(57)【要約】【課題】本発明は、食物アレルギーなどのヒスタミン非依存性のアレルギー性疾患を含む、アレルギー性疾患の予防および／または治療のための、医薬組成物を提供すること、および、マスト細胞による脱顆粒反応の抑制剤を提供すること目的とする。【解決手段】１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸、これらの代謝産物若しくはこれらの薬学的に許容可能な塩またはこれらのプロドラッグ若しくは溶媒和物を含んでなる、医薬組成物およびマスト細胞の脱顆粒反応の阻害剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩を含んでなる、医薬組成物。
【請求項２】
アレルギー性疾患の予防および／または治療のための、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
アレルギー性疾患が、食物アレルギー、アレルギー性下痢またはアレルギー性鼻炎である、請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項４】
１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩を含んでなる、マスト細胞の脱顆粒反応の抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレルギー性疾患の予防および／または治療のための、生物由来の成分を活性成分として含んでなる医薬組成物、並びに、マスト細胞による脱顆粒反応の抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
これまで、アレルギー性疾患の治療のためには、アレルギー反応のエフェクター細胞であるマスト細胞から産生されるヒスタミンをブロックする手法が採用されてきた。しかし、このような手法では、ヒスタミン非依存性のアレルギー性疾患に対しては効果が認められなかった（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Hugh A. Sampson, Food allergy. Part 2: Diagnosis and management, The Journal of Allergy and Clinical Immunology, 103:981-989, 1999
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、食物アレルギーなどのヒスタミン非依存性のアレルギー性疾患を含むアレルギー性疾患の予防および／または治療のための医薬組成物を提供すること、および、マスト細胞による脱顆粒反応の抑制剤を提供すること目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸（ＥｐＥＴＥ）および１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸（ｄｉＨＥＴＥ）がマスト細胞の脱顆粒反応に対して阻害活性を有すること、および、アレルギー性疾患の緩和に有効であることを見出した。本発明者らはまた、アレルギー性下痢に対する抑制効果は、アレルギー発症前だけでなく、発症後にＥｐＥＴＥを投与した場合でも発揮されることを見出した。本発明者らはさらにまた、ＥｐＥＴＥはアレルギー性鼻炎に対しても抑制効果を有することを見出した。本発明はこれらの知見に基づいてなされた発明である。
【０００６】
すなわち、本発明によれば以下の発明が提供される。
（１）１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩を含んでなる、医薬組成物。
（２）アレルギー性疾患の予防および／または治療のための、請求項１に記載の医薬組成物。
（３）アレルギー性疾患が、食物アレルギー、アレルギー性下痢またはアレルギー性鼻炎である、請求項２に記載の医薬組成物。
（４）１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩を含んでなる、マスト細胞の脱顆粒反応の抑制剤。
【０００７】
本発明の医薬組成物は、マスト細胞の脱顆粒反応を抑制することができ、食物アレルギーなどのヒスタミン非依存性のアレルギー疾患を含むアレルギー性疾患の症状を緩和できる点で有利である。本発明の医薬組成物は、特に、アレルギー性下痢およびアレルギー性鼻炎の症状緩和に用いうる点で有利である。本発明の医薬組成物は、アレルギー疾患の予防だけでなく、治療に対しても効果を発揮する点でさらに有利である。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸（ＥｐＥＴＥ）および１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸（ｄｉＨＥＴＥ）のアレルギー性下痢に対する効果（図１Ａ）、ＯＶＡ特異的ＩｇＥの産生（図１Ｂ）およびマスト細胞の脱顆粒反応に対する効果（図１Ｃ）を示す図である。
【図２】図２は、マスト細胞の脱顆粒反応に対するＥｐＥＴＥの効果をより詳細に検討した結果を示す図である。
【図３】図３は、ＥｐＥＴＥがマスト細胞に対しては細胞毒性を示さないことを示す図である。
【図４】図４は、アレルギー性下痢発症後にＥｐＥＴＥを投与した場合の、アレルギー性下痢に対するＥｐＥＴＥの効果（図４Ａ）およびマスト細胞の脱顆粒反応に対するＥｐＥＴＥの効果（図４Ｂ）を示す図である。
【図５】図５は、アレルギー性鼻炎の誘発の方法およびＥｐＥＴＥの投与の方法（図５Ａ）、並びに、アレルギー性鼻炎に対するＥｐＥＴＥの効果（図５Ｂ）を示す図である。
【発明の具体的な説明】
【０００９】
本発明によれば、１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸（ＥｐＥＴＥ）および１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸（ｄｉＨＥＴＥ）は、マスト細胞の脱顆粒反応を抑制することができる。従って、ＥｐＥＴＥおよびｄｉＨＥＴＥは、ヒスタミンへの依存性に関係なく、ヒスタミン依存性のアレルギーに対しても、ヒスタミン非依存性のアレルギーに対しても、症状の緩和効果を有すると考えられる。また、本発明によれば、ＥｐＥＴＥおよびｄｉＨＥＴＥは、アレルギー性疾患の発症前に投与しても、発症後に投与しても同じく効果を発揮する。従って、本発明の医薬組成物は、アレルギー性疾患の予防および治療に用いることができる。
【００１０】
本明細書では、「アレルギー性疾患」とは、アレルギーに起因する疾患を意味し、アレルギー疾患の例としては、例えば、アナフィラキシー、アレルギー性気管支ぜんそく、アレルギー性鼻炎、皮膚掻痒症、薬疹、蕁麻疹、花粉症、アレルギー性下痢などの食物アレルギー、アレルギー性結膜炎およびアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患が挙げられる。本発明では、アレルギー性疾患は、好ましくは、抗ヒスタミン剤抵抗性（非依存性）のアレルギー性疾患、例えば、抗ヒスタミン剤抵抗性のアトピー性皮膚炎、抗ヒスタミン剤抵抗性の円形脱毛症、抗ヒスタミン剤抵抗性の皮膚掻痒症、抗ヒスタミン剤抵抗性の虫さされ、抗ヒスタミン剤抵抗性のアナフィラキシー症状、抗ヒスタミン剤抵抗性の薬疹、抗ヒスタミン剤抵抗性の花粉症、抗ヒスタミン剤抵抗性の喘息および食物アレルギーとすることができる。本発明では、アレルギー性疾患はまた、好ましくは、アレルギー性鼻炎、または、アレルギー性下痢などの食物アレルギーである。
【００１１】
本明細書では、「代謝産物」とは、生体内における生化学反応（すなわち、代謝）の産物である有機化合物を指す。例えば、ＥｐＥＴＥの代謝産物としては、５−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥ、８−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥ、１１−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥ、１２−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥ、１５−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥ、１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸（ｄｉＨＥＴＥ）などが挙げられる。本発明では、ｄｉＨＥＴＥ、１１−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥおよび１２−ヒドロキシ−１７，１８−ＥｐＥＴＥが好ましく用いられ、ｄｉＨＥＴＥがより好ましく用いられる。
【００１２】
本発明の医薬組成物は、ＥｐＥＴＥ、ｄｉＨＥＴＥ若しくはこれらの代謝産物またはこれらの薬学的に許容可能な塩に加えて、薬学的に許容可能な担体をさらに含んでいてもよい。
【００１３】
また、本発明の医薬組成物は、ＥｐＥＴＥ、ｄｉＨＥＴＥ若しくはこれらの代謝産物をプロドラッグの形態で含んでいてもよい。本明細書では、「プロドラッグ」とは、生体内でＥｐＥＴＥ若しくはｄｉＨＥＴＥまたはこれらの代謝産物に変換される化合物を意味する。例えば、プロドラッグは、活性化合物の生理学的に許容可能な代謝上不安定なエステルとすることができる。代謝の際、エステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ）は加水分解により開裂して、活性化合物が生成される。このようなエステルは、例えば、活性化合物におけるカルボン酸基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＨ）のいずれかのエステル化により形成できる。このような代謝上不安定なエステル基の例としては、式−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ｛ここで、Ｒは、Ｃ１−７アルキル（例えば、−メチル、−エチル、−ｎプロピル、−ｉプロピル、−ｎブチル、−ｓブチル、−ｉブチル、−ｔブチル）；Ｃ１−７アミノアルキル（例えば、アミノエチル；２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）エチル；２−（４−モルホリノ）エチル）である｝のエステル基が挙げられる。
【００１４】
また、本発明の医薬組成物に含まれる薬学的に許容可能な塩は溶媒和物の形態であってもよい。本明細書では、「溶媒和物」とは、溶質および溶媒が様々な化学両論的割合で含まれてなる複合体である。本発明では、溶媒としては、例えば、水、エタノールまたは酢酸が好ましい。溶媒和物は、溶媒が水である場合には水和物と呼ばれる。
【００１５】
本発明の医薬組成物は、全身投与および局所投与のいずれの投与経路によっても投与することができる。全身投与の投与経路としては、例えば、経口、非経口、経皮、直腸、吸入による投与が挙げられる。非経口投与としては、例えば、静脈内、筋肉内、皮下、皮内、および腹腔内投与が挙げられ、腹腔内投与が好ましい。また、吸入とは、口または鼻から吸入されるかを問わず患者の気道や肺に投与されることを意味する。局所投与の代表的な例としては、皮膚への塗布が挙げられる。
【００１６】
本発明の医薬組成物は、対象となる疾患によって投与形態を変更してもよい。例えば、全身性のアレルギー性疾患やアレルギー性下痢などの消化器系のアレルギー性疾患であれば経口投与することができ、アレルギー性鼻炎などの呼吸器系のアレルギー性疾患であれば経鼻投与することができる。アレルギー性の皮膚炎であれば、経皮投与することができる。
【００１７】
本発明の医薬組成物は、所望の投与経路に適した剤形で調製され得る。例えば、好ましい剤形としては、錠剤、カプセル剤、カプレット、丸剤、トローチ剤、粉末、シロップ剤、エリキシル剤、懸濁液、溶液、エマルション、サッシェ、およびカシェーなどの経口投与用剤形；滅菌溶液、懸濁液、および再構成用粉末などの非経口投与用剤形；経皮貼付剤などの経皮投与用剤形；坐薬などの直腸投与用剤形；エアロゾルおよび溶液などの吸入用剤形；ならびにクリーム、軟膏、ローション、溶液、ペースト、スプレー、フォーム、およびジェルなどの局所投与用剤形が挙げられる。
【００１８】
本発明では、非経口投与用剤形としては、例えば、点滴注射剤、静脈注射剤、筋肉注射剤、皮下注射剤、皮内注射剤および腹腔内注射剤などの注射剤が挙げられ、必要に応じて溶解補助剤、緩衝剤、ｐＨ調整剤、等張化剤、無痛化剤、保存剤、安定化剤等を添加することができる。
【００１９】
本発明では、経鼻投与する場合には、経鼻投与に適した方法により投与することができる。例えば、投与単位ごとに本発明の医薬組成物をカプセルに充填し、適当な投与器により鼻腔内に噴霧することができる。
【００２０】
本発明では、ＥｐＥＴＥ、ｄｉＨＥＴＥ、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩の予防上有効量若しくは治療上有効量を、予防および／または治療を必要とする患者に投与することを含んでなる、アレルギー性疾患の予防および／または治療方法が提供される。
【００２１】
本発明によればまた、ＥｐＥＴＥ、ｄｉＨＥＴＥ、これらの代謝産物若しくはこれらのプロドラッグまたはこれらの薬学的に許容可能な塩を投与することにより、アレルギー性疾患の発症の可能性を低減させる方法が提供される。
【００２２】
本明細書では、「治療上有効量」とは、かかる量を投与されていない対象と比較して、疾患若しくは障害の治療、治癒、防止若しくは、寛解の改善、または、疾患若しくは障害の進行速度の低減をもたらす量を意味する。
【００２３】
本発明の医薬組成物の予防または治療上有効量は、治療対象の年齢、体重、治療する疾患若しくは障害の重症度、投与経路、および／または、これらに限定されない種々の要因によって定まり、主治医の裁量により決定され得る。投与量は、例えば、０．０１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜１，０００ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、０．１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜５００ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜１００ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜１０ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜１ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜０．１ｍｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜５０μｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、１μｇ／（ｋｇ体重・日）〜１０μｇ／（ｋｇ体重・日）、例えば、５μｇ／（ｋｇ体重・日）とすることができる。この用量は、単位用量として投与することもできるし、いくつかのサブ用量で数回に分けて与えてもよい。また、この用量は、隔日で投与してもよい。投与日数も、主治医の裁量により決定され得るが、本発明の医薬組成物は、治療上有効量のＥｐＥＴＥ、ｄｉＨＥＴＥ若しくはこれらの代謝産物またはこれらの薬学的に許容可能な塩を含んでなり、例えば、１〜３０日間、例えば、２〜２１日間、例えば、３〜１４日間投与することができる。
【実施例】
【００２４】
実施例１：アレルギー性下痢に対するｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥの効果
本実施例では、１７，１８−エポキシエイコサテトラエン酸（ＥｐＥＴＥ）および１７，１８−ジヒドロキシ−エイコサ−５，８，１１，１４−テトラエノイン酸（ｄｉＨＥＴＥ）がアレルギー性下痢を発症したマウスに対して及ぼす効果を検証した。
【００２５】
マウスは、メスＢａｌｂ／ｃマウス（６週齢）を日本クレア社から購入した。マウスは、化学的に定義された材料からなる餌で２ヶ月間飼育した。すべての実験動物は、東京大学の動物実験施設で飼育され、実験は、東京大学の実験動物委員会により承認され、その規則に従って実施された。
【００２６】
マウスにアレルギー性下痢を誘発させるために、まず、１ｍｇ  オボアルブミン（ＯＶＡ）（シグマアルドリッチ社製）を完全フロイントアジュバント（Ｄｉｆｃｏ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ社製）と共に皮下注射してプライミングした。全身プライミングの１週間後に、このマウスに５０ｍｇのＯＶＡを経口投与し、その後さらに毎週３回の投与を継続した。
【００２７】
ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥは、Ｃａｙｍａｎ社から購入した。それぞれ１００μｇ／ｍＬとなるようにエタノールで希釈して２００倍保存液を作製し、投与時には、この保存液をリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で２００倍希釈して、アレルギー性下痢を誘発させたマウスの腹腔内に１００μＬ（すなわち、１００ｎｇ／投与）投与した。対照としては、ＰＢＳで２００倍に希釈したエタノールを注射した。注射は、全身プライミングの３０分前に行い、ＯＶＡの初回投与後は、各ＯＶＡ投与の３０分前にｄｉＨＥＴＥまたはＥｐＥＴＥを投与した。下痢の症状は、マウスの糞を観察して判断した。
【００２８】
すると、ＯＶＡの経口投与回数が増加するにつれて、対照マウスでは下痢の発症率が高まるのに対して、各ＯＶＡ投与の３０分前にＥｐＥＴＥを投与したマウスでは、下痢の発症率に対して強い抑制効果が見られた（図１Ａ）。また、各ＯＶＡ投与の３０分前にｄｉＨＥＴＥを投与したマウスでも、下痢の発症率の抑制効果が見られた（図１Ａ）。
【００２９】
このように、ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥは、アレルギー性下痢に対して抑制効果を有することが明らかとなった。また、本実施例のアレルギー性下痢は、ＯＶＡの経口投与による食物アレルギーの一症状として表われたものであるから、ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥは、食物アレルギーに対する抑制効果を有するものでもある。
【００３０】
実施例２：ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥのマスト細胞の脱顆粒反応に対する効果
本実施例では、ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥのアレルギー性下痢に対する抑制効果の作用機序を調べた。
【００３１】
アレルギー性下痢に対するｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥの作用機序を明らかにするために、ｄｉＨＥＴＥまたはＥｐＥＴＥ投与後のマウスのＯＶＡ特異的ＩｇＥ（ＯＶＡ−ＩｇＥ）の産生量およびマスト細胞の脱顆粒反応強度について調べた。
【００３２】
ＯＶＡ−ＩｇＥの産生量とマスト細胞の脱顆粒反応の強度は、それぞれ、血清中のＯＶＡ−ＩｇＥ量およびマウス単球走化性タンパク質−１（ｍＭＣＰ−１）量を測定することにより評価した。血清中のＯＶＡ−ＩｇＥ量およびマウス単球走化性タンパク質−１（ｍＭＣＰ−１）量は、ＥＬＩＳＡにより、具体的にはそれぞれ、ＤＳマウスＩｇＥ  ＥＬＩＳＡ（ＯＶＡ）キット（ＤＳファーマバイオメディカル社製）およびマウスＭＣＰ−１  ＥＬＩＳＡキット（ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅ社製）を用いて製造業者のプロトコルに従って測定した。
【００３３】
すると、ＯＶＡ−ＩｇＥの産生量に関しては、対照マウスとｄｉＨＥＴＥまたはＥｐＥＴＥ投与マウスとでほとんど差が見られなかったが（図１Ｂ）、ｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥは、ｍＭＣＰ−１の産生量を抑制しており（図１Ｃ）、マスト細胞の脱顆粒反応に対する阻害活性を有することが示唆された。また、１００ｎＭのｄｉＨＥＴＥまたはＥｐＥＴＥの代わりに、１００ｎＭまたは１０００ｎＭのエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）を投与してマスト細胞の脱顆粒反応の強度を確認したところ、いずれの濃度でも、ＥＰＡによるマスト細胞の脱顆粒反応の抑制効果はほとんど認められなかった（データ省略）。
【００３４】
実施例３：マスト細胞の脱顆粒反応に対するｄｉＨＥＴＥおよびＥｐＥＴＥの効果
本実施例では、マスト細胞の脱顆粒反応に対する阻害活性を有することをさらに確認するために、インビトロで培養したマスト細胞を用いて、ｄｉＨＥＴＥまたはＥｐＥＴＥの脱顆粒反応の阻害活性を検証した。
【００３５】
マスト細胞としては、マウス骨髄に由来するマスト細胞を用いた。大腿から細胞を単離し、ＷＥＨＩ−３細胞（ＡＴＣＣ社製）によるコンディションドメディウム中で５〜８週間培養してマスト細胞を得た。２．５×１０５個のマスト細胞を１００ｎＭのＥｐＥＴＥの存在下で５μｇ／ｍＬの抗ジニトロフェニル（ＤＮＰ）ＩｇＥ（クローンＳＰＥ−７、シグマアルドリッチ社製）で１５時間前処理した。対照では、ＥｐＥＴＥを用いずに２．５×１０５個のマスト細胞を５μｇ／ｍＬの抗ジニトロフェニル（ＤＮＰ）ＩｇＥ（クローンＳＰＥ−７、シグマアルドリッチ社製）の存在下で１５時間前処理した。その後、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）で洗浄してから、マスト細胞を様々な濃度のＤＮＰ−ヒト血清アルブミン（シグマアルドリッチ社製、製造番号：Ａ６６６１）で３０分間処理した。ＰＢＳで２回洗浄した後に、細胞をＦＩＴＣ標識した抗ＣＤ６３抗体（Kurashima Y et al, Nature Commun, 2012）で染色してマスト細胞の脱顆粒反応を評価した。
【００３６】
すると、ＥｐＥＴＥ存在下で抗ＤＮＰ  ＩｇＥ処理したマスト細胞では、対照と比べて脱顆粒反応が強く抑制されていた（図２）。ＥｐＥＴＥ存在下では非存在下と同等の脱顆粒反応を得るためには、４倍以上の抗原濃度が必要であった（図２）。
【００３７】
次に、細胞毒性を評価したところ、ＥｐＥＴＥは、マスト細胞に対して毒性を有さないことが明らかとなった（図３）。従って、ＥｐＥＴＥのマスト細胞に対する効果は、マスト細胞を死滅させることによるものでは無いと考えられる。
【００３８】
また、マスト細胞表面のＩｇＥ受容体の発現は、ＥｐＥＴＥの投与によっても変化が無かった（データ省略）。
【００３９】
実施例４：下痢発症後のＥｐＥＴＥの投与の効果
実施例１〜３では、下痢発症前にＥｐＥＴＥを投与した場合には、ＥｐＥＴＥが下痢の発症を抑制することを明らかにした。本実施例では、下痢発症後に投与を開始した場合でもＥｐＥＴＥは、下痢の抑制に効果を発揮するかを調べた。
【００４０】
アレルギー性下痢を発症させたマウスとしては、実施例１に記載された通りに作製した。また、ＯＶＡの投与も実施例１に記載された通りに実施した。１００ｎｇのＥｐＥＴＥを０．５％エタノールを含むＰＢＳに希釈して、アレルギー性下痢を発症させたマウスにアレルゲン投与３０分前に腹腔内投与した。
【００４１】
すると、下痢の症状を有するマウスの割合が、ＥｐＥＴＥ処置を経る毎に減少することが明らかとなった（図４Ａ）。すなわち、ＥｐＥＴＥは、アレルギー性下痢に対して治療効果を有していることが明らかとなった。
【００４２】
また、実施例２に記載された通りにマスト細胞の脱顆粒反応の強度を評価したところ、ＥｐＥＴＥは、マスト細胞の脱顆粒反応に対する阻害活性を有することが明らかとなった（図４Ｂ）。
【００４３】
実施例５：呼吸器系のアレルギーに対するＥｐＥＴＥの効果
本実施例では、呼吸器系のアレルギーであるアレルギー性鼻炎に対するＥｐＥＴＥの効果を検証した。
【００４４】
マウスの上気道にアレルギー反応を誘発させるために、Ｂａｌｂ／ｃマウスに２５μｇのＯＶＡを１ｍｇのアルミニウムハイドロキシドハイドレートゲル（Ａｌｕｍ）（ＬＳＬ社製）を含有する２００μＬのＰＢＳと共に０日目、７日目および１４日目に腹腔内注射した。その後、５００μｇのＯＶＡを含有する２０μＬのＰＢＳを経鼻投与により、２１日目〜３４日目にかけて１４日間毎日マウスに投与した（図５Ａ）。
【００４５】
ＥｐＥＴＥは、０〜１４日まではＯＶＡの腹腔内投与の３０分前に１００ｎｇを腹腔内投与し、２１日目〜３５日目は隔日で投与した（図５Ａ）。
【００４６】
すると、ＥｐＥＴＥを投与しなかったマウスは、アレルギー性鼻炎症状を示した（図５Ｂの対照）。一方、ＥｐＥＴＥを投与したマウスでは、５分間当りのくしゃみの回数が対照に比べて低減しており、アレルギー性鼻炎の症状に対しても抑制効果を示すことが明らかとなった（図５Ｂ）。
【００４７】
以上の結果から、ＥｐＥＴＥおよびｄｉＨＥＴＥは、アレルギー性下痢の発症を抑制する効果を有すること、および、ＥｐＥＴＥは、アレルギー性鼻炎に対しても発症の抑制効果を有することが明らかとなった。
【００４８】
また、ＥｐＥＴＥおよびｄｉＨＴＥはいずれも、マスト細胞の脱顆粒反応の阻害活性を有していた。従って、ＥｐＥＴＥおよびｄｉＨＴＥは、ヒスタミン依存性およびヒスタミン非依存性のアレルギー性疾患に対しても同様の効果を発揮すると考えられた。
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図１】
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