(57)【要約】【課題】織機のスレイに支持体を固定する締結部材の位置決めを正確に行う。【解決手段】締結部材は、軸部１７に平行四辺形のＴ形頭部１８、螺子部、突起２０を有する。サブノズル１４の支持体１５のブロック２４には、規制面２６Ａ、２６Ｂ及び自由空間２５を備えた貫通孔２６が設けられる。Ｔ溝５及び支持体１５の公差による固定位置のばらつきにより、ずれＳが発生している場合、ブロック２４を位置決め溝１３に嵌合した後、軸部１７を回転すると、突起２０が共に自由空間２５内で回転し、Ｔ形頭部１８が下側短辺２１とＴ溝５の下壁７との接触部を支点にして回転する。この時、軸部１７及び突起２０が回転しながら上方へ変位するため、Ｔ形頭部１８は上側短辺２１が上壁６に接触するまで回転される。この結果、軸部１７の中心Ｘ２が前面開口部１２の中心線Ｘ１に一致し、Ｔ形頭部１８とＴ溝５の上前壁及び下前壁との接触面積を均一にすることができる。【選択図】図７
2014201864.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スレイにＴ溝を形成し、前記Ｔ溝の前面開口部に挿入可能なＴ形頭部、軸部及び螺子部からなる締結部材及び支持体を備え、前記Ｔ形頭部を前記Ｔ溝に挿入して一定角度回転することにより、前記Ｔ形頭部を前記Ｔ溝の上壁及び下壁に係合させ、前記軸部を前記支持体に形成した貫通孔に挿通してナットで締め付けることにより、前記支持体を前記スレイに固定する織機における支持体の固定装置において、
前記軸部に前記軸部の半径方向に突出する突起を形成し、前記貫通孔に前記突起と係合して前記Ｔ形頭部の前記前面開口部から外れる方向への回転を規制する規制面と前記規制面とは反対側への前記突起の回転を許容する自由空間とを形成したことを特徴とする織機における支持体の固定装置。
【請求項２】
前記締結部材は、前記軸部の一端側に前記Ｔ形頭部を有し、前記軸部の他端側に前記螺子部を有し、前記突起は、前記Ｔ形頭部及び前記螺子部から間隔を空けて配置するとともに前記軸部に位相を１８０度変えて形成されることを特徴とする請求項１に記載の織機における支持体の固定装置。
【請求項３】
前記貫通孔は、前記軸部が貫通可能な幅と、前記軸部の直径に前記自由空間を加えた長さとからなる長形状の孔で構成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の織機における支持体の固定装置。
【請求項４】
前記貫通孔には、前記自由空間と異なる位置に前記軸部の回転のみを許容する円弧面が形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の織機における支持体の固定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、織機のスレイに支持体を固定する固定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、エアジェット織機において、サブノズルを保持する支持体をスレイに固定する手段として、特許文献１に開示される固定装置がある。
【０００３】
特許文献１には、端部の尖った長方形の頭部と係合部と螺合部とを設けたＴ形ピースを用いて、サブノズルを支持する対象部材をリード保持体である支持基台のＴ形溝に締結固定する技術が開示されている。Ｔ形ピースの頭部は、Ｔ形溝の前面開口から挿入可能であり、かつＴ形ピースの所定角度回動によりＴ形溝内に係止される。係合部は、対象部材に形成された菱形の係合孔に相対回動不能状態となるように菱形に形成されている。
【０００４】
また、係合部は、頭部から締結固定状態の対象部材の係合孔内部にまで同一横断面形状で延在するように形成されている。係合部の横断面形状は、頭部がＴ形溝に挿入可能な姿勢のとき、Ｔ形溝の前面開口を通過可能に、かつ頭部がＴ形溝内に係止される状態となるまでＴ形溝の前面開口内で回動可能なように形成されている。頭部は、Ｔ形溝内に係止された状態で、対象部材の係合孔に嵌合した係合部により位置が規制される。この状態で、Ｔ形ピースの螺合部に締結ナットを螺合し、締め付けることにより、対象部材は支持基台に締結固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−６０７５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示されている支持基台や対象部材には、加工上の公差が設定されている。エアジェット織機におけるサブノズルの支持体のように多くの対象部材を支持基台に固定される場合、支持基台と対象部材との間に、公差による固定位置のばらつきを生じる場合がある。
【０００７】
特許文献１に示されるように、エアジェット織機の支持基台には、Ｔ形溝の上下に対象部材を嵌め込む位置決め溝が形成されている。支持基台と対象部材との間に公差による固定位置のばらつきが生じていた場合、例えば、対象部材は位置決め溝の下面に接触し、位置決め溝の上面との間に隙間が生じる。即ち、公差による固定位置のばらつきは、対象部材及びＴ形ピースの中心がＴ形溝の前面開口における上下方向の中心からのずれを発生させ、Ｔ形溝内の上下における頭部の係止状態を不均一にする恐れがある。
【０００８】
係止状態の不均一は、Ｔ形ピースによる対象部材の締結時に、頭部とＴ形溝の上下の内壁面との接触面積に差が生じ、接触面積の少ない壁面に力が集中するため、Ｔ形溝の内壁面を損傷する。損傷したＴ形溝の内壁面に頭部を係止させて対象部材を締結固定した場合、エアジェット織機の支持基台のように、激しく振動している場所では、簡単に緩みが生じ、緯入れ機能に影響を及ぼす恐れがある。
【０００９】
本願発明は、織機のスレイに支持体を固定する締結部材の位置決めを正確に行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１は、スレイにＴ溝を形成し、前記Ｔ溝の前面開口部に挿入可能なＴ形頭部、軸部及び螺子部からなる締結部材及び支持体を備え、前記Ｔ形頭部を前記Ｔ溝に挿入して一定角度回転することにより、前記Ｔ形頭部を前記Ｔ溝の上壁及び下壁に係合させ、前記軸部を前記支持体に形成した貫通孔に挿通してナットで締め付けることにより、前記支持体を前記スレイに固定する織機における支持体の固定装置において、前記軸部に前記軸部の半径方向に突出する突起を形成し、前記貫通孔に前記突起と係合して前記Ｔ形頭部の前記前面開口部から外れる方向への回転を規制する規制面と前記規制面とは反対側への前記突起の回転を許容する自由空間とを形成したことを特徴とする。
【００１１】
請求項１によれば、Ｔ溝の上下方向の中心と締結部材の軸部の軸心との間に心ずれが生じても、自由空間における突起の規制面とは反対側への回転を許容するため、Ｔ形頭部とＴ溝内の上壁又は下壁との接触圧力により軸部がＴ溝に対して上下方向に移動する。このため、軸部の軸心をＴ溝の上下方向の中心に正確に位置決めすることができ、Ｔ型頭部とＴ溝内の上下前壁との接触状態を均一にし、締結時の力の偏りを無くすことにより、Ｔ溝内の前壁の損傷を防止することができる。
【００１２】
請求項２は、前記締結部材は、前記軸部の一端側に前記Ｔ形頭部を有し、前記軸部の他端側に前記螺子部を有し、前記突起は、前記Ｔ形頭部及び前記螺子部から間隔を空けて配置するとともに前記軸部に位相を１８０度変えて形成されることを特徴とする。請求項２によれば、突起を有する締結部材を簡単に形成することができる。
【００１３】
請求項３は、前記貫通孔は、前記軸部が貫通可能な幅と、前記軸部の直径に前記自由空間を加えた長さとからなる長形状の孔で構成されていることを特徴とする。請求項３によれば、締結部材の位置決め動作を許容する自由空間を備えた貫通孔を簡単に形成することができる。
【００１４】
請求項４は、前記貫通孔には、前記自由空間と異なる位置に前記軸部の回転のみを許容する円弧面が形成されていることを特徴とする。請求項４によれば、突起を回転方向に変位させた時、円弧面との接触により、軸部が支持体とともに上下方向に移動することができる。従って、軸部の中心とともに支持体の中心がＴ溝の上下方向の中心線に正確に位置決めされ、軸部及び支持体の自動調心を行うことができる。このため、Ｔ型頭部とＴ溝内の上下前壁面との接触状態を均一にし、Ｔ溝内の前壁面の損傷を防止することができる。また、支持体をサブノズル支持体として構成した時、全てのサブノズルのエア噴射口を設定された位置に正確に配置させることができ、緯入れの安定性に大きく寄与することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本願発明は、織機のスレイに支持体を固定する締結部材の位置決めを正確に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１の実施形態におけるサブノズルの支持体をスレイに固定した状態を示す断面側面図である。
【図２】図１の矢印Ａから見た正面図である。
【図３】サブノズルの締結部材を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図である。
【図４】支持体を示し、（イ）は正面図、（ロ）は背面図である。
【図５】サブノズルの支持体の取付け順序を示し、（イ）は締結部材のＴ形頭部の挿入時を示す一部断面正面図、（ロ）は支持体の固定時を示す一部断面正面図である。
【図６】スレイ及び支持体の公差による固定位置のばらつきを示す一部断面正面図である。
【図７】公差による固定位置のばらつきの修正動作を説明する一部断面正面図である。
【図８】第２の実施形態を示すサブノズルの支持体の正面図である。
【図９】公差による固定位置のばらつきの修正動作を説明する一部断面正面図である。
【図１０】第３の実施形態を示すサブノズルの支持体の正面図である。
【図１１】公差による固定位置のばらつきの修正動作を説明する一部断面正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（第１の実施形態）
エアジェット織機の例で示した第１の実施形態を図１〜図７に基づいて説明する。なお、本願明細書においては、便宜上、図１の右側を前、左側を後とし、上側及び下側をそれぞれ上、下として説明する。図１及び図２において、スレイ１には、緯糸案内通路２を備えた筬３が固定されている。また、スレイ１の前側には、傾斜面４が形成され、傾斜面４の位置に、Ｔ溝５が穿設されている。
【００１８】
Ｔ溝５は、上壁６、下壁７、上前壁８、下前壁９及び後壁１０からなり、傾斜面４に平行な断面長方形の溝１１と、上壁６及び下壁７の間の中心位置において傾斜面４から溝１１内に直交するように貫通する前面開口部１２とから構成されている。また、Ｔ溝５はスレイ１の全長に亘り形成されている。傾斜面４には、前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１に合致する中心を有する位置決め溝１３がスレイ１の全長に渡って刻設されている。
【００１９】
スレイ１へのサブノズル１４の装着は、サブノズル１４の支持体１５及び締結部材１６を用いて行われる。締結部材１６は、図３に示すように、軸部１７、軸部１７の一端側に形成されたＴ形頭部１８、軸部１７の他端側に形成された螺子部１９及びＴ形頭部１８と螺子部１９とから間隔を空けて設けられ、軸部１７の半径方向に突出する突起２０から構成されている。なお、Ｔ形頭部１８は、軸部１７と接続した状態でＴ形になる頭部を示し、本実施形態では平行四辺形に形成されているが、頭部の形状としては、菱形あるいは両端辺が尖った長方形状等、種々の形状にすることができる。
【００２０】
Ｔ形頭部１８は短辺２１、２１及び長辺２２、２２を有する。短辺２１、２１はＴ溝５の前面開口部１２に挿入可能な長さに形成されている。長辺２２は、Ｔ形頭部１８がＴ溝５の溝１１内に挿入され、一定角度回転されると、短辺２１、２１が上壁６及び下壁７に係合し、回転を規制されるとともに前面開口部１２からの脱出不能な長さに形成されている。螺子部１９には締結用のナット２３が螺合可能である。
【００２１】
突起２０、２０は、Ｔ形頭部１８と螺子部１９との間において、Ｔ形頭部１８の長辺２２、２２とほぼ平行となるように、短辺２１、２１の中央部に向けて突出されるとともに、位相を１８０度変えて２箇所に形成されている。
【００２２】
支持体１５は、図４に示すように、長方形のブロック２４で形成され、ブロック２４には、規制面２６Ａ、２６Ｂ及び自由空間２５を備えた貫通孔２６、サブノズル１４の保持孔２７及び止螺子孔２８、２８が形成されている。貫通孔２６は、その中心Ｘ２がブロック２４の上下方向の中心線Ｘ１と一致するようにして、前後方向に貫通されており、締結部材１６の軸部１７の貫通可能な幅と軸部１７の直径に自由空間２５を加えた長さとからなる長形状の孔で形成されている。
【００２３】
自由空間２５、２５は、貫通孔２６の上下に形成されており、締結部材１６の突起２０が挿通可能である。また、自由空間２５、２５は、突起２０、２０が規制面２６Ａと規制面２６Ｂとの間で一定角度だけ回転可能な領域と貫通孔２６の上下方向に変位可能な領域とからなる大きさで形成されている。なお、自由空間２５、２５の上端面及び下端面は、突起２０、２０の回転軌跡に合わせて弧状に形成されているが、突起２０、２０の回転を許容できれば、直線的な面で形成しても構わない。
【００２４】
保持孔２７はブロック２４の上下方向に貫通する孔で形成され、サブノズル１４に形成された保持管２９（図１参照）を挿通可能である。止螺子孔２８、２８は保持孔２７に対して直交するように穿設され、ブロック２４の前後に形成されている。従って、保持孔２７に挿通された保持管２９は、いずれかの止螺子孔２８に螺合される止螺子３０（図１参照）によってブロック２４に固定される。
【００２５】
なお、保持孔２７は、図４（ロ）に示すように、ブロック２４の前後方向で偏心した位置に形成され、保持孔２７までの前側の距離Ｌ１が後側の距離Ｌ２よりも小さくなるように配設されている。保持孔２７を偏心した位置に配設した構成は、ブロック２４を反転することでサブノズル１４の緯糸案内通路２に対する距離を変更可能にしたものである。ブロック２４の距離Ｌ１が支持体１５の前側となるように設定された場合、サブノズル１４は緯糸案内通路２に対して遠い位置に配設される。また、ブロック２４の距離Ｌ２が支持体１５の前側となるように設定された場合、サブノズル１４は緯糸案内通路２に対して近づけた位置に配設できる。
【００２６】
図５において、支持体１５をスレイ１に固定する例を説明する。なお、本実施形態では、ブロック２４は距離Ｌ１が支持体１５の前側に位置するように設定された場合で説明する。支持体１５の保持孔２７には、サブノズル１４の保持管２９が挿入され、止螺子３０により固定される。支持体１５のブロック２４の貫通孔２６及び自由空間２５、２５には、それぞれ締結部材１６の軸部１７及び突起２０、２０が挿通され、ブロック２４から突出した螺子部１９にナット２３を螺合して締結部材１６を支持体１５に仮止めする。
【００２７】
ブロック２４を、図５（イ）のように、Ｔ形頭部１８の長辺２２がＴ溝５の前面開口部１２と平行になるように位置させる。ブロック２４の後面をスレイ１側に移動することにより、Ｔ形頭部１８はＴ溝５の前面開口部１２を通り抜け、溝１１内に挿入される。次に、ブロック２４を図５（ロ）のように、図５（イ）の状態から時計方向に回転し、スレイ１の位置決め溝１３に嵌合することにより、Ｔ形頭部１８の上下の短辺２１、２１がＴ溝５の上壁６及び下壁７と接触し、Ｔ形頭部１８の回転が規制される。ブロック２４が位置決め溝１３に嵌合した状態では、締結部材１６の突起２０、２０が貫通孔２６の規制面２６Ａ、２６Ｂにより規制されるため、Ｔ形頭部１８は反時計方向（前面開口部１２から外れる方向）に回転する恐れが無い。図５（ロ）の状態で、サブノズル１４及びＴ形頭部１８の位置決めが完了するため、締結部材１６の螺子部１９に仮止めしているナット２３を締め付けることにより、支持体１５はスレイ１に固定される。
【００２８】
スレイ１には、多数本のサブノズル１４が装着されるが、サブノズル１４を装着するためのスレイ１側のＴ溝５及び位置決め溝１３と支持体１５とには、公差が設定されている。このため、幾つかの支持体１５には、公差による固定位置のばらつきにより、例えば図６に示すように、前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１と支持体１５のブロック２４の中心、即ち締結部材１６の中心Ｘ２との間にずれＳを発生する場合がある。
【００２９】
ずれＳが発生すると、締結部材１６におけるＴ形頭部１８の下側短辺２１はＴ溝５の下壁７と接触しているが、上側短辺２１は上壁６との間に隙間を生じ、この隙間を生じた状態で支持体１５は締結部材１６によりスレイ１に固定される。支持体１５の固定は、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１側がＴ溝５の上前壁８と接触し、下側短辺２１側が下前壁９と接触することにより締結される。従って、ずれＳを生じることにより、図６では、上側短辺２１側の接触面積が下側短辺２１側の接触面積よりも小さくなり、上前壁８の接触位置に締結時の大きな力が掛かり、損傷する恐れがある。上前壁８の損傷は、締結力を弱め、スレイ１の振動により、支持体１５の固定が緩む恐れがある。
【００３０】
図６のずれＳが発生している状態に対して、本実施形態では、ブロック２４を位置決め溝１３に嵌合した後、図７に示すように、締結部材１６の軸部１７を時計方向に回転することにより、軸部１７及びＴ形頭部１８を仮想線位置から実線位置に変位させることができる。軸部１７は、突起２０、２０が規制面２６Ａ又は規制面２６Ｂから反対側への回転を自由空間２５、２５により許容されるため、一定の範囲で自由に回転することができる。軸部１７の回転に伴い、Ｔ形頭部１８には、下側短辺２１とＴ溝５の下壁７との接触部を支点にして時計方向に回転する力が働く。
【００３１】
しかし、貫通孔２６が長形状に形成され、自由空間２５、２５が突起２０、２０の回転方向及び上下方向の変位を許容するため、軸部１７が回転しながら上方へ変位し、Ｔ形頭部１８は、上側短辺２１がＴ溝５の上壁６に接触するまで、回転することができる。この結果、上下の短辺２１、２１がそれぞれ上壁６及び下壁７に接触した状態となり、軸部１７の中心Ｘ２は前面開口部１２の中心線Ｘ１に一致させることができる。このため、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１側とＴ溝５の上前壁８との接触面積が、下側短辺２１側と下前壁９との接触面積と同一になり、締結時の力の偏りがなくなり、Ｔ溝５の上前壁８又は下前壁９の損傷を防止することができる。
【００３２】
（第２の実施形態）
図８及び図９に示す第２の実施形態は、第１の実施形態における支持体１５のブロック２４の構成を変更したもので、第１の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図８において、支持体１５のブロック３１には、自由空間３２、３２を備えた貫通孔３３及びサブノズル１４の保持孔２７、止螺子孔２８が形成されている。
【００３３】
貫通孔３３は、挿通される締結部材１６の軸部１７の回転を許容できる大きさの曲率半径を有する２つの円弧面３４、３４で形成されている。貫通孔３３に挿通された軸部１７は、円弧面３４、３４との接触により上下方向の変位を規制される。貫通孔３３から上下に延びる自由空間３２、３２は、それぞれ円弧面３４、３４から上下に直線的に延びる規制面３５Ａ、３５Ｂと端部の弧状面３６とを備え、突起２０、２０の一定角度の回転を許容する大きさに設定されている。
【００３４】
図９に仮想線で示すように、公差による固定位置のばらつきにより、ブロック３１の中心、即ち軸部１７の中心Ｘ２が前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１からずれＳが生じている場合、第２の実施形態では、次のように調整される。
【００３５】
締結部材１６の軸部１７を時計方向に回転することにより、軸部１７及びＴ形頭部１８が仮想線位置から実線位置に変位する。軸部１７は、突起２０、２０の回転が規制面３５Ａと規制面３５Ｂとの間の自由空間３２、３２により許容されるため、時計方向に自由に回転できる。軸部１７の回転に伴い、Ｔ形頭部１８には、下側短辺２１とＴ溝５の下壁７との接触部を支点にして時計方向に回転する力が働く。
【００３６】
Ｔ形頭部１８の回転力は、軸部１７と貫通孔３３の円弧面３４、３４との接触によりブロック３１を押し上げる力となる。従って、ブロック３１は、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１がＴ溝５の上壁６と接触し、Ｔ形頭部１８の回転が規制されるまで押し上げられる。Ｔ形頭部１８の上下の短辺２１、２１がそれぞれＴ溝５の上壁６及び下壁７と接触した位置で、締結部材１６の軸部１７及びブロック３１の中心Ｘ２は、前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１と一致する。中心Ｘ２を中心線Ｘ１に一致させた状態で、締結部材１６の螺子部１９に螺合したナット２３を締付け、支持体１５をスレイ１に固定する。
【００３７】
第２の実施形態では、第１の実施形態と同様に、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１側とＴ溝５の上前壁８との接触面積が、下側短辺２１側と下前壁９との接触面積と同一になるように調整できる。また、第２の実施形態では、ブロック３１を上下方向に調整し、ブロック３１の中心Ｘ２を前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１に一致させることができるため、サブノズル１４のエア噴射孔３７（図１参照）の高さを揃えることができる。
【００３８】
エアジェット織機では、省エネのためにエア消費量を減少させることを目的として、サブノズル１４を緯糸案内通路２に可能な限り近付け、緯入れに対するエア噴射孔３７から噴射されるエアの利用効率を高める技術が種々開発されている。しかし、サブノズル１４を緯糸案内通路２に近付けた場合、エア噴射孔３７の上下方向の僅かなばらつきが緯入れの安定性を大きく欠くことになる。第２の実施形態では、ブロック３１自体の高さ位置が調整され、サブノズル１４の高さ方向を自動調心する機能を有するため、エア噴射孔３７の配置作業に大きく貢献することができる。
【００３９】
（第３の実施形態）
図１０及び図１１に示す第３の実施形態は、第１及び第２の実施形態における支持体１５のブロック２４、３１の構成を変更したもので、第１及び第２の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図１０において、支持体１５のブロック３８には、自由空間３９、３９を備えた貫通孔４０及びサブノズル１４の保持孔２７、止螺子孔２８が形成されている。
【００４０】
貫通孔４０は、挿通される締結部材１６の軸部１７の回転を許容できる大きさの曲率半径を有する２つの円弧面４１、４１で形成されている。貫通孔４０に挿通された軸部１７は、円弧面４１、４１との接触により上下方向の変位を規制される。貫通孔４０から上下に延びる自由空間３９、３９は、それぞれ円弧面４１、４１から上下方向に末広がりの状態に延びる規制面４２Ａ、４２Ｂと端部の弧状面４３とを備え、突起２０、２０の一定角度の回転を許容する大きさに設定されている。
【００４１】
図１１に仮想線で示すように、公差による固定位置のばらつきにより、ブロック３８の中心、即ち軸部１７の中心Ｘ２が前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１からずれＳが生じている場合、第３の実施形態では、次のように調整される。
【００４２】
締結部材１６の軸部１７を時計方向に回転することにより、軸部１７及びＴ形頭部１８が仮想線位置から実線位置に変位する。軸部１７は、突起２０、２０の回転が規制面４２Ａと規制面４２Ｂとの間の自由空間３９、３９により許容されるため、時計方向に自由に回転できる。軸部１７の回転に伴い、Ｔ形頭部１８には、下側短辺２１とＴ溝５の下壁７との接触部を支点にして時計方向に回転する力が働く。
【００４３】
Ｔ形頭部１８の回転力は、軸部１７と貫通孔４０の円弧面４１、４１との接触によりブロック３８を押し上げる力となる。従って、ブロック３８は、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１がＴ溝５の上壁６と接触し、Ｔ形頭部１８の回転が規制されるまで押し上げられる。Ｔ形頭部１８の上下の短辺２１、２１がそれぞれＴ溝５の上壁６及び下壁７と接触した位置で、締結部材１６の軸部１７及びブロック３１の中心Ｘ２は、前面開口部１２の上下方向の中心線Ｘ１と一致する。中心Ｘ２を中心線Ｘ１に一致させた状態で、締結部材１６の螺子部１９に螺合したナット２３を締付け、支持体１５をスレイ１に固定する。
【００４４】
第３の実施形態は、第１及び第２の実施形態と同様に、Ｔ形頭部１８の上側短辺２１側とＴ溝５の上前壁８との接触面積が、下側短辺２１側と下前壁９との接触面積と同一になるように調整できる。また、第３の実施形態では、第２の実施形態と同様にサブノズル１４の自動調心機能を有し、サブノズル１４のエア噴射孔３７（図１参照）を同一直線上に合わせることができる。
【００４５】
また、第３の実施形態では、自由空間３９の壁面４２、４２を末広がり状に形成したため、支持体１５の固定時における前面開口部１２の中心線Ｘ１と突起２０、２０との間の角度を、第１及び第２の実施形態の場合より小さくすることができる。このため、支持体１５の固定作業時に、Ｔ形頭部１８の長辺２２を中心線Ｘ１と平行にするためのブロック３８の反時計方向への回転角度を小さくすることができ、作業を容易化することができる。
【００４６】
本願発明は、前記した各実施形態の構成に限定されるものではなく、本願発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、次のように実施することができる。
【００４７】
（１）第１〜第３の実施形態に示した支持体１５の固定作業は、次のように行っても良い。締結部材１６のＴ形頭部１８が先にＴ溝５内に挿入される。その後、軸部１７に支持体１５の貫通孔２６、３３、４０を挿入し、支持体１５から突出する螺子部１９にナット２３を螺合して締結する。この固定作業では、支持体１５を傾ける必要が無いので、経糸の影響を左程受けないという利点がある。
【００４８】
（２）締結部材１６に設けた突起２０、２０は、Ｔ形頭部１８の位置決めを行う機能を有するものであれば、板状の形状に限らず、例えば、ドーム状にするなど、どのような形状で構成しても構わない。
（３）締結部材１６に設けた突起２０、２０は、Ｔ形頭部１８から離間して設ける構成に限らず、Ｔ形頭部１８に接続する形態で設けるように構成しても良い。
【００４９】
（４）締結部材１６に設けた突起２０、２０は、位相を１８０度変えて２箇所に設ける構成に限らず、軸部１７の周囲に、例えば９０度等の他の角度だけ変位させた位置に２箇所設けるように構成しても良い。また、軸部１７の周囲の１箇所にのみ、突起２０を設けるように構成しても良い。
（５）第１〜第３の実施形態に示した支持体１５は、サブノズル１４に限らず、緯入れ方向の端部に設置する緯糸フィーラあるいは緯糸端の把持部材を支持する部材に適用することができる。
（６）本願発明は、エアジェット織機に限らず、レピア織機やグリッパー織機等の他の織機において実施することが可能である。
【符号の説明】
【００５０】
１  スレイ
５  Ｔ溝
６  上壁
７  下壁
８  上前壁
９  下前壁
１１  溝
１２  前面開口部
１３  位置決め溝
１４  サブノズル
１５  支持体
１６  締結部材
１７  軸部
１８  Ｔ形頭部
１９  螺子部
２０  突起
２１  短辺
２２  長辺
２３  ナット
２４、３１、３８  ブロック
２５、３２、３９  自由空間
２６、３３、４０  貫通孔
２６Ａ、２６Ｂ、３５Ａ、３５Ｂ、４２Ａ、４２Ｂ  規制面
２７  保持孔
２８  止螺子孔
３４、４１  円弧面
Ｓ  ずれ
Ｘ１  中心線
Ｘ２  中心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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