(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物の提供。【解決手段】（Ａ）少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物であって、硫黄分が０．１４〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが０．９〜５．０、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油混合物、及び（Ｂ）炭素数８〜２２の炭化水素基を有するモノグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）であり、水酸基価１５０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とするモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、を含有する内燃機関用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物であって、硫黄分が０．１４〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが０．９〜５．０、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油混合物、及び
（Ｂ）炭素数８〜２２の炭化水素基を有するモノグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）であり、水酸基価１５０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とするモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、
を含有することを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）基油混合物が、ＡＰＩ（米国石油協会）のグループ１に分類される基油であって、１００℃における動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、粘度指数が９０〜１２０、硫黄分が０．０３〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下、及び、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油を、組成物全量基準で２５〜５０質量％配合させた基油混合物であることを特徴とする、請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）モノグリセリドがグリセリンモノオレエ−トであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
１００℃における動粘度が５．６〜１５ｍｍ２／ｓであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項５】
Ｈ／Ｃの比が１．９３〜４である燃料を使用する内燃機関、アイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関、或いは、バイオ燃料又はバイオディーゼル燃料を配合した燃料を使用する内燃機関で用いられることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関（以下エンジンと記載することもある）における省燃費性を実現するために、摩擦調整剤として水酸基価１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のモノグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）が配合された省燃費に適した内燃機関用潤滑油組成物であって、内燃機関における燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能に優れた内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の乗用車は、エンジンの燃料消費量を抑えるために、信号などで乗用車が停止した際にアイドリングストップ機能が働いて、市街地における走行では頻繁にエンジンが停止する。このため、買い物などの近距離の運転等では、内燃機関用潤滑油の油温が充分に上がらず、油中に混入した水が蒸発して排出される前に運転が終了してしまう。同様にＰＨＶ(Plug-in-Hybrid：プラグインハイブリッド）車などでも、必要に応じたエンジン回転のon-offにより、近距離での通勤や買い物などの運転では、エンジンが充分に温まらない状態で停止するため、燃料の燃焼によってできる水蒸気がブローバイガスと共にエンジンルームへ入り、エンジンが温まっていないためにエンジンルーム内で凝結して水滴となり、内燃機関用潤滑油に混入することが挙げられる。
【０００３】
さらに、近年、地球温暖化対策によるＣＯ２削減の観点から、再生可能なバイオ燃料が自動車用ガソリン及び軽油へ適用されつつある。
【０００４】
例えば日本国のエネルギー供給高度化法に基づいて、自動車用ガソリンへこれら再生可能なバイオ燃料を配合して、温室効果ガス(ＣＯ２)の削減を毎年行う計画が進められている。実際に２０１０年には、自動車ガソリンへ原油換算で２１万ＫＬ／年のバイオ燃料が適応されており、そして、２０１７年度までには原油換算で５０万ＫＬ／年のバイオ燃料の適応を実施することが計画されている。
【０００５】
これらのバイオ燃料、具体的には、バイオエタノール、又はバイオＥＴＢＥ（Ethyl tert-butyl  ether：エチルtert-ブチルエーテル)は、燃料で使用される炭化水素の中でも、水素元素の比率(Ｈ／Ｃ)が高い内燃機関用燃料であり、通常の燃料と比較して燃焼に伴う水（水蒸気）の発生が多い。市販のプレミアムガソリン、及びレギュラーガソリンのＨ／Ｃ（炭素水素比）は、非特許文献１の表２．４−１の炭素濃度から算出するとそれぞれ１．７６３及び１．８７５である。このプレミアムガソリン及びレギュラーガソリンの３％を(バイオ)エタノール等に置き換えるとおおよそＨ／Ｃはそれぞれ１．８０及び１．９１となる。このように、バイオ燃料をガソリンに適用することにより、Ｈ／Ｃは高くなり、燃焼によるＣＯ２は少なくなるものの、水蒸気の発生は多くなる。同じように市販の軽油のＨ／Ｃとしては、非特許文献２の表４．１．１−２によると、市販２号軽油相当「ＢＡＳＥ」はＨ／Ｃ１．９１であり、また非特許文献３の表２によると、ディーゼル軽油ＪＩＳ２号のＨ／Ｃは１．９２７であり、これらの５％をバイオディーゼル燃料の代表としてステアリン酸メチルへ換えると、Ｈ／Ｃは約１．９３と増加し、燃焼によるＣＯ２の発生は少なくなるが、一方では水蒸気の発生は多くなる。
【０００６】
水素元素の比率（Ｈ／Ｃ)が高い天然ガスやＬＰＧ、プロパンを燃料として使用する車両用のエンジンでも同じようなことが見られる。
【０００７】
最新のガソリンエンジン油規格、ＡＰＩ−ＳＮ＋ＲＣ（Resource Conserving)、及びＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５の規格では、バイオエタノールを含むＥ８５燃料を用いた車両に対しても、燃焼による水や未燃のエタノールが内燃機関油に混入して、金属表面で水滴が析出してその周囲から錆びたり腐食しないように、内燃機関油に(凝結)水やＥ８５燃料を油中にエマルション化して抱き込む性能（ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３：Emulsion Retention)が要求され、規格化されている。Emulsion retention（エマルジョンリテンション：エマルジョン安定性）は、ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３に評価方法が規定される試験である。使用する内燃機関油に対して、(凝結)水やＥ８５燃料などが混入しても、各部の内燃機関部品が錆びたり腐食しないよう、表面に析出しないでエマルジョンの形で油中に抱き込み、分離しないかその安定性を確認、評価する試験である。
【０００８】
一方、近年、内燃機関における金属間摩擦を低減させ、省燃費性を向上させるために、内燃機関用潤滑油に対して、脂肪酸エステル等の無灰系摩擦調整剤を添加することが行われている（特許文献１、非特許文献４）。
【０００９】
使用する摩擦調整剤としては、有機モリブデン化合物なども多く用いられるが、排気ガス触媒やディーゼルパテキュレートフィルター（ＤＰＦ)等の排気ガス処理装置に悪影響を与えず、また環境にも影響を与えない無灰系（金属やリン等の元素を含まないため、燃焼したときに灰分が出ない）の摩擦調整剤が近年では好まれている。
【００１０】
これら内燃機関用潤滑油に添加される無灰系摩擦調整剤は、金属分及びリンなどの元素を含まないため、排気ガス触媒や排気ガス後処理システム等への影響が少なく、内燃機関用潤滑油に適用しやすいことが知られている。その半面、界面活性剤としての効果を持つため、場合によっては内燃機関油の抗乳化性や水分離性が強くなり、表面に水を析出し易くなる。析出した水は、エンジン内の各部に接触することにより錆や腐食を引き起こすことが懸念されていた。
【００１１】
特にモノグリセリドの無灰系摩擦調整剤は、摩擦低減効果が高く、内燃機関用潤滑油の組成物に適していることが知られているが、先に示したエンジンの燃料の燃焼に伴った水蒸気の凝結水がエンジン油に混入した際、抗乳化性や水分離性を高めることが懸念されていた。
【００１２】
以上のことから、優れた耐摩耗性及び省燃費性（低摩擦特性）を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する内燃機関用潤滑油組成物が求められてきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開2004-155881
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】財団法人石油産業活性化センター：平成17年度  自動車用燃料研究成果報告書  PEC-2005JC-16、2-14
【非特許文献２】財団法人  石油産業活性化センター：平成20年度自動車燃料の多様化と高効率利用に関する研究開発成果報告書  14
【非特許文献３】独立行政法人交通安全環境研究所  フォーラム2011資料  国際エネルギー機関(IEA)における自動車用先進燃料の動向と交通研の取り組み
【非特許文献４】トライボロジスト、並木直人、第４８巻、第１１号（2003年）、903-909
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明はこのような状況に鑑みて為されたものであり、その目的は、優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明者らは、特定の内燃機関用潤滑油｛特に、１００℃における動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００以上、ＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーでグループ２、３又は４に分類される基油からなる群より選択される少なくとも１種以上の基油｝において無灰系摩擦調整剤として用いられている特定構造のモノグリセリドの抗乳化性及び水分離性を確認したところ、当該特定構造のモノグリセリドは、エンジンの燃料の燃焼に伴った水蒸気の凝結水がエンジン油に混入した際、前述した特定の内燃機関用潤滑油との関係にて抗乳化性や水分離性を高め、表面に水を分離しやすくなることが明らかとなった。このため、当該特定構造のモノグリセリドを単独で用いた場合には、防錆性や腐食性が低下し、当該特定構造のモノグリセリドを含む前述した特定の内燃機関用潤滑油組成物は最新のガソリンエンジン油規格ＡＰＩ−ＳＮ＋ＲＣやＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５に適合しないことが明らかとなった。
【００１７】
さらに、本発明者らは、前述した特定の内燃機関用潤滑油のエマルション安定性を向上させるために、種々の検討と研究を重ねていたところ、前述した特定構造のモノグリセリドの無灰系摩擦調整剤と共に、少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物を用い、且つ、前述した基油混合物の性状（基油混合物中に含まれる硫黄分や基油混合物中の％ＣＡ等）を所定範囲に設定した場合、優れた耐摩耗性及び省燃費性を示すと共に、エマルション安定性が向上することを見出し、本発明を完成するに至った。
本発明は、より具体的には、下記〔１〕〜〔５〕を提供するものである。
【００１８】
本発明〔１〕は、（Ａ）少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物であって、硫黄分が０．１４〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが０．９〜５．０、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油混合物、及び
（Ｂ）炭素数８〜２２の炭化水素基を有するモノグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）であり、水酸基価１５０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とするモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、
を含有することを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物である。
【００１９】
本発明〔２〕は、前記（Ａ）基油混合物が、ＡＰＩ（米国石油協会）のグループ１に分類される基油であって、１００℃における動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、粘度指数が９０〜１２０、硫黄分が０．０３〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下、及び、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油を、組成物全量基準で２５〜５０質量％配合させた基油混合物であることを特徴とする、前記発明〔１〕の内燃機関用潤滑油組成物である。
【００２０】
本発明〔３〕は、前記（Ｂ）モノグリセリドがグリセリンモノオレエ−トであることを特徴とする、前記発明〔１〕又は〔２〕の内燃機関用潤滑油組成物である。
【００２１】
本発明〔４〕は、１００℃における動粘度が５．６〜１５ｍｍ２／ｓであることを特徴とする、前記発明〔１〕〜〔３〕のいずれか一つの内燃機関用潤滑油組成物である。
【００２２】
本発明〔５〕は、Ｈ／Ｃの比が１．９３〜４である燃料を使用する内燃機関、アイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関、或いは、バイオ燃料又はバイオディーゼル燃料を配合した燃料を使用する内燃機関で用いられることを特徴とする、前記発明〔１〕〜〔４〕のいずれか一つの内燃機関用潤滑油組成物である。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に安定なエマルジョンになるように分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する内燃機関用潤滑油組成物が得られる。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の一形態を説明する。尚、本形態はあくまで本発明の一形態であり、当該形態に本発明の技術的範囲は限定されない。
【００２５】
本形態は、
（Ａ）少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物であって、硫黄分が０．１４〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが０．９〜５．０、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油混合物、及び
（Ｂ）炭素数８〜２２の炭化水素基を有するモノグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）であり、水酸基価１５０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とするモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、
を含有することを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【００２６】
＜基油混合物＞
本潤滑油組成物の基油混合物としては、高度精製基油と呼ばれる鉱油、炭化水素系合成油を使用することができ、特に、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ１、グループ２、グループ３、及びグループ４などに属する基油を、少なくとも２種以上混合させた基油混合物として使用することができる。ここで使用する基油混合物は、１００℃動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、好ましくは３〜１０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓであってもよい。粘度指数が１００〜１８０、好ましくは１００〜１６０、より好ましくは１００〜１５０であってもよい。硫黄分が０．１４〜０．７質量％、好ましくは０．１５〜０．５質量％、より好ましくは０．１６〜０．３質量％、最も好ましくは０．１６〜０．２３質量％であってもよい。また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが０．９〜５．０、好ましくは０．９〜３．５、より好ましくは１．０〜１．６であってもよい。また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上、好ましくは６５以上、より好ましくは７２以上であってもよい。また１５℃密度は０．８〜０．９ｇ／ｃｍ３、好ましくは０．８〜０．８６５ｇ／ｃｍ３、より好ましくは０．８１〜０．８３ｇ／ｃｍ３であってもよい。
【００２７】
グループ１基油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、溶剤精製、水素化精製、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られるパラフィン系鉱油を挙げることができる。ここで使用するグループ１基油は、１００℃動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、好ましくは３〜１０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓであってもよい。また、粘度指数が９０〜１２０、このましくは、９５〜１１０、より好ましくは９５〜１００であってもよい。また、硫黄分が０．０３〜０．７質量％、好ましくは０．３〜０．７質量％、より好ましくは０．４８〜０．６７質量％であってもよい。また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下、好ましくは４以下、より好ましくは３．４以下であってもよい。また、また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上、好ましくは６３以上、より好ましくは６６以上であってもよい。
【００２８】
動粘度が３ｍｍ２／ｓ以下の基油は、ＮＯＡＣＫ（ＡＳＴＭ  Ｄ５８００）が高く蒸発損失が大きくなるため、好ましくない。動粘度が１２ｍｍ２／ｓ以上では、適用した場合には最終製品の低温粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ５２９３、ＡＳＴＭ  Ｄ４６８４)が高くなり、好ましくない。また％ＣＡが５より大きい又は％ＣＰが６０より小さい場合は、基油の溶解性、極性は向上するが、熱・酸化安定性が低下し好ましくない。また硫黄分が０．７質量％より大きいと、最終製品であるエンジン油の熱・酸化安定性が低下すると同時に、Ｄｅ  ＮＯｘ触媒やＤＰＦ(Diesel Paticulate Filter)などの排気ガスの後処理装置に対して好ましくない。
【００２９】
本形態の基油混合物の構成は特に制限されるものではないが、API（米国石油協会）のグループ１に分類される基油であって、１００℃における動粘度が３〜１２ｍｍ２／ｓ、粘度指数が９５〜１２０、硫黄分が０．０３〜０．７質量％、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下、及び、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上である基油を、組成物全量基準で２５〜５０質量％、好ましくは２５〜５０質量％、より好ましくは２５〜４０質量％配合させた基油混合物を好適なものとして使用することができる。グループ１基油の最終製品への適用としては、熱・酸化安定性を維持するために５０質量％以内が好ましい。またエンジン油製品全体の硫黄含有量としては１０Ｗ−Ｘ（Ｘは２０、３０、４０等の高温側のＳＡＥ粘度を示す）の場合は０．６質量％以下、０Ｗ−Ｘ、５Ｗ−Ｘ等の低温粘度の良いエンジン油としては０．５質量％以下が排気ガス処理装置等に対して影響がなく、好ましい。
【００３０】
グループ２基油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られたパラフィン系鉱油を挙げることができる。ガルフ社法などの水素化精製法により精製されたグループ２基油は、全イオウ分が１０ｐｐｍ未満、アロマ分が５％以下であり、本形態に好適である。これらの基油の粘度は特に制限されないが、粘度指数（本発明における粘度指数はＡＳＴＭ  Ｄ２２７０、ＪＩＳ  Ｋ２２８３にて測定）は好ましくは１００〜１２０がよい。１００℃における動粘度（本発明における動粘度はＡＳＴＭ  Ｄ４４５、ＪＩＳ  Ｋ２２８３にて測定）は、好ましくは３〜１２ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜９ｍｍ２／ｓであってもよい。また全硫黄分は３００ｐｐｍ未満、好ましくは２００ｐｐｍ未満、更に好ましくは１０ｐｐｍ未満であってもよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満であってもよい。さらにアニリン点（本発明におけるアニリン点はＡＳＴＭ  Ｄ６１１、ＪＩＳ  Ｋ２２５６にて測定）は８０〜１５０℃、好ましくは１００〜１３５℃のものを使用してもよい。
【００３１】
例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油や、脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換・脱ろうするＩＳＯＤＥＷＡＸプロセスにより精製された基油や、モービルＷＡＸ異性化プロセスにより精製された基油も好適である。これらの基油はＡＰＩグループ２及びグループ３基油に該当する。粘度は特に制限されないが、粘度指数は１００〜１５０、好ましくは１００〜１４５がよい。１００℃における動粘度は、好ましくは３〜１２ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜９ｍｍ２／ｓであってもよい。また全硫黄分は、０〜１００ｐｐｍ、好ましくは１０ｐｐｍ未満であってもよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満であってもよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは１１０〜１３５℃のものを使用してもよい。
【００３２】
天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）油は、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本形態の基油として好適である。ＧＴＬ基油の粘度性状は特に制限されないが、通例粘度指数は１００〜１８０、より好ましくは１００〜１５０であってもよい。また１００℃における動粘度は、３〜１２ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜９ｍｍ２／ｓであってもよい。
【００３３】
また通例全硫黄分は１０ｐｐｍ未満、全窒素分１ｐｐｍ未満であってもよい。そのようなＧＴＬ基油商品の一例として、ＳＨＥＬＬ  ＸＨＶＩ（登録商標）を挙げることができる。
【００３４】
炭化水素系合成油としては、例えば、ポリオレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなど又はこれらの混合物などを挙げることができる。
【００３５】
上記ポリオレフィンには、各種オレフィンの重合物又はこれらの水素化物が含まれる。オレフィンとしては任意のものが用いられるが、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、炭素数５以上のα−オレフィンなどが挙げられる。ポリオレフィンの製造にあたっては、上記オレフィンの１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
特にポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）と呼ばれているポリオレフィンが好適であり、これはグループ４基油である。ポリアルファオレフィンは、２種類以上の合成油を混合させたものであってもよい。
【００３７】
これら合成基油の粘度は特に制限されないが、１００℃における動粘度は、３〜１２ｍｍ２／ｓ、好ましくは３〜１０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓであってもよい。当該合成基油の粘度指数は、１００〜１７０、好ましくは１１０〜１７０、より好ましくは１１０〜１５５であってもよい。当該合成基油の１５℃密度は、０．８０００〜０．８６００ｇ／ｃｍ３、好ましくは０．８１００〜０．８５５０ｇ／ｃｍ３、より好ましくは０．８２５０〜０．８５００ｇ／ｃｍ３であってもよい。
【００３８】
本形態の潤滑油組成物における上記基油の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準で５０〜９０質量％、好ましくは５０〜８０質量％、より好ましくは５０〜７０質量％の範囲を例示することができる。
【００３９】
＜モノグリセリド＞
無配系摩擦調整剤として使用されるモノグリセリドは、脂肪酸の炭化水素基の部分は炭素数８〜２２であり、この炭素数８〜２２の炭化水素基としては、具体的には例えばオクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）やオクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また２重結合の位置も任意で、シス型、トランス型でもよい）が挙げられる。
【００４０】
水酸基価としてはＪＩＳ  Ｋ００７０による水酸基価の測定法に基づいて１５０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは２００〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好適である。また、モノグリセリドの含有量は、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、好ましくは０．４〜１．７質量％、より好ましくは０．５〜１．５質量％の範囲を例示することができる。また、「潤滑油組成物中のモノグリセリドの質量％／基油混合物中の％ＣＡ」の比は、０．１〜１．０、好ましくは０．３〜１．０、より好ましくは０．５〜０．９の範囲を例示することができる。また、「潤滑油組成物中のモノグリセリドの質量％／基油混合物中の硫黄分の質量％」の比は、１．０〜６．５、好ましくは３．５〜６．０、より好ましくは３．９〜５．７の範囲を例示することができる。
【００４１】
＜他の任意成分＞
上記した成分のほかに更に性能を向上させるため、必要に応じて種々の添加剤を適宜使用することができる。これらのものとしては、酸化防止剤、金属不活性剤、耐摩耗剤、消泡剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、清浄分散剤、防錆剤、等や、その他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００４２】
本形態において使用する酸化防止剤としては、潤滑油に使用されるものが実用的には好ましく、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤を挙げることができる。これらの酸化防止剤は、基油１００重量部に対して、０．０１〜５重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００４３】
前記アミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン（精工化学社製：ノンフレックスＯＤ−３）、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンなどのジアルキル−ジフェニルアミン類、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン類、ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミン、ジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンなどのビス（ジアルキルフェニル）アミン類、オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンなどのアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンなどのアリール−ナフチルアミン類、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン類、フェノチアジン（保土谷化学社製：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）、３，７−ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジン類などが挙げられる。
【００４４】
硫黄系酸化防止剤としては、ジドデシルサルファイド、ジオクタデシルサルファイドなどのジアルキルサルファイド類、ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネートなどのチオジプロピオン酸エステル類、２−メルカプトベンゾイミダゾールなどが挙げられる。
【００４５】
フェノール系酸化防止剤としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（川口化学社製：アンテージＤＢＨ）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類がある。
また、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプト−オクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（吉富製薬社製：ヨシノックスＳＳ）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ベンゼンプロパン酸３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−Ｃ７〜Ｃ９側鎖アルキルエステル（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１３５）などのアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−４００）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−５００）などの２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類がある。
【００４６】
さらに、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−３００）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ２２０ＡＨ）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（シェル・ジャパン社製：ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０９）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（吉富製薬社製：トミノックス９１７）、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１１５）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（住友化学：スミライザーＧＡ８０）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＲＣ）、２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチル−レゾルシン）などのビスフェノール類がある。
【００４７】
そして、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０１）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（吉富製薬社製：ヨシノックス９３０）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ３３０）、ビス−［３，３’−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−ベンジル）−４−メチルフェノールなどのポリフェノール類、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドの縮合体、ｐｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドの縮合体などのフェノールアルデヒド縮合体などが挙げられる。
【００４８】
リン系酸化防止剤として、トリフェニルフォスファイト、トリクレジルフォスファイトなどのトリアリールフォスファイト類、トリオクタデシルフォスファイト、トリデシルフォスファイトなどのトリアルキルフォスファイト類、トリドデシルトリチオフォスファイトなどが挙げられる。
【００４９】
硫黄系及びリン系の酸化防止剤については、内燃機関の排気ガスコントロールシステムへの影響を考慮して、配合量については制限する必要がある。潤滑油全体におけるリンの含有量は０．１０質量％以下、硫黄の含有量は０．６質量％以下が好ましく、より好ましくはリンの含有量は０．０８質量％以下、硫黄の含有量は０．５質量％以下である。
【００５０】
本形態に係る組成物と併用できる金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール、４−メチル−ベンゾトリアゾール、４−エチル−ベンゾトリアゾールなどの４−アルキル−ベンゾトリアゾール類、５−メチル−ベンゾトリアゾール、５−エチル−ベンゾトリアゾールなどの５−アルキル−ベンゾトリアゾール、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾールなどの１−アルキル−ベンゾトリアゾール類、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾールなどの１−アルキル−トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、２−（オクチルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−ベンゾイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾイミダゾール類、２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体がある。
【００５１】
また、インダゾール、４−アルキル−インダゾール、５−アルキル−インダゾールなどのトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（千代田化学社製：チオライトＢ−３１００）、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール類、２−（ヘキシルジチオ）トルチアゾール、２−（オクチルジチオ）トルチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）トルチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体がある。
【００５２】
さらに、２−（オクチルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾオキサゾール類、２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール類、２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、１−ジ−オクチルアミノメチル−２，４−トリアゾールなどの１−アルキル−２，４−トリアゾール類等のトリアゾール誘導体などが挙げられる。これらの金属不活性剤は、基油１００重量部に対して、０．０１〜０．５重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５３】
本形態に係る潤滑油組成物に対して、耐摩耗性を付与するために、リン化合物を添加することもできる。本形態に適したリン化合物としては、ジチオリン酸亜鉛、リン酸亜鉛が挙げられる。これらのリン化合物は、基油１００重量部に対して、０．０１〜２質量％、潤滑油全体を基準にリン含有量は好ましくは０．０５〜０．１０質量％、より好ましくは０．０５〜０．０８質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。潤滑油全体を基準にリン含有量を０．１０質量％以上配合すると、排気ガスコントロールシステムの触媒等に悪影響を与え、リン含有量を０．０５質量％以下では、エンジン油としての耐摩耗性が維持できない。
【００５４】
上記ジチオリン酸亜鉛としては、一般に、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛、アリールアルキルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。炭化水素基として、例えばアルキル基は、炭素数３〜１２の第１級又は第２級のアルキル基が挙げられ、アリール基としてはフェニル基或いはフェニル基を炭素数１〜１８のアルキル基で置換したアルキルアリール基が挙げられる。
【００５５】
これらのジチオリン酸亜鉛の中でも第２級のアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛が好ましく、炭素数としては３〜１２、好ましくは３〜８、より好ましくは３〜６である。
【００５６】
本形態に係る潤滑油組成物に対して、低温流動性や粘度特性を向上させるために、流動点降下剤や粘度指数向上剤を添加してもよい。粘度指数向上剤としては、例えばポリメタクリレート類やエチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、ポリイソブチレン、ポリスチレンなどのオレフィンポリマー類等がある。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０５〜２０重量部の範囲で使用できる。
【００５７】
流動点降下剤としては、例えばポリメタクリレート系のポリマーが挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜５重量部の範囲で使用できる。
【００５８】
本形態に係る潤滑油組成物に対して、消泡性を付与するために、消泡剤を添加してもよい。本形態に適した消泡剤として、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０００１〜０．１重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５９】
本形態に係る潤滑油組成物の粘度は特に制限されないが、１００℃における動粘度は、５．６〜１５ｍｍ２／ｓ、好ましくは５．６〜１２．５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８．４〜１０．８ｍｍ２／ｓであってもよい。
【００６０】
本形態に係る潤滑剤組成物は、内燃機関用潤滑油組成物として使用される。本形態に係る潤滑油組成物は、Ｈ／Ｃの比が１．９３〜４（好ましくは２．６７〜４）である燃料を使用した内燃機関において用いることができる。前記Ｈ／Ｃの比が１．９３〜４である燃料としては、ディーゼル軽油ＪＩＳ２号の５％をバイオディーゼル燃料の代表としてステアリン酸メチルへ換えた燃料（Ｈ／Ｃ＝１．９３）、プロパン（Ｈ／Ｃ＝２．６）、天然ガス（メタンを主成分とするとＨ／Ｃ＝４）を挙げることができる。また、本形態に係る潤滑油組成物はアイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関において用いることができる。さらに、本形態に係る潤滑油組成物はバイオ燃料（例えばバイオエタノール、エチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、又はセルロース系エタノール）又はバイオディーゼル燃料（例えば脂肪酸メチルエステル、植物及び獣脂等の原料油脂を石油精製の水素化処理技術を応用して分解・精製した水素化処理油、又はバイオマスの熱分解ガスをＦＴ（Fischer Tropsch：フィッシャートロプシュ）法による一酸化炭素と水素から触媒反応を用いて液体炭化水素を合成させてつくる合成油を配合した燃料）を使用する内燃機関において好適に使用される。特に、本形態に係る潤滑油組成物は、バイオエタノールを燃料に３Ｖｏｌ％より多く、好ましくは５Ｖｏｌ％以上、より好ましくは１０Ｖｏｌ％以上配合した燃料を使用する内燃機関に好適に使用される。特に、本形態に係る潤滑油組成物は、バイオディーゼル燃料を燃料に５質量％より多く、好ましくは７質量％以上、より好ましくは１０質量％以上配合した燃料を使用する内燃機関に好適に使用される。
【実施例】
【００６１】
以下に、本発明の優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物について実施例及び比較例によって具体的に説明するが、本発明はこれらによって何ら限定されるものではない。
１．組成材料
実施例及び比較例の調製にあたり、下記の組成材料を用意した。
（１）基油
実施例及び比較例にて使用した基油１〜７は表１の性状を示すものである。ここで、４０℃動粘度、１００℃動粘度は、ＪＩＳ Ｋ ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」によって得られる値である。また、粘度指数は、ＪＩＳ−Ｋ−２２８３「原油及び石油製品-動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して得られる値である。流動点（Ｐ．Ｐ）についてはＪＩＳ  Ｋ  ２２６９、引火点についてはＪＩＳ  Ｋ  ２２６５−４（ＣＯＣ：クリーブランド開放法）、硫黄分についてはＪＩＳ  Ｋ  ２５４１（放射線励式起法）を用いた。さらに、％ＣＡ、％ＣＮ及び％ＣＰについてはＡＳＴＭ  Ｄ３２３８を用いた。
（２）添加剤
（２−１）添加剤Ａ１：グリセリンモノオレエート（花王社製、製品名：エキセルＯ−９５Ｒ）
・分子蒸留モノグリセライド 
・融点  ４０℃
・水酸基価  ２２０ｍｇＫＯＨ／ｇ
（２−２）添加剤Ｂ：ＧＦ−５パッケージ
内燃機関油用添加剤パッケージで、潤滑油中に本添加剤を８．９−１０．５５質量％配合すると、ＡＰＩ−ＳＮ、ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５規格に適した性能が得られることがオロナイト社の商品カタログに記載されている。実施例中では、本添加剤Ｂの配合量を９．０５質量％としてＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５規格に適した配合量を使用しているが、添加剤Ｂの配合量が特に制限されるものではない。
（２−８）添加剤Ｃ１：粘度指数向上剤−１
ポリメタアクリレート系粘度指数向上剤。非分散タイプ。
【化１】
2014025041.tif 000002
（２−９）添加剤Ｃ２：粘度指数向上剤−２
オレフィンコーポリマー系粘度指数向上剤。非分散タイプ。
【化２】
2014025041.tif 000003
（２−１０）添加剤Ｄ：消泡剤溶液
軽油にジメチルポリシロキサンタイプのシリコーンオイルを３質量％溶解した消泡剤溶液。
２．潤滑油組成物の調製
上記した組成材料を用いて、表２に示す組成により実施例１〜４、比較例１〜６の潤滑油組成物を調製した。
３．試験
実施例１〜４及び比較例１〜６の潤滑油組成物について、その性能を見るために以下に示す各種試験を行った。
（１）１００℃動粘度
１００℃動粘度は、ＪＩＳ Ｋ ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して測定した。
（２）低温粘度
−３０℃及び−３５℃における低温粘度はＡＳＴＭ  Ｄ５２９３に準拠して測定した。
（３）シェル式４球摩耗試験
シェル式４球試験は、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠して、回転数１８００ｒｐｍ、油温５０℃、荷重４０ｋｇｆ、及び時間は３０分の条件で実施した。試験後、試験片を取り出して、摩耗痕幅を測定し、結果を示した。
（４）摩擦係数測定試験
摩擦特性を見るために、ＡＳＴＭ−Ｇ−１３３（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）で使用されるＣＡＭＥＲＯＮ−ＰＬＩＮＴ・ＴＥ７７試験機を用いて摩擦係数を測定、評価した。上部試験片はＳＫ−３製で直径６ｍｍ、長さ１６ｍｍの円筒形とし、下部試験片はＳＫ−３製の板を用い、試験温度８０℃、荷重３００Ｎ、振幅１５ｍｍ、往復振動数１０Ｈｚで１０分間試験を実施し、安定した最後の１分間に測定した摩擦係数の平均値を記した。摩擦係数が小さいほど摩擦低減性が優れていることを示す。
（５）乳化性試験
潤滑油のエマルジョン安定性（水を抱き込む性能）を評価するために、ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３に準拠した以下の乳油化性試験を実施した。
市販の高速で撹拌が可能なブレンダー、例えば今回の評価では株式会社エム・エフ・アイ社製のステンレス製容器を用いたＷＡＲＩＮＧ  ＢＬＥＮＤＥＲ  ７０１１Ｈ (現在は７０１１Ｓ)を使用して、試作のＥ８５燃料、蒸留水を使って評価試験を実施した。試験手順は以下の通り。
室温（２０℃±５℃）下で、２００ｍｌメスシリンダーで評価する試験油を１８５ｍｌ計測し、ブレンダー７０１１Ｈへ投入、次に１００ｍｌメスシリンダーで試作Ｅ８５燃料を１５ｍｌ計測、ブレンダー７０１１Ｈへ投入し、最後に１００ｍｌメスシリンダーで蒸留水を１５ｍｌ計測、７０１１Ｈへ投入する。その後直ちに容器のふたをして、回転数１５０００ｒｐｍで、６０秒間撹拌する。撹拌が終了したら、直ちに蓋ができる摺りガラス栓付の１００ｍｌメスシリンダーへ混合溶液を１００ｍｌ入れて、既定の温度（−５〜０℃もしくは２０〜２５℃）の恒温槽へ２４時間静置する。撹拌してから恒温槽に２４時間静置後、油-エマルジョン−水の量をメスシリンダーの目盛で計測し、水の分離が見られたものは水分離、水の分離が見られなかったものは水分離無しで、表２に示した。
試作Ｅ８５燃料については、市販のＪＩＳ１号自動車ガソリン８５０ｍｌと和光純薬工業の特級エタノール１５０ｍｌをメスシリンダーで測り、常温で混合したものを使用した。
試験に必要な混合は、規定された時間内に短期間で終了し、使用にあたっては軽質分が揮発しないようにしっかりと密閉できる容器に入れて、室内の冷暗所に保管した。
比較例５及び実施例４については、米国の独立研究開発機関であるSouth West
Research Institute にてＡＳＴＭ  Ｄ７５６３を実施し、同じ結果を得た。
４．考察
比較例１は、グリセリンモノオレエートを含まないエンジン油で、乳化性試験では水の分離は見られなかった。しかし、グリセリンモノオレエートを含まないため、摩擦係数測定試験の結果は摩擦係数が０．１１２と高く、エンジン摩擦低減による省燃費性の効果が得られない。
比較例２及び３は異なる粘度指数向上剤を使用した０Ｗ−２０グレードのエンジン油で、それぞれにグリセリンモノオレエートを添加し、摩擦係数は０．１以下の結果が得られ、摩擦係数低減による省燃費性の効果が得られた。また、比較例４は、５Ｗ−３０グレードのエンジン油で、グリセリンモノオレエートを添加したものであるが、本比較例においても摩擦係数は０．１以下の結果が得られ、摩擦係数低減による省燃費性の効果が得られた。しかし一方では、グリセリンモノオレエートを使用したこれらの油種では、その界面化学作用が強いため、水と油類とが比較的早く分離してしまうことがわかった。
比較例２、３及び４の結果より、使用する非分散タイプの粘度指数向上剤のタイプ（ポリ(メタ)アクリレート、オレフィンコーポリマー）、ポリマー濃度、粘度の違いによる乳化性の違いは見られないことが明らかとなった。
比較例５及び６では、グループ１の基油を１０質量％及び２０質量％配合した潤滑油基油を用いたが、グリセリンモノオレエートによる強い水分離性を解除することができなかった。
実施例１〜３において、グループ１基油を２５質量％以上配合した潤滑油基油を用いたところ、グリセリンモノオレエートの強い界面活性効果による水分離性を解除し、Emulsion-Retention（エマルション安定性）を改善することができた。また、耐摩耗性及び、摩擦係数低減効果も維持できることも明らかとなった。
実施例４では、既定の性状を示すＡＰＩのグループ３基油の中でも、フィッシャートロプシュ法によって合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）基油を使用した。
既定のグループ１基油を２５質量％以上配合すればフィッシャートロプシュ法によって合成された基油に対しても、良好な耐摩耗性及び摩擦低減効果を維持しながら、水分離性を解除し、Emulsion-Retention（エマルション安定性）を維持することができることが明らかとなった。
以上のことから、特定構造のモノグリセリドの無灰系摩擦調整剤と共に、少なくとも２種以上のＡＰＩ(米国石油協会）の基油カテゴリーが異なる基油を混合した基油混合物を用い、且つ、前述した基油混合物の性状（基油混合物中に含まれる硫黄分や基油混合物中の％ＣＡ等）を所定範囲に設定することで、優れた耐摩耗性及び省燃費性を示すと共に、エマルション安定性が向上することが明らかとなった。
尚、グループ１基油を配合した実施例１〜４、比較例５及び６において、「潤滑油組成物中のモノグリセリドの質量％／基油混合物中の％ＣＡ」の比を計算したところ、実施例１〜４においては０．５６２５〜０．９の値を示し、比較例５及び６においては１．１２５〜２．２５の値を示した。また、グループ１基油を配合した実施例１〜４、比較例５及び６において、「潤滑油組成物中のモノグリセリドの質量％／基油混合物中の硫黄分の質量％」の比を計算したところ、実施例１〜４においては３．９１〜５．６２５の値を示し、比較例５及び６においては６．９２３〜１２．８５７の値を示した。
【表１】
2014025041.tif 000004
【表２】
2014025041.tif 000005