(57)【要約】【課題】配管１５、１６間の接着面積が確保され、配管１５、１６から位置がずれることを抑制できる振動防止用のシート１およびそれを用いた配管防振構造３を提供する。【解決手段】振動防止用のシート１は、相対向する横の周辺部４、５と相対向する縦の周辺部６、７とを有する全体として矩形状の組成変形可能なシート本体２を有している。かつ、シート本体２を２つ折に重ねた場合の折部を成す中央線部８から離れた位置に切欠き部１０を有している。切欠き部１０は、横の周辺部４から互いに対向する別の横の周辺部５に向かって延在する相対向する一対の側部１２ａ、１３ｂまたは１２ｂ、１３ｂを有する。切欠き部１０を配管１５と配管１６との間に位置させ、上記側部を配管１５、１６の周囲に巻き付けることができる。それによって、隣接する２つの配管１５、１６に対し、シート本体２の接着面積を充分に確保できる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つ折に重ねることが可能であり、相対向する横の周辺部（４）、（５）と相対向する縦の周辺部（６）、（７）とを有する全体として矩形状の組成変形可能なシート本体（２）と、
前記シート本体（２）を２つ折に重ねた場合の折部を成す中央線部（８）から離れた位置に少なくとも前記横の周辺部（４）から延在する切欠き部（１０）と、を有し、
前記切欠き部（１０）は、前記横の周辺部（４）から互いに対向する別の前記横の周辺部（５）に向かって延在する相対向する一対の側部（１２ａ、１３ｂまたは１２ｂ、１３ｂ）を有することを特徴とする振動防止用のシート。
【請求項２】
前記切欠き部（１０）は、前記中央線部（８）を境にして左右対称位置に少なくとも合計２箇所設けられていることを特徴とする請求項１に記載の振動防止用のシート。
【請求項３】
前記切欠き部（１０）は、スリット状に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の振動防止用のシート。
【請求項４】
前記切欠き部（１０）は、該切欠き部（１０）の底部（１４）の角に切り込み（２３）、（２４）が設けられていることを特徴とする請求項３に記載の振動防止用のシート。
【請求項５】
前記切欠き部（１０）は、前記横の周辺部（４）から別の前記横の周辺部（５）に向かうにつれ幅が広く形成されている台形状であることを特徴とする請求項１または２に記載の振動防止用のシート。
【請求項６】
前記切欠き部（１０ａ）、（１０ｃ）は、前記相対向する横の周辺部（４）、（５）に夫々設けられており、前記中央線部（８）と直交する線を境にして上下対称位置に少なくとも合計２箇所設けられいることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか一項に記載の振動防止用のシート。
【請求項７】
前記切欠き部（１０）を含むシート本体（２）が第１フィルム（２５）および第２フィルム（２６）で覆われ、前記第１フィルム（２５）から前記第２フィルム（２６）を切り離したときに第１フィルム（２５）の中に粘性を有する前記シート本体（２）が設けられて、前記シート本体（２）が２つ折に重ねられたときに前記シート本体（２）同士が接着されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項に記載の振動防止用のシート。
【請求項８】
前記切欠き部（１０）を含む前記シート本体（２）が第１フィルム（２５）および第２フィルム（２６）で覆われ、前記第２フィルム（２６）の外側に接着層（２７）が設けられ、前記シート本体（２）が２つ折に重ねられたときに前記接着層（２７）同士が接着されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項に記載の振動防止用のシート。
【請求項９】
前記シート本体（２）の構成材料にブチルゴムを含むことを特徴とする請求項１ないし８のいずれか一項に記載の振動防止用のシート。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれか一項に記載の振動防止用のシート（１）を用い、前記切欠き部（１０）を挟んで２本の配管（１５）、（１６）が延在しており、前記中央線部（８）で前記振動防止用のシート（１）が折り返されて前記振動防止用のシート（１）が前記２本の配管（１５）、（１６）を包みこんでおり、前記切欠き部（１０）が前記２本の配管（１５）、（１６）の間に位置することを特徴とする配管防振構造。
【請求項１１】
前記振動防止用のシート（１）の前記切欠き部（１０）の前記側部（１２ａ、１３ｂまたは１２ｂ、１３ｂ）が前記配管（１５）、（１６）の周囲に巻きつけられていることを特徴とする請求項１０に記載の配管防振構造。
【請求項１２】
前記２本の配管（１５）、（１６）は、Ｕ字状配管（１５６）からなり、前記Ｕ字状配管（１５６）のＵ字曲がり部（１５６ｅ）が、前記折返された前記振動防止用のシート（１）に包まれていることを特徴とする請求項１０または１１に記載の配管防振構造。
【請求項１３】
前記切欠き部（１０）は、前記相対向する横の周辺部（４）、（５）に夫々設けられており、前記中央線部（８）と直交する線を境にして天方向地方向の上下対称位置に少なくとも合計２箇所の前記切欠き部（１０）が設けられいることを特徴とする請求項１０ないし１２のいずれか一項に記載の配管防振構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配管の振動を防止するために配管に貼り付ける振動防止用のシートおよび当該振動防止用のシートを用いた配管防振構造に関するものである。特に、給湯機用圧縮機の近くに取り付けられる冷媒が流れる一対の配管間に貼り付ける振動防止用のシートおよび当該振動防止用のシートを用いた配管防振構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１に記載の嵌合式振動防止用具が知られている。この嵌合式振動防止用具は、配管への取り付け、取り外しの作業を容易に行うことのでき、さらに、全体の大きさを変更することなく、全体の重量を大きくすることができ、成形後においても、全体重量を容易に変化させることのできるものである。
【０００３】
その構成は、配管を挟める半円筒形の第１部位と第２部位とを有する。第１部位と第２部位との間に接続部を有する。第１部位と第２部位との少なくとも何れか一方に、配管の挿通用凹部が形成されている。また、第１部位と第２部位とに嵌合用の突起と嵌合用凹部が形成され、配管を挟んで第１部位と第２部位とが凹凸嵌合により固定される。第１部位と第２部位とには錘の装着孔が備えられ、重さの異なる錘を取りつけて防振のためのダンパー構造が得られるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２１８０４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１の技術によると、予め配管の形状、寸法が１種類に決定されている場合は都合がよいが、配管の形状、寸法が変わったり、配管への取り付け位置が変更されたりすると取り付けが困難になる。
【０００６】
そこで、従来の給湯機などに用いられる冷媒が流れる配管においては、ブチルゴムのシートを２つ折にしてそのシートの間に２本の配管を挟み込み、粘着性のあるブチルゴムの一面で配管にブチルゴムのシートを取付けていた。しかし、２つ折の袋状のシートの中に隣接する２本の配管を包みこんだ場合、ブチルゴムの復元力や接着面積の不足等で振動防止用のブチルゴムのシートがずり落ちるという課題があった。
【０００７】
この課題は、ブチルゴム製シートが配管をまたぐ形で貼り付けられた場合、配管間の距離が小さいときなど、配管同士の間ではブチルゴム同士を貼り合せること、または、接着面確保が困難であることに起因している。また、丸い配管の周囲３６０度をブチルゴムで取囲むことが困難であり、ブチルゴムが配管を覆う角度は１８０度程度までしかならないため、配管とブチルゴムとの間に充分な接着面積が得られない。
【０００８】
本発明は、上記問題点に鑑み、配管間のブチルゴムの充分な接着面積が確保され、配管から位置がずれることを抑制できる振動防止用のシートおよび配管防振構造を提供することを目的とする。
【０００９】
従来技術として列挙された特許文献の記載内容は、この明細書に記載された技術的要素の説明として、参照によって導入ないし援用することができる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は上記目的を達成するために、下記の技術的手段を採用する。すなわち、本発明では、振動防止用のシートは、２つ折に重ねることが可能であり、相対向する横の周辺部（４）、（５）と相対向する縦の周辺部（６）、（７）とを有する全体として矩形状の組成変形可能なシート本体（２）を有する。このシート本体（２）には、該シート本体（２）を２つ折に重ねた場合の折部を成す中央線部（８）から離れた位置に少なくとも横の周辺部（４）から延在する切欠き部（１０）を有する。かつ、切欠き部（１０）は、横の周辺部（４）から互いに対向する別の横の周辺部（５）に向かって延在する相対向する一対の側部（１２ａ、１３ａまたは１２ｂ、１３ｂ）を有する。
【００１１】
この発明によれば、２つ折に重ねることが可能であり、全体として矩形状の組成変形可能なシート本体（２）で２本の配管（１５）、（１６）を挟んで折りたたんだ場合に、切欠き部（１０）を配管（１５）と配管（１６）との間に位置させている。それによって、側部（１２ａ、１３ａまたは１２ｂ、１３ｂ）を配管（１５）、（１６）の周囲に巻きつけることができる。それによって、隣接する２つの配管（１５）、（１６）に対しシート本体（２）の接着面を大きく確保できることから、強い結合力で振動防止用のシート（１）を配管（１５）、（１６）に固着させることができる。この振動防止用のシート（１）の重さで配管（１５）、（１６）の振動を抑制することができる。また、側部（１２ａ、１３ａまたは１２ｂ、１３ｂ）を、配管（１５）、（１６）の周囲に巻きつけることができるので、配管（１５）、（１６）から取り付け位置がずれ難い。更に、組成変形可能なシート状であるため、取付け位置または配管（１５）、（１６）における寸法の変動に対応し易い。
【００１２】
なお、特許請求の範囲および上記各手段に記載の括弧内の符号ないし説明は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を分かり易く示す一例であり、発明の内容を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図２】図１の振動防止用のシートを配管に巻き付ける直前の状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図３】図１の振動防止用のシートを配管に巻き付ける様子を説明する振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図４】図４は、図１の振動防止用のシートを配管に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図５】図４の矢印V方向から見た一部断面図である。
【図６】比較例と成る従来の振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示し、図５と対応する部分が示された一部断面図である。
【図７】本発明の第２実施形態を示し、図１の振動防止用のシートをＵ字に折り曲がったＵ字状配管の端部に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図８】第２実施形態の変形例を示し、図１の振動防止用のシートをＵ字に折り曲がったＵ字状配管の端部に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図９】本発明の第３実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図１１】本発明の第５実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図１２】本発明の第６実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図１３】図１２の振動防止用のシートを配管に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【図１４】本発明の第７実施形態を示す振動防止用のシートの正面図である。
【図１５】図１４の振動防止用のシートを矢印XV方向から見た振動防止用のシートの平面図である。
【図１６】本発明の第８実施形態の振動防止用のシートを援用する図１４の矢印XV方向から見た平面図である。
【図１７】本発明の第９実施形態を示す振動防止用のシートを配管に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシートを用いた配管防振構造を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、図面を参照しながら本発明を実施するための複数の形態を説明する。各形態において先行する形態で説明した事項に対応する部分には同一の参照符号を付して重複する説明を省略する場合がある。各形態において構成の一部を説明している場合は、構成の他の部分については先行して説明した他の形態を適用することができる。
【００１５】
各実施形態で具体的に組合せが可能であることを明示している部分同士の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、明示していなくても実施形態同士を部分的に組合せることも可能である。
【００１６】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態について図１ないし図５を用いて詳細に説明する。図１は、本発明の第１実施形態を示す振動防止用のシート１を示す。図２は、図１の振動防止用のシート１を配管１５、１６に巻き付ける直前の状態を示す。また、図３および図４を用いて、図１の振動防止用のシート１を配管１５、１６に巻き付ける様子が説明される。
【００１７】
第１実施形態は、図示しない給湯機用圧縮機の近くに取り付けられる冷媒が流れる一対の配管１５、１６間に貼り付ける振動防止用のシート１および当該振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３（図４）に関する。この振動防止用のシート１はブチルゴムを含む材料でシート本体２が形成され、粘性があり組成変形可能である。
【００１８】
このように、シート本体２の構成材料にブチルゴムを含むことにより、充分な可塑性と重量を有する振動防止用のシート１（マスダンパー）を構成できる。つまり、ブチルゴムを含むことで、変形の自由度が増し、シート本体２相互が、貼り付け易くなる。また、給湯機など冷凍サイクルに用いる冷媒が内部を流れる配管１５、１６などに巻き易くなる。更に、配管１５、１６とシート本体２の接着面積が増すことからお互いの貼り合せ強度が得られ易い。
【００１９】
振動防止用のシート１は図２のように配管１５、１６の周りにあてがうことができる。この場合、振動防止用のシート１の粘性が高く粘着力の強い面を配管１５、１６と接するようにすることが好ましい。なお。矢印Ｕは天方向（上方とも言う）、Ｄは地方向（下方とも言う）である。そして図３のように振動防止用のシート１を矢印ｙ３のように振動防止用のシート１の右端を左端に重ねて２つ折に重ねることが可能である。
【００２０】
図１のように、振動防止用のシート１は、相対向する横の周辺部４、５と相対向する縦の周辺部６、７とを有する全体として矩形状の組成変形可能なシート本体２を有する。
【００２１】
２つ折に重ねた場合の折部を成す中央線部８（図３）から離れた位置に少なくとも横の周辺部４からの切欠き部１０ａ、１０ｂ（総称して切欠き部１０と言う、以下同じ）を有している。この切欠き部１０は、横の周辺部４から互いに対向する別の横の周辺部５に向かって延在する相対向する一対の側部１２ａ、１３ａおよび１２ｂ、１３ｂ（相対向する側部をまとめて言うときは側部１２、１３という）を有する。
【００２２】
これによれば、２つ折に重ねることが可能なく全体として矩形状の組成変形可能なシート本体２を２本の配管１５、１６を挟んで折りたたんだ場合に、図４のように、切欠き部１０を配管１５と配管１６との間に位置させることができる。そして、底部１４間の側部１２、１３を配管１５、１６の周囲に巻きつけることができる。
【００２３】
それによって、隣接する２つの配管１５、１６に対し接着面を大きく確保できることから、強い結合力で２つ折れの振動防止用のシート１が配管１５、１６に固着でき、この振動防止用のシート１の重さで配管１５、１６の振動を抑制することができる。
【００２４】
また、側部１２、１３を配管１５、１６の周囲に巻きつけることができるので、配管１５、１６から取り付け位置がずれ難い。更に、組成変形可能なシート状であるため、取付け位置または配管寸法の変動に対応し易い。
【００２５】
切欠き部１０は、中央線部８（図３）を境にして左右対称位置に少なくとも合計２箇所設けられている。中央線部８とは配管１５、１６の延在方向と平行な、シート本体２を折りたたむ場合の折返し線に相当する。シート本体２を２本の配管１５、１６を挟んで折りたたんだ場合に、重ねられた切欠き部１０を配管１５と配管１６の間に位置させることができる。
【００２６】
なお、上記中心線部８（図３）には何も加工されているわけではなく、説明上の中心線部８が存在するだけである。しかし、例えば、中心線部８の位置に破線状などの切込みまたは窪みを入れておくことで、配管１５、１６にシート本体２を貼り付ける際、作業者は容易にシート本体２を折り重ねることができる。
【００２７】
図４は、図１の振動防止用のシート１を配管１５、１６に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３を示している。重ねられた切欠き部１０を配管１５と配管１６の間に位置させた上で、図４のように、切欠き部１０の両側のシート本体２部分（側部１２、１３付近）を手または治具で加圧してシート本体２部分を組成変形させ、配管１５、１６の周囲に巻き付けることができる。この場合、切欠き部１０の底部１４よりも入口部のほうが組成変形しやすいため、傾斜面１２Ｓ、１３Ｓが形成されることがある。
【００２８】
図５は、図４の矢印V方向から見た一部断面構造を示している。折り返された振動防止用のシート１は巻付け接着部１７ａ、１７ｂ（総称して１７と言う）で接着されている。また配管１５と配管１６の間には、シート本体２が接着されない不接着隙間１８が形成されてしまうことがある。しかし、切欠き部１０の両側が配管１５、１６の周囲に巻き付けられ、振動防止用のシート１と配管１５、１６との接着力が強化されている。
【００２９】
なお、振動防止用のシート１が、配管１５、１６と接着され終えた状態では、図３〜図５において、側部１２ａと側部１３ｂ、側部１３ａと側部１２ｂが重なって貼り付き、夫々接着部１７ａ、１７ｂと成って、図４のように切欠き部１０の辺（傾斜面１２Ｓ、１３Ｓ）が形成される。
【００３０】
図６は比較例と成る従来の振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３を示し、図５と対応する部分が示されている。この種の振動防止用のシート１は配管１５、１６の振動が最大になる箇所等に取付けられ、配管１５、１６の振動による金属疲労や騒音などを抑制するマスダンパーとして機能する。
【００３１】
この比較例の振動防止用のシート１は、切欠き部１０が無いため、折り返された振動防止用のシート１は両端部６７で接着されても、配管１５と配管１６の間には、シート本体２が接着されない不接着隙間１８が形成されてしまう。そのため、振動防止用のシート１と配管１５、１６との接着力が弱く、振動防止用のシート１が配管１５、１６上から脱落してダンパーとして振動防止機能が充分に成されなくなる。
【００３２】
これに対し、第１実施形態においては、図４および図５に示すように、切欠き部１０を挟んで２本の配管１５、１６が延在しており、図３の中央線部８で振動防止用のシート１が折り返されて振動防止用のシート１が２本の配管１５、１６を包みこんでいる。その結果、切欠き部１０が２本の配管１５、１６の間に位置している。また、切欠き部１０の側部１２、１３が配管１５、１６の周囲に押し込まれ巻き付けられている。
【００３３】
以上のように、第１実施形態においては、図４のように２本の配管１５、１６をまたぐ形でブチルゴムを含む振動防止用のシート１を貼り付ける。この場合、振動防止用のシート１は配管１５、１６に対して、配管伸長方向と直交する方向（横方向）または配管伸長方向（縦方向）に沿って取り付けられる。例えば、下方から振動防止用のシート１を配管１５、１６に貼り付けることができる。
【００３４】
その際、振動防止用のシート１が、図３の自由に動き易い部分（遊び部分２１）を切欠き部１０の両側に持つから、この遊び部分２１を組成変形させて配管１５、１６の周りに巻きつけることができる。従って、遊び部分２１の端部を配管１５、１６の周りに巻き付けて、図５の、巻き付け接着部１７ａ、１７ｂを形成することができる。
【００３５】
（第１実施形態の作用効果）
上記第１実施形態においては、２つ折に重ねることが可能であり、相対向する横の周辺部４、５と相対向する縦の周辺部６、７とを有する全体として矩形状の組成変形可能なシート本体２が設けられている。シート本体２を２つ折に重ねた場合の折部を成す中央線部８から離れた位置に少なくとも横の周辺部４から延在する切欠き部１０が設けられている。
【００３６】
そして、切欠き部１０は、横の周辺部４から互いに対向する別の横の周辺部５に向かって延在する相対向する一対の側部１２ａ、１３ａおよび１２ｂ、１３ｂ（相対向する側部を１２、１３とも記す）を有している。
【００３７】
これによれば、２つ折に重ねることが可能なく全体として矩形状の組成変形可能なシート本体２で２本の配管１５、１６を挟んで折りたたんだ場合に、切欠き部１０を配管１５と配管１６との間に位置させている。それによって、側部１２、１３を配管１５、１６の周囲に巻きつけることができる。従って、隣接する２つの配管１５、１６に対しシート本体２の接着面を大きく確保できることから、強い結合力で振動防止用のシート１を配管１５、１６に固着させることができる。この振動防止用のシート１の重さで配管１５、１６の振動を抑制することができる。また、側部１２、１３を配管１５、１６の周囲に巻きつけることができるので、配管１５、１６から取り付け位置がずれ難い。更に、組成変形可能なシート状であるため、取付け位置または配管１５、１６における寸法の変動に対応し易い。
【００３８】
また、切欠き部１０は、中央線部８を境にして左右対称位置に、少なくとも合計２箇所設けられている。従って、シート本体２を、２本の配管１５、１６を挟んで折りたたんだ場合に、重ねられた切欠き部１０を、配管１５と配管１６の間に位置させ、２箇所の切欠き部１０ａ、１０ｂの側部１２、１３を配管１５、１６の周囲に巻きつけることができる。
【００３９】
更に、シート本体２の構成材料は、ブチルゴムを含んでいる。従って、充分な可塑性と重量とを有する振動防止用のシート１を構成できる。
【００４０】
次に、切欠き部１０を挟んで２本の配管１５、１６が延在しており、中央線部８で振動防止用のシート１が折り返されて、振動防止用のシート１が２本の配管１５、１６を包みこんでおり、切欠き部１０が２本の配管１５、１６の間に位置している。
【００４１】
これによれば、振動防止用のシート１が２本の配管１５、１６を包みこんでおり、切欠き部１０が２本の配管１５、１６の間に位置する配管防振構造が得られる。そして、振動防止用のシート１がダンパーとして作用して、配管１５、１６の振動を抑制することができる。また、２本の配管１５、１６を強固に振動防止用のシート１で包みこむことができるため、配管１５、１６から振動防止用のシート１の取付け位置がずれ難い。更に、組成変形可能なシート状であるため、取付け位置または配管１５、１６における寸法の変動に対応し易い。
【００４２】
また、切欠き部１０の側部１２、１３が配管１５、１６の周囲に巻きつけられている。従って、２本の配管１５、１６をより強固に振動防止用のシート１で包みこむことができる。
【００４３】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。なお、以降の各実施形態においては、上述した第１実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付して説明を省略し、異なる構成について説明する。なお、第２実施形態以下については、第１実施形態と同じ符号は、同一の構成を示すものであって、先行する説明が援用される。
【００４４】
図７は、本発明の第２実施形態を示し、図１の振動防止用のシート１を、Ｕ字に折り曲がったＵ字状配管１５６の端部１５６ｅ（Ｕ字曲がり部１５６ｅとも言う）に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３を示している。
【００４５】
図７において、配管はＵ字状配管１５６からなる。Ｕ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅが折返された振動防止用のシート１に包まれている。この配管防振構造３は、特にＵ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅの振動を抑制できる。このＵ字状配管１５６の場合、振動防止用のシート１を下から貼り付けるのではなく、図３と同様に、切欠き部１０を持った振動防止用のシート１を横方向から貼りつけることができる。勿論、下方向から貼り付けてもよい。
【００４６】
（第２実施形態の変形例）
図８は第２実施形態の変形例を示し、図１の振動防止用のシート１をＵ字に折り曲がったＵ字状配管１５６の端部１５６ｅ（Ｕ字曲がり部１５６ｅとも言う）に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３を示している。
【００４７】
図８において、配管はＵ字状配管１５６と横方向に走る水平配管１５７とからなる。Ｕ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅと水平配管１５７の一部とが折返された振動防止用のシート１に包まれている。この配管防振構造３は、特に、Ｕ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅと水平配管１５７との振動を抑制できる。このＵ字状配管１５６の場合、振動防止用のシート１を下から貼り付けるのではなく、図３と同様に、切欠き部１０を持った振動防止用のシート１を横方向から貼りつけることができる。勿論、下方向から貼り付けてもよい。また折り返し部分となる中央線部（８）は、図８の振動防止用のシート１の右端にあっても下端に有っても良い。
【００４８】
（第２実施形態の作用効果）
上記第２実施形態においては、２本の配管１５、１６は、Ｕ字状配管１５６からなり、Ｕ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅが、折返された振動防止用のシート１に包まれている。これによれば、Ｕ字状配管１５６のＵ字曲がり部１５６ｅの振動を、振動防止用のシート１によって抑制することができる。
【００４９】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図９は、本発明の第３実施形態を示す振動防止用のシートを示している。図９において、切欠き部１０で代表される左右の切欠き部１０ａ、１０ｂは、横の周辺部４から別の横の周辺部５に向かうにつれ幅が広く形成されている。従って、切欠き部１０は台形状となる。この切欠き部１０は、横の周辺部４から別の横の周辺部５に向かうにつれ幅が広く形成されているから、遊び部分２１の材料が多く成りシート本体２を配管の周囲に容易に巻き付けることができる。
【００５０】
（第３実施形態の作用効果）
上記第３実施形態においては、切欠き部１０は、横の周辺部４から別の横の周辺部５に向かうにつれ幅が広く形成されている台形状である。よって、シート本体２を配管１５、１６の周囲に自由に巻き付けられる遊び部分２１を大きくすることができ、容易に配管１５、１６の周囲にシート本体２を巻き付けることができる。
【００５１】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１０は、本発明の第４実施形態を示す振動防止用のシート１の正面図である。図１０において、切欠き部１０で代表される左右の切欠き部１０ａ、１０ｂは、細い長方形のスリット状に形成されている。これによれば、切欠き部１０は、スリット状の切欠き部１０の両側に充分な材料の遊び部分２１が形成でき、シート本体２を配管１５、１６の周囲に充分に巻き付けることができる。
【００５２】
（第４実施形態の作用効果）
上記第４実施形態においては、切欠き部１０は、スリット状に形成されている。従って、スリット状の切欠き部１０の両側における充分な量のシート本体２を、配管１５、１６の周囲に巻き付けることができる。
【００５３】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１１は、本発明の第５実施形態を示す振動防止用のシート１を示している。図１１において、切欠き部１０で代表される左右の切欠き部１０ａ〜１０ｄは、該切欠き部１０の底部１４の角に切り込み２３（２３ａまたは２３ｂ、以下同じ）、２４が設けられている。この切り込み２３、２４は、切欠き部１０の底部１４の端部から延在すれば、どの方向に伸長していてもよい。図１１においては、切り込み２３、２４が周辺部４、５と平行に伸長している。
【００５４】
これによれば、切欠き部１０の底部１４の角に切り込み２３、２４が設けられているから、切り込み２３、２４を利用してシート本体２を配管１５、１６の周囲に容易に巻き付けることができる。
【００５５】
（第５実施形態の作用効果）
上記第５実施形態においては、切欠き部１０の底部１４の角に切り込み２３、２４が設けられている。従って、切り込み２３、２４を利用してシート本体２を配管１５、１６の周囲に容易に巻き付けることができる。
【００５６】
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１２は、本発明の第６実施形態を示す振動防止用のシート１を示している。また、図１３は、図１２の振動防止用のシート１を配管１５、１６に巻き付け終えた状態を示している。
【００５７】
図１２おいて、切欠き部１０は、対向する横の周辺部４、５に夫々設けられており、後に折り返される中央線部８と直交する線を境にして天方向と地方向の上下対称位置に少なくとも合計４箇所の切欠き部１０ａ〜１０ｄ設けられている。
【００５８】
これによれば、左右上下対称位置に少なくとも合計４箇所設けられた切欠き部１０により、図１３のように配管１５、１６に振動防止用のシート１を取り付けることができる。この結果、シート本体２と配管１５、１６との接着を強化することができる。
【００５９】
切欠き部１０が相対向して配管１５、１６相互間に位置し、一方の切欠き部１０ａ、１０ｂは天方向に位置して振動防止用のシート１を吊り下げて落下を防止し、他方の切欠き部１０ｃ、１０ｄは地方向に位置して振動防止用のシート１を下から支える。従って、配管１５、１６と振動防止用のシート１との接着力を一層強化することができる。なお、配管によっては取り付け方向は天地方向でなくてもよい。例えば、配管が水平方向に延在している場合は、水平方向に切欠き部１０ｂ、１０ｄ同士が対向していてもよい。
【００６０】
（第６実施形態の作用効果）
上記第６実施形態においては、切欠き部１０ａ、１０ｃは、相対向する横の周辺部４、５に夫々設けられており、中央線部８と直交する線を境にして上下対称位置に少なくとも合計２箇所設けられている。図１２では４箇所設けられている。従って、上下対称位置に少なくとも合計２箇所設けられた切欠き部１０ａ、１０ｃにより、配管１５、１６とシート本体２との接着を強化することができる。
【００６１】
また、切欠き部１０は、対向する横の周辺部４、５に夫々設けられており、中央線部８と直交する線を境にして天方向地方向の上下対称位置に少なくとも合計２箇所切欠き部１０が設けられている。
【００６２】
これによれば、合計２箇所の切欠き部１０が相対向して配管１５、１６相互間に位置し、一方の切欠き部１０は、天方向に位置して振動防止用のシート１を吊り下げて落下を防止できる。また、他方の切欠き部１０は、地方向に位置して振動防止用のシート１を下から支えるから、配管１５、１６と振動防止用のシート１との接着力を一層強化することができる。
【００６３】
（第７実施形態）
次に、本発明の第７実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１４は、本発明の第７実施形態を示す振動防止用のシート１を示している。また、図１５は、図１４の振動防止用のシート１を矢印XV方向から見た振動防止用のシート１を示している。
【００６４】
図１４において、切欠き部１０ａ、１０ｂを含むシート本体２が柔軟性に富む夫々一枚のプラスチックフィルム２５、２６（単にフィルム２５、２６とも言う）で覆われている。フィルムは着色されているが透明であっても良い。フィルム２５は図１５のように少なくとも左右に縁を持つ帽子形の断面を持ち、一枚のフィルム２５の凹部内にブチルゴムから成るシート本体２を収納している。そして、この凹部の上を一枚のフィルム２６でカバーしている。つまり、振動防止用のシート１はブチルゴムを含むシート本体２とフィルム２５、２６を重ねたラミネート構造を有している。
【００６５】
シート本体２が２つ折に重ねられる前に、図１５の左端からフィルム２５とフィルム２６とを分離する。つまりフィルム２６を剥がして廃棄する。こうすることで、フィルム２５の凹部内において、シート本体２のブチルゴムが露出する。そして折り返したときにブチルゴム同士が接着される。
【００６６】
この場合、フィルム２５、２６が接着されているときは、ブチルゴムがフィルムに隠れる部分があるため、手に付着したり、他の配管１５、１６等の構造物に不用意に付着したりすることを抑制できるので、取り扱いが容易になる。
【００６７】
換言すれば、図１４において、第１フィルム２５と第２フィルム２６との２枚のフィルム２５、２６で、シート本体２が挟まれている。第１フィルム２５と第２フィルム２６とは、端部において超音波等を用いて脱着可能に融合または重ねられて接着され一体化している。これにより、第１フィルム２５と第２フィルム２６との間に、シート本体２が封止されている。
【００６８】
振動防止用のシート１を使用するときは、第１フィルム２５から第２フィルム２６を切り離す。このため端部の角に、融合または重ねられて接着されていない部分を残して、第１フィルム２５と第２フィルム２６とを切り離し易いようにしておくことが望ましい。
【００６９】
また、シート本体２と第１フィルム２５の接着強度を、シート本体２と第２フィルム２６の接着強度よりも強くしておくことが好ましい。これにより、第１フィルム２５と第２フィルム２６を切り離すと、シート本体２と第１フィルム２５が接着されたままで残り、第２フィルム２６を容易に廃棄することができる。
【００７０】
これにより、シート本体２の粘性のあるブチルゴム表面が露出し、配管１５、１６に巻き付けることが容易となる。なお、第１フィルム２５と第２フィルム２６は、同じ材料である必要はない。例えば、第２フィルム２６を紙（例えば剥離紙）で構成してもよい。
【００７１】
また、図１４では、切欠き部１０ａ、１０ｂをフィルム２５、２６が覆っているが、切欠き部１０ａ、１０ｂの夫々の少なくとも一部をフィルム２５で覆わないようにフィルム２５自体にも切欠き部を設けても良い。
【００７２】
（第７実施形態の作用効果）
上記第７実施形態においては、切欠き部１０を含むシート本体２が第１フィルム２５および第２フィルム２６で覆われ、第１フィルム２５から第２フィルム２６を切り離したときに、第１フィルム２５の中に粘性を有するシート本体２が設けられている。そして、シート本体２が２つ折に重ねられたときに、シート本体２同士が接着される。
【００７３】
これによれば、シート本体２が２つ折に重ねられたときに粘性を有するシート本体２同士が接着される。そして、シート本体２の外側が第１フィルム２５で覆われているから、粘性を有するシート本体２の外側が第１フィルム２５の中に隠れるため、取り扱いが容易になる。
【００７４】
（第８実施形態）
次に、本発明の第８実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１６は、本発明の第８実施形態の振動防止用のシート１を援用する図１４の矢印XV方向から見た形状を示している。
【００７５】
図１６において、切欠き部１０ａ、１０ｂを含むシート本体２が、夫々一枚の第１と第２のプラスチックフィルム２５、２６（単にフィルム２５、２６とも言う）で覆われている。第１フィルム２５は図１６と同様に少なくとも左右に縁を持つ帽子形の断面形状を有し。凹部の中にブチルゴム製のシート本体２が収納されている。
【００７６】
第２フィルム２６は、第１フィルム２５に、周囲の端部が重ねられて強く溶着されており、図１６の下方に破線で示したように接着層２７を有している。第３フィルム２８を成す紙フィルム２８は、接着層２７の上をカバーしており、容易に剥がすことが可能である。紙フィルム２８は剥離紙を使用できる。つまり、振動防止用のシート１は、ブチルゴムを含むシート本体２とフィルム２５、２６と紙フィルム２８を重ねたラミネート構造を有している。
【００７７】
シート本体２が２つ折に重ねられる前に紙フィルム２８が除去され、シート本体２が２つ折に重ねられたときに、第２フィルム２６の接着層２７同士が接着される。この場合、接着層２７が設けられていない第１フィルム２５がシート本体２の外側になり、接着層２７が隠れるため、手に接着剤が付着したり、他の配管１５、１６等の構造物に不用意に付着したりすることがないので、取り扱いが容易になる。
【００７８】
換言すれば、図１６において、第１フィルム２５と第２フィルム２６との２枚のフィルム２５、２６で、シート本体２が挟まれている。第１フィルム２５と第２フィルム２６とは端部にて超音波等で融合または重ねられて接着され一体化している。これにより、第１フィルム２５と第２フィルム２６との間に、シート本体２が封止されている。
【００７９】
振動防止用のシート１を使用するときは、第２フィルム２６から第３フィルム２８を剥がす。第３フィルム２８（紙フィルム２８）が第２フィルム２６に接着されているが、容易に手で第２フィルム２６から第３フィルム２８を剥がすことができる。
【００８０】
これにより、第２フィルム２６と第３フィルム２８を切り離すと、第２フィルム２６の接着層２７が露出する。第３フィルム２８は廃棄される。第２フィルム２６の接着層２７が配管１５、１６にまきつけられる。なお、第１フィルム２５と第２フィルム２６は同じ材料である必要はない。
【００８１】
また、図１４および図１６では、切欠き部１０ａ、１０ｂをフィルム２５、２６が覆っているが、切欠き部１０ａ、１０ｂの夫々の少なくとも一部をフィルム２５または２６で覆わないようにしても良い。この場合、フィルム２５，２６にも切欠き部を設けて、切欠き部１０ａ、１０ｂの少なくとも一部をフィルム２５または２６で覆わないようにしても良い。
【００８２】
（第８実施形態の作用効果）
上記第８実施形態においては、切欠き部１０を含むシート本体２が第１フィルム２５および第２フィルム２６で覆われ、第２フィルム２６の外側に接着層２７が設けられ、シート本体２が２つ折に重ねられたときに接着層２７同士が接着される。
【００８３】
これによれば、シート本体２が２つ折に重ねられたときに接着層２７同士が接着され、接着層２７が設けられていない第１フィルム２５が外側になり、接着層２７が隠れるため、振動防止用のシート１の取り扱いが容易になる。
【００８４】
（第８実施形態の変形例）
図１６においては、切欠き部１０ａ、１０ｂ内においては、図１６における上下の第１フィルム２５同士は離れている。しかし、切欠き部１０ａ、１０ｂ内において、上下の第１フィルム２５に余裕を持たせ、上下の第１フィルム２５同士を貼り合わせるようにしても良い。このようにすれば、振動防止用のシート１のブチルゴム自体が直接的に配管に触れないようにすることができる。
【００８５】
（第９実施形態）
次に、本発明の第９実施形態について説明する。上述した実施形態と異なる部分を説明する。図１７は、本発明の第９実施形態を示す振動防止用のシート１を配管１５、１６に巻き付け終えた状態を示す振動防止用のシート１を用いた配管防振構造３を示している。図１７において、切欠き部１０は、地方向に設けられている。このように、切欠き部１０は天地方向のどちら側にあってもよい。
【００８６】
（他の実施形態）
上述の実施形態では、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら制限されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲において種々変形して実施することが可能である。上記実施形態の構造は、あくまで例示であって、本発明の範囲はこれらの記載の範囲に限定されるものではない。本発明の範囲は、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内での全ての変更を含むものである。
【００８７】
なお、切欠き部１０を配管１５、１６と配管１５、１６との間の地方向の一箇所に図１７のように設けてもよいが、天方向地方向の両方に設けるか、どちらか一方に設けるかは、施工の容易性、ダンパーとしての性能（防振性、耐久性）で決定すればよい。また、シート本体２は、組成変形し、比較的重量のある材料であればよく、ブチルゴムに限らない。
【００８８】
また、図１５および図１６のシート本体２の平面部２ｈおよびその反対側の底面部は、フィルムに覆われておらず露出していても良い。これにより、切欠き部１０ａ、１０ｂが露出するので、フィルムを一部破る必要が無く、配管に巻きつける作業が容易になる。
【符号の説明】
【００８９】
２  シート本体
４、５  横の周辺部
６、７  縦の周辺部
１０、１０ａ〜１０ｄ  切欠き部
１５、１６  配管
２３、２４  切り込み
２５  第１フィルム
２６  第２フィルム
２７  接着層
１５６ｅ  Ｕ字曲がり部
【図１】
2014202282.tif 000003
【図２】
2014202282.tif 000004
【図３】
2014202282.tif 000005
【図４】
2014202282.tif 000006
【図５】
2014202282.tif 000007
【図６】
2014202282.tif 000008
【図７】
2014202282.tif 000009
【図８】
2014202282.tif 000010
【図９】
2014202282.tif 000011
【図１０】
2014202282.tif 000012
【図１１】
2014202282.tif 000013
【図１２】
2014202282.tif 000014
【図１３】
2014202282.tif 000015
【図１４】
2014202282.tif 000016
【図１５】
2014202282.tif 000017
【図１６】
2014202282.tif 000018
【図１７】
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