(57)【要約】【課題】トナーとキャリアとからなる二成分現像剤を用いた現像方式において、コストアップを来たすことなくキャリア付着を精度よく検知でき、キャリア付着を未然に防止できる画像形成方法を提供する。【解決手段】エッジ部を有する第一の電位部Ａと、同じくエッジ部を有する第二の電位部Ｂとからなる検出画像を出力し、出力画像をスキャナで読み込むことにより、キャリアが感光体に付着するキャリア付着についての特性値を取得する。特性値の変化に閾値Ｙを設定し、Ｙを超える部分はキャリア付着としてカウントし、キャリア付着の回数が規定値を超えた場合には作像条件を変更する。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯電手段により一様に帯電された像担持体に、画像情報に基づいて静電潜像を形成し、該静電潜像をトナーとキャリアとからなる二成分現像剤によりトナー像として可視像化する画像形成方法において、
所定の検出画像を出力し、出力画像をスキャナで読み込むことにより、前記キャリアが前記像担持体に付着するキャリア付着についての特性値を取得し、該特性値の変化に応じて作像条件を変更することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
請求項１に記載の画像形成方法において、
前記検出画像は、エッジ部を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の画像形成方法において、
前記特性値の変化に対する閾値が設定され、前記閾値を超えたときにキャリア付着と判定することを特徴とする画像形成方法。
【請求項４】
請求項３に記載の画像形成方法において、
キャリア付着回数が、予め設定された規定値を超えたときに作像条件を変更することを特徴とする画像形成方法。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１つに記載の画像形成方法において、
前記検出画像は、第一の電位部と、それを挟む第二の電位部とから構成される画像であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項６】
請求項５に記載の画像形成方法において、
前記特性値の変化を検出する位置は、主走査方向において第二の電位部の画像内であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１つに記載の画像形成方法において、
前記特性値は、画像濃度変化と明度変化のうちのいずれかであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１つに記載の画像形成方法において、
前記検出画像の出力時は、前記像担持体からトナー像を転写するためのバイアスをオフにすることを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
像担持体と、
前記像担持体を一様に帯電する帯電手段と、
帯電された前記像担持体に画像情報に基づいて静電潜像を形成する露光手段と、
トナーとキャリアとからなる二成分現像剤を収容し、前記静電潜像をトナー像として可視像化する現像手段と、
前記トナー像を最終的に記録媒体に転写する転写手段と、
を有する画像形成装置において、
請求項１〜８に記載の画像形成方法を実施してなる画像形成装置。
【請求項１０】
請求項９に記載の画像形成装置において、
前記作像条件の変更を特定回数行ってもキャリア付着数が規定値以下にならない場合には、エラー表示を行い、あるいはメンテナンスが必要である旨の送信を自動的に行うことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、像担持体上に形成された静電潜像をトナーとキャリアとからなる二成分現像剤によりトナー像として可視像化する画像形成方法、該画像形成方法を実施してなる複写機、プリンタ、ファクシミリ、プロッタ、これらのうち少なくとも１つを備えた複合機等の画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置に用いられる現像剤として、近年のフルカラー画像形成装置の高画質化、高速化に伴い、主に非磁性トナーと磁性キャリアとを混合した二成分現像剤が広く用いられている。
二成分現像剤を用いたに成分現像方式では、トナーとキャリアとを含む現像剤を撹拌部材によって混合し、現像剤担持体（現像スリーブ）の表面に供給する。
現像剤担持体内には、Ｓ極とＮ極が交互に複数配置された磁気ロールが位置を固定して内蔵されている。
その磁力によって、現像剤担持体表面に現像剤が穂立ちした状態（以下、「磁気ブラシ」という。）となる。
感光体表面に現像剤担持体表面上に担持している現像剤磁気ブラシを接触または近接させ、現像剤担持体と感光体との間に現像バイアス電圧を印加させることにより、トナーを静電潜像に付着させて現像が行われる。
【０００３】
反転現像方式において、二成分現像剤を用いる場合には、感光体上の画像部電位（Ｖｌ電位）と、現像剤担持体上に印加される現像バイアス電圧（Ｖｂ電位）との電位差（以下、「現像ポテンシャル」という）より静電力が発生する。
この静電力が、キャリアとトナーが付着している静電力よりも大きくなったときに、トナーがキャリアから離れる。この結果、感光体上にトナーが付着して現像が行われる。
このとき、現像剤担持体上のキャリアに対しても感光体上の電位と現像バイアス電圧との電位差による静電力により、感光体上に付着しようとする静電力が働く。
現像剤担持体の磁気力により現像スリーブ上に留まるように感光体上の表面電位と現像バイアス電圧とを制御する。
すなわち、正常な状態ではキャリアが感光体上に付着しようとする静電力は非画像部の表面電位部で最大となるが、この力よりも大きな磁力を現像スリーブに付加することによりキャリアが感光体に付着しないようにするものである。
【０００４】
一方、二成分現像剤を用いた現像器では、トナーの消費によって現像器内のトナーとキャリアとの混合比（以下「トナー濃度」という）が変化するため、トナー濃度を常に適正に保つ必要がある。
トナー濃度が適正でない場合、画像濃度変動、かぶり、キャリア付着などの画像不良が発生することがある。
このため、高画質、高安定化画像を形成する上で、トナー濃度を適正に制御することが重要となる。
トナー補給制御方法として、例えば光検知方式、またはインダクタンス検知方式などのトナー濃度検知手段を用いる方法（トナー濃度検知方式）や、パッチ検知方式（画像濃度検知方式）がある。
【０００５】
ここで、前述した二成分現像方式を用いた場合において発生する問題を以下に説明する。
画像形成装置の使用に伴い現像器内のトナーの帯電量が大きくなった場合、それに伴いトナーのカウンターチャージのキャリア帯電量が大きくなってしまう。
それによって磁気ロールの磁力以上に電界による力が大きくなり、感光体上の非画像部にキャリアが現像され、キャリア付着が生じることがある。
キャリア付着が発生すると、感光体上の現像されたトナー像を紙などの転写材に転写するときに、キャリアが現像されたままの状態で紙に転写されてしまい画像品質を低下させてしまう。
また、感光体をクリーニング部材によってクリーニングするときに、感光体表面を傷付けることによる寿命低下が発生したり、更にはクリーニング部材、転写装置、定着装置が傷付くことによるスジなどの画質低下、寿命低下が発生してしまう。
【０００６】
このような問題を解決する技術として、例えば、特許文献１〜３に記載のものが知られている。
特許文献１には、キャリア付着を防ぐ目的で、像担持体上にエッジ部を有する潜像パターンを形成し、現像後に潜像パターンのキャリア付着をキャリア付着検知センサ（光学センサ）により検知する方法が開示されている。
検知結果によってキャリア付着が発生しにくい作像条件に変化させるものである。
【０００７】
特許文献２には、感光体の移動方向の下流側に、ローラ状で且つ回転する電磁石を設け、感光体上に付着するキャリアを吸引して除去する画像形成装置が開示されている。
特許文献３には、光検知方式やインダクタンス検知方式などのトナー濃度検知方式を用いる画像形成装置が開示されている。
現像器内のトナー濃度検知結果がある閾値を下回った場合、キャリア付着が発生すると予測して画像形成動作を停止するようにしている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１で用いられる光学検知手段は、キャリア付着の検知精度が乏しい。
また、特許文献１に記載の技術では、光学センサを感光体の主走査方向全域に配置した場合にはコストアップになり、間隔をおいて配置した場合には光学センサが設置されている位置でしかキャリアを検知できない。
特許文献２に記載の構成は、単にキャリアを感光体から除去するための手段であり、現像条件によりさらにキャリア付着が多くなった場合、回収能力に限度がある。
このため、付着するキャリアを回収できなくなる虞がある。
特許文献２に記載の技術は、現像器からのキャリア付着を根本的に抑制するものではない。
【０００９】
特許文献３に記載の技術は、実際のキャリア付着を検知しているものではないため、画像形成動作を停止したときは既にキャリア付着が多量に発生している虞もあり、有用ではなかった。
【００１０】
本発明は、このような現状に鑑みて創案されたもので、コストアップを来たすことなくキャリア付着を精度よく検知でき、キャリア付着を未然に防止できる画像形成方法の提供を、その主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明は、帯電手段により一様に帯電された像担持体に、画像情報に基づいて静電潜像を形成し、該静電潜像をトナーとキャリアとからなる二成分現像剤によりトナー像として可視像化する画像形成方法において、所定の検出画像を出力し、出力画像をスキャナで読み込むことにより、前記キャリアが前記像担持体に付着するキャリア付着についての特性値を取得し、該特性値の変化に応じて作像条件を変更することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、キャリア付着をコストアップを来たすことなく高精度に検知でき、キャリア付着を未然に防止することができる。これにより、白抜けの無い高画質化を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に係る画像形成装置の概要構成図である。
【図２】検出画像の一例を示す平面図である。
【図３】検出画像の感光体上に形成される電界の強さを示す図である。
【図４】トナーの帯電量と第一の電位部の幅との関係によるキャリア付着の有無について説明する図である。
【図５】出力画像の特性値を測定する位置を説明するための図である。
【図６】出力画像におけるキャリア付着の判定方法を説明するための図である。
【図７】キャリア付着の判定と補正動作を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態を図を参照して説明する。
まず、図１に基づいて、本実施形態に係る画像形成装置の構成の概要を説明する。
回転可能に支持されて矢印方向（時計回り方向）に回転する像担持体としての感光体１の外周部には、除電装置Ｌと、クリーニング装置２と、帯電手段としての帯電装置３と、現像手段としての現像装置５とが配設されている。
感光体１の外周部における帯電装置３と現像装置５との間には、露光手段としての露光装置４から発せられる光情報を入射させるスペースが確保されている。
現像装置５は、露光装置４によって形成される静電潜像をトナーとキャリアとからなる二成分現像剤によりトナー像として可視像化する。
【００１５】
図１に示す構成では、感光体１が４個（１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ）あるが、現像装置５が扱うトナーの色が異なるのみであり、それぞれの外周部に設けられる画像形成用の上述した部品構成は同じである。
現像装置５が扱う色は、例えば、Ｃ（シアン）、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｋ（ブラック）であり、図１の構成ではモノクロ及びカラーの画像形成が可能である。
感光体１は、直径が３０ｍｍから１００ｍｍ程度のアルミニューム円筒の表面に、光導電性物質である有機半導体の層を設けて構成され、その一部が中間転写体としての中間転写ベルト（第１の顕像担持手段）１０に接している。
中間転写ベルト１０は、回転するローラ１１、１２、１３により支持され、矢印方向に移動可能に張架されている。
中間転写ベルト１０の裏側（ループの内側）には、第１の転写手段２０が感光体１の近傍に配備され、感光体１上のトナー像を中間転写ベルト１０に転写させる。
【００１６】
中間転写ベルト１０の表側における、中間転写ベルト１０から顕像（トナー像）を用紙または裏面用中間転写ベルト（第２の顕像担持手段）１００に転写する位置の下流には、中間転写ベルト用クリーニング装置２５が配設されている。
クリーニング装置２５は、中間転写ベルト１０からトナー像が他に転写された後で、ベルト表面に残留する不要なトナーを拭い去る。
露光装置４は公知のレーザ方式によるもので、フルカラー画像形成（画像情報）に対応した光情報を、一様に帯電された感光体１表面に照射して静電潜像を形成する。
露光装置４としては、ＬＥＤアレイと結像手段とから成る露光装置を用いてもよい。
感光体１と、クリーニング装置２と、帯電装置３と、露光装置４と、現像装置５と、除電装置Ｌと、第１の転写手段２０とが、中間転写ベルト１０に転写する顕像を生成する作像手段として機能する。
【００１７】
中間転写ベルト１０は、基体の厚みが５０μｍ乃至６００μｍの樹脂フィルムあるいはゴムを基体にしたベルトであり、感光体１からトナーを転写可能とする抵抗値を備える。
中間転写ベルト１０に対して図１の右側には、ベルト状の裏面用中間転写ベルト（第２の顕像担持手段）１００が配設されている。
裏面用中間転写ベルト１００は、回転ローラ１１１、１１２、１１３により支持され、矢印方向に移動可能に掛け回されている。
【００１８】
裏面用中間転写ベルト１００の裏側（ループの内側）には、トナー像を最終的に用紙に転写する第２の転写手段１２０が配設されている。
裏面用中間転写ベルト１００の表側には、裏面用中間転写ベルトに対するクリーニング装置２５０、チャージャＣＨなどが配設されている。
クリーニング装置２５０は、用紙にトナーを転写した後、裏面用中間転写ベルト１００上に残留する不要のトナーを拭い去る。
【００１９】
上述した第２の転写手段１２０と、ローラ１１３と、中間転写ベルト１０を支持するローラ１１とにより、中間転写ベルト１０と裏面用中間転写ベルト１００とは接触し、予め定められた転写ニップを形成する。
裏面用中間転写ベルト１００は、基体の厚みが５０μｍ乃至６００μｍの樹脂フィルムあるいはゴムを基体にしたベルトで、中間転写ベルト１０からトナーを転写可能とする抵抗値を備える。
用紙Ｐは、例えば有彩色の記録媒体であり、図の下方の給紙装置（給紙カセット）２６−１、２６−２に収納されている。
最上にある用紙が給紙ローラ２７で１枚ずつ、複数のガイド２９を経てレジストローラ対２８に搬送される。
用紙Ｐが搬送されるさらに下流には、定着手段３０、排紙ガイド対３１、排紙ローラ対３２、排紙スタック部４０が配設されている。
【００２０】
図１における中間転写ベルト１０の上方で排紙スタック部４０の下方には、補給用のトナーが収納できる収納部ＴＳが設けてある。
トナーの色は、上述したようにシアン、イエロー、マゼンタ、ブラックの４色があり、カートリッジＴＣに収容されている。
カートリッジＴＣからは、トナーが粉体ポンプ等により対応する色の現像装置に適宜補給される。
装置本体の一部であるフレーム５０は、開閉支軸５０Ａを中心として、回動・開放が可能な構造にされている。
このため、ユーザはフレーム５０を開いた状態とすることにより用紙の搬送路を大きく開くことができ、ジャムが発生した場合の用紙の処理が容易となる。
【００２１】
装置本体の上部にはスキャナとしての画像読取手段６０が支持部６６を介して連設されている。
画像形成装置は、画像読取手段６０により読み取られた画像データを用紙Ｐに印刷することでコピー動作が可能となるように構成されている。
画像読取手段６０は、自動原稿送り装置（ＡＤＦ：Auto Document Feeder）６１と、コンタクトガラス６２とを備えている。
また、画像読取手段６０は、露光ランプ６３と、露光ランプ６３による原稿画像からの反射光を反射させて所定の光路に導く複数の反射ミラー６４と、導かれた反射光を受光するイメージセンサアレイ６５を備えている。
画像読取手段６０は、原稿画像の片面または両面を自動原稿送り装置６１により自動的にコンタクトガラス６２上に読み取り可能にセットして読み取ることができるように構成されている。
【００２２】
画像読取手段６０の外周部には、操作表示部（図示せず）が設けられている。
この操作表示部は、ユーザに各種の操作情報を表示により通知すると共に操作入力を受けるタッチパネルや、テンキーなど各種のボタンを備える。
ユーザは、この操作・入力部により、画質調整の設定・指示、画像形成条件の設定・変更（例えば、コピー（印刷）の片面／両面切り替え、コピーの倍率、フルカラーコピー又はモノクロコピーの選択、コピー枚数の設定など）を行う。
また、ユーザは、この操作・入力部により、コピー動作の開始、コピー機能とプリンタ機能との切り替えなどの各種操作を行う。
【００２３】
図１では示していないが、上記画像形成装置は、図１に示す各部、各手段及び各装置を制御して所定の機能を実行するための制御部や、固定データや、一時データ等を格納するメモリ部を備えている。
制御部は、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）である。固定データは、例えば、各種機能を実行するためのプログラムである。
メモリ部は、例えばＲＯＭ（Read Only Memory）や、ＲＡＭ（Random Access Memory）である。
これら制御部及びメモリ部により、下記に説明する本実施形態の処理動作が実行される。
【００２４】
本実施形態では、キャリアはトナーと逆極性のプラスに帯電しているので、感光体１上の非画像部（帯電電位部）に移動する電界が作用している。
現像装置５における不図示の現像剤担持体（現像ローラ）内の磁気ロールの磁力によって保持されているため、キャリアは上記現像剤担持体から離れず感光体１上の非画像部に付着することはない。
しかしながら、経時において現像剤中のトナーの帯電量が大きくなり、トナーのカウンターチャージであるキャリアのプラス極性の帯電量が大きくなる。
また、キャリアが劣化することによりキャリアの抵抗が高くなり、プラス極性が残りやすくなる。
したがって、感光体１上の非画像部に現像され、磁気ロールの磁力以上に電界による力が大きくなってキャリア付着が生じることがある。
【００２５】
そこで、本発明は、感光体１上の非画像部にキャリア付着が発生する状況よりも、さらにキャリア付着しやすい状況でキャリア付着の有無を事前に検知し、非画像部にキャリア付着が生じない作像条件とし、画像を安定して出力するものである。
【００２６】
図２は、キャリア付着が生じやすい状態か否かを判断するための検出画像（検出チャートあるいはテスト画像）を示している。
検出画像は、エッジ部を有する第一の電位部Ａと、同じくエッジ部を有する第二の電位部Ｂとから形成され、第二の電位部Ｂは第一の電位部Ａを挟むように形成されている。
第一の電位部Ａと第二の電位部Ｂの副走査方向に延びる直線辺がエッジ部である。
【００２７】
第一の電位部Ａは感光体表面が帯電された後に露光装置による未露光の部分で、第二の電位部Ｂは露光されて電位が低くなっている。第二の電位部Ｂは、トナーが現像により付着する部分である。
主走査方向に対しては第二の電位部Ｂと第一の電位部Ａが画像領域終了まで交互に続いていく。
副走査方向に対しては第二の電位部Ｂと第一の電位部Ａが画像領域終了までそれぞれ続いていく。
【００２８】
検出画像を上記のように構成することで、よりキャリア付着が発生しやすいエッジ部を有する出力画像を作成でき、キャリア付着の発生を早めに検知できる。
【００２９】
検出画像の出力時は像担持体から転写させる為のバイアスをオフにすること以外は既に設定されている条件で構わない。
例えば、カラー機では中間転写ベルト１０に転写するときの１次転写バイアスをオフし、２次転写バイアスをオンにする。モノクロ機では転写バイアスをオフにする。
転写バイアスをオフにする目的は、キャリアが存在する部分のトナーの白抜けをより見えやすくするためである。
メカニズムとしては、転写電界が形成されず機械的な力のみで転写されるので、転写率が低下するためである。
【００３０】
図２のような検出画像は、図３に示すように、潜像の境界部分で強い静電的な電界が形成される。
特に、第一の電位部Ａの部分は重なり合うことから、強い静電的な電界が形成されている。
したがって、プラス極性に帯電するキャリアが第１の電位部Ａの中央部に付着しやすい状態になっている。
【００３１】
図４は、トナーの帯電量と第一の電位部Ａの主走査方向の幅との関係によるキャリア付着の有無を示す表である。
ここで、現像条件としては感光体の帯電電位が−９００Ｖ、現像バイアスは−６００Ｖを印加したときに、キャリア付着がある場合は〇、キャリア付着がない場合は×を記入した。
この結果から、第一の電位部Ａの幅は０．４〜０．８ｍｍが一番キャリア付着を検知しやすいことがわかった。
第一の電位部Ａの幅を上記のように設定することで、最もキャリア付着に厳しい画像を作成でき、早めにキャリア付着を検知できる。
また、第二の電位部Ｂの幅は特に指定はないが、大きくしすぎると主走査方向に対する第一の電位部Ａの割合が少なくなり検出精度が落ちるので、１ｃｍ程度が望ましい。
【００３２】
図５に、キャリア付着が発生したときの出力画像と、その特性値を測定する位置（Ｓ１，Ｓ２）とを具体例として示した。
図３で示した電界分布により、キャリアは第一の電位部（白紙部）Ａの位置に付着する。
キャリア付着が白紙部に発生すると、キャリアを核として周辺部分が図５に示すように楕円状に白く抜ける。
特性値の検出位置は白紙部Ａの主走査方向端部位置から第二の電位部（ベタ部）Ｂの方向に距離Ｃ離れた所で検出する。
【００３３】
すなわち、特性値の変化を検出（取得）する位置は、主走査方向において第二の電位部Ｂの画像内である。
第一の電位部Ａに付着したキャリアの数をそのままカウントすることはできないが、第二の電位部Ｂ内の白斑点をカウントすることで代用特性値とすることができる。
【００３４】
端部は左右どちらでも構わないがここでは右端部から距離Ｃ離れた所で副走査方向に測定する。
距離Ｃの大きさは使用するキャリアや第二の電位部Ｂの幅により適宜変更する。
測定位置をＳ１、Ｓ２で示した。検出位置は白紙部Ａの本数と同等の本数が主走査方向に並ぶことになる。
特性値の測定位置は画像処理情報から予めスキャナ側に記憶させておく。
【００３５】
図６に出力画像のキャリア付着判定方法を示した。判定は上記制御部によってなされる。
特性値は画像濃度変化、明度変化など第二の電位部画像（ベタ部）と第１の電位部画像（白紙部）の違いを検出できればどれでも構わないが、本実施形態では画像濃度変化とした。これにより、白抜け部分を正確に検知できる。
特性値の測定はスキャナ自身が画像上を移動するタイプ、スキャナが固定されていて画像が移動するタイプのどちらでも構わないが、本実施例ではスキャナ自身が画像上を移動するタイプとした。
【００３６】
スキャナはＳ１の位置を副走査方向において画像領域開始部分（現像開始部分）から領域終了（終了部分）までをスキャンし、副走査距離を横軸、画像濃度（ＩＤ）を縦軸として記録する。
これにより、画像の上下の白紙部分はカウントしないという効果がある。
そしてある閾値Ｙ以下（閾値超え）になった時のトナー濃度の変極点の数を記録しておく。閾値をもって判断することでキャリア付着をより精度よく判断できる。
【００３７】
図６で「・・・」の部分にキャリア付着がないとすると、図６では変極点は４つとなる。閾値Ｙは使用するキャリア等によって適宜変更する。
閾値Ｙ以下とすることでキャリア付着以外の要因に起因する白斑点を排除することができ、キャリア付着の検知精度が高くなる。
図６でいうと、それぞれ２つのキャリア付着の間にある白斑点はキャリア付着としてカウントされない。
図６で示した要領でキャリア付着をカウントする。特性値検知位置は合計ｎ本あるのでそれらの合計をＹｎとして求める。
その後Ｙｎの値とテスト画像全体におけるキャリア付着回数の上限値（規定値）Ｚの値とを比較し、Ｙｎ＞Ｚであれば作像条件を変更する。
【００３８】
予めキャリア付着を評価して許容できる個数を決定し、キャリア付着数の上限値Ｚの値とする。上限値Ｚは予め上記ＲＯＭに記憶されている。
判定基準を以下に示す（図７参照）。
Ｓ１でのキャリア付着回数＋Ｓ２でのキャリア付着回数＋・・・・・Ｓｎでのキャリア付着回数＝Ｙｎ
Ｙｎ≦Ｚの場合・・・変更無し
Ｙ＞Ｚの場合・・・作像条件を変更する
【００３９】
表１にキャリア付着判定の一例を示す。
【００４０】
【表１】
2014202785.tif 000003
【００４１】
表１では、測定位置Ｓ１でのキャリア付着回数が４、測定位置Ｓ２でのキャリア付着回数が５、測定位置Ｓｎでのキャリア付着回数が７である例を示している。
【００４２】
作像条件の変更は、
・感光体の帯電電位を下げる
・現像バイアスを上げる
のどちらでも構わない。または、同時に両方を変更しても構わない。
要するにＹｎ＞Ｚの場合、地肌ポテンシャル（感光体の帯電電位と現像バイアスとの電位差）を小さくするように変更できればどちらを変更しても構わない。
地肌ポテンシャルを小さくすることによりキャリア付着を防ぐことができる。
【００４３】
但し、地肌ポテンシャルを小さくしすぎると地汚れ（非画像部がトナーで汚れてしまう）が生じてしまうので、１回の変更でできる最大の地肌ポテンシャルは１５Ｖとする。
地肌ポテンシャル変更後は再び検出画像を出力し、チェックを行う。
作像条件の変更を特定回数（例えば３回）繰り返してもＹｎ≦Ｚにならない場合には、上記制御部は上記操作表示部にエラーを表示する。
この場合、上記エラー表示と共に、あるいはエラー表示に代えて、メンテナンスが必要である旨の送信（有線又は無線による送信）を自動的に行うようにしてもよい。
【００４４】
上記キャリア付着判定と補正動作を図７に示す。
まず、図２で示したキャリア付着の検出画像を出力する（Ｓ１）。検出画像の出力タイミングは適宜設定してよい。
例えば、現像ローラの走行距離の一定間隔ごとに定期的に行うようにしてもよい。
次に、出力された検出画像（テスト画像）をスキャナで読み取る(Ｓ２)。
次に、キャリア付着個数(回数)が規定値以下か否かを判断する（Ｓ３）。
【００４５】
次に、規定値を超えていた場合作像条件の変更を行うが、４回以上行うと地汚れが悪化してしまう懸念があるので条件変更は３回までとする（Ｓ４）。
Ｓ４において、３回以内の場合には作像条件を変更し（Ｓ５）、Ｓ１におけるテスト画像の出力を再び行う。
Ｓ４において、３回作像条件を変更しても改善が見られない場合、キャリア付着個数が規定値以上と判断し、エラーを表示させサービスへ連絡が入るようにしておく（Ｓ６）。これによりユーザの手間を省くことができる。
【００４６】
このように、作像条件を変えずにキャリア付着が発生しやすいパターン（テスト画像）を形成して、そのキャリア付着の有無をスキャナによって検知する。
これにより、キャリア付着の有無を高精度に検知することができ、実際の出力画像の非画像部にキャリア付着が発生するよりもかなり前に余裕を持ってキャリア付着が発生しにくい作像条件に変化させることができる。
したがって、安定した良好な画像を出力することが可能になる。
【００４７】
上記実施形態では、画像形成装置がスキャナを一体に備えた構成における画像形成方法を例示したが、画像形成装置本体とは分離したスキャナでテスト画像を読み取るようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１  像担持体としての感光体
３  帯電手段としての帯電装置
４  露光手段としての露光装置
５  現像手段としての現像装置
２０  転写手段としての第１の転写手段
６０  スキャナ
Ａ  第一の電位部
Ｂ  第二の電位部
Ｙ  閾値
Ｙｎ  キャリア付着数
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４９】
【特許文献１】特開２０００−２９２９９２号公報
【特許文献２】特開平５−６６６７８号公報
【特許文献３】特開２００３−５７９３９号公報
【図１】
2014202785.tif 000004
【図２】
2014202785.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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