎたため、密着性及び耐湿性が得られなかった。比較例４は、硬化性樹脂成分としてポリイソシアネート及びアクリル樹脂を用いてアクリルウレタン樹脂塗料としたため、耐熱性が不足した。
【００４３】
（耐候性Ａ）
実施例１及び比較例４について、ＱＵＶ試験機（デューパネル光コントロールウェザーメーター  ＦＤＰ、スガ試験機社製）及びキセノンランプ式促進耐侯性試験機（スーパーキセノンウェザーメーター  ＳＸ−７５、スガ試験機社製）にて経時による色差(ΔＥ)及び光沢保持率をそれぞれ測定して、耐候性を評価した。色差及び光沢保持率の測定は、１６８時間ごとに６回（最大で１００８時間まで）行った。評価基準は次のとおりである。各回の測定において、ΔＥが３．０以下であり、かつ、光沢保持率が８０％以上である場合を実用レベルとし、ΔＥが３．０を超える場合であるか又は光沢保持率が８０％未満である場合を実用不適レベルとした。評価結果を表２に示す。
【００４４】
【表２】
2014181269.tif 000003
【００４５】
耐候性について実施例１と比較例４（アクリルウレタン樹脂塗料）とを比較したところ、実施例１は各回の測定においてΔＥが３．０以下であり、かつ、光沢保持率が８０％以上であったのに対して、比較例４は８４０ｈ以降で光沢保持率が８０％未満となった。実施例１は比較例４よりも耐候性に優れていた。他の実施例についても同様の傾向が見られた。
【００４６】
（耐候性Ｂ）
実施例１で用いた基材であって塗膜を形成していない基材を比較例５とした。実施例１及び比較例５について、ＱＵＶ試験機（デューパネル光コントロールウェザーメーター  ＦＤＰ、スガ試験機社製）及びキセノンランプ式促進耐侯性試験機（スーパーキセノンウェザーメーター  ＳＸ−７５、スガ試験機社製）にて経時による色差(ΔＥ)及び光沢保持率をそれぞれ測定して、耐候性を評価した。色差及び光沢保持率の測定は、１６８時間ごとに３回（最大で５０４時間まで）行った。評価基準は次のとおりである。各回の測定において、ΔＥが３．０以下であり、かつ、光沢保持率が８０％以上である場合を実用レベルとし、ΔＥが３．０を超えるか又は光沢保持率が８０％未満である場合を実用不適レベルとした。評価結果を表３に示す。
【００４７】
【表３】
2014181269.tif 000004
【００４８】
耐候性について実施例１と比較例５（塗膜未形成のＰＰＳ板）とを比較したところ、実施例１は比較例５よりも耐候性に優れていた。他の実施例についても同様の傾向が見られた。