(57)【要約】      （修正有）【課題】ドパミンＤ２受容体アゴニスト作用を有する化合物の提供。【解決手段】一般式（Ｉ）：2014201563.tif 000013〔式中、Ｒ１はＣ１−６アルキル等であり、Ｒ２はＣ１−６アルキル、Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル等であり、Ｒ３及びＲ４はそれぞれ水素、Ｃ１−６アルキル、Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル等である〕で表されるヘキサヒドロトリアザアセフェナントリレン誘導体化合物又はその薬理学的に許容される塩、それを含有する医薬組成物。該化合物は優れたドパミンＤ２受容体刺激作用を有するのでパーキンソン病等の治療または予防剤として有用である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）：
【化１】
2014201563.tif 000012
〔式中、
Ｒ１は、以下のａ）〜ｅ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）ハロＣ１−６アルキル基、
ｄ）シクロアルキルＣ１−６アルキル基、又は
ｅ）Ｃ２−６アルケニル基であり；
Ｒ２は、以下のａ）〜ｆ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）Ｃ１−６アルコキシＣ１−６アルキル基、
ｄ）Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル基
ｅ）非置換もしくは以下からなる群：ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、及びヒドロキシＣ１−６アルキル基からなる群から選択される１〜５個の基で環が置換されるアラルキル基、又は
ｆ）非置換もしくは以下からなる群：Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、及びＣ１−６アルコキシ基から独立して選択される１〜３個の基で環が置換されるヘテロアリールＣ１−６アルキル基であり；
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、以下のａ）〜ｆ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）非置換もしくは以下からなる群：ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、及びヒドロキシＣ１−６アルキル基からなる群から選択される１〜５個の基で環が置換されるアラルキル基、
ｄ）非置換もしくは以下からなる群：Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、及びＣ１−６アルコキシ基から独立して選択される１〜３個の基で環が置換されるヘテロアリールＣ１−６アルキル基、
ｅ）Ｃ１−６アルコキシＣ１−６アルキル基、又は
ｆ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基であり；
Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立して、Ｃ１−６アルキル基を表すか、又はＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と一緒になって、非置換又は１若しくは２個のＣ１−６アルキル基で置換された環状アミノ基を形成し；
Ｒ１２及びＲ１３は、それぞれ独立して、Ｃ１−６アルキル基を表すか、又はＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と一緒になって、非置換又は１若しくは２個のＣ１−６アルキル基で置換された環状アミノ基を形成する〕
で表される化合物又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項２】
Ｒ１が、Ｃ１−６アルキル基である、請求項１記載の化合物又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項３】
Ｒ３が、水素原子であり、
Ｒ４が、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基である、請求項２記載の化合物又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項４】
Ｒ２が、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル基である、請求項３記載の化合物又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を含有する医薬組成物。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩と、Ｌ−ドパ、ドパミンＤ２受容体アゴニスト、抗コリン剤、アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤、ＮＭＤＡ受容体拮抗剤、モノアミンオキシダーゼＢ阻害剤、ＣＯＭＴ阻害剤、芳香族Ｌ−アミノ酸デカルボキシラーゼ阻害剤、ドロキシドパ、メレボドパ、スレオドプス、ゾニサミド及び塩酸アマンタジンから選択される少なくとも１種の抗パーキンソン病薬とを組み合わせてなる医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ドパミンＤ２受容体アゴニスト作用を有する新規なヘキサヒドロトリアザアセフェナントリレン誘導体、それを含有する医薬組成物およびそれらの用途に関する。
【０００２】
パーキンソン病は中高年齢者に好発する進行性の神経変性疾患であり、高齢化社会の進展とともにその患者数が増加している。パーキンソン病は、安静時振戦、固縮、無動、姿勢反射障害などの協調性運動機能障害を主症状とする疾患であり、その病因は中脳黒質ドパミン性神経細胞の変性による線条体ドパミンの欠乏に起因すると考えられている。このようなことから、パーキンソン病の治療薬として、Ｌ−ドパ、ドパミンＤ２受容体アゴニストなどが使用されている。
【０００３】
Ｌ−ドパは、ドパミンの前駆物質であり、脳内でドパミンに代謝されて効果を示す薬剤であるが、血中半減期が非常に短い欠点を有する。そのため、Ｌ−ドパは、通常Ｌ−ドパの代謝酵素阻害剤である、末梢性芳香族Ｌ−アミノ酸デカルボキシラーゼ阻害剤および／またはカテコール−Ｏ−メチルトランスフェラーゼ阻害剤とともに使用されている。
【０００４】
ドパミンＤ２受容体アゴニストは、線条体におけるドパミンＤ２受容体を直接刺激することにより抗パーキンソン作用を発揮する。またドパミンＤ２受容体アゴニストは、レストレスレッグス症候群、高プロラクチン血症等の治療に有用であることが知られている（例えば、非特許文献１及び２参照）。
【０００５】
ドパミンＤ２受容体アゴニストとして種々の麦角系及び非麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストが知られている（例えば、麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストについては特許文献１〜３、非麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストについては特許文献４〜６を参照）。
【０００６】
非麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストは、麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストに比べて短い血中半減期を有し、作用持続時間が短い欠点を有する（例えば、非特許文献３参照）。さらに非麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストは、前兆のない突発性睡眠や傾眠等の副作用が認められ問題となっている。
【０００７】
麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストは、非麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストに比べて持続的な有効性を示す。しかしながら最近、代表的な麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストであるペルゴリドを高用量、長期間服用すると心臓弁膜症の発現リスクが高まることが報告されたことから、麦角系ドパミンＤ２受容体アゴニストの投与に際しては、定期的な心エコー検査等の監視下での投与が必要とされている。心臓弁膜症の発症原因として５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用による心臓弁膜細胞の増殖刺激によって心臓弁膜症が引き起こされるとの報告がされ、心臓弁膜症と５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用との関連性が強く示唆されている（例えば、非特許文献４参照）。
このようなことから強力かつ持続的なドパミンＤ２受容体アゴニスト作用を有し、５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用の少ない新規なドパミンＤ２受容体アゴニストが望まれている。
【０００８】
これまで6a,7,8,9,10,10a-ヘキサヒドロ-4H,6H,4,5a,7-トリアザアセフェナントリレン-5-オン骨格を有する化合物は知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許第４,１６６,１８２号明細書
【特許文献２】米国特許第３,７５２,８１４号明細書
【特許文献３】米国特許第４,５２６,８９２号明細書
【特許文献４】米国特許第４,４５２,８０８号明細書
【特許文献５】米国特許第３,８０４,８４９号明細書
【特許文献６】米国特許第４,８８６,８１２号明細書
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】S. Happeら，「CNS Drugs」, 2004年, 18(1)巻, p.27-36
【非特許文献２】P. G. Crosignani, 「Eur. J. Obstetrics & Gynecology and Reproductive Biology」, 2006年, 125巻, p.152-164
【非特許文献３】A. Prikhojanら，「J. Neural Transm.」，2000年，107巻，p.1159-1164
【非特許文献４】V. Setolaら, 「Mol. Pharmacol.」， 2003年， 63巻，p.1223-1229
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、ドパミンＤ２受容体に対して強力な刺激作用を有し、好ましくは５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用の軽減された、新規な化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、一般式（Ｉ）で表される化合物が、驚くべきことに５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用に比べて極めて強力なドパミンＤ２受容体刺激作用を有することを見出し、当該知見に基づき本発明を完成するに至った。
【００１３】
すなわち、本発明は、一般式（Ｉ）：
【化１】
2014201563.tif 000002
〔式中、
Ｒ１は、以下のａ）〜ｅ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）ハロＣ１−６アルキル基、
ｄ）シクロアルキルＣ１−６アルキル基、又は
ｅ）Ｃ２−６アルケニル基であり；
Ｒ２は、以下のａ）〜ｆ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）Ｃ１−６アルコキシＣ１−６アルキル基、
ｄ）Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル基
ｅ）非置換もしくは以下からなる群：ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、及びヒドロキシＣ１−６アルキル基からなる群から選択される１〜５個の基で環が置換されるアラルキル基、又は
ｆ）非置換もしくは以下からなる群：Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、及びＣ１−６アルコキシ基から独立して選択される１〜３個の基で環が置換されるヘテロアリールＣ１−６アルキル基であり；
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、以下のａ）〜ｆ）：
ａ）水素原子、
ｂ）Ｃ１−６アルキル基、
ｃ）非置換もしくは以下からなる群：ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、及びヒドロキシＣ１−６アルキル基からなる群から選択される１〜５個の基で環が置換されるアラルキル基、
ｄ）非置換もしくは以下からなる群：Ｃ１−６アルキル基、ハロＣ１−６アルキル基、及びＣ１−６アルコキシ基から独立して選択される１〜３個の基で環が置換されるヘテロアリールＣ１−６アルキル基、
ｅ）Ｃ１−６アルコキシＣ１−６アルキル基、又は
ｆ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基であり；
Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立して、Ｃ１−６アルキル基を表すか、又はＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子を一緒になって、非置換又は１若しくは２個のＣ１−６アルキル基で置換された環状アミノ基を形成し；
Ｒ１２及びＲ１３は、それぞれ独立して、Ｃ１−６アルキル基を表すか、又はＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子を一緒になって、非置換又は１若しくは２個のＣ１−６アルキル基で置換された環状アミノ基を形成する〕
で表される化合物又はその薬理学的に許容される塩に関する。
【００１４】
また、本発明は、一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を含有する医薬組成物に関する。
【００１５】
また、本発明は、一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を含有するパーキンソン病、レストレスレッグス症候群又は高プロラクチン血症の治療又は予防剤に関する。
【００１６】
また、本発明は、一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と、Ｌ−ドパ、ドパミンＤ２受容体アゴニスト、抗コリン剤、アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤、ＮＭＤＡ受容体拮抗剤、モノアミンオキシダーゼＢ阻害剤、ＣＯＭＴ阻害剤、芳香族Ｌ−アミノ酸デカルボキシラーゼ阻害剤、ドロキシドパ、メレボドパ、スレオドプス、ゾニサミド及び塩酸アマンタジンから選択される少なくとも１種の抗パーキンソン病薬とを組み合わせてなる医薬に関する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の化合物はドパミンＤ２受容体に対して強力な刺激作用を有する。また本発明の化合物は５−ＨＴ２Ｂ受容体に対して軽微な刺激作用しか有さず、高い安全性を有する。従って本発明の化合物はパーキンソン病、レストレスレッグス症候群又は高プロラクチン血症の治療又は予防剤として有用である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
一般式（Ｉ）で表される化合物において、下記の用語は、特に断らない限り、以下の意味を有する。
【００１９】
「ハロゲン原子」とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子を表す。
【００２０】
「Ｃ１−６アルキル基」とは、直鎖または分岐鎖状の炭素数１〜６のアルキル基を意味し、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec−ブチル基、tert−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、tert−ペンチル基、１−メチルブチル基、２−メチルブチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基などが挙げられる。
【００２１】
「ハロＣ１−６アルキル基」とは、１〜３個の同種または異種のハロゲン原子で置換された、炭素数１〜６のアルキル基を意味し、例えば、フルオロメチル基、２−フルオロエチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基、４，４，４−トリフルオロブチル基などが挙げられる。
【００２２】
「ヒドロキシＣ１−６アルキル基」とは、ヒドロキシ基で置換された炭素数１〜６のアルキル基を意味し、例えば、ヒドロキシメチル基、１−ヒドロキシエチル基、１−ヒドロキシ−１，１−ジメチルメチル基、２−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル基、３−ヒドロキシプロピル基などが挙げられる。
【００２３】
「Ｃ１−６アルコキシ基」とは、直鎖または分岐鎖状の炭素数１〜６のアルコキシ基を意味し、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、sec−ブトキシ基、tert−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基などが挙げられる。
【００２４】
「シクロアルキル基」とは、３〜７員の飽和環状炭化水素を意味し、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基およびシクロヘプチル基が挙げられる。
【００２５】
「シクロアルキルＣ１−６アルキル基」としては、例えば、シクロプロピルメチル基、シクロペンチルメチル基、シクロへキシルメチル基などが挙げられる。
【００２６】
「アリール基」とは、Ｃ６−１０芳香族炭化水素を意味し、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基が挙げられ、好適にはフェニル基である。
【００２７】
「ヘテロアリール基」とは、１〜５個の炭素原子ならびにＯ、ＮおよびＳ原子からなる群から独立して選択される１〜４個のヘテロ原子を含有する５〜６員の単環式芳香族複素環、あるいは１〜９個の炭素原子ならびにＯ、ＮおよびＳ原子からなる群から独立して選択される１〜４個のヘテロ原子を含有する８〜１０員の二環式芳香族複素環を意味し、但し、これらの環は、隣接する酸素原子および／または硫黄原子を含まない。単環式芳香族複素環としては、例えば、ピロリル、フリル、チエニル、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，３，４−オキサジアゾリル、テトラゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、トリアゾリル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジルおよびピリダジニルなどが挙げられ、好適にはチエニル、イミダゾリル、チアゾリル又はピリジルである。二環式芳香族複素環としては、例えば、インダゾリル、ベンゾフラニル、ベンゾチエニル、ベンゾチアゾリル、キノリル、イソキノリル、フタラジニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾオキサゾリルなどが挙げられる。これらの複素環の全ての位置異性体が考えられる（例えば、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジルなど）。
【００２８】
「アラルキル基」とは、アリールＣ１−６アルキル基を意味し、例えば、ベンジル基、フェネチル基、１−フェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、ナフチルメチル基などが挙げられる。
【００２９】
「ヘテロアリールＣ１−６アルキル基」としては、例えば、２−ピリジルメチル基、３−ピリジルメチル基、４−ピリジルメチル基、２−ピリジルエチル基、３−ピリジルエチル基、４−ピリジルエチル基、２−チエニルメチル基、イミダゾール−１−イルメチル基、２−イミダゾール−３−イルメチル基、２−イミダゾール−１−イルエチル基、３−イミダゾール−１−イルプロピル基、２−チアゾリルメチル基などが挙げられる。
【００３０】
「Ｃ２−６アルケニル基」とは、少なくとも１個の二重結合を有する直鎖または分岐鎖状の炭素数２〜６の不飽和炭化水素基を意味し、例えば、ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−、ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２ＣＨ２−、ＣＨ３ＣＨ＝ＣＨＣＨ２−などが挙げられる。
【００３１】
「Ｃ１−６アルコキシＣ１−６アルキル基」としては、例えば、２−メトキシエチル基、３−メトキシプロピル基、２−エトキシエチル基、３−エトキシプロピル基などが挙げられる。
【００３２】
「環状アミノ基」としては、環内に−ＮＨ−、−Ｏ−または−Ｓ−を含んでもよい、５〜７員の飽和環状アミンを意味し、例えば、１−ピロリジル基、ピペリジノ基、ピペラジノ基、モルホリノ基、チオモルホリノ基、［１，４］ジアゼパン−１−イル基などが挙げられる。
【００３３】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物において１つまたはそれ以上の不斉炭素原子が存在する場合、本発明は各々の不斉炭素原子がＲ配置の化合物、Ｓ配置の化合物、およびそれらの任意の組み合せの化合物のいずれも包含する。またそれらのラセミ化合物、ラセミ混合物、ラセミ固溶体、単一のエナンチオマー、ジアステレオマー混合物が本発明の範囲に含まれる。本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物において幾何学異性が存在する場合、本発明はその幾何学異性体のいずれも包含する。本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物においてアトロプ異性体が存在する場合、本発明はそのアトロプ異性体のいずれも包含する。さらに本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物には、水和物やエタノール等の医薬品として許容される溶媒との溶媒和物も含まれる。
【００３４】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物は、塩の形態で存在することができる。このような塩としては、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸などの鉱酸との酸付加塩、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、プロピオン酸、クエン酸、コハク酸、酒石酸、フマル酸、酪酸、シュウ酸、マロン酸、マレイン酸、乳酸、リンゴ酸、炭酸、グルタミン酸、アスパラギン酸等の有機酸との酸付加塩、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩等の無機塩基との塩、トリエチルアミン、ピペリジン、モルホリン、リジン等の有機塩基との塩を挙げることができる。
【００３５】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物のひとつの実施態様において、
Ｒ１は、好ましくはＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ２は、好ましくは、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル基であり、
Ｒ３は、好ましくは水素原子であり、或いは
Ｒ４は、好ましくは以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基である。
【００３６】
本発明の好ましい実施態様では、
Ｒ１は、Ｃ１−６アルキル基である。
【００３７】
本発明のさらに好ましい実施態様では、
Ｒ１は、Ｃ１−６アルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子であり、
Ｒ４は、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基である。
【００３８】
本発明のなおさらに好ましい実施態様では、
Ｒ１は、Ｃ１−６アルキル基であり、
Ｒ２は、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１０Ｒ１１Ｎ−Ｃ１−６アルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子であり、
Ｒ４は、以下のａ）〜ｂ）：
ａ）Ｃ１−６アルキル基、又は
ｂ）Ｒ１２Ｒ１３Ｎ−Ｃ１−６アルキル基である。
【００３９】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物は、スキーム１〜２に示す方法により製造することができる。
【００４０】
【化２】
2014201563.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ４は前記と同義であり、Ｒ２０はＣ１−６アルキルである。）
【００４１】
工程１−１
エステル誘導体（X）を適切な溶媒中、アルカリ加水分解することにより、カルボン酸誘導体が得られる。本反応に用いられる溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、水、テトラヒドロフラン、それらの混合溶媒などが挙げられる。塩基としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウムなどが挙げられる。その反応温度は通常、０℃〜還流温度であり、反応時間は使用する原料物質や溶媒、反応温度等により異なるが、通常、１０分〜２４時間である。
カルボン酸誘導体を、不活性溶媒中、塩基の存在下にカルボジイミド（XI）と縮合させることにより、アシルウレア誘導体（I）が得られる。本反応に用いられる不活性溶媒としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、塩化メチレン、およびそれらの混合溶媒などが挙げられる。塩基としては、例えば、トリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンなどが挙げられる。その反応温度は通常、−２０℃〜５０℃であり、反応時間は使用する原料物質や溶媒、反応温度等により異なるが、通常、１時間〜４８時間である。
【００４２】
【化３】
2014201563.tif 000004
（式中、Ｒ１及びＲ２０は前記と同義である。）
【００４３】
工程２−１
イミダゾキノリン−２，５−ジオン（XII）、アミン（XIII）、および２−（ブロモメチル）アクリル酸エステル（XIV）を、不活性溶媒中で縮合させることにより化合物（XV）が得られる。本反応に用いられる不活性溶媒としては、例えば、トルエン、ベンゼンなどが挙げられる。その反応温度は通常、−５０℃〜還流温度であり、反応時間は使用する原料物質や溶媒、反応温度等により異なるが、通常、１時間〜２４時間である。
【００４４】
工程２−２
化合物（XV）を、適切な溶媒中、酸の存在下にシアノ水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素ナトリウム、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム等の還元剤を用いて還元させることにより、化合物（XVI）が得られる。本反応に用いられる溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、メタノール、エタノール、酢酸エチル、１，４−ジオキサンおよびそれらの混合溶媒などが挙げられる。酸としては、例えば、硫酸、塩酸、酢酸などが挙げられる。その反応温度は通常、−５０℃〜５０℃であり、反応時間は使用する原料物質や溶媒、反応温度等により異なるが、通常、１０分〜１２時間である。
【００４５】
工程２−３
化合物（XVI）を、適切な溶媒中、水素雰囲気下、金属触媒の存在下に反応させることにより、化合物（X）が得られる。本反応に用いられる溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフランなどが挙げられる。金属触媒としては、例えば、パラジウム炭素、酸化白金などが挙げられる。その反応温度は通常、室温〜８０℃であり、反応時間は使用する原料物質や溶媒、反応温度等により異なるが、通常、３０分〜２４時間である。
【００４６】
上記に示したスキームは、本発明の化合物またはその製造中間体を製造するための方法のいくつかの例示であり、当業者には容易に理解され得るようにこれらのスキームの様々な改変が可能である。
【００４７】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物、および当該化合物を製造するために使用される中間体は、必要に応じて、当該分野の当業者には周知の単離・精製手段である溶媒抽出、結晶化、再結晶、クロマトグラフィー、分取高速液体クロマトグラフィーなどの操作を行うことにより、単離・精製することができる。
【００４８】
このようにして製造される本発明の化合物は、優れたドパミンＤ２受容体刺激作用を有するのでドパミンＤ２受容体が介在する種々の疾患の治療または予防薬として有用である。例えば、本発明の化合物は、パーキンソン病、レストレスレッグス症候群又は高プロラクチン血症等の治療または予防薬として有用であり、特にパーキンソン病の治療または予防薬として有用である。
【００４９】
また、本発明の化合物は、必要に応じて、他の抗パーキンソン薬と組み合わせて使用してもよい。このような他の抗パーキンソン薬としては、例えば、Ｌ−ドパ；ドパミンＤ２受容体アゴニスト（カベルゴリン、メシル酸ブロモクリプチン、テルグリド、塩酸タリペキソール、塩酸ロピニロール、メシル酸ペルゴリド、塩酸プラミペキソール、ロチゴチン、アポモルフィンなど）；抗コリン剤（例えば、プロフェナミン、塩酸トリヘキシフェニジル、塩酸マザチコール、ピペリデン、塩酸ピロヘプチン、塩酸メチキセンなど）；アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤（例えば、イストラデフィリンなど）；ＮＭＤＡ受容体拮抗剤（例えば、ブジピンなど）；モノアミンオキシダーゼＢ阻害剤（例えば、塩酸セレギリン、メシル酸ラサギリン、メシル酸サフィナミドなど）；ＣＯＭＴ阻害剤（エンタカポンなど）；芳香族Ｌ−アミノ酸デカルボキシラーゼ阻害剤（カルビドパ、ベンセラジドなど）；ドロキシドパ、メレボドパ、スレオドプス；ゾニサミド；塩酸アマンタジンなどが挙げられる。
【００５０】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬組成物は、用法に応じ種々の剤型のものが使用される。このような剤型としては例えば、散剤、顆粒剤、細粒剤、ドライシロップ剤、錠剤、カプセル剤、注射剤、液剤、軟膏剤、坐剤、貼付剤などを挙げることができ、経口または非経口的に投与される。
【００５１】
これらの医薬組成物は、その剤型に応じ製剤学的に公知の手法により、適切な賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、希釈剤、緩衝剤、等張化剤、防腐剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、安定化剤、溶解補助剤などの医薬品添加物と適宜混合または希釈・溶解することにより調製することができる。
【００５２】
一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩の投与量は、患者の年齢、性別、体重、疾患および治療の程度等により適宜決定されるが、経口投与の場合、成人１日当たり、約０．１ｍｇ〜約３００ｍｇの範囲、好ましくは約０．５ｍｇ〜約３０ｍｇの範囲で、非経口投与の場合は、成人１日当たり約０．０１ｍｇ〜約５０ｍｇの範囲、好ましくは約０．０５ｍｇ〜約１０ｍｇの範囲で、一回または数回に分けて適宜投与することができる。
【００５３】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と、他の抗パーキンソン薬とを組み合わせてなる医薬は、これらの有効成分を一緒に含有する製剤、またはこれらの有効成分の各々を別々に製剤化した製剤として投与することができる。別々に製剤化した場合、それらの製剤を別々にまたは同時に投与することができる。また、別々に製剤化した場合、それらの製剤を使用時に希釈剤などを用いて混合し、同時に投与することができる。
【００５４】
本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と、他の抗パーキンソン薬とを組み合わせてなる医薬において、薬剤の配合比は、患者の年齢、性別、および体重、症状、投与時間、剤形、投与方法、薬剤の組み合わせなどにより、適宜選択することができる。
【００５５】
本発明の内容を以下の参考例、実施例および試験例でさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。
【実施例】
【００５６】
参考例１−１
３−(２−ニトロフェニル)−２−オキソプロパン酸メチル
水素化ナトリウム(55%、2.10g)およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド(35mL)の混合物に、氷冷撹拌下にて２−ニトロトルエン（3.00g）およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（15mL）の混合物を滴下して、１０分間撹拌した。この混合物に、同条件下にてシュウ酸ジメチル（12.92g）およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（20mL）の混合物を滴下し、室温に昇温して１７時間撹拌した。反応混合物を氷水に加え、酢酸エチルで抽出した。分取した有機層を水および飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：１５％−６０％酢酸エチル／ヘキサン、グラジエント溶出）で精製して表題化合物(2.2g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.95(3H, s), 4.55(2H, s), 7.30-7.40(1H, m), 7.45-7.60(1H, m), 7.60-7.70(1H, m), 8.15-8.25(1H, m)
【００５７】
参考例２−１
２，２−ジメトキシ−３−(２−ニトロフェニル)プロパン酸メチル
３−(２−ニトロフェニル)−２−オキソプロパン酸メチル（参考例１−１）(2.23g)、オルトギ酸トリメチル(10.60g)およびメタノール(23mL)の混合物に、室温撹拌下、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル(3.76g)を滴下し、１３時間還流した。室温に冷却後、反応混合物を減圧下濃縮した。残渣に酢酸エチルを加え、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液および飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をアミノプロピルシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：１０％−６０％酢酸エチル／ヘキサン、グラジエント溶出）で精製して表題化合物(1.76g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.30(6H, s), 3.59(2H, s), 3.61(3H, s), 7.30-7.45(2H, m), 7.45-7.55(1H, m), 7.75-7.85(1H, m)
【００５８】
参考例３−１
１−ヒドロキシ−３，３−ジメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン−２−オン
２，２−ジメトキシ−３−(２−ニトロフェニル)プロパン酸メチル（参考例２−１）(1.70g)およびメタノール(17mL)の混合物に、１０％パラジウムカーボン粉末（340mg）を加え、水素雰囲気下室温にて１４時間撹拌した。混合物をセライト（登録商標）層を通して濾過し、濾液を減圧下濃縮して表題化合物(1.32g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.23(2H, s), 3.40(6H, s), 6.80-6.85(1H, m), 6.95-7.05(1H, m), 7.15-7.25(2H, m), 8.23(1H, brs)
【００５９】
参考例４−１
３，３−ジメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン
１−ヒドロキシ−３，３−ジメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン−２−オン（参考例３−１）(1.32g)およびテトラヒドロフラン(35mL)の混合物に、室温撹拌下、水素化リチウムアルミニウム(0.673g)を添加し、１時間還流した。室温に冷却後、反応混合物を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液に加えた。混合物をセライト（登録商標）層を通して濾過し、濾液を酢酸エチルで抽出した。分取した有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮し、表題化合物(1.22g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：2.98(2H, s), 3.25-3.35(8H, m), 3.82(1H, brs), 6.50-6.60(1H, m), 6.60-6.70(1H, m), 6.90-7.05(2H, m)
【００６０】
参考例５−１
Ｎ，３，３−トリメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン−１−カルボキサミド
１，１’−カルボニルジイミダゾ−ル(3.97g)、メトキシアミン塩酸塩(2.05g)およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド(20mL)の混合物に、氷冷撹拌下、トリエチルアミン(2.48g)を添加した。同温度にて２０分撹拌した後、混合物に３，３−ジメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン（参考例４−１）(1.58g)およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド(20mL)の混合物を加え、３５℃に昇温して１４時間撹拌した。室温に冷却後、反応混合物を水に加え、酢酸エチルで抽出した。分取した有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：２０％−１００％酢酸エチル／ヘキサン，グラジエント溶出）で精製して表題化合物(1.80g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.02(2H, s), 3,29(6H, s), 3.78(3H, s), 3.83(2H, s), 7.05-7.25(3H, m), 7.30-7.40(1H, m), 7.75(1H, s)
【００６１】
参考例６−１
１，５，５−トリメトキシ−５，６−ジヒドロ−１Ｈ，４Ｈ−イミダゾ[４，５，１−ｉｊ]キノリン−２−オン
Ｎ，３，３−トリメトキシ−１，２，３，４−テトラヒドロキノリン−１−カルボキサミド（参考例５−１）(1.79g)およびクロロホルム(60mL)の混合物に、氷塩浴撹拌下、ビス(トリフルオロアセトキシ)ヨードベンゼン(3.47g)を加えて１時間撹拌した。室温に昇温して１時間撹拌した後、反応混合物を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液に加え、塩化メチレンで抽出した。分取した有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：２０％−１００％酢酸エチル／ヘキサン，グラジエント溶出）で精製して表題化合物(1.54g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.10(2H, s), 3.30(6H, s), 3.90(2H, s), 4.09(3H, s), 6.85-6.90(1H, m), 6.95-7.00(1H, m), 7.00-7.10(1H, m)
【００６２】
参考例７−１
１−メトキシ−１Ｈ，６Ｈ−イミダゾ[４，５，１−ｉｊ]キノリン−２，５−ジオン
１，５，５−トリメトキシ−５，６−ジヒドロ−１Ｈ，４Ｈ−イミダゾ[４，５，１−ｉｊ]キノリン−２−オン（参考例６−１）(1.54g)およびテトラヒドロフラン(5mL)の混合物に、室温撹拌下、2mol/L塩酸(60mL)を加えて２時間撹拌した。反応混合物を水に加え、炭酸カリウムを加えてアルカリ性にした。混合物を酢酸エチルで抽出した。分取した有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮し、表題化合物(1.18g)を得た。構造式を表１に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：3.82(2H, s), 4.11(3H, s), 4.40-4.45(2H, m), 6.90-6.95(1H, m), 7.00-7.10(1H, m), 7.10-7.20(1H, m)
【００６３】
【表１】
2014201563.tif 000005
【００６４】
参考例８−１
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，７，８，９，１０−ヘキサヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル
２−（ブロモメチル）アクリル酸エチル(1.36g)およびトルエン(22mL)の混合物に、氷冷撹拌下にて４０％メチルアミン−メタノール溶液（2.2mL）およびトルエン（6mL）の混合物を滴下して、３０分間撹拌した。この混合物に、同条件下にて１−メトキシ−１Ｈ，６Ｈ−イミダゾ[４，５，１−ｉｊ]キノリン−２，５−ジオン（参考例７−１）（1.18g）およびトルエン（8mL）の混合物を加え、ディーン・スターク装置で１３時間加熱還流した。室温に冷却し、混合物をセライト（登録商標）層を通して濾過し、濾液を減圧下濃縮した。残渣をアミノプロピルシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：１０％−６０％酢酸エチル／ヘキサン，グラジエント溶出）で精製して表題化合物(0.42g)を得た。構造式を表２に示した。
MS(ESI, m/z):344(M+H)+ 
【００６５】
メチルアミンの代わりに対応するアミンを用い参考例８−１と同様の方法により、参考例８−２を合成した。構造式を表２に示した。
【００６６】
【表２】
2014201563.tif 000006
【００６７】
参考例８−２の物性値を以下に示した。
【００６８】
参考例８−２
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：0.94(3H, t, J=7.4Hz), 1.27(3H, t, J=7.1Hz), 1.50-1.80(2H, m), 1.90(1H, q, J=12.1Hz), 2.85-3.10(3H, m), 3.10-3.25(1H, m), 3.40-3.50(2H, m), 4.07(3H, s), 4.16(2H, q, J=7.1Hz), 4.85-4.95(1H, m), 5.30-5.65(1H, m), 6.60-6.70(1H, m), 6.70-6.80(1H, m), 6.85-6.95(1H, m) 
【００６９】
参考例９−１
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，７，８，９，１０−ヘキサヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル（参考例８−１）(0.42g)、テトラヒドロフラン（6mL）およびメタノール(2mL)の混合物に、氷冷撹拌下にて4mol/L塩化水素−ジオキサン溶液（0.33mL）、次いでシアノ水素化ホウ素ナトリウム（0.23g）を加え、室温に昇温して１時間撹拌した。反応混合物に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出した。分取した有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：２０％−９０％酢酸エチル／ヘキサン，グラジエント溶出）で精製して表題化合物(97mg)を得た。構造式を表３に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：1.29(3H, t, J=7.1Hz), 1.77(1H, q, J=12.6Hz), 2.25-2.35(1H, m), 2.43(1H, t, J=11.6Hz), 2.48(3H, s), 2.65-2.75(1H, m), 2.80-2.90(1H, m), 3.15-3.30(2H, m), 3.65-3.80(1H, m), 3.80-3.90(1H, m), 4.07(3H, s), 4.10-4.25(2H, m), 6.85-6.90(1H, m), 6.90-7.00(1H, m), 7.00-7.10(1H, m)
【００７０】
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，７，８，９，１０−ヘキサヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチルの代わりに対応するエナミンを用い参考例９−１と同様の方法により、参考例９−２を合成した。構造式を表３に示した。
【００７１】
【表３】
2014201563.tif 000007
【００７２】
参考例９−２の物性値を以下に示した。
【００７３】
参考例９−２
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：0.92(3H, t, J=7.3Hz), 1.29(3H, t, J=7.1Hz), 1.40-1.65(2H, m), 1.76(1H, q, J=12.5Hz), 2.50-2.85(6H, m), 3.15-3.25(2H, m), 3.65-3.75(1H, m), 3.80-3.90(1H, m), 4.06(3H, s), 4.17(2H, q, J=7.1Hz), 6.85-6.90(1H, m), 6.90-7.00(1H, m), 7.00-7.10(1H, m) 
【００７４】
参考例１０−１
７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル（参考例９−１）(94mg)およびエタノール(3mL)の混合物に、室温撹拌下、１０％パラジウムカーボン粉末(45mg）を加え、水素雰囲気下室温にて１３時間撹拌した。この懸濁液をセライト（登録商標）層を通して濾過し、濾液を減圧下濃縮した。残渣を酢酸エチルで粉砕し、表題化合物(61mg)を得た。構造式を表４に示した。
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：1.30(3H, t, J=7.2Hz), 1.78(1H, q, J=12.6Hz), 2.25-2.40(1H, m), 2.44(1H, t, J=11.7Hz), 2.49(3H, s), 2.65-2.80(1H, m), 2.80-2.95(1H, m), 3.15-3.30(2H, m), 3.70-3.80(1H, m), 3.85-3.95(1H, m), 4.05-4.25(2H, m), 6.80-6.90(2H, m), 6.95-7.05(1H, m), 8.56(1H, s)
【００７５】
４−メトキシ−７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチルの代わりに対応する４−メトキシ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エステルを用い参考例１０−１と同様の方法により、参考例１０−２を合成した。構造式を表４に示した。
【００７６】
【表４】
2014201563.tif 000008
【００７７】
参考例１０−２の物性値を以下に示した。
【００７８】
参考例１０−２
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：0.92(3H, t, J=7.3Hz), 1.30(3H, t, J=7.2Hz), 1.45-1.65(2H, m), 1.78(1H, q, J=12.5Hz), 2.55-2.90(6H, m), 3.15-3.30(2H, m), 3.70-3.80(1H, m), 3.80-3.95(1H, m), 4.10-4.25(2H, m), 6.80-6.95(2H, m), 6.95-7.00(1H, m), 9.29(1H, s)
【００７９】
実施例１−１
１−(３−ジメチルアミノプロピル)−３−エチル−１−(７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボニル)尿素（化合物１−１）および３−(３−ジメチルアミノプロピル)−１−エチル−１−(７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボニル)尿素（化合物１−２）
７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチル（参考例１０−１）(44mg)およびエタノール(4mL)の混合物に、室温撹拌下、5mol/L水酸化ナトリウム水溶液(0.084mL)を加え、８０℃にて４時間撹拌した。室温に冷却後、2mol/L塩酸(0.21mL)を加えて中和した。混合物を減圧下濃縮して７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸を得た。
７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩(67mg)および塩化メチレン(4mL)の混合物に、室温撹拌下、トリエチルアミン(35mg)を加え、１３時間撹拌した。反応混合物を水に加え、塩化メチレンで抽出した。分取した有機層を水、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：０％−５％メタノール／酢酸エチル，グラジエント溶出）で精製して化合物１−１(39mg)および化合物１−２(9mg)を得た。これらを表５に示した。
【００８０】
化合物１−１
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：1.19(3H, t, J=7.3Hz), 1.70-2.00(3H, m), 2.20-2.45(9H, m), 2.48(3H, s), 2.55(1H, t, J=11.3Hz), 2.65-2.80(1H, m), 3.05-3.35(4H, m), 3.49(1H, br), 3.60-3.95(4H, m), 6.80-6.90(2H, m), 6.90-7.00(1H, m), 8.05(1H, brs), 9.49(1H, br)
【００８１】
化合物１−２
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：1.30(3H, t, J=7.1Hz), 1.60-1.80(2H, m), 1.90-2.10(1H, m), 2.24(6H, s), 2.30-2.50(3H, m), 2.51(3H, s), 2.62(1H, t, J=11.3Hz), 2.65-2.80(1H, m), 3.00-3.10(1H, m), 3.10-3.40(4H, m), 3.65-4.05(4H, m), 6.80-6.90(2H, m), 6.95-7.05(1H, m), 8.38(1H, s), 9.26(1H, brs)
【００８２】
７−メチル−５−オキソ−４，５，６ａ，７，８，９，１０，１０ａ−オクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エチルの代わりに対応するオクタヒドロ−６Ｈ−４，５ａ，７−トリアザアセフェナントリレン−９−カルボン酸エステルを用い実施例１−１と同様の方法により、化合物１−３および化合物１−４を合成した。これらを表５に示した。
【００８３】
【表５】
2014201563.tif 000009
【００８４】
化合物１−３〜化合物１−４の物性値を以下に示した。
【００８５】
化合物１−３
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：0.91(3H, t, J=7.4Hz), 1.19(3H, t, J=7.3Hz), 1.40-1.70(2H, m), 1.70-2.00(3H, m), 2.15-2.35(7H, m), 2.35-2.50(1H, m), 2.65-2.85(5H, m), 3.10-3.25(2H, m), 3.25-3.55(3H, m), 3.60-3.95(4H, m), 6.80-6.90(2H, m), 6.90-7.05(1H, m), 8.75(1H, brs), 9.50(1H, brs)
【００８６】
化合物１−４
１H-NMR（CDCl3）δ ppm：0.92(3H, t, J=7.3Hz), 1.30(3H, t, J=7.0Hz), 1.45-1.65(2H, m), 1.65-1.85(2H, m), 1.90-2.05(1H, m), 2.23(6H, s), 2.30-2.40(2H, m), 2.70-2.85(5H, m), 3.05-3.25(3H, m), 3.25-3.40(2H, m), 3.65-4.05(4H, m), 6.85-6.95(2H, m), 6.95-7.05(1H, m), 8.95(1H, s), 9.29(1H, brs)
【００８７】
試験例１
ヒトドパミンＤ２受容体刺激作用確認試験
１）ヒトドパミンＤ２受容体発現プラスミドの作製
Ｈｕｍａｎ  ｂｒａｉｎ  ｃＤＮＡ（日本ベクトン・ディッキンソン）を鋳型として、配列番号１に示したフォワードプライマー、配列番号２に示したリバースプライマーおよびＨｅｒｃｕｒａｓｅ（Ｓｔｒａｔａｇｅｎｅ）を用いてＰＣＲを実施した。そのＰＣＲ増幅産物をプラスミド（ｐｃＤＮＡ  ３．１／Ｖ５−Ｈｉｓ−Ｔｏｐｏ（登録商標）、インビトロジェン）に組み込んだ。その組み込んだプラスミドを大腸菌（ワンショットＴＯＰ１０コンピテントセル、インビトロジェン）に導入した。その大腸菌を50μg/mLのアンピシリンを含むＬＢ寒天培地にて１日培養した。選択したコロニーを、50μg/mLのアンピシリンを含むＬＢ培地にて培養後、ＱＩＡｐｒｅｐ  Ｓｐｉｎ  Ｍｉｎｉｐｒｅｐ  Ｋｉｔ（キアゲン）を用いて、ＰＣＲ増幅産物が組み込まれたプラスミドを精製した。そのプラスミドのタンパク発現部位の塩基配列（配列番号３）は、公知のデータベース（ＮＣＢＩ）にて登録されているヒトドパミンＤ２受容体の塩基配列（NM_000795）と、１塩基以外一致した。また、そのプラスミドの塩基配列（配列番号３）によって翻訳されるアミノ酸配列は、ＮＣＢＩにて登録されているヒトドパミンＤ２受容体のアミノ酸配列 (NM_000795) と完全に一致した。したがって、このプラスミドから得られるタンパク質はヒトドパミンＤ２受容体であることが確認された。配列番号３に示した塩基配列が挿入されたｐｃＤＮＡ  ３．１／Ｖ５−Ｈｉｓ−Ｔｏｐｏを、ヒトドパミンＤ２受容体発現プラスミドとした。
【００８８】
２）ヒトドパミンＤ２受容体発現細胞の調製
（１）細胞培養
ペニシリン-ストレプトマイシン溶液（インビトロジェン、最終濃度：ペニシリンとして100U/mL、ストレプトマイシンとして100μg/mL）およびウシ胎児血清（最終濃度：10％）を添加したＤ−ＭＥＭ（Dulbecco's Modified Eagle Medium）液体培地（低グルコース、ピルビン酸およびＬ−グルタミン含有、インビトロジェン）中で、ＨＥＫ２９３細胞（大日本住友製薬）を５％ＣＯ-２ガスインキュベーター内で３７℃にて培養した。
【００８９】
（２）細胞の継代
ほぼコンフルエントなＨＥＫ２９３細胞を、ＰＢＳ（Phosphate Buffered Saline、インビトロジェン）にて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡ (インビトロジェン)にて剥がし、上記液体培地にて懸濁した。遠心後、上清を取り除き、その細胞を培地にて希釈し、細胞数を計測した。その後、細胞を適切な濃度で播種した。
【００９０】
（３）ヒトドパミンＤ２受容体安定発現ＨＥＫ２９３細胞の樹立
ヒトドパミンＤ２受容体発現プラスミドを、ＳｃａＩで消化し直鎖状プラスミドにした。その直鎖状プラスミドを、ＨＥＫ２９３細胞にリポフェクション法（Ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ２０００、インビトロジェン）にて導入した。1 mg/mLのＧｅｎｅｔｉｃｉｎ（インビトロジェン）を用い、ネオマイシン耐性細胞を得た後、３）で後述する方法により細胞株を選択した。
【００９１】
３）ヒトドパミンＤ２受容体安定発現ＨＥＫ２９３細胞の確認と選択
（１）細胞の継代
ほぼコンフルエントなヒトドパミンＤ２受容体安定発現ＨＥＫ２９３細胞を、ＰＢＳにて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡにて剥がし、抗生物質としてＧｅｎｅｔｉｃｉｎ溶液(最終濃度：0.1mg/mL)およびウシ胎児血清(最終濃度：10%)を含んだＤ−ＭＥＭ液体培地(低グルコース、ピルビン酸およびＬ−グルタミン含有)を加えた。遠心後、上清を取り除き、細胞を上記液体培地にて希釈した。その細胞を細胞計測した後、適切な濃度で播種した。
【００９２】
（２）細胞の準備
ほぼコンフルエントなヒトドパミンＤ２受容体安定発現ＨＥＫ２９３細胞を、ＰＢＳにて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡにて剥がし、ウシ胎児血清(最終濃度：10%)および ＧｌｕｔａＭａｘ（登録商標）Ｉ(インビトロジェン、 最終濃度：2mM)を含んだＤ−ＭＥＭ液体培地(フェノールレッドフリー、低グルコースおよびピルビン酸含有、インビトロジェン)にて懸濁した。その懸濁液をポリＤ−リジンコートした９６ウェルマイクロプレート(ＢＤ  ＢｉｏＣｏａｔ（登録商標）、日本ベクトン・ディッキンソン）に細胞数5×104個/100μL/ウェルで播種した。その播種した細胞を５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にて培養した。Ｇｉ／ｏ蛋白質に共役するヒトドパミンＤ２受容体のｃＡＭＰ反応をカルシウム反応へ変換するために、その細胞に下記に示す手順でｐＬＥＣ１−Ｇｑｏ５−ＨＡ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を導入させた。
【００９３】
（３）ｐＬＥＣ１−Ｇｑｏ５−ＨＡの導入
ＯＰＴＩ−ＭＥＭ（登録商標）Ｉ  Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｓｅｒｕｍ  Ｍｅｄｉｕｍ（インビトロジェン）を用いて、ｐＬＥＣ１−Ｇｑｏ５−ＨＡを0.008g/Lに、またＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ２０００を0.016g/Lに希釈し、室温にてインキュベートした。インキュベート後、そのｐＬＥＣ１−Ｇｑｏ５−ＨＡ希釈液とＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ２０００希釈液を等量混合し、室温にてインキュベートして複合体形成させた。その複合体を上記で準備した細胞に50μL/ウェルずつ分注した。その細胞を５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にて２日間培養し、細胞内カルシウム濃度の測定に使用した。
【００９４】
（４）細胞内カルシウム濃度測定による確認
上記の強制発現細胞を用いて、各試験化合物の細胞内カルシウム濃度の測定を行った。各試験化合物の30mMジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）溶液をアッセイバッファー (Ｈａｎｋ’ｓ  Ｂａｌａｎｃｅｄ  Ｓａｌｔ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（ＨＢＳＳ、インビトロジェン）、20mMＨＥＰＥＳ（インビトロジェン）、1.3mM塩化カルシウム、0.5mM塩化マグネシウムおよび0.4mM硫酸マグネシウム含有、ｐＨ７．４）にて至適濃度に希釈した。
その強制発現細胞をアッセイバッファーにて洗浄し、蛍光カルシウム指示薬 （Ｆｌｕｏ−４  ＮＷ  Ｃａｌｃｉｕｍ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ＰｒｏｂｅｓＴＭ））100μL/ウェルを添加させ、５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にてインキュベートした。インキュベート後に、各試験化合物50μL/ウェルを添加させ、細胞内カルシウム濃度をＦｌｅｘＳｔａｔｉｏｎ  ＩＩ（登録商標、モレキュラーデバイス）を用いて蛍光シグナルとして測定した。反応が良好であったヒトドパミンＤ２受容体安定発現ＨＥＫ２９３細胞を、ｈＤ２Ｒ＃７細胞とした。
【００９５】
４）ｈＤ２Ｒ＃７細胞からの膜破砕物の調製
（１）ｈＤ２Ｒ＃７細胞の継代
ほぼコンフルエントなｈＤ２Ｒ＃７細胞を、ＰＢＳにて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡにて剥がし、抗生物質としてＧｅｎｅｔｉｃｉｎ溶液（最終濃度：0.1mg/mL)および胎児牛血清（最終濃度：10%)を含んだＤ−ＭＥＭ液体培地（低グルコース、ピルビン酸およびＬ−グルタミン含有)を加えた。遠心後、上清を取り除き、細胞を上記液体培地にて希釈した。その細胞を細胞計測した後、適切な濃度で播種した。
【００９６】
（２）ｈＤ２Ｒ＃７細胞からの膜破砕物の調製
150mmディッシュ（イワキ）にてコンフルエンスに成長した細胞を、等張溶液（50mMトリス塩酸溶液（シグマ）、2mMエチレンジアミン四酢酸（インビトロジェン）、125mM塩化ナトリウム（和光純薬工業）、ｐＨ７．４）にて回収し、４℃、１８８０×ｇで１０分間遠心分離し、細胞沈渣を等張溶液に懸濁した。1回の凍結融解をした後、細胞を４℃、１８８０×ｇで１０分間遠心分離し、細胞沈渣を等張溶液に懸濁した。細胞を４℃、１８８０×ｇで１０分間遠心分離し、細胞沈渣を等張溶液と破砕溶液（10mM炭酸水素ナトリウム（ナカライ）、5mMエチレンジアミン四酢酸、ｐＨ７．５）に懸濁した。等張溶液と破砕溶液の体積比率を２とした。細胞を超音波破砕し、４℃、１８８０×ｇで１０分間遠心分離し、上清を４℃、８００００×ｇで３０分間超遠心分離した。最終細胞沈渣をプロテアーゼインヒビターカクテル（ナカライ）を含む破砕溶液に懸濁し、使用するまで−８０℃で保存した。タンパク濃度をメーカーの説明書に従い、ＢＣＡ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ（ピアス）を用いて決定した。
【００９７】
５）ヒトドパミンＤ２受容体刺激作用の決定
ヒトドパミンＤ２受容体の刺激作用を、Newman-Tancredi A.らの方法（Naunyn. Schmiedebergs. Arch. Pharmacol., l999年, 359巻, P.447-453）を一部改変して、［３５Ｓ］‐グアノシン５’‐［ガンマ‐チオ］三リン酸（［３５Ｓ］ＧＴＰgＳ、パーキンエルマー）の結合能を測定することによって決定した。試験化合物または陽性対象としてドパミン塩酸塩（Ｆｌｕｋａ）を、30mMとなるようジメチルスルホキシド（ＣＡＬＢＩＯＣＨＥＭ）に溶解した。両化合物を、最終濃度が100pM（試験化合物のみ）、1nM、10nM、100nM、1μM、10μM、100μM（ドパミン塩酸塩のみ）となるように、測定溶液（50mMトリス、100mM塩化ナトリウム、5mM塩化マグネシウム（ナカライ）、1mMエチレンジアミン四酢酸、1mMジチオスレイトール（和光純薬工業）、10μMグアノシンニリン酸（和光純薬工業）、０．５％ウシ血清アルブミン（シグマ）、ｐＨ７．４）にて希釈した。上述の膜破砕物や［３５Ｓ］ＧＴＰgＳを、それぞれ最終濃度が0.06mg/mLまたは0.6nMとなるように測定溶液にて希釈した。段階希釈した化合物（50μL）、希釈した膜破砕物（50μL）及び希釈した［３５Ｓ］ＧＴＰgＳ（50μL）を、マルチスクリーン９６穴プレート（ミリポア）上で混ぜ、６０分間、室温で軽く震盪した。反応を、氷冷した洗浄溶液（50mMトリス、100mM塩化ナトリウム、5mM塩化マグネシウム、1mMエチレンジアミン四酢酸、ｐＨ７．４）による３回の洗浄と共に吸引濾過によって終了させた。プレート底部を６０℃で乾燥させた後、マイクロシンチ‐４０（パーキンエルマー）（30μL）をプレートに添加した。プレート上部をトップシール‐Ａ（パーキンエルマー）にて密封し、５〜１０分間軽く震盪した後、トップカウントＮＸＴ（パーキンエルマー）にて放射活性を決定した。データをグラフパッドプリズム４．０（ＧｒａｐｈＰａｄ Ｓｏｆｔｗａｒｅ）を用い、非線形回帰とシグモイドの用量‐反応曲線適合にて分析し、ＥＣ５０（その化合物の最大反応の半分を作り出すその化合物の濃度）を算出した。データをｎ＝２の平均値として示した。比較例として非麦角系Ｄ２受容体アゴニストであるロピニロールを同様に試験した。これらの結果を表６に示した。
【００９８】
【表６】
2014201563.tif 000010
【００９９】
これらの試験の結果、本発明の化合物は、ロピニロールに比べて強力なヒトドパミンＤ２受容体刺激作用を示すことが明らかとなった。
【０１００】
試験例２
ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用確認試験
１）ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体受容体発現プラスミドの作製
Ｈｕｍａｎ  ｂｒａｉｎ  ｈｉｐｐｏｃａｍｐ  ｃＤＮＡ （クロネック）を鋳型として、配列番号４に示したフォワードプライマー、配列番号５に示したリバースプライマーおよびＫＯＤ−Ｐｌｕｓ−Ｖｅｒ．２（トウヨウボウ）を用いてＰＣＲを実施した。そのＰＣＲ増幅産物をプラスミド（ｐｃＤＮＡ３．１／Ｖ５−Ｈｉｓ−Ｔｏｐｏ）に組み込んだ。その組み込んだプラスミドを大腸菌（ワンショットＴＯＰ１０コンピテントセル）に導入した。その大腸菌を50μg/mLのアンピシリンを含むＬＢ寒天培地にて１日培養した。選択したコロニーを、50μg/mLのアンピシリンを含むＬＢ培地にて培養後、ＱＩＡｐｒｅｐ  Ｓｐｉｎ  Ｍｉｎｉｐｒｅｐ  Ｋｉｔ（キアゲン）を用いて、ＰＣＲ増幅産物が組み込まれた上記プラスミドを精製した。そのプラスミドのタンパク発現部位の塩基配列（配列番号６）は公知のデータベース（ＮＣＢＩ）にて登録されているヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体の塩基配列 (NM_000867) と、完全一致した。したがって、このベクターから得られるタンパク質はヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体であることが確認された。配列番号６に示した塩基配列が挿入されたｐｃＤＮＡ３．１／Ｖ５−Ｈｉｓ−Ｔｏｐｏを、ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体発現プラスミドとした。
【０１０１】
２）ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体発現細胞の調製
（１）細胞培養
抗生物質としてペニシリン-ストレプトマイシン溶液（最終濃度：ペニシリンとして100U/mL、ストレプトマイシンとして100μg/mL）およびウシ胎児血清(最終濃度：10％)を含んだＤ−ＭＥＭ液体培地(低グルコース、ピルビン酸およびＬ−グルタミン含有)を用いて、ＨＥＫ２９３細胞を、５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にて培養した。
【０１０２】
（２）細胞の継代
ほぼコンフルエントなＨＥＫ２９３細胞を、ＰＢＳにて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡにて剥がし、上記液体培地を加えた。遠心後、上清を取り除き、細胞を培地にて希釈した。その希釈した細胞を細胞計測した後、適切な濃度で播種した。
【０１０３】
（３）細胞の準備
ほぼコンフルエントなＨＥＫ２９３細胞を、ＰＢＳにて洗い、０．０５％トリプシン−ＥＤＴＡにて剥がし、ウシ胎児血清（最終濃度：10%）及びＧｌｕｔａＭａｘ  Ｉ（最終濃度：2mM）を含んだＤ−ＭＥＭ液体培地（フェノールレッドフリー、低グルコースおよびピルビン酸含有）にて懸濁した。その懸濁液をポリＤ−リジンコートした９６ウェルマイクロプレート（ＢＤ  ＢｉｏＣｏａｔ）に細胞数5×104個/100μL/ウェルで播種した。その播種した細胞を、５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にて培養した。その細胞を下記に示す手順でヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体発現プラスミドを導入させた。
【０１０４】
（４）ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂプラスミド導入
ＯＰＴＩ−ＭＥＭ  Ｉ  Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｓｅｒｍ  Ｍｅｄｉｕｍを用いて、ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体発現プラスミドを0.008g/Lに、またＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ２０００（インビトロジェン）を0.016g/Lに希釈し、室温にてインキュベートした。インキュベート後、そのヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体発現プラスミド希釈液とＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ２０００希釈液を等量混合し、室温にてインキュベートして複合体形成させた。その複合体を、上記で準備した細胞に50μL/ウェルずつ分注した。その細胞を５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にて２日間培養した。培養後、その細胞をヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体強制発現細胞として、細胞内カルシウム濃度の測定に使用した。
【０１０５】
３）ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用の決定
ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体の刺激作用を、細胞内カルシウム濃度を測定することによって決定した。各試験化合物または陽性対象としてセロトニン塩酸塩(シグマ)の30mMジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）溶液をアッセイバッファー( (ＨＢＳＳ)、 20mMＨＥＰＥＳ、1.3mM塩化カルシウム、0.5mM塩化マグネシウムおよび0.4mM硫酸マグネシウム含有、ｐＨ７．４)にて至適濃度に希釈した。
その強制発現細胞をアッセイバッファーにて洗浄し、蛍光カルシウム指示薬 (Ｆｌｕｏ−４  ＮＷ  Ｃａｌｃｉｕｍ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ＰｒｏｂｅｓＴＭ）)100μL/ウェルを添加させ、５％ＣＯ２ガスインキュベーター内で３７℃にてインキュベートした。インキュベート後に、各試験化合物50μL/ウェルを添加させ、細胞内カルシウム濃度をＦｌｅｘＳｔａｔｉｏｎ  ＩＩ（登録商標、モレキュラーデバイス）を用いて蛍光シグナルとして測定した。データをグラフパッドプリズム４．０（ＧｒａｐｈＰａｄ Ｓｏｆｔｗａｒｅ）を用い、非線形回帰とシグモイドの用量‐反応曲線適合にて分析し、ＥＣ５０（その化合物の最大反応の半分を作り出すその化合物の濃度）を算出した。データをｎ＝２の平均値として示した。比較例として非麦角系Ｄ２受容体アゴニストであるロピニロールを同様に試験した。これらの結果を表７に示した。
【０１０６】
【表７】
2014201563.tif 000011
【０１０７】
これらの試験の結果、本発明の化合物は、ロピニロールに比べて極めて軽微なヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体刺激作用しか示さないことが明らかとなった。       
【産業上の利用可能性】
【０１０８】
本発明の化合物は、優れたドパミンＤ２受容体刺激作用を有するので、パーキンソン病、レストレスレッグス症候群又は高プロラクチン血症の治療または予防剤として有用である。
【配列表フリーテキスト】
【０１０９】
<配列番号１>
配列番号１は、配列番号３のＤＮＡを増幅するために使用されたフォワードプライマーの配列である。
<配列番号２>
配列番号２は、配列番号３のＤＮＡを増幅するために使用されたリバースプライマーの配列である。
<配列番号３>
配列番号３は、ヒトドパミンＤ２受容体を発現するように配列番号１および２のプライマーを用いて増幅されたタンパク発現部位のＤＮＡ配列である。
<配列番号４>
配列番号４は、配列番号６のＤＮＡを増幅するために使用されたフォワードプライマーの配列である。
<配列番号５>
配列番号５は、配列番号６のＤＮＡを増幅するために使用されたリバースプライマーの配列である。
<配列番号６>
配列番号６は、ヒトセロトニン５−ＨＴ２Ｂ受容体を発現するように配列番号４および５のプライマーを用いて増幅されたタンパク発現部位のＤＮＡ配列である。
【配列表】
2014201563000001.app