(57)【要約】【課題】一のデータ処理に係る処理負荷が変動する場合でも、他のデータ処理を含めて各データ処理における処理の低下又は中断を防止することが可能な情報処理装置を提供する。【解決手段】複数の制御を一の処理部Ｃにより実現する場合に、一の制御における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得し、その予兆情報により変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、処理部Ｃにより実現される他の制御における処理負荷を、予兆情報に基づいて最適化する処理パラメータ制御部２を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のデータ処理を実行するデータ処理手段を備える情報処理装置において、
少なくとも一の前記データ処理における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得する取得手段と、
前記取得された予兆情報により前記変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、前記データ処理手段により実行される他の前記データ処理における処理負荷を前記予兆情報に基づいて最適化する最適化手段と、
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記少なくとも一の前記データ処理における前記処理負荷の将来的な増大が前記変動として前記予兆情報により示されているとき、前記最適化手段は、当該増大が始まる前に、前記他の前記データ処理における前記処理負荷を低減することを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記取得した予兆情報により前記増大が示されていないとき、又は前記予兆情報が取得されないとき、前記最適化手段は、前記他の前記データ処理における前記処理負荷を増大させることを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の情報処理装置において、
前記予兆情報に基づいた最適化のための処理パラメータを記憶する記憶手段を更に備え、
前記最適化手段は、前記処理パラメータを用いて前記予兆情報に基づいた最適化を行うことを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項４に記載の情報処理装置において、
前記処理パラメータは、前記予兆情報により可能性が示される変動の種類ごとに記録されており、
前記最適化手段は、前記予兆情報に基づいて前記種類ごとに前記他の前記データ処理における前記処理負荷を最適化することを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の情報処理装置において、
当該情報処理装置が移動体の移動を案内するナビゲーション装置に搭載されており、
前記少なくとも一の前記データ処理は案内用の渋滞情報を受信する受信手段であり、
前記予兆情報は、前記渋滞情報を以後に受信するタイミングを示すことを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
複数のデータ処理をデータ処理手段により実行する情報処理装置において実行される情報処理方法において、
少なくとも一の前記データ処理における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得する取得工程と、
前記取得された予兆情報により前記変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、前記データ処理手段により実現される他の前記データ処理における処理負荷を前記予兆情報に基づいて最適化する最適化工程と、
を含むことを特徴とする情報処理方法。
【請求項８】
複数のデータ処理を実行するデータ処理手段を備える情報処理装置に含まれるコンピュータを、
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の前記取得手段、及び、
前記最適化手段、
として機能させることを特徴とする情報処理用プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、情報処理装置、情報処理方法及び情報処理用プログラムの技術分野に属する。より詳細には、複数の処理を一つのＣＰＵ等を用いて実行する情報処理装置及び情報処理方法並びに当該情報処理装置用のプログラムの技術分野に属する。
【背景技術】
【０００２】
近年のマイクロコンピュータ等を備えるナビゲーション装置や、家庭用のパーソナルコンピュータ等においては、一つのＣＰＵにより複数の処理を並行して実行することが行われている。そしてこのような状況下では、各処理をなるべく高効率で実行すべく、当該各処理の処理負荷等を逐次調整する必要がある。このための従来技術の一例としては、例えば下記特許文献１に記載された技術がある。この特許文献１に記載されている技術では、上記各処理における処理負荷のいずれかが予め設定された閾値を越えて増大したとき、当該越えた処理に係る処理パラメータを変更してその処理負荷を低減させることとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２５９０１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載されている技術では、処理負荷が閾値を越えて増大したときに初めて、処理負荷を低減するための処理パラメータの変更を行うため、当該処理負荷が短時間で急激に増大した場合には、たとえその後に処理パラメータを変更したとしても、一時的に過負荷の状態になることが避けられず、結果として他の処理の中断等を招いてしまうという問題点があった。
【０００５】
そこで本願は、上記の問題点に鑑みて為されたもので、その課題の一例は、一のデータ処理に係る処理負荷が変動する場合でも、他のデータ処理を含めて各データ処理における処理の低下又は中断を防止することが可能な情報処理装置及び情報処理方法並びに当該情報処理装置用のプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、複数のデータ処理を実行するデータ処理手段を備える情報処理装置において、少なくとも一の前記データ処理における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得する取得手段と、前記取得された予兆情報により前記変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、前記データ処理手段により実行される他の前記データ処理における処理負荷を前記予兆情報に基づいて最適化する最適化手段と、を備える。
【０００７】
上記の課題を解決するために、請求項７に記載の発明は、複数のデータ処理をデータ処理手段により実行する情報処理装置において実行される情報処理方法において、少なくとも一の前記データ処理における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得する取得工程と、前記取得された予兆情報により前記変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、前記データ処理手段により実現される他の前記データ処理における処理負荷を前記予兆情報に基づいて最適化する最適化工程と、を含む。
【０００８】
上記の課題を解決するために、請求項８に記載の発明は、複数のデータ処理を実行するデータ処理手段を備える情報処理装置に含まれるコンピュータを、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の前記取得手段、及び、前記最適化手段、として機能させる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態に係る情報処理装置の概要構成を示すブロック図である。
【図２】実施例に係るナビゲーション装置の概要構成を示すブロック図等であり、（ａ）は当該ブロック図であり、（ｂ）は実施例に係る処理パラメータテーブルを例示する図である。
【図３】実施例に係る処理パラメータ変更処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、本願を実施するための形態について、図１を用いて説明する。なお図１は、実施形態に係る情報処理装置の概要構成を示すブロック図である。
【００１１】
図１に示すように、実施形態に係る情報処理装置Ｓは、複数のデータ処理１０及びデータ処理１１を実行するデータ処理手段Ｃを備える情報処理装置Ｓである。そして情報処理装置Ｓは更に、取得手段１と、最適化手段２と、を備えて構成されている。
【００１２】
この構成において取得手段１は、少なくとも一のデータ処理１０における処理負荷の将来的な変動可能性の有無を示す予兆情報を取得する。ここで実施形態及び以下に説明する実施例に係る「予兆」とは、データ処理１０又はデータ処理１１における処理負荷を変動させる要因と成り得る、実施形態に係る情報処理装置Ｓが事後に遭遇する事象を予め示すものである。
【００１３】
そして最適化手段２は、取得手段１により取得された予兆情報によりデータ処理１０における処理負荷の将来的な変動可能性が示されているとき、当該変動可能性に係る変動が始まる前に、データ処理手段Ｃにより実現される他のデータ処理１１における処理負荷を、予兆情報に基づいて最適化する。
【００１４】
以上説明したように、実施形態に係る情報処理装置Ｓの動作によれば、少なくとも一のデータ処理における処理負荷の変動可能性が予兆情報により示されているとき、その変動可能性に係る変動が始まる前に、データ処理手段により実行される他のデータ処理における処理負荷を予兆情報に基づいて最適化するので、一のデータ処理に係る処理負荷が変動する場合でも、他のデータ処理を含めて各データ処理の低下又は中断を防止できる。
【実施例】
【００１５】
次に、上述した実施形態に対応する具体的な実施例について、図２及び図３を用いて説明する。なお以下に説明する実施例は、車両に搭載され、当該車両の移動を案内するナビゲーション装置における各処理の最適化に対して実施形態を適用した場合の実施例である。
【００１６】
また、図２は実施例に係るナビゲーション装置の概要構成を示すブロック図等であり、図３は実施例に係る処理パラメータ変更処理を示すフローチャートである。このとき図２では、図１に示した実施形態に係る情報処理装置Ｓにおける各構成部材に対応する実施例の構成部材それぞれについて、当該情報処理装置Ｓにおける各構成部材と同一の部材番号を用いている。
【００１７】
図２（ａ）に示すように、実施例に係るナビゲーション装置ＮＶは、実施形態に係るデータ処理手段Ｃの一例に相当し且つ例えば一つのＣＰＵ、ＲＡＭ（Random Access Memory）及びＲＯＭ（Read Only Memory）を含む処理部Ｃと、液晶ディスプレイ等からなるディスプレイ３と、タッチパネル又はリモコン等からなる操作部４と、スピーカ５と、マイク６と、ＨＤＤ（Hard Disc Drive）等からなる不揮発性の記録部７と、車両の現在位置、速度及び進行方位等を検出する各種センサ及び外部から道路交通情報等を受信するアンテナ等を含み且つ実施形態に係る取得手段１の一例及び本願に係る「受信手段」の一例にそれぞれ相当するセンサ部１と、により構成されている。このとき記録部７には、実施例に係る処理パラメータ変更処理に相当するプログラム及び処理パラメータテーブルＴ、並びに車両の案内に必要な地図データＭ及びＶＩＣＳ（Vehicle Information and Communication System）（登録商標）地点データＶ等のナビゲーション用データが不揮発性に記録されている。このときＶＩＣＳ地点とは、ＶＩＣＳから配信される渋滞情報等を含む上記道路交通情報がセンサ部１を介して受信される地点である。この記録部７が、本願に係る「記憶手段」の一例に相当する。
【００１８】
また処理部Ｃは、実施形態に係る最適化手段２の一例に相当する処理パラメータ制御部２と、センサ部１、スピーカ５及びディスプレイ３に接続され且つ実施形態に係るデータ処理１０の一例に相当するナビゲーション制御部１０と、センサ部１に接続され且つ実施形態に係るデータ処理１１の一例に相当する位置情報取得制御部１１と、スピーカ５に接続された音声再生制御部１２と、操作部４内のタッチパネルに接続されたタッチパネル制御部１３と、マイク６に接続された音声認識制御部１４と、予兆判断部２０と、を含んで構成されている。このとき、処理パラメータ制御部２、ナビゲーション制御部１０、位置情報取得制御部１１、音声再生制御部１２、タッチパネル制御部１３、音声認識制御部１４及び予兆判断部２０は、いわゆるハードウェアロジック回路を用いて処理部Ｃ内において構成されていてもよいし、或いは当該処理パラメータ制御部２等に相当する上記プログラムを処理部Ｃが記録部７から読み出して実行することにより、処理部Ｃ内において実現されるものであってもよい。このとき、センサ部１、処理パラメータ制御部２および処理部Ｃにより、実施形態に係る情報処理装置Ｓの一例を構成している。
【００１９】
この構成において音声認識制御部１４は、マイク６を介して入力された使用者の音声の内容を認識し、当該認識した内容を示す認識データをナビゲーション制御部１０に出力する。一方タッチパネル制御部１３は、操作部４に含まれているタッチパネルにおける使用者のタッチ位置等を検出し、当該検出された位置を示す位置データをナビゲーション制御部１０に出力する。
【００２０】
他方音声再生制御部１２は、図示しない音楽データ等を、スピーカ５を介して放音する。更に位置情報取得制御部１１は、センサ部１における現在位置データ等の検出処理を制御する。また予測判断部２０は、後述する実施例に係る処理パラメータ変更処理における予兆判断等の処理を実行する。
【００２１】
これらによりナビゲーション制御部１０は、音声認識制御部１４からの認識データ及びタッチパネル制御部１３からの位置データ等、センサ部１からの現在位置データ等、並びに記録部７に記録されている地図データＭ及びＶＩＳＣ地点データＶ等に基づき、ナビゲーション装置ＮＶとしての案内処理を実行する。このとき当該案内に必要な地図は、記録部７に記録されている地図データＭを用いてディスプレイ３に表示される。また当該案内に必要な案内音声等は、スピーカ５を介して放音される。
【００２２】
一方実施例に係る処理パラメータ制御部２は、上述した一連の案内処理の実行中において、上記ナビゲーション制御部１０、位置情報取得制御部１１、音声再生制御部１２、タッチパネル制御部１３及び音声認識制御部１４それぞれにおける処理パラメータを、記録部７に記録されている処理パラメータテーブルＴを参照しつつ変更することにより、実施例に係る処理パラメータ変更処理を主として実行する。
【００２３】
次に、実施例に係る処理パラメータ変更処理について、ナビゲーション装置ＮＶがＶＩＣＳ地点データＶにより示されるＶＩＣＳ地点に接近する場合について、具体的に図２及び図３を用いて説明する。
【００２４】
実施例に係る処理パラメータ変更処理において、記録部７に記録されている処理パラメータテーブルＴには、図２（ｂ）に例示するように、実施例に係る予兆の種類ごとに、当該予兆が検出された場合において変更される位置情報取得制御部１１等の処理パラメータの値が具体的に記述されている。図２（ｂ）に示す例では、予兆の種別ごとに、位置情報取得制御部１１におけるＧＰＳ（Global Positioning System）測位間隔を示す処理パラメータの値と、音声再生制御部１２における再生データバッファ量の値と、が例示されている。
【００２５】
実施例に係るナビゲーション装置ＮＶを搭載した車両が地図上のＶＩＣＳ地点に接近／進入した際には、渋滞情報等を含む道路交通情報の受信が行われ、ナビゲーション処理部１０内等のデータが更新される。よってこの場合、ＶＩＣＳ地点進入後に、特に位置情報取得制御部１１等において高い処理負荷がかかることが予測される。より具体的に例えば、ＶＩＣＳ地点に接近／進入後に道路交通情報に基づいて渋滞の発生が検出すると、例えば新たなルート検索処理が発起することにより高い処理負荷がかかる。一方これにより処理部Ｃとして急激に高い処理負荷が発生すると、例えば音声再生制御部１２における音声再生のためのデータバッファができなくなって音切れが発生する等、処理部Ｃを構成する各制御部において必要な処理が途切れたりする可能性がある。
【００２６】
そこで実施例に係る処理パラメータ変更処理として処理部Ｃは、図３に示すように、ナビゲーション装置ＮＶが搭載されている車両の現在位置を検出している場合において（ステップＳ１０１、ステップＳ１０２）、当該現在位置がＶＩＣＳ地点に接近したことが検出された場合（ステップＳ１０２；ＹＥＳ）、予兆判断部２０を用いて実施例に係る「予兆：ＶＩＣＳ地点接近（図２（ｂ）参照）」が発生したと判定する。
【００２７】
次に処理部Ｃは、実際に当該ＶＩＣＳ地点を通過するタイミングを地図データＭ等を用いて算出し、その通過タイミングより予め設定された時間だけ手前のタイミングを、パラメータ設定タイミングとして算出する（ステップＳ１０２ａ）。ここで、ＶＩＣＳ地点到着のタイミングからどの程度手前のタイミングをパラメータ設定タイミングとするかについては、例えばその時点での車両の速度、処理部Ｃにおける各制御部に実際に発生している処理負荷等を根拠として、例えば経験的或いは実験的に定められたタイミングとするのが好ましい。
【００２８】
その後処理部Ｃの処理パラメータ制御部２は、ステップＳ１０２において判定された「予兆：ＶＩＣＳ地点接近」、及びステップＳ１０２ａにおいて算出されたパラメータ設定タイミングを示すデータの通知を受け（ステップＳ１０３）、処理パラメータの変更可否（実際に変更可能か否か）を行う（ステップＳ１０４）。上記ステップＳ１０２乃至ステップＳ１０３の場合に処理パラメータ制御部２は、例えば音声再生制御部１２における処理パラメータの変更が必要と判定することとなるので、図２（ｂ）に例示する処理パラメータテーブルＴを参照して、該当する制御部等の処理パラメータを処理パラメータテーブルＴに記述されている値に変更する（ステップＳ１０５）。その後処理部Ｃは、当該変更後の処理パラメータにて該当する制御部を動作させつつ、処理部Ｃとしての他の処理に移行する。なお、上記ステップＳ１０２の判定においてＶＩＣＳ地点に接近していないとき（ステップＳ１０２；ＮＯ）、処理部ＣはＶＩＣＳ地点接近に伴う処理パラメータの変更は行わず、処理部Ｃとしての他の処理に移行する。
【００２９】
ここで上記ステップＳ１０５の処理として具体的には、例えばＶＩＣＳ地点への接近／進入に伴って位置情報取得制御部１１におけるＧＰＳ測位間隔及び音声再生制御部１２における再生データバッファ量を変更する場合、処理パラメータ制御部２は、処理パラメータテーブルＴを参照して、ＧＰＳ測位間隔を「＋５０ミリ秒」長く変更し、更に再生データバッファ量を「＋１００ミリ秒」増加させるように変更する必要があることを認識する。これにより処理パラメータ制御部２は、処理パラメータテーブルＴを参照して取得したＧＰＳ測位間隔及び再生データバッファ量の処理パラメータの設定を、位置情報取得制御部１１及び音声再生制御部１２において行う（図３ステップＳ１０５参照）。
【００３０】
以上の通り、事前に（即ち上記した場合にはＶＩＣＳ地点の手前で）例えば再生データバッファ量を増加しておくことにより、そのままＶＩＣＳ地点に進入して道路交通情報を更新し、更にルート検索処理を行うことで処理負荷が急激に高まったとしても、例えば音声再生の処理が途切れることなく安定に動作することが可能となるのである。またこれと同様に、不要不急なＧＰＳ測位に伴うデータサンプリングを、ＧＰＳ測位間隔を長くすることによって減らしておくことで、ＶＩＣＳ地点進入時に処理負荷が高まった場合でも、処理部Ｃとしての安定動作が可能となる。
【００３１】
なお、ＶＩＣＳ地点進入後において一連の情報更新処理等が終了した場合、処理部Ｃは、「予兆：ＶＩＣＳ地点進入」が終了したとして処理パラメータ制御部２へその旨を通知し、これにより処理パラメータ制御部２は、ＧＰＳ測位間隔を「−５０ミリ秒」長く（即ち、５０ミリ秒短くして元に戻し）、更に再生データバッファ量も「１００ミリ秒」減少させて元に戻す。更に、ＶＩＣＳ地点接近後において結果的にＶＩＣＳ地点には進入しなかった場合、ＶＩＣＳ地点から遠ざかったことを処理部Ｃが検出することで「予兆：ＶＩＣＳ地点接近」が終了したことを処理パラメータ制御部２に通知すれば、上記と同様に元の処理パラメータの設定に戻すことが可能である。
【００３２】
以上説明したように、実施例に係る処理パラメータ変更処理によれば、実施例に係る予兆を示す情報（例えばＶＩＣＳ地点に接近した旨の情報）により処理部Ｃ内の各制御部の処理パラメータが変動する可能性が予め判明しているとき、その変動可能性に係る変動が始まる前に、処理部Ｃ内のいずれかの制御部としての処理負荷を最適化するので、一つの制御部（例えば位置情報取得制御部１１）に係る処理負荷が変動する場合でも、他の制御部（例えば音声再生制御部１２）を含めて処理部Ｃにおける処理の低下又は中断を防止できる。
【００３３】
また、処理負荷の将来的な増大が予兆を示す情報から判明しているとき、当該増大が始まる前に例えば音声再生制御部１２における処理負荷を低減するので、処理部Ｃ内の各制御部における処理の中断等を有効に防止できる。
【００３４】
更に、予兆を示す情報に基づいた最適化のための処理パラメータが処理パラメータテーブルＴとして記録部７に記録されており、当該処理パラメータを用いて最適化が行われるので、事前に記録されている処理パラメータを用いることで、簡易な構成で最適化を行うことができる。
【００３５】
更にまた、処理パラメータテーブルＴにおいては処理パラメータが変動（予兆）の種類ごとに記録されており、予兆を示す情報に基づいて当該種類ごとに最適化するので、多様な変動の予兆に応じて処理部Ｃの各制御部の処理負荷を適切に最適化することができる。
【００３６】
また、ナビゲーション装置ＮＶが搭載された車両がＶＩＣＳ地点に接近する場合でも、その接近に伴う道路交通情報の受信に備えて処理部Ｃの各制御部の処理負荷を最適化することができる。
【００３７】
なお上述した実施例において、将来的な処理負荷の増大が予兆を示す情報によっても示されていないとき、又は予兆を示す情報自体が受信等されないときには、処理部Ｃの各制御部における処理負荷を増大させるように構成してもよい。この場合は、予兆を示す情報がない（即ち処理負荷の増大の影響がないと予測される）ときに各制御部における処理を高速化することができる。
【００３８】
次に、実施形態に係る予兆としての他の例について説明する。
【００３９】
先ず、車両の現在位置データと地図データＭとを比較して、「交差点進入」という予兆が検出された場合（図２（ｂ）参照）、その後に交差点の案内をする処理が発起するため、ナビゲーション制御部１０としての処理負荷が高まることになり、よってこの処理負荷の増大に備えた処理パラメータに変更する必要が出てくる。この場合、例えばＧＰＳ測位間隔を短くすれば、交差点において右／左折を行う場合に正確に車両位置を追随して例えば表示することが可能となる。
【００４０】
一方、車両の現在位置データと、設定済みの経路を示す経路データとを比較して、「経路逸脱」という予兆が検出された場合（図２（ｂ）参照）、その後に経路検索機能（リルート機能）の動作が発起する可能性が高い。このとき、経路検索機能自体の処理負荷が高いため、事前に例えば再生データバッファ量を増加しておくことにより、経路検索機能が実際に発起した際に処理負荷が急激に高まったとしても、例えば音声再生の処理が途切れることなく、安定した動作をすることが可能となる。
【００４１】
次に、車両の速度から「高速道路走行中」という予兆が検出された場合（図２（ｂ）参照）、ナビゲーション制御部１０として用いる地図データＭの更新間隔が短くなることが考えられ、この場合も処理負荷が高まる。よってこのような場合、ＧＰＳ測位間隔を長くしたり、或いはディスプレイ３における地図の表示量を減少させることで処理部Ｃとしての処理負荷を減らし、安定動作をさせることが可能となる。
【００４２】
次に、使用者の操作によって経路検索画面を表示して経路検索を行う場合について説明すると、上記経路検索画面に表示された場合、その後に処理負荷の高い経路検索機能が発起する可能性が高い。よってこの場合、処理部Ｃとして「ルート検索画面に表示されたこと」を予兆として検出して処理パラメータ制御部２に通知し、事前に例えば再生データバッファ量を増加しておくことにより、経路検索が実際に発起した際に処理負荷が急激に高まったとしても、例えば音声再生の処理が途切れることなく、安定動作することが可能となる。
【００４３】
最後に、実施例に係るナビゲーション装置ＮＶに搭載されている「ソフトウェアの機能の種類」を予兆として、その起動時に処理部Ｃにより検出して処理パラメータ制御部２に通知する構成とすれば、結果として同時に動作し得るソフトウェア機能を事前に認識することが可能となり、それぞれの搭載機能に応じた最適な処理パラメータを変更／設定できることになる。より具体的に例えば、異なる市場向け（例えば「北米向け」、「欧州向け」或いは「アジア向け」といった異なる市場向け）の異なるソフトウェア機能をもったナビゲーション装置ＮＶの仕向けであっても、最適な処理パラメータを事前に（起動時に）設定しつつ、一つの処理パラメータ制御部２により管理することが可能となる。
【００４４】
また、図３に示したフローチャートに相当するプログラムを、フレキシブルディスク又はハードディスク等の記録媒体に記録しておき、或いはインターネット等のネットワークを介して取得しておき、これを汎用のマイクロコンピュータ等に読み出して実行することにより、当該マイクロコンピュータ等を実施例に係る処理部Ｃとして機能させることも可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１    取得手段（センサ部）
２    最適化手段（処理パラメータ制御部）
７    記録部
１０    データ処理（ナビゲーション制御部）
１１    データ処理（位置情報取得制御部）
１２    音声再生制御部
１３    タッチパネル制御部
１４    音声認識制御部
２０    予測判断部
Ｔ    処理パラメータテーブル
Ｃ    データ処理手段（処理部）
Ｖ    ＶＩＣＳ地点データ
Ｓ    情報処理装置
ＮＶ    ナビゲーション装置
【図１】
2014202561.tif 000003
【図２】
2014202561.tif 000004
【図３】
2014202561.tif 000005