(57)【要約】【課題】さまざまな変調方式の信号に等化を適用し、チャネル等化の複雑度を低減する。【解決手段】等化器係数の更新装置は、光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信する信号受信器と、前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得する信号処理器と、前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において、前記等化フィルタ係数を更新する係数更新器とを含む。【選択図】図１
2014060712.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信する信号受信器と、
前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得する信号処理器と、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において、前記等化フィルタ係数を更新する係数更新器と
を含む、等化器係数の更新装置。
【請求項２】
符号タイミングに基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器をさらに含む、請求項１に記載の更新装置。
【請求項３】
等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算する数値計算器と、
前記平均値および／または分散に基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器と
をさらに含む、請求項１に記載の更新装置。
【請求項４】
前記数値計算器は、前記出力信号中のフレームごとに予め定められた１以上の符号を検出する、請求項３に記載の更新装置。
【請求項５】
前記平均値および／または分散に基づいて前記等化フィルタ係数を調整する係数調整器をさらに含む、請求項４に記載の更新装置。
【請求項６】
等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定する情報判定器をさらに含み、
前記係数調整器は、前記二重偏波状態のうちどちらにも定モジュラス信号が存在する場合には、前記二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて前記等化フィルタ係数をそれぞれ調整し、１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合には、定モジュラス信号が存在する偏波状態中の前記定モジュラス信号の分布に基づいて前記等化フィルタ係数を同時に調整する、請求項５に記載の更新装置。
【請求項７】
光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、前記光信号に送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信し、
前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得し、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において、前記等化フィルタ係数を更新すること
を含む、等化器係数の更新方法。
【請求項８】
前記送信データには、１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫの変調方式が用いられ、前記定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式が用いられる、請求項７に記載の更新方法。
【請求項９】
光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光新語を受信する信号受信器と、
前記光信号に対してコヒーレント検出を行うことによって電気信号を取得するコヒーレント検出器と、
前記電気信号に対してアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得するアナログ-デジタル変換器と、
前記デジタル電気信号を等化する等化フィルタと、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において、前記等化フィルタの係数を更新する係数更新器と
を含む、受信機。
【請求項１０】
請求項９に記載の受信機を含み、
送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる光信号を変調して送信する送信機をさらに含む、光通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光通信分野に関し、特に等化器係数の更新装置、方法、受信機、及び光通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
高速デジタル−アナログ変換器（ＤＡＣ、Digital Analog Converter）チップ、アナログ-デジタル変換（ＡＤＣ、Analog Digital Converter）チップ、およびデジタル信号処理（ＤＳＰ、Digital Signal Processing）チップの発展に基づいて、コヒーレント光通信技術は、次世代光通信の主流のトレンドになっている。光同相/直交位相（Ｉ／Ｑ、In-phase/Quadrature）変調器を利用して送信情報を四位相偏移変調（ＱＰＳＫ、Quadrature Phase Shift Keying）コンスタレーション上にマッピングし、さらに偏波多重を行えば、従来の変調方式（ＯＯＫ、On-Off Keying）に比べて４倍のスペクトル効率向上を実現することができる。
【０００３】
光ファイバリンク中にはさまざまな線形および非線形損傷が存在するため、受信機側では、受信した信号を等化し補償する必要がある。コヒーレント光受信機は、光信号の電界情報を得ることができるが、局部発振器と送信発振器との間の周波数差および位相差によって、受信機側の等化アルゴリズムには、位相に対して感度の低い定モジュラスアルゴリズム（ＣＭＡ、Constant Modulus Algorithm）がしばしば用いられる。
【０００４】
ＣＭＡアルゴリズムの基本理念は、線形フィルタを利用して受信した信号を等化することであり、線形フィルタの係数は、イテレーションによって更新され、更新の原則は、等化後の信号のモジュラス（包絡線）とデフォルト値との偏差を最小にすることである。ＣＭＡは、偏波多重分離、整合フィルタリングを効果的に実現し、光ファイバリンク中の残留波長分散および偏波モード波長分散を等化でき、更新ステップ幅が小さい場合、等化後の信号の誤差は、最小平均２乗誤差アルゴリズム（ＭＭＳＥ）に近づく。実際の使用過程において複雑度をさらに低減するために、ＣＭＡ係数（すなわち等化器係数）の更新には、down-sampleの方式が用いられてもよく、すなわち、符号ｋ個ごとに１回更新されてもよい。
【０００５】
現在、スペクトル効率に対する要求がますます高まるにつれて、光通信システムにおいてより高次の変調方式を如何に実現するかが注目の的となっている。複雑な変調方式、例えば１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ等については、どのようにして等化を実現するかが重要な問題である。これらの変調方式は、定モジュラス条件をもう満たさないため、ＣＭＡを直接使用する場合、ＣＭＡの係数がたとえ既に収束しているとしても、最適な線形等化フィルタを得ることはできない。
【０００６】
上記問題については、さまざまな手段が既に提供されている。そのうちの手段の一つには、マルチモジュラスのＣＭＡに基づくものがあり、その基本理念は、デフォルトモジュラスの個数をｎ個まで増やすことである。ここで、ｎは、送信信号のさまざまなモジュラスの個数に等しく、例えば、１６ＱＡＭにおいてはｎ＝３であり、誤差を計算する場合、現在出力されたモジュラスとｎ個のデフォルトモジュラスとの間の差を比較して、そのうち差が最小のものを選択し、後続の係数更新に用いる。もう一つの手段には、判定フィードバックに基づくものがあり、ある特定の初期収束の方法を使用した後に、判定後の結果を正しい変調情報として、判定前後の誤差に基づきさらに等化フィルタの係数を調整する。
【０００７】
しかしながら、本発明を実現する過程において、発明者は、従来技術の欠陥は、マルチモジュラスＣＭＡ方法が高い複雑度を有し、送信する変調方式についても不透明であることにあることを発見した。送信信号のコンスタレーションは、デフォルトモジュラスのサイズと個数とを決定するからである。一方、判定フィードバックに基づく方法は、複雑度も高く、全体の信号処理にフィードバックを導入したため、アルゴリズムのパラレル化の実現にはマイナスであった。
【０００８】
以下に、本発明および通常技術の理解に有益な文献を挙げた。引用することによって本明細書に組み込み、本明細書中で明記したのと全く同様のものとする。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Irshaad Fatadin, David Ives, and Seb J. Savory, “Blind Equalization and Carrier Phase Recovery in a 16-QAM Optical Coherent System,” Journal Of Lightwave Technology, 3042, VOL. 27, NO. 15, AUGUST 1, 2009.
【非特許文献２】Meng Yan, Zhenning Tao, Huijian Zhang Weizhen Yan, Takeshi Hoshida and Jens C. Rasmussen, “Adaptive Blind Equalization of Optical BPSK system,” Th9A4, ECOC, 2010
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明実施例は、等化器係数の更新装置、方法、受信機、および光通信システムを提供する。さまざまな変調方式の信号に等化を適用し、チャネル等化の複雑度を低減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
一実施形態に従った等化器係数の更新装置は、光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信する信号受信器と、前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得する信号処理器と、前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において、前記等化フィルタ係数を更新する係数更新器とを含む。
【発明の効果】
【００１２】
本発明実施例の有益な効果は、伝送信号中に定モジュラス信号を加えることによって、チャネル等化を行う際に定モジュラス信号点のみで等化器係数の更新を行って、等化器の係数を最適化できるだけでなく、さまざまな変調方式に適用し、チャネル等化の複雑度を低減できることである。
【００１３】
後述の説明および図面を参照して、本発明の特定の実施形態を詳細に公開し、本発明の原理が用いられる方式を明示した。本発明の実施形態は、それによって範囲の上で制限を受けるものではないことを理解しておかなければならない。添付の特許請求の範囲の精神および項目の範囲内において、本発明の実施形態は、多くの変更、修正および等価を含む。
【００１４】
一実施形態について記述しおよび／または示した特徴は、同一若しくは類似の方式で１以上のその他の実施形態において使用し、その他の実施形態中の特徴と組み合わせ、或いはその他の実施形態中の特徴を代替することができる。
【００１５】
用語「含む（包括／包含）」は、本明細書において使用する場合、特徴、物品全体、ステップまたはアセンブリの存在を指すが、１以上のその他の特徴、物品全体、ステップ若しくはアセンブリの存在または付加を排除するものと強調する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明実施例の等化器係数の更新装置の一構成概略図である。
【図２】本発明実施例の光信号フレーム構造の一概略図である。
【図３】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのコンスタレーションである。
【図４】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。
【図５】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。
【図６】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。
【図７】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。
【図８】本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。
【図９】本発明実施例の等化に用いられるバタフライ線形フィルタの一概略図である。
【図１０】本発明実施例の等化器係数の更新装置のもう１つの構成概略図である。
【図１１】本発明実施例の等化器係数の更新装置のもう１つの構成概略図である。
【図１２】本発明実施例の平均値および／または分散計算の一概略図である。
【図１３】本発明実施例の２つの偏波状態における誤差平均値の一概略図である。
【図１４】本発明実施例の受信機の一構成概略図である。
【図１５】本発明実施例の光通信システムの一構成概略図である。
【図１６】本発明実施例の更新方法の一フローチャートである。
【図１７】本発明実施例の更新方法の一実例の概略図である。
【図１８】本発明実施例の更新方法のもう１つの実例の概略図である。
【図１９】本発明実施例の係数調整の一実例の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下では、図面を結び付けて本発明のさまざまな実施形態について説明を行う。これらの実施形態は、例示的なものにすぎず、本発明に対する制限ではない。本分野の当業者が本発明の原理および実施形態を理解しやすくするために、本発明の実施形態は、光通信システムを一例として説明する。但し、本発明の実施形態は、非線形損失が存在するすべての通信システムに適用されることに留意しなければならない。
【実施例１】
【００１８】
本発明実施例は、等化器係数の更新装置を提供する。図１は、本発明実施例の等化器係数の更新装置の構成概略図である。図１に示されているように、更新装置１００は、受信機側の等化器１０の係数を更新し、更新装置１００は、信号受信器１０１、信号処理器１０２、および係数更新器１０３を含む。
【００１９】
ここで、信号受信器１０１は、光通信システムにおいて送信機が送信する光信号を受信し、該光信号には、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号（定包絡線信号）が含まれる。信号受信器１０２は、光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得し、係数更新器１０３は、デジタル電気信号中の定モジュラス信号に対応する符号点において等化フィルタ係数を更新する。
【００２０】
本実施例において、更新装置１００は、光通信システムの受信機側に用いられ得、該受信機は、等化器１０を含み、更新装置１００は、等化器１０の係数を更新することができる。
【００２１】
本実施例において、光通信システムの送信機は、送信データを変調して送信することができ、該送信データには、任意の変調方式を用いることができ、例えば１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫ等の非定モジュラス変調の変調方式を用いることができる。また、光信号中に定モジュラス信号を加えることができ、該定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式を用いることができる。但し、本発明はこれに限られるものではなく、定モジュラス信号の定モジュラス性（定包絡線性）を保証しさえすればよい。
【００２２】
図２は、本発明実施例の光信号のフレーム構造略図である。図２に示されるように、送信データ（非定モジュラス変調の１６ＱＡＭ符号等）中には、一定の比率で定モジュラスのトレーニングシーケンス（ＱＰＳＫ符号等）を加えることができる。ここで、データは、送信される任意の方式のデータ、例えば１６ＱＡＭ、８ＡＰＳＫ等を表し、トレーニングシーケンスは、純粋に位相に従って変調した後のデータ、例えばＱＰＳＫ、８ＰＳＫ等を表す。
【００２３】
図２に示されたフレーム構造において、定モジュラストレーニングシーケンスは、伝送信号中に周期的に加えられることに留意すべきである。但し、本発明はこれに限られるものではなく、定モジュラス信号は、非周期的に加えられてもよく、受信機側にあって、これらの定モジュラス信号に対応する符号上で係数更新を行うことを確実に保証しさえすればよい。
【００２４】
本発明において、通常のトレーニングシーケンス方法とは異なり、本方法は、トレーニングシーケンスが定モジュラスであるという特徴を利用するだけで、トレーニングシーケンスがある特定のシーケンスであることは求められず、トレーニングシーケンスが同一であることも求められず、このトレーニングシーケンスを利用してデータ情報を伝送してもよい。これにより、チャネル等化の際にもＣＭＡを用いることができ、等化の複雑度を大幅に低減することができ、任意の変調方式の信号に適用することができる。
【００２５】
具体的に実施する場合、２種類の異なる変調方式のデータを発生させないように、トレーニングシーケンスを実際の送信データのコンスタレーション中のサブセットにマッピングしてよい。
【００２６】
図３は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとの一コンスタレーションであり、ここで、
2014060712.tif 000003
は、定モジュラストレーニングシーケンスを表し、○は、送信データを表す。図３に示されているように、送信データは、１６ＱＡＭであってよく、トレーニングシーケンスは、最も外側の４つの点であり、ＱＰＳＫを構成する。
【００２７】
図４は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションであり、ここで、
2014060712.tif 000004
は、定モジュラストレーニングシーケンスを表し、○は、送信データを表す。図４に示されているように、送信データは、１６ＱＡＭであってよく、トレーニングシーケンスは、中間の４つの点であり、ＱＰＳＫを構成する。
【００２８】
図５は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションであり、ここで、
2014060712.tif 000005
は、定モジュラストレーニングシーケンスを表し、○は、送信データを表す。図５に示されているように、送信データは、８ＡＰＳＫであってよく、トレーニングシーケンスは、最も内側の４つの点であり、ＱＰＳＫを構成する。
【００２９】
図３〜５は、送信データが１６ＱＡＭである場合の３種類の異なるトレーニングシーケンスコンスタレーションの選択を表す。ここでトレーニングシーケンスは、すべてＱＰＳＫであるが、１６ＱＡＭのコンスタレーション特性に基づいて、ＱＰＳＫは、それぞれ外側、中間または内側にあってよい。
【００３０】
本発明において、トレーニングシーケンスの幅のみを制限し、その角度の分布に対する要求はない。すなわち、トレーニングシーケンスが定モジュラス性を満たすことを確実に保証できさえすればよい。
【００３１】
図６は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。図６に示されているように、送信データは、１６ＱＡＭであってよく、トレーニングシーケンスは、中間の８つの点である。図６は、１６ＱＡＭコンスタレーション中の中間の８つのすべての点を利用してトレーニングシーケンスとしたものである。この８つの点は、円周上に均等に分布してはいないが、それらのモジュラスは、一定であるため、やはり本発明の方法を用いて等化を行うことができる。
【００３２】
図７は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。図７に示されているように、送信データは、８ＡＰＳＫであってよく、トレーニングシーケンスは、最も外側の４つの点であり、ＱＰＳＫを構成する。図７は、８ＡＰＳＫのコンスタレーションであり、ここでトレーニングシーケンスは、外側に分布する。
【００３３】
図８は、本発明実施例の送信データとトレーニングシーケンスとのもう１つのコンスタレーションである。図８に示されているように、送信データは、ＢＰＳＫであってよく、トレーニングシーケンスは、４つの点である。図８は、送信信号がＢＰＳＫであることを表し、該ＢＰＳＫの符号は、横軸上のみにある。ＢＰＳＫそのものは、定包絡線も満たすが、実際の等化において等化失敗が発生することがあるため、２点増やしてトレーニングシーケンスをＱＰＳＫに拡張し、本発明が提供する方法によってさらに等化を行ってもよい。
【００３４】
図３〜８では、伝送信号中に如何に定モジュラス信号を加えるかを概略的に示したが、本発明はこれに限られるものではなく、実情に応じて具体的実施方式を決定できることに留意するべきである。
【００３５】
本実施例において、送信機は、原始情報をコンスタレーションによってマッピングし、さらにパルス成形変調後に伝送リンク中に入力してもよい。光ファイバリンクを介した伝送では、さまざまな線形および非線形の損傷効果によって劣化した後の信号がコヒーレント光受信機に入る。光信号は、順にコヒーレント検出、アナログ-デジタル変換が行われた後、デジタル信号処理（ＤＳＰ）チップに送られて、さらにデジタルドメイン処理が行われ得る。
【００３６】
本実施例において、信号処理器１０２は、コヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことができる。具体的にどのようにして実現されるかは従来技術を参考にしてよい。係数更新器１０３は、ＤＳＰチップの一部であってよく、その機能は、ＤＳＰチップによって実現されてよい。
【００３７】
具体的に実施する場合、受信機は、等化器によってチャネル等化を実現する。チャネル等化は、固定係数の線形フィルタと適応型バタフライ線形フィルタとの２つの部分からなってよい。ここで、固定係数の線形フィルタは、光ファイバリンク中の大規模波長分散を補償するために用いられ、適応型バタフライ線形フィルタは、残留波長分散および偏波モード波長分散を補償し、偏波多重分離を完成するために用いられる。以下では、適応型バタフライ線形フィルタの係数に対する更新を一例として、本発明について詳細な説明を行う。
【００３８】
本実施例において、適応型バタフライ線形フィルタは、定モジュラスアルゴリズムに基づき等化を行う。図９は、本発明の等化に用いられるバタフライ線形フィルタの一概略図であり、等化器とした一例である。図９に示されているように、入力信号をバタフライ線形フィルタ（ＨＨ、ＨＶ、ＶＨ、ＶＶ）に通し、その後出力信号のモジュラスとデフォルト値との差を比較し、さらにこの差に基づいてバタフライ線形フィルタの係数を更新する。係数更新過程は、下記の式（１）〜（３）に示されているとおりである。
【００３９】
式（１）中のＨ0およびＶ0は、ＨおよびＶの偏波状態で入力される信号を表し、Ｈ1およびＶ1は、等化器が出力する信号を表す。ｆHH、ｆHV、ｆVH、およびｆVVは、それぞれ等化器中の４つの線形フィルタであり、それらはバタフライフィルタの構造を構成する。
【００４０】
【数１】
2014060712.tif 000006
【００４１】
式（２）では、現在時刻ｎにおける等化器の出力とデフォルトのモジュラスλとの間の誤差を計算する。
【００４２】
【数２】
2014060712.tif 000007
【００４３】
式（２）中で得られた２つの偏波状態における誤差信号に基づいて、さらに４つのフィルタの係数を次の時刻ｎ+１まで更新する。式（３）のとおりである。式中μは、更新ステップ幅を表し、ｋは、フィルタのｋ番目の係数を表す。
【００４４】
【数３】
2014060712.tif 000008
【００４５】
したがって、従来のＣＭＡ方法では、時間点ｎごとに４個の線形フィルタの各係数を更新する必要がある。式（２）からわかるように、ＣＭＡアルゴリズムの最終収束状態は、等化器の出力信号モジュラスをデフォルト値と等しくさせる。送信信号が定モジュラスである場合、ＣＭＡアルゴリズムは間違いなく有効である。但し、送信信号が任意の変調信号である場合、定モジュラス性をもう満たされず、このときＣＭＡはまだ動作可能であるが、最終的にアルゴリズムが収束する係数は最適なものではないため、等化器出力の性能も最適なものではない。
【００４６】
また、本実施例では、任意の変調方式の信号を処理するために、送信信号の固定位置に定モジュラス信号（純位相変調の符号）を加え、さらにＣＭＡがこれらの純位相変調の符号上でのみ係数更新を行うことを確実に保証することによって、ＣＭＡのブラインド等化特性を利用するだけでなく、最適な性能を得ることもできる。
【００４７】
従来の各時間点のすべてで更新を行うＣＭＡ方式と比べて、本発明では、固定された純位相変調のトレーニングシーケンス上でのみフィルタ係数更新を行うため、公式（２）の追従速度は低下する可能性がある。しかし、光通信システムのシンボルレートは、数１０Ｇ  ｂａｕｄ（ボーレート）に達するため、実際のリンク変化の速度は、ＭＨｚレベル以下であり、このため、このような追従速度の低下は、重大な問題をもたらさない。
【００４８】
以上の内容は、ＣＭＡアルゴリズムを用いたバタフライ線形フィルタの係数更新について概略的に説明を行ったものにすぎないが、本発明はこれに限られるものではなく、実情に応じて具体的実施方式を決定できる。
【００４９】
上記実施例からわかるように、伝送信号中に定モジュラス信号を加え、チャネル等化を行う際に定モジュラス信号点のみで等化器係数の更新を行うことによって、等化器の係数を最適化できるだけでなく、さまざまな変調方式の信号に適用し、チャネル等化の複雑度を低減することができる。
【実施例２】
【００５０】
実施例１に基づき、本発明実施例は、等化器係数の更新装置をさらに提供する。実施例１と同一の内容は、これ以上くどくどと述べない。
【００５１】
図１０は、本発明実施例の等化器係数の更新装置のもう１つの構成概略図である。図１０に示されているように、更新装置１０００は、等化器１０の係数を更新し、更新装置１０００は、信号受信器１００１、信号処理器１００２、および係数更新器１００３を含む。実施例１で述べたとおりである。
【００５２】
図１０に示されているように、更新装置１０００は、情報判定器１００４をさらに含んでよく、情報判定器１００４は、符号タイミングに基づいてデジタル電気信号中の符号が定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する。
【００５３】
本実施形態において、定モジュラス信号に対応するか否かを符号タイミングによって判定してもよい。例えば、非周期的に１、１０、１００、……番目の符号が定モジュラス信号に対応すると規定してもよく、或いは、周期的にフレームごとに８つの符号を含み、各フレームの７番目の符号が定モジュラス信号に対応する等と規定してもよい。但し、本発明はこれに限られるものではなく、実情に応じて具体的実施方式を決定することができる。
【００５４】
本実施形態において、情報判定器１００４が定モジュラス信号に対応する符号を判定した後、係数更新器１００３は、該符号点においてＣＭＡアルゴリズムによって等化フィルタ係数を更新してよい。具体的に如何に更新を行うかは従来技術を参考にしてもよい。
【００５５】
図１１は、本発明実施例の等化器係数の更新装置のもう１つの構成概略図である。ここで、記述を簡単にするために、受信機の等化器は示してない。図１１に示されるように、更新装置１１００は、信号受信器１１０１、信号処理器１１０２、および係数更新器１１０３を含む。実施例１で述べたとおりである。
【００５６】
図１１に示されているように、更新装置１１００は、数値計算器１１０４および情報判定器１１０５をさらに含んでもよい。数値計算器１１０４は、等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算し、情報判定器１１０５は、算出された平均値および／または分散に基づいて、デジタル電気信号中の符号が定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する。
【００５７】
本実施形態において、信号モジュラスの平均値または分散を計算することによって、等化器のタイミング誤差に対する許容を高めることができる。ＣＭＡアルゴリズムでは、送信データ（例えばＱＡＭ符号等）入力時に１組の好ましくない等化器係数を探索してよいため、該係数は、システム動作が最適状態にあることを保証することはできないが、それでもほぼ等化することはできる。
【００５８】
送信データがＱＡＭ符号であり、定モジュラス信号がＰＳＫ符号である場合を一例とすれば、ＰＳＫ符号そのものは定モジュラス性を有し、ＱＡＭ符号そのものは定モジュラスではなく、この組み合わせの好ましくない等化器係数においては、ＰＳＫ符号が対応する観測信号（モジュラスまたはＣＭＡの誤差信号）は、ＱＡＭ符号が対応する観測信号よりもかなり小さいため、等化器が出力する各点の時間上の平均値（または分散）を観測することによって、現在時刻がＰＳＫ符号であるかＱＡＭ符号であるかを区別できる。
【００５９】
伝送信号の方式が、符号ｎ個ごとにｋ個の連続したＰＳＫ符号、ｎ−ｋ個の連続したＱＡＭ符号を有するものであると仮定すると、ＣＭＡ係数（等化器の係数）の更新周期は、符号ｎ個である。まず、等化後のｎ個の符号のモジュラスを計算し、ｍ個のフレーム（各フレームは、ｎ個の符号を含む）を連続計算し、その後、各位置（１〜ｎ）におけるモジュラスの平均値または分散をそれぞれ計算してよい。
【００６０】
図１２は、本発明実施例の平均値および／または分散計算の一概略図である。具体的実例によって説明を行う。具体的には、例えば図１２に示されるように、ｎ＝８、ｍ＝４、ｋ＝１と仮定すれば、最終的にこの８つの位置においてＣＭＡ等化出力信号モジュラスの平均値または分散を得ることができる。
【００６１】
具体的に実施する場合、数値計算器１１０４は、出力信号中の各フレームの予め定められた１以上の符号を検出できる。すなわち、実際の応用では、一部の時刻に対してのみ平均値または分散の計算を実行してよい。例えば、ＰＳＫ信号が送信シーケンス中の８つの符号ごとの最後に置かれれば、８番目の符号位置における平均値または分散を計算するだけで、現在点がＰＳＫ信号であるか否かを判定できる。
【００６２】
具体的に実施する場合、ＰＳＫとＱＡＭ符号とのモジュラスの平均値および分散は、コンスタレーション中の点によって計算できる。ＱＡＭ符号モジュラスの平均値は、コンスタレーション中のすべての点のモジュラスの平均値であってよい。一般的なＱＡＭ符号については、モジュラスの取る値は、複数あり、このため、たとえ受信機にノイズがなくても、ＱＡＭ符号モジュラスの分散は存在し、コンスタレーションによって算出することができる。また、ＰＳＫ信号は、定モジュラス信号であり、そのモジュラスの分散は、０である。
【００６３】
以下に、図３〜図５の３つの場合を通じて、現在の符号がＰＳＫであるかＱＡＭであるかをモジュラスの平均値および分散に基づいてどのように判定するかを説明する。
【００６４】
（Ａ）送信コンスタレーションが図３に示されるようなものである場合、コンスタレーション中の最小単位が１に正規化されると仮定すると、ＱＡＭの符号のモジュラス平均値は、ｓｑｒｔ（１０）であり、一方、ＰＳＫ信号は、すべて最も外側にあり、このため、ＰＳＫ符号のモジュラスの平均値は、ｓｑｒｔ（１８）である。この２つの値によって直接判定することができる。
【００６５】
（Ｂ）送信コンスタレーションが図４に示されるようなものである場合、ＱＡＭは、ＰＳＫ符号のモジュラスと同一であり、いずれもｓｑｒｔ（１０）である。一方、ＱＡＭモジュラスの分散は、１にほぼ等しく、分散の差により判定してよい。
【００６６】
（Ｃ）送信コンスタレーションが図５に示されるようなものである場合、ＱＡＭ符号のモジュラス平均値は、ｓｑｒｔ（１０）であり、一方、ＰＳＫ信号は、すべて最も内側にあり、このため、ＰＳＫ符号のモジュラス平均値は、ｓｑｒｔ（２）であり、この２つの値により直接判定できる。
【００６７】
実際の応用において、ＣＭＡが出力する誤差信号は、現在の符号のモジュラス平方からデフォルト値を引いたものであってよく、このため、該信号を直接用いて現在の符号の属性を判定することができる。具体的方法は、以下のようにしてもよい。
【００６８】
（Ａ）送信コンスタレーションが図３に示されるようなものである場合、コンスタレーション中の最小単位が１であり、デフォルト値が１８であってよいと仮定すると、ＱＡＭの符号のＣＭＡ誤差の平均値は、−８である。一方、ＰＳＫ信号は、すべて最も外側にあり、このため、ＰＳＫ符号のＣＭＡ誤差の平均値は、０である。この２つの値によって直接判定してよい。
【００６９】
（Ｂ）送信コンスタレーションが図４に示されるようなものである場合、デフォルト値は、１０であってよい。このときＱＡＭは、ＰＳＫ符号のＣＭＡ誤差の平均値と同一であり、いずれも０である。一方、ＱＡＭのＣＭＡ誤差の分散は、１にほぼ等しい。分散の差によって判定してよい。
【００７０】
（Ｃ）送信コンスタレーションが図５に示されるようなものである場合、デフォルト値は、２であってよい。このときＱＡＭ符号のＣＭＡ誤差の平均値は、８であり、一方、ＰＳＫ信号は、すべて最も内側にあり、このためＰＳＫ符号のＣＭＡ誤差の平均値は、０である。この２つの値によって直接判定してよい。
【００７１】
上記規則に基づき現在の符号の特性を正確に判定することができる。この特性によってより正確にＣＭＡ係数を更新することができる。以上は一例を通じてモジュラスの平均値または分散をどのように計算するかを概略的に説明したものにすぎないが、本発明はこれに限られるものではないことに留意するべきである。
【００７２】
これにより、定モジュラス信号に対応する符号は、最初の符号タイミングによって指定することができるだけでなく、ＣＭＡ誤差信号の平均値および分散を利用してさらに明確にすることもできる。このため、等化アルゴリズム前のタイミングモジュールのタイミング誤差に対する許容度は、間違いなく拡大される。偏波多重信号を送信する場合、リンク中の微分群遅延差が存在するために定モジュラス信号が２つの偏波状態において出現する時刻は、異なる可能性があることを指摘しておく必要がある。このとき、２つの偏波状態における係数更新は、異なる時刻における符号に基づいて行われる可能性がある。
【００７３】
本実施例において、図１１に示されているように、更新装置１１００は、係数調整器１１０６をさらに含んでよく、係数調整器１１０６は、算出された平均値および／または分散に基づいて等化フィルタ係数を調整する。
【００７４】
本実施例において、ＣＭＡ誤差信号の方法によってさらにＣＭＡの係数を調整することができる。実際には、受信機中にタイミング誤差がしばしば存在し、同時にリンク中にも微分群遅延差が存在する可能性がある。この２つの要素は、いずれもＣＭＡアルゴリズムに送信データ（ＱＡＭ信号等）を定モジュラス信号（ＰＳＫ信号等）と誤って判定させて係数更新を行わせる可能性がある。
【００７５】
前述の内容からわかるように、ＣＭＡ誤差信号の平均値または分散を用いて、送信信号の具体的方式を加味し、現在の符号の種別（ＰＳＫまたはＱＡＭ等）を正確に判定することができる。
【００７６】
実際の応用においては、演算複雑度を低減するために、ＰＳＫ符号長に対応するＣＭＡ誤差符号の平均値または分散のみを考察してもよい。例えば、ｎ個の符号の送信においてｋ個のＰＳＫ符号がある場合、等化器が出力するｋ個の符号のみを観測し、平均値または分散を計算してもよい。
【００７７】
リンク中に微分群遅延差が存在し、または受信機中にタイミング誤差が存在する場合、等化器中で選択観測されるｋ個の符号は、必ずしもＰＳＫ符号ではない。ＣＭＡ等化は、しばしば複数の係数のデジタルフィルタであるため、係数の並進によって出力符号に対する時間における並進を実現することができる。現在の符号種別情報を有効に利用する方法は、ＣＭＡの係数を調整することである。以下では、二重偏波状態信号を一例に説明を行う。
【００７８】
図１３は、本発明実施例の２つの偏波状態における誤差平均値の概略図である。図１３に示されるように、ｎ個の符号ごとに８個の連続したＰＳＫ符号があると仮定すると、コンスタレーションは、図３に示されるようになり、リンク中の微分群遅延差は、２つの偏波状態（ＨとＶ）の間に３個の符号の遅延を有し、一方、受信機クロック同期誤差が等化器に引き起こすと考えられる８個のＰＳＫ符号は、図１３中の点線の間で示されるようになる。
【００７９】
前述した計算方法によって、各偏波状態におけるＣＭＡ誤差の平均値を得ることができる。ＰＳＫ信号は、連続した８個の符号であると定められているため、ＣＭＡ誤差の平均値から明らかにわかるように、Ｈ偏波状態の出力は、符号２個分左シフトする必要があり、一方、Ｖ偏波状態では、符号１個分右シフトする必要がある。この情報に基づいて、それぞれＣＭＡフィルタの係数を調整し、フィルタｆHHおよびｆHVの係数を符号２個分左シフトし、それと同時にｆVHおよびｆVVの係数を符号１個分右シフトすることができる。
【００８０】
以上は、概略的に示したＣＭＡ誤差平均値の実例にすぎず、実際の状況はさらに複雑になる。総じて、送信信号中に連続した定モジュラス信号（ＰＳＫ信号等）がある場合には、すべて類似の方法を用いて係数調整を行うことができる。
【００８１】
図１１に示されるように、更新装置１１００は、情報判定器１１０７をさらに含み、情報判定器１１０７は、等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定する。また、係数調整器１１０６は、二重偏波状態中に定モジュラス信号がいずれも存在する場合、二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて、それぞれ等化フィルタ係数を調整する。１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合、定モジュラス信号が存在する偏波状態における定モジュラス信号の分布に基づいて、等化フィルタ係数を同時に調整する。
【００８２】
具体的に実施する場合、２つの偏波状態の出力がいずれもＰＳＫ信号を含まないときには、現在のタイミング誤差がｋ個のＰＳＫ符号よりも既に大きいことを表し、このため、現在の出力に基づいて係数調整の方向を決定することはできない。このような状況に対しては、ＣＭＡ出力誤差平均値を計算する範囲を拡大して、さらに現在のタイミング誤差を決定してもよい。現在の出力の２つの偏波状態のうち１つのチャネルにＰＳＫ信号があり、もう１つのチャネルにＰＳＫ信号がないときには、タイミング誤差が現在存在するだけでなく、微分群遅延差も存在することになる。ＰＳＫ信号の偏波分岐がなく、係数調整の方向を提供することができないため、該チャネルのＣＭＡ係数調整値をＰＳＫ信号を含む偏波分岐と同じく設定することができる。この場合、ＰＳＫ信号を含む偏波分岐に対応する係数調整方向は、ＱＡＭ信号が存在する方向であり、調整値は、ＱＡＭ信号の個数である。すなわち、調整によって、出力される信号をすべてＰＳＫ信号にすることができる。２つの偏波状態の出力がいずれもＰＳＫ信号を含むときには、それら自身のＱＡＭおよびＰＳＫ信号の分布状況に基づいて、ＣＭＡフィルタ係数調整をそれぞれ行うことができる。
【００８３】
具体的に実施する場合、上記の調整は、ＣＭＡ係数更新における単なる１ステップであってよく、実際の応用においては、この調整を常に行った上でさらにＣＭＡ係数更新を継続する必要があり、それは前述した内容のとおりである。
【００８４】
以上は、二重偏波状態を一例に、係数調整について概略的に説明を行ったにすぎないことに留意するべきである。但し、本発明はこれに限られるものではなく、単一の偏波状態信号についても、類似の係数調整または更新を行うことができる。
【００８５】
上記実施例からわかるように、伝送信号中に定モジュラス信号を加え、チャネル等化を行う際に定モジュラス信号点のみで等化器係数の更新を行うことによって、等化器の係数を最適化できるだけでなく、さまざまな変調方式の信号に適用し、チャネル等化の複雑度を低減することもできる。
【００８６】
また、等化出力信号のモジュラスの平均値または誤差を計算することによって、現在の符号の種別を判定することができ、これによって、より効果的に定モジュラス信号を位置決めし、さらに受信機タイミング誤差およびリンク微分群遅延差に対する許容度を高めることができる。
【００８７】
この他、等化出力信号のモジュラスの平均値または誤差を計算することによって、さらに等化器係数を調整または修正し、受信機タイミング誤差またはリンク微分群遅延差に対する要求を低めることができる。
【実施例３】
【００８８】
実施例１および２に基づき、本発明実施例は、受信機および光通信システムをさらに提供する。実施例１または２と同一の内容は、これ以上くどくどと述べない。
【００８９】
図１４は、本発明実施例の受信機の構成概略図である。図１４に示されているように、受信機１４００は、信号受信器１４０１、コヒーレント検出器１４０２、アナログ-デジタル変換器１４０３、等化フィルタ１４０４、および係数更新器１４０５を含む。受信機のその他の部分は、従来技術を参考にしてもよく、ここではこれ以上くどくどと述べない。
【００９０】
ここで、信号受信器１４０１は、光通信システムにおいて送信機が送信する光信号を受信し、該光信号中には、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる。コヒーレント検出器１４０２は、該光信号に対してコヒーレント検出を行って電気信号を取得し、アナログ-デジタル変換器１４０３は、該電気信号に対してアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得し、等化フィルタ１４０４は、デジタル電気信号を等化し、係数更新器１４０５は、デジタル電気信号中の定モジュラス信号に対応する符号点において、等化フィルタ１４０４の係数を更新する。
【００９１】
本実施例において、送信データには、１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫの変調方式が用いられてよく、定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式が用いられてよい。但し、本発明はこれに限られるものではない。
【００９２】
本発明実施例は、さらに光通信システムを提供し、それには送信機および上記のような受信機を含む。
【００９３】
図１５は、本発明実施例の光通信システムの構成概略図である。図１５に示されるように、光通信システム１５００は、送信機１５０１および受信機１５０２を含む。
【００９４】
ここで、送信機１５０１は、光信号を変調して送信し、該光信号中には、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる。送信機１５０１は、コンスタレーションマッピングおよびパルス成形変調を行い、光ファイバ伝送リンクを介して伝送信号を受信機１５０２に送信することができる。
【００９５】
受信機１５０２は、信号受信器１４０１、コヒーレント検出器１４０２、アナログ-デジタル変換器１４０３、等化フィルタ１４０４、および係数更新器１４０５を含んでよい。ここで、等化フィルタ１４０４および係数更新器１４０５の機能は、ＤＳＰ処理によって実現できる。
【００９６】
上記実施例からわかるように、伝送信号中に定モジュラス信号を加え、チャネル等化を行う際に定モジュラス信号点のみで等化器係数の更新を行うことによって、等化器の係数を最適化できるだけでなく、さまざまな変調方式の信号に適用し、チャネル等化の複雑度を低減することができる。
【実施例４】
【００９７】
本発明実施例は、等化器係数の更新方法を提供する。実施例１または２における更新装置に対応し、実施例１または２と同一の内容は、これ以上くどくどと述べない。
【００９８】
図１６は、本発明実施例の更新方法のフローチャートである。図１６に示されるように、該更新方法は、
光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる光信号を受信するステップ１６０１と、
光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得するステップ１６０２と、
デジタル電気信号中の定モジュラス信号に対応する符号点において、等化フィルタ係数を更新するステップ１６０３と、
を含む。
【００９９】
本実施例において、送信データには、１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫの変調方式が用いられてよく、定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式が用いられてよい。但し、本発明はこれに限られるものではない。
【０１００】
一実施形態において、係数更新方法はさらに、符号タイミングに基づいてデジタル電気信号中の符号が定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定することを含む。また、ステップ１６０３において、判定された定モジュラス信号に対応する符号点において等化フィルタ係数を更新する。
【０１０１】
図１７は、本発明実施例の更新方法の一実例の概略図である。図１７に示されるように、処理済みのデジタル信号は、バタフライ線形フィルタに入力されて等化が行われ、タイミングに基づいて等化器係数の更新が必要であるか否かが判定できる。
【０１０２】
もう１つの実施形態において、係数更新方法は、等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算し、平均値および／または分散に基づいてデジタル電気信号中の符号が定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定すること、をさらに含む。
【０１０３】
図１８は、本発明実施例の更新方法のもう１つの実例の概略図である。図１８に示されるように、信号は、バタフライ線形フィルタに入力されて等化が行われ、まず、タイミングに基づいて等化器係数の更新が必要であるか否かが判定され、その後、等化出力信号モジュラスの平均値または分散に基づいて定モジュラス信号であるか否かがさらに判定できる。これによってタイミング長の許容度を拡大することができる。
【０１０４】
ここで、図１８は、符号タイミングを平均値／分散と結び付けた場合を示しているが、本発明はこれに限られるものではなく、例えば、平均値または分散のみによって判定することもでき、実情に応じて具体的実施方式を決定することができる。
【０１０５】
本実施例において、等化出力信号中のフレームごとに予め定められた１以上の符号に対してのみ検出を行ってもよい。また、係数更新方法は、平均値および／または分散に基づいて等化フィルタ係数を調整することをさらに含んでもよい。
【０１０６】
具体的には、等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定することができ、また、二重偏波状態中にいずれも定モジュラス信号が存在する場合には、二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて、等化フィルタ係数をそれぞれ調整し、１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合には、定モジュラス信号が存在する偏波状態における定モジュラス信号の分布に基づいて等化フィルタ係数を同時に調整する。
【０１０７】
図１９は、本発明実施例の係数調整の一実例の概略図である。図１９に示されるように、現在のＫ個の等化出力符号の信号モジュラスの平均値または分散を計算し、平均値または分散に基づいて等化フィルタ係数を調整することができる。
【０１０８】
上記実施例からわかるように、伝送信号中に定モジュラス信号を加え、チャネル等化を行う際に定モジュラス信号点のみで等化器係数の更新を行うことによって、等化器の係数を最適化できるだけでなく、さまざまな変調方式の信号に適用し、チャネル等化の複雑度を低減することができる。
【０１０９】
本発明の以上の装置および方法は、ハードウェアによって実現してもよく、ハードウェアとソフトウェアとを結合することにより実現してもよい。本発明は、このようなコンピュータ読取可能プログラムに関し、該プログラムが論理部品によって実行される場合には、該論理部品に上記の装置または構成部品を実現させ、或いは該論理部品に上記の各種方法またはステップを実現させることができる。本発明はさらに、以上のプログラムを保存するために用いられる、ハードディスク、磁気ディスク、光ディスク、ＤＶＤ、フラッシュメモリ等の記憶媒体に関する。
【０１１０】
以上、具体的実施方式に結び付けて本発明を記述したが、本分野の当業者は、これらの記述がすべて例示的なものであり、本発明保護範囲に対する制限ではないことを理解しなければならない。本分野の当業者は、本発明の精神および原理に基づいて、本発明に対してさまざまな変形および修正を行うことができ、これらの変形および修正も本発明の範囲内にある。
【０１１１】
以上の実施例を含む実施形態に関して、さらに下記の付記を公開する。 
（付記１）  光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信する信号受信器と、
前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得する信号処理器と、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において前記等化フィルタ係数を更新する係数更新器と
を含む、更新装置。
（付記２）  符号タイミングに基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器をさらに含む、付記１に記載の更新装置。
（付記３）  等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算する数値計算器と、
前記平均値および／または分散に基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器とをさらに含む、付記１に記載の更新装置。
（付記４）  前記数値計算器は、前記出力信号中のフレームごとに予め定められた１以上の符号を検出する、付記３に記載の更新装置。
（付記５）  前記平均値および／または分散に基づいて前記等化フィルタ係数を調整する係数調整器をさらに含む、付記４に記載の更新装置。
（付記６）  等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定する情報判定器をさらに含み、
前記係数調整器は、前記二重偏波状態のうちどちらにも定モジュラス信号が存在する場合には、前記二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて前記等化フィルタ係数をそれぞれ調整し、１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合には、定モジュラス信号が存在する偏波状態中の前記定モジュラス信号の分布に基づいて前記等化フィルタ係数を同時に調整する、付記５に記載の更新装置。
（付記７）  前記送信データには、１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫの変調方式が用いられ、前記定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式が用いられる、付記１に記載の更新装置。
（付記８）  光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信し、
前記光信号に対してコヒーレント検出およびアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得し、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において前記等化フィルタ係数を更新する
ことを含む、等化器係数の更新方法。
（付記９）  符号タイミングに基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定することをさらに含む、付記８に記載の更新方法。
（付記１０）  等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算し、
前記平均値および／または分散に基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定すること
をさらに含む、付記８に記載の更新方法。
（付記１１）  前記出力信号中のフレームごとに予め定められた１以上の符号を検出する、付記８に記載の更新方法。
（付記１２）  前記平均値および／または分散に基づいて前記等化フィルタ係数を調整することをさらに含む、付記１１に記載の更新方法。
（付記１３）  等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定することをさらに含み、
前記二重偏波状態のうちどちらにも定モジュラス信号が存在する場合には、前記二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて前記等化フィルタ係数をそれぞれ調整し、１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合には、定モジュラス信号が存在する偏波状態中の前記定モジュラス信号の分布に基づいて前記等化フィルタ係数を同時に調整する、付記１２に記載の更新方法。
（付記１４）  前記送信データには、１６ＱＡＭ、３２ＱＡＭ、または８ＡＰＳＫの変調方式が用いられ、前記定モジュラス信号には、ＱＰＳＫまたは８ＰＳＫの変調方式が用いられる、付記８に記載の更新方法。
（付記１５）  光通信システムにおいて送信機が送信する光信号であって、送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号が含まれる前記光信号を受信する信号受信器と、
前記光信号に対してコヒーレント検出を行うことによって電気信号を取得するコヒーレント検出器と、
前記電気信号に対してアナログ-デジタル変換を行うことによってデジタル電気信号を取得するアナログ-デジタル変換器と、
前記デジタル電気信号を等化する等化フィルタと、
前記デジタル電気信号中の前記定モジュラス信号に対応する符号点において前記等化フィルタの係数を更新する係数更新器と
を含む、受信機。
（付記１６）  符号タイミングに基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器をさらに含む、付記１５に記載の受信機。
（付記１７）  等化フィルタの出力信号を検出し、信号モジュラスの平均値および／または分散を計算する数値計算器と、
前記平均値および／または分散に基づいて前記デジタル電気信号中の符号が前記定モジュラス信号の符号に対応するか否かを判定する情報判定器をさらに含む、付記１５に記載の受信機。
（付記１８）  前記数値計算器は前記出力信号中のフレームごとに予め定められた１以上の符号を検出する、付記１７に記載の受信機。
（付記１９）  前記平均値および／または分散に基づいて前記等化フィルタ係数を調整する係数調整器をさらに含む、付記１８に記載の受信機。
（付記２０）  等化フィルタが出力する二重偏波状態信号中に定モジュラス信号が存在するか否かを判定する情報判定器をさらに含み、
前記係数調整器は、前記二重偏波状態のうちどちらにも定モジュラス信号が存在する場合には、前記二重偏波状態の定モジュラス信号分布に基づいて前記等化フィルタ係数をそれぞれ調整し、１つの偏波状態中に定モジュラス信号が存在し、もう１つの偏波状態に定モジュラス信号が存在しない場合には、定モジュラス信号が存在する偏波状態中の前記定モジュラス信号の分布に基づいて前記等化フィルタ係数を同時に調整する、付記１９に記載の受信機。
（付記２１）  付記１５〜２０のいずれか１項に記載の受信機を含み、
送信データおよび等化フィルタ係数を更新するために用いられる定モジュラス信号を含む光信号を変調して送信する送信機をさらに含む、光通信システム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2014060712.tif 000025
【図１８】
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【図１９】
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