(57)【要約】【課題】従来、地中熱を利用する冷暖房設備には、井水を汲みあげて利用するもの、空気を送り込み熱交換を行うもの、金属棒を設けるものなどが考案されていたが、井水を汲みあげる方法では地盤沈下の虞があり、空気を送り込み熱交換を行う方法では空気の熱伝導率が極めて悪いので効率悪い、また金属棒ではコストがかかる。【解決手段】上記の問題に鑑み、水を減圧して気化を容易にし、その気化熱を利用して熱を移動させる冷暖房設備装置を考案した。【選択図】図１
2014202388.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置は、１つの閉じた空間をもつことが可能であることと、前記装置は、内外から水と空気を透過させないことと、熱交換井と、操作部と、室内機部と、耐圧真空配管と、真空配管で構成され、さらに前記熱交換井は地中恒温帯に達する井戸あるいは温度がある程度一定である既存の井戸であることと、前記熱交換井に熱交換機１を設けることと、前記操作部は、前記熱交換機１に所定量の水を容れる手段と、ふた１と、開閉弁と、前記開閉弁より運転終了時、前記装置に容れる空気と、前記ふた１から行う前記熱交換機１に容れた前記所定量の水の水位計測１の手段と、圧力計と、排気用逆止弁と、真空ポンプと、運転開始時前記排気用逆止弁より前記真空ポンプにより排出される前記装置内の湿り空気で構成されることと、前記室内機部は熱交換機２と、ふた２と、前記熱交換機２に所定量の水を容れる手段と、前記熱交換機２の水位計２と、前記熱交換機２の結露受けと、前記熱交換機２のドレンボルトと、前記結露受けから生じる結露水とメインテナンス時前記ドレンボルトを通して前記熱交換機２より排出される前記所定量の水を受ける防水パンと、ドレン配管と、前記ドレン配管を通して前記結露水と前記所定量の水を屋外に排出することと、前記熱交換井の地下の部分は土圧と水圧に耐えられる耐圧真空配管であることと、前記耐圧真空配管は浮き上がり防止措置がされていることと、熱交換井の地上部分と操作部と室内機部は大気圧に耐えられる真空配管で結ばれることで構成され、前記ふた１を開け、前記所定量の水を熱交換機１に容れ、前記所定量の水が所定量はいったかを水位計測１にて判断し、所定量はいったら前記ふた１を閉め、前記ふた２を開け、前記所定量の水を熱交換機２に容れ、前記熱交換機２に所定量の水がはいったかどうかを水位計２にて判断し、前記所定量の水が前記熱交換機２にはいったら、前記ふた２を閉め、前記開閉弁を全閉にし、前記排気用逆止弁より前記真空ポンプより前記装置内の湿り空気を排出して真空引きをおこない、前記装置内の圧力が所定値となったかどうかを前記圧力計で判断し、前記装置は同一容器であるから圧力は一定となろうとすることと、前記熱交換機１に容れた前記所定量の水と前記熱交換機２に容れた前記所定量の水とは同じ温度になろうとすることと、前記熱交換機１と前記熱交換井との間で熱の授受が行われることと、前記熱交換機２と室内の空気との間で熱の授受が行われ冷暖房が行われることを特徴とする冷暖房設備装置
【請求項２】
前記請求項１において、地中恒温帯より深い熱交換井２を設けることと、前記熱交換井２に熱交換機３を設けることと、前記熱交換機３と接続されるふた３と、前記熱交換機３に前記ふた３を通して所定量の水を容れる手段と、ふた３を通して前記熱交換機３に前記所定量の水がはいったかどうか手段を用いて水位計測３を行うことと、三方弁を設けることと、前記請求項１の操作方法のほかに前記ふた３を開け、前記熱交換機３に前記所定量の水を手段を用いて容れ、前記水位計測３を手段を用いておこない前記熱交換機３に前記所定量の水がはいったかどうかを判断することと、前記三方弁を設け、夏季は前記熱交換機１と前記熱交換機２を接続し、冬季は前記熱交換機３と熱交換機２を接続することを特徴とする前記請求項１の装置の冬季の性能を向上させた冷暖房設備装置
【請求項３】
前記請求項１の装置の操作部に開閉弁２を増設し、夏季の請求項１の装置の冷房性能に不満がある時、前記開閉弁２を全閉とし、熱交換機１と熱交換機２の接続を解除することと、前記排気用逆止弁より、前記真空ポンプを用いて前記装置内部の湿り空気を真空引きを行うことと、前記熱交換機２に容れた前記所定量の水は減圧沸騰し、気化することにより、気化しない残った水を冷却することと、前記熱交換機２により室内の空気が冷却されることを特徴とする前記請求項１の装置の冷房性能を向上した冷暖房設備装置
【請求項４】
前記請求項２において、熱交換井１と熱交換井２と室内機部を複数設け、ふた１−１、ふた１−２、・・・、ふた１−ｎ１（ｎ１は自然数）とターミナル１を前記真空配管で結び、三方弁と接続することと、ふた３−１、ふた３−２、・・・、ふた３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）とターミナル２を前記真空配管で結び、三方弁と接続することと、室内機部０４１３１、０４１３２、・・・、０４１３ｎ２（ｎ２は自然数）とターミナル３を前記真空配管で結び、排気用逆止弁と接続することを特徴とする冷暖房設備装置
【請求項５】
前記請求項４において、室内機部０４１３ｎ２（ｎ２は自然数  以下同じ）において、開閉弁２−ｎ２と排気用逆止弁２−ｎ２と、真空ポンプ２−ｎ２を設け、夏季の前記請求項４の装置の性能に不満がある場合、前記開閉弁２−ｎ２を全閉にし、前記排気用逆止弁２−ｎ２より前記真空ポンプ２−ｎ２を用いて熱交換機２−ｎ２の内部の湿り空気を真空引きし、前記熱交換機２−ｎ２内部の所定量の水を減圧沸騰させ、気化することにより気化せず残った前記所定量の水を冷却し、前記熱交換機２−ｎ２により室内の空気を冷却することを特徴とする冷暖房設備装置
【請求項６】
装置は、シリンダー部と、ピストン部と、潤滑油部と、操作部と、支持台部とで構成され、さらに前記シリンダー部は頭部が半球状で他は円柱状の形状のシリンダーと、吸気口と、排気用逆止弁部とで構成され、円柱状の前記シリンダーの部分の内壁に溝状の欠き込を設けることと、前記溝状の欠き込の部分に前記吸気口を設けることと、前記排気用逆止弁部は半球状の前記シリンダーの頭部に設けることと、前記排気用の逆止弁の一つは、開口と、弁と、弁軸と、弁軸受けと、コイルばねで構成され、前記排気用逆止弁は大、中、小の３種類の大きさのものを複数設けることと、前記吸気口下端の高さと前記シリンダーの円柱状の部分の最高高さまでの距離をＬ３とすることと、前記ピストン部はピストンヘッドと、ピストン軸と、前記シリンダーの内壁の溝状の欠き込と合致する弁体とで構成され、前記弁体を長さをＬ４とすると、Ｌ４≧Ｌ３となるようにすることと、前記ピストンヘッドは前記シリンダーの形状と合致する頭部が半球状で他は円柱状であることと、前記ピストン軸に前記欠き込に合致する前記弁体を支持する部材をもつことと、前記ピストンヘッドの円柱部と前記弁体に欠き込２とピストンリングを３周設けることと、前記ピストン軸にクランクシャフトと接続できる開口１を設けることと、前記潤滑油部は潤滑油を容れた容器であることと、前記容器は上部の一部または全部が大気に開放であることと、前記ピストンヘッドが下死点から上死点に向かう時、前記ピストンヘッドの下部のシリンダーの部分が負圧となり、大気圧により前記潤滑油の液面が上がることを利用して前記シリンダー部と前記ピストン部に前記潤滑油を送り込むことと、前記潤滑油の最低液面を前記シリンダーの最下部の高さとすることと、前記潤滑油の最高液面を前記吸気口の最下部の高さとし、前記潤滑油の前記吸気口と前記容器からの漏えいを防止することと、前記操作部はクランクシャフトと動輪１と、動軸と、動輪２と、動輪２に設ける握り手軸と握り手で構成され、前記動輪２は前記動輪１より大きい半径をもつことと、前記握り手軸は前記握り手の回転を拘束しないことと、前記動輪１には、前記クランクシャフトを受ける開口２を設けることと、、前記支持台部は前記動軸を受ける軸受け２を持つことと、前記軸受け２を受ける支柱をもつことと、前記シリンダー部と前記排気用逆止弁部と前記ピストン部と前記潤滑油部を支える片持ちの台をもつことと、前記潤滑油部の横移動を防止する縁をもつことと、前記シリンダー部を固定する柱をもつことと、人間が前記握り手を持ち、前記動輪２を廻すことと、前記握り手軸は前記握り手の回転を拘束しないので、前記動輪２を人間の手で廻す時、手を持ちかえる必要がないことと、前記動輪２の回転する力は前記動軸を通じて前記動輪１に回転として伝達され、さらに前記クランクシャフトにて上下運動に変換されその力が前記ピストン軸に伝わり、前記ピストンヘッドを上下させることと、前記ピストンヘッドが上死点から下死点にむかうとき、前記ピストンヘッド上部の前記シリンダー内は負圧となり、前記排気用逆止弁の弁はコイルばねの力と大気圧の力により下方にあり前記排気用逆止弁の前記開口をふさいでいることと、前記吸気口は前記弁体にて塞がれていることと、前記ピストンヘッドが下死点に到達したとき前記シリンダーは最大負圧となることと、前記弁体がなくなるので前記吸気口が開放され、前記吸気口より空気が接続した別の装置より取り込まれることと、前記ピストンヘッドが下死点から上死点に向かう時、前記弁体により前記吸気口がふたたび閉鎖されることと、前記シリンダー内部の前記別の装置から取り込んだ湿り空気が圧縮され、大気圧より大きい圧力となることと、前記排気用逆止弁の弁の自重と前記コイルばねの力と大気圧の合力より前記大気圧より大きい圧力が打ち勝つと前記排気用逆止弁の前記弁は上方に移動し、前記シリンダー内部の前記別の装置から取り込んだ湿り空気が排気されることと、前記排気用逆止弁は大、中、小の３種類あり、前記大気圧より大きい圧力と前記排気用逆止弁の自重と前記コイルばねの力と大気圧の合力の差が小さい場合でも大、中、小の順番に作動を停止することにより真空到達度を上げることが可能であることを特徴とする手動真空ポンプ
【請求項７】
前記請求項６と同じシリンダー部と、ピストン部と、潤滑油部と、新たに改良した操作部と支持台部で構成され、前記操作部はクランクシャフトと、動輪１と、動軸と、動輪３と、フリーホイール機構と、変速機構と、ローラーチェーンと、動輪４と、動輪４に取り付くクランクシャフト２と、ペダル受けと、ペダルと、フレームと、ハンドルと、サドルと、ブレーキ機構とで構成され、さらに人間が前記サドルに腰掛け、手で前記ハンドルをもち、左右の足を左右の前記ペダルに置き、左右の足で下向きの力を交互に前記ペダルに与えることで前記クランクシャフト２により前記動輪４の回転力に変換され、前記ローラーチェーンに伝わることと、前記ローラーチェーンから前記ドラムに伝わり、前記フリーホイール機構により、正転時のみ前記ドラムから動軸と動輪３に回転力として伝わることと、前記ペダルに与える力を前記変速機構でギア比を変えることが可能であることと、前記動軸と前記動輪３に伝わった力は前記動輪１に伝わり、以降は前記請求項６と同様に前記真空ポンプを動かすことと、前記真空ポンプを止める時は前記ブレーキ機構で前記動輪３を止めることにより前記真空ポンプも止まることを特徴とする人力真空ポンプ
【請求項８】
前記請求項７の装置と、前記請求項１の操作部の開閉弁と、圧力計と、排気用逆止弁と、前記請求項１の室内機部とで構成され、前記ふた２を開けることと、前記所定量の水を前記熱交換機２に容れる手段と、前記水位計２にて前記所定量の水がはいったかどうか判断することと、前記所定量の水が前記熱交換機２にはいったら前記開閉弁を全閉とすることと、前記排気用逆止弁より前記請求項７の装置で前記熱交換機２の装置内の湿り空気を排出し真空引きを行うことと、前記熱交換機２に容れた前記所定量の水を減圧沸騰させ、気化させ、気化しない残りの前記所定量の水を冷却することによって前記熱交換機２より室内の空気を冷却することと、前記圧力計にて水温が氷点下にないことを確かめることと、もし氷点下となれば前記請求項７の装置による真空引きをやめることを特徴とする冷房付き筋力トレーニング装置
【請求項９】
装置は容器部と支持台部と導管部と先端部で構成され、前記容器部はバケツ状の容器と前記容器底部に設けられた吸水口と、前記容器側面中央部に設けられた吐出口を有し、前記支持台部により前記容器部はふた１−ｎ１（ｎ１は自然数  以下同じ）とふた３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数  以下同じ）の上部に保持されることと、前記導管部は耐圧ホースとホース締め金具で構成され、前記耐圧ホースの一端を前記吸水口と前記ホース締め金具で接続され、他端は前記先端部と前記ホース締め金具で接続されることと、前記先端部は、円柱状の部材に溝状の欠き込を設けミズミチとし、前記ミズミチの中心部で前記ミズミチの最上部に半透膜を設けることと、先端部を熱交換機１−ｎ１と熱交換機３−ｎ３の底部に前記ミズミチが下になるように前記先端部を設置することと、ファントホフの式で計算される揚程Ｌ５が、Ｌ５≫Ｌ１（Ｌ１は前記水位計測１−ｎ1と水位計測３−ｎ３で得られる数値）となるような濃度の食塩水を前記容器上部より容れ前記耐圧ホース内部と前記容器の前記吐出口下端までを前記食塩水で満たすことと、前記半透膜は、水分子は透過するが、ナトリウムイオンと塩素イオンは透過させないことと、前記熱交換機１−ｎ１と前記熱交換機３−n3に容れられた水には浸透圧が働き、前記耐圧ホースに満たされた食塩水を同一濃度にしようと前記半透膜を通して前記耐圧ホースに入り込むことと、前記耐圧ホースは前記浸透圧に耐え容積を変えないことと、増加した前記耐圧ホース内の食塩水は前記容器まで上り、重力により前記吐出口より排出されることと、前記耐圧ホース内の食塩水が前記吐出口より排出されなくなったら前記容器に固体の食塩を加え前記耐圧ホース内の食塩水の濃度をあげることと、その後吐出口から食塩水が排出されるかどうかを判断し、排出されるのであれば、前記熱交換機１−n1と熱交換機３−n3に容れられた前記所定量の水には浸透圧が働き前記耐圧ホースに容れられた食塩水を同一濃度にしようと半透膜を通して前記耐圧ホースに入り込むところまでもどり、排出されなければ作業を完了することを特徴とする前記請求項１、前記請求項２、前記請求項３、前記請求項４、前記請求項５のメインテナンス時に使用する水中ポンプ
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中熱を利用する冷暖房設備装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、地中熱を利用するヒートポンプは地下水をくみ上げそれを利用することが多い。いくら還元井を設けるといっても、建物の不同沈下の原因になる虞があることは否めない。また、熱媒体を利用して地中熱をくみ上げる方法もあるが、メインテナンス時および配管がなんらかの原因により破損した時その熱媒体が環境に放出され、環境汚染をまねく。空気を送り込み熱を取り出す方法もあるが、空気は熱伝導率が悪いので熱を効率的に汲み出せない。金属棒を設置する方法もあるが、コストがかかる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特願２０１３−１３９８
【特許文献２】特許公開２０１２−１８４９１２
【特許文献３】特許公開２０１０−２６１６３３
【特許文献４】特許公開２０１０−２１６７８３
【特許文献５】特許公開２０１０−１９５０２
【特許文献６】特許公開２００９−２５０５８１
【特許文献７】特許公開２００９−８５４６２
【特許文献８】特許公開２００７−２９２４４５
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】サイエンスシアターシリーズ『熱をさぐる−温度と原子分子編３』  ものを冷やす  板倉聖宜著  株式会社仮説社  ２００３．８．１０
【非特許文献２】地中熱利用にあたってのガイドライン  環境省  水・大気環境局土壌環境課地下水・地盤環境室  平成２４年３月
【非特許文献３】熊本県地下水（深井戸）台帳  熊本県企画部  昭和４１．３．
【非特許文献４】青森県地中熱利用推進ビジョン  青森県  ２００８．２．
【非特許文献５】快適な室内環境の創り方  小原俊平・古澤隆彦・菅眞一郎・安藤  啓・藤田茂明共著  オーム社  平成６年５月２０日
【非特許文献６】建築実務に役立つ地下水の話  山本荘毅監修  株式会社建築技術  １９９４．８．５
【非特許文献７】おもしろサイエンス  水の科学  神埼  やすし著  日刊工業新聞社  ２０１２．５発行
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
地中熱の利用は特許文献２から特許文献８のように、１、地下水を汲みあげて地中熱を利用するもの  ２、熱媒体を利用して地中熱を汲み上げる方法  ３、空気を循環させて熱を利用するもの  ４、金属の熱伝導を利用したものがある。しかしながら、１は建築物の不同沈下の原因となる虞があるし、２は装置の破損およびメインテナンス時熱媒体が環境に放出され汚染を招く虞があるし、３は空気の熱伝導率が低いので性能的に問題があるし、４はコスト的に見合わないと思える。
【０００６】
特許文献１は、小生が考案したものであり、これは非特許文献１のW．カレン博士の『世界最初の冷凍機』と、平井昇一氏考案の『蒸発冷却実験装置』を応用、改良して『飲料他冷却装置および前記装置の冷凍装置』を考案したものである。
【０００７】
上記の問題に鑑み、水蒸気圧は温度と一体一で対応することと、W．カレン博士考案の『世界最初の冷凍機』と、平井昇一氏考案の『蒸発冷却実験装置』を応用改良し、省資源、省エネルギー、環境にやさしく、低コストの地中熱利用の冷暖房設備装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、『減圧することによって水の気化を容易にし、その気化熱を利用する装置』の一例である。
【０００９】
請求項１の発明である装置は、１つの閉じた空間をもつことが可能であることと、前記装置は、内外から水と空気を透過させないことと、熱交換井と、操作部と、室内機部と、耐圧真空配管と、真空配管で構成され、さらに前記熱交換井は地中恒温帯に達する井戸あるいは温度がある程度一定である既存の井戸であることと、前記熱交換井に熱交換機１を設けることと、前記操作部は、前記熱交換機１に所定量の水を容れる手段と、ふた１と、開閉弁と、前記開閉弁より運転終了時、前記装置に容れる空気と、前記ふた１から行う前記熱交換機１に容れた前記所定量の水の水位計測１の手段と、圧力計と、排気用逆止弁と、真空ポンプと、運転開始時前記排気用逆止弁より前記真空ポンプにより排出される前記装置内の湿り空気で構成されることと、前記室内機部は熱交換機２と、ふた２と、前記熱交換機２に所定量の水を容れる手段と、前記熱交換機２の水位計２と、前記熱交換機２の結露受けと、前記熱交換機２のドレンボルトと、前記結露受けから生じる結露水とメインテナンス時前記ドレンボルトを通して前記熱交換機２より排出される前記所定量の水を受ける防水パンと、ドレン配管と、前記ドレン配管を通して前記結露水と前記所定量の水を屋外に排出することと、前記熱交換井の地下の部分は土圧と水圧に耐えられる耐圧真空配管であることと、前記耐圧真空配管は浮き上がり防止措置がされていることと、熱交換井の地上部分と操作部と室内機部は大気圧に耐えられる真空配管で結ばれることで構成され、前記ふた１を開け、前記所定量の水を熱交換機１に容れ、前記所定量の水が所定量はいったかを水位計測１にて判断し、所定量はいったら前記ふた１を閉め、前記ふた２を開け、前記所定量の水を熱交換機２に容れ、前記熱交換機２に所定量の水がはいったかどうかを水位計２にて判断し、前記所定量の水が前記熱交換機２にはいったら、前記ふた２を閉め、前記開閉弁を全閉にし、前記排気用逆止弁より前記真空ポンプより前記装置内の湿り空気を排出して真空引きをおこない、前記装置内の圧力が所定値となったかどうかを前記圧力計で判断し、前記装置は同一容器であるから圧力は一定となろうとすることと、前記熱交換機１に容れた前記所定量の水と前記熱交換機２に容れた前記所定量の水とは同じ温度になろうとすることと、前記熱交換機１と前記熱交換井との間で熱の授受が行われることと、前記熱交換機２と室内の空気との間で熱の授受が行われ冷暖房が行われることを特徴とする。
【００１０】
請求項１の装置でモデルを用いて計算すると、冬季の性能が若干不足すると考えるユーザーも存在すると考えられるので、性能を向上させる。
【００１１】
請求項２の発明は、前記請求項１において、地中恒温帯より深い熱交換井２を設けることと、前記熱交換井２に熱交換機３を設けることと、前記熱交換機３と接続されるふた３と、前記熱交換機３に前記ふた３を通して所定量の水を容れる手段と、ふた３を通して前記熱交換機３に前記所定量の水がはいったかどうか手段を用いて水位計測３を行うことと、三方弁を設けることと、前記請求項１の操作方法のほかに前記ふた３を開け、前記熱交換機３に前記所定量の水を手段を用いて容れ、前記水位計測３を手段を用いておこない前記熱交換機３に前記所定量の水がはいったかどうかを判断することと、前記三方弁を設け、夏季は前記熱交換機１と前記熱交換機２を接続し、冬季は前記熱交換機３と熱交換機２を接続することを特徴とする前記請求項１の装置の冬季の性能を向上させることを特徴とする。
【００１２】
請求項１の装置でモデルを用いて計算すると、夏季の性能が若干不足すると考えるユーザーも存在すると考えられるので、性能をさらに向上させる。
【００１３】
請求項３の発明は、前記請求項１の装置の操作部に開閉弁２を増設し、夏季の請求項１の装置の冷房性能に不満がある時、前記開閉弁２を全閉とし、熱交換機１と熱交換機２の接続を解除することと、前記排気用逆止弁より、前記真空ポンプを用いて前記装置内部の湿り空気を真空引きを行うことと、前記熱交換機２に容れた前記所定量の水は減圧沸騰し、気化することにより、気化しない残った水を冷却することと、前記熱交換機２により室内の空気が冷却されることを特徴とする前記請求項１の装置の改良である。
【００１４】
非特許文献２によれば、一つの熱交換井より得られるエネルギーは４０（Ｗ/分）である。これは、モデルを用いて計算すると、６帖の部屋６室分の冷暖房のエネルギーに相当する。よって、室内機を複数設けられるし、熱交換井を複数にして、大規模建築に設けることも可能である。
【００１５】
請求項４の発明は、前記請求項２において、熱交換井１と熱交換井２と室内機部を複数設け、ふた１−１、ふた１−２、・・・、ふた１−ｎ１（ｎ１は自然数）とターミナル１を前記真空配管で結び、三方弁と接続することと、ふた３−１、ふた３−２、・・・、ふた３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）とターミナル２を前記真空配管で結び、三方弁と接続することと、室内機部０４１３１、０４１３２、・・・、０４１３ｎ２（ｎ２は自然数）とターミナル３を前記真空配管で結び、排気用逆止弁と接続することを特徴とする。
【００１６】
さらに、前記請求項４の装置に前記請求項２の機能を付加すれば、個人の好みに応じて夏季の冷房性能を調節できる。
【００１７】
請求項５の発明は、前記請求項４において、室内機部０４１３ｎ２（ｎ２は自然数  以下同じ）において、開閉弁２−ｎ２と排気用逆止弁２−ｎ２と、真空ポンプ２−ｎ２を設け、夏季の前記請求項４の装置の性能に不満がある場合、前記開閉弁２−ｎ２を全閉にし、前記排気用逆止弁２−ｎ２より前記真空ポンプ２−ｎ２を用いて熱交換機２−ｎ２の内部の湿り空気を真空引きし、前記熱交換機２−ｎ２内部の所定量の水を減圧沸騰させ、気化することにより気化せず残った前記所定量の水を冷却し、前記熱交換機２−ｎ２により室内の空気を冷却することを特徴とする。
【００１８】
湿り空気を真空引き可能で、低コストで、小型で、人体に有害でない真空ポンプは現存しない。
そこで、請求項１から請求項５の発明に使用する真空ポンプを考案した。
【００１９】
請求項６の発明は、装置は、シリンダー部と、ピストン部と、潤滑油部と、操作部と、支持台部とで構成され、さらに前記シリンダー部は頭部が半球状で他は円柱状の形状のシリンダーと、吸気口と、排気用逆止弁部とで構成され、円柱状の前記シリンダーの部分の内壁に溝状の欠き込を設けることと、前記溝状の欠き込の部分に前記吸気口を設けることと、前記排気用逆止弁部は半球状の前記シリンダーの頭部に設けることと、前記排気用の逆止弁の一つは、開口と、弁と、弁軸と、弁軸受けと、コイルばねで構成され、前記排気用逆止弁は大、中、小の３種類の大きさのものを複数設けることと、前記吸気口下端の高さと前記シリンダーの円柱状の部分の最高高さまでの距離をＬ３とすることと、前記ピストン部はピストンヘッドと、ピストン軸と、前記シリンダーの内壁の溝状の欠き込と合致する弁体とで構成され、前記弁体を長さをＬ４とすると、Ｌ４≧Ｌ３となるようにすることと、前記ピストンヘッドは前記シリンダーの形状と合致する頭部が半球状で他は円柱状であることと、前記ピストン軸に前記欠き込に合致する前記弁体を支持する部材をもつことと、前記ピストンヘッドの円柱部と前記弁体に欠き込２とピストンリングを３周設けることと、前記ピストン軸にクランクシャフトと接続できる開口１を設けることと、前記潤滑油部は潤滑油を容れた容器であることと、前記容器は上部の一部または全部が大気に開放であることと、前記ピストンヘッドが下死点から上死点に向かう時、前記ピストンヘッドの下部のシリンダーの部分が負圧となり、大気圧により前記潤滑油の液面が上がることを利用して前記シリンダー部と前記ピストン部に前記潤滑油を送り込むことと、前記潤滑油の最低液面を前記シリンダーの最下部の高さとすることと、前記潤滑油の最高液面を前記吸気口の最下部の高さとし、前記潤滑油の前記吸気口と前記容器からの漏えいを防止することと、前記操作部はクランクシャフトと動輪１と、動軸と、動輪２と、動輪２に設ける握り手軸と握り手で構成され、前記動輪２は前記動輪１より大きい半径をもつことと、前記握り手軸は前記握り手の回転を拘束しないことと、前記動輪１には、前記クランクシャフトを受ける開口２を設けることと、、前記支持台部は前記動軸を受ける軸受け２を持つことと、前記軸受け２を受ける支柱をもつことと、前記シリンダー部と前記排気用逆止弁部と前記ピストン部と前記潤滑油部を支える片持ちの台をもつことと、前記潤滑油部の横移動を防止する縁をもつことと、前記シリンダー部を固定する柱をもつことと、人間が前記握り手を持ち、前記動輪２を廻すことと、前記握り手軸は前記握り手の回転を拘束しないので、前記動輪２を人間の手で廻す時、手を持ちかえる必要がないことと、前記動輪２の回転する力は前記動軸を通じて前記動輪１に回転として伝達され、さらに前記クランクシャフトにて上下運動に変換されその力が前記ピストン軸に伝わり、前記ピストンヘッドを上下させることと、前記ピストンヘッドが上死点から下死点にむかうとき、前記ピストンヘッド上部の前記シリンダー内は負圧となり、前記排気用逆止弁の弁はコイルばねの力と大気圧の力により下方にあり前記排気用逆止弁の前記開口をふさいでいることと、前記吸気口は前記弁体にて塞がれていることと、前記ピストンヘッドが下死点に到達したとき前記シリンダーは最大負圧となることと、前記弁体がなくなるので前記吸気口が開放され、前記吸気口より空気が接続した別の装置より取り込まれることと、前記ピストンヘッドが下死点から上死点に向かう時、前記弁体により前記吸気口がふたたび閉鎖されることと、前記シリンダー内部の前記別の装置から取り込んだ湿り空気が圧縮され、大気圧より大きい圧力となることと、前記排気用逆止弁の弁の自重と前記コイルばねの力と大気圧の合力より前記大気圧より大きい圧力が打ち勝つと前記排気用逆止弁の前記弁は上方に移動し、前記シリンダー内部の前記別の装置から取り込んだ湿り空気が排気されることと、前記排気用逆止弁は大、中、小の３種類あり、前記大気圧より大きい圧力と前記排気用逆止弁の自重と前記コイルばねの力と大気圧の合力の差が小さい場合でも大、中、小の順番に作動を停止することにより真空到達度を上げることが可能であることを特徴とする。
【００２０】
請求項６の発明は、請求項１から請求項５の発明の真空ポンプとして使用するには少し無理があると思われる。
そこで、人体を用いてエネルギーを出力するのに最も効率的に出力できるのは自転車ではないかと思い、さらに改良した。
【００２１】
請求項７の発明は、前記請求項６と同じシリンダー部と、ピストン部と、潤滑油部と、新たに改良した操作部と支持台部で構成され、前記操作部はクランクシャフトと、動輪１と、動軸と、動輪３と、フリーホイール機構と、変速機構と、ローラーチェーンと、動輪４と、動輪４に取り付くクランクシャフト２と、ペダル受けと、ペダルと、フレームと、ハンドルと、サドルと、ブレーキ機構とで構成され、さらに人間が前記サドルに腰掛け、手で前記ハンドルをもち、左右の足を左右の前記ペダルに置き、左右の足で下向きの力を交互に前記ペダルに与えることで前記クランクシャフト２により前記動輪４の回転力に変換され、前記ローラーチェーンに伝わることと、前記ローラーチェーンから前記ドラムに伝わり、前記フリーホイール機構により、正転時のみ前記ドラムから動軸と動輪３に回転力として伝わることと、前記ペダルに与える力を前記変速機構でギア比を変えることが可能であることと、前記動軸と前記動輪３に伝わった力は前記動輪１に伝わり、以降は前記請求項６と同様に前記真空ポンプを動かすことと、前記真空ポンプを止める時は前記ブレーキ機構で前記動輪３を止めることにより前記真空ポンプも止まることを特徴とする人力真空ポンプ
【００２２】
前記請求項２の装置と前記請求項７の装置を組み合わせて、簡略化すれば、理想的な筋力トレーニング装置ができると考えた。
【００２３】
請求項８の発明は、前記請求項７の装置と、前記請求項１の操作部の開閉弁と、圧力計と、排気用逆止弁と、前記請求項１の室内機部とで構成され、前記ふた２を開けることと、前記所定量の水を前記熱交換機２に容れる手段と、前記水位計２にて前記所定量の水がはいったかどうか判断することと、前記所定量の水が前記熱交換機２にはいったら前記開閉弁を全閉とすることと、前記排気用逆止弁より前記請求項７の装置で前記熱交換機２の装置内の湿り空気を排出し真空引きを行うことと、前記熱交換機２に容れた前記所定量の水を減圧沸騰させ、気化させ、気化しない残りの前記所定量の水を冷却することによって前記熱交換機２より室内の空気を冷却することと、前記圧力計にて水温が氷点下にないことを確かめることと、もし氷点下となれば前記請求項７の装置による真空引きをやめることを特徴とする冷房付き筋力トレーニング装置
【００２４】
請求項１から請求項５の装置のメインテナンスを考えた場合、日本では古来、水を閉じ込めることはよくない事とされている。また、科学的にもボツリヌス菌など嫌気性の細菌の増殖も予想される。定期的に水を入れ替える必要がある。しかしながら、配管内部という狭所で１０ｍを超える揚程をもつ水中ポンプは現存しない。そこで、水中ポンプを考案した。
【００２５】
請求項９の発明は、装置は容器部と支持台部と導管部と先端部で構成され、前記容器部はバケツ状の容器と前記容器底部に設けられた吸水口と、前記容器側面中央部に設けられた吐出口を有し、前記支持台部により前記容器部はふた１−ｎ１（ｎ１は自然数  以下同じ）とふた３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数  以下同じ）の上部に保持されることと、前記導管部は耐圧ホースとホース締め金具で構成され、前記耐圧ホースの一端を前記吸水口と前記ホース締め金具で接続され、他端は前記先端部と前記ホース締め金具で接続されることと、前記先端部は、円柱状の部材に溝状の欠き込を設けミズミチとし、前記ミズミチの中心部で前記ミズミチの最上部に半透膜を設けることと、先端部を熱交換機１−ｎ１と熱交換機３−ｎ３の底部に前記ミズミチが下になるように前記先端部を設置することと、ファントホフの式で計算される揚程Ｌ５が、Ｌ５≫Ｌ１（Ｌ１は前記水位計測１−ｎ1と水位計測３−ｎ３で得られる数値）となるような濃度の食塩水を前記容器上部より容れ前記耐圧ホース内部と前記容器の前記吐出口下端までを前記食塩水で満たすことと、前記半透膜は、水分子は透過するが、ナトリウムイオンと塩素イオンは透過させないことと、前記熱交換機１−ｎ１と前記熱交換機３−n3に容れられた水には浸透圧が働き、前記耐圧ホースに満たされた食塩水を同一濃度にしようと前記半透膜を通して前記耐圧ホースに入り込むことと、前記耐圧ホースは前記浸透圧に耐え容積を変えないことと、増加した前記耐圧ホース内の食塩水は前記容器まで上り、重力により前記吐出口より排出されることと、前記耐圧ホース内の食塩水が前記吐出口より排出されなくなったら前記容器に固体の食塩を加え前記耐圧ホース内の食塩水の濃度をあげることと、その後吐出口から食塩水が排出されるかどうかを判断し、排出されるのであれば、前記熱交換機１−n1と熱交換機３−n3に容れられた前記所定量の水には浸透圧が働き前記耐圧ホースに容れられた食塩水を同一濃度にしようと半透膜を通して前記耐圧ホースに入り込むところまでもどり、排出されなければ作業を完了することを特徴とする前記請求項１、前記請求項２、前記請求項３、前記請求項４、前記請求項５のメインテナンス時に使用する水中ポンプ
【発明の効果】
【００２６】
請求項１の発明によれば、地中恒温帯あるいは地中恒温帯に達してなくてもある程度一定の温度である井戸からの熱により、室内が冷暖房される。また、冷媒に水を使用しているので環境にやさしい。なお、熱交換機２を寝室に設けること、防水パンにプランターを設けること、扇風機で室内の空気を撹拌すること、アコーディオンカーテン、カーテン、ブラインドの類で対象室内容積を減ずることの４つの方法で効果を高めることが可能である。
【００２７】
請求項２の発明によれば、請求項１の効果に加え、地中恒温帯以深の地中恒温帯より高い温度の熱を冬季利用できるので、前記請求項１の冬季の暖房効果が向上する。
【００２８】
請求項３の発明によれば、前記請求項１の効果に加え、夏季の冷房効果を向上させることが可能である。
【００２９】
請求項４の発明によれば、前記請求項１、前記請求項２、前記請求項３の発明の効果に加え、冷暖房を行う部屋を増設することが可能になる。
【００３０】
請求項５の発明によれば、夏季各室に居住する人の好みに合わせて室温の低下を加減することが可能となる。
【００３１】
請求項６の発明によれば、前記請求項１、前記請求項２、前記請求項３、前記請求項４、前記請求項５に使用する真空ポンプの補助的真空ポンプとして使用できる。また、特願２０１３−１３９８の真空ポンプとして使用ができる。
【００３２】
請求項７の発明によれば、前記請求項１と、前記請求項２と、前記請求項３と、前記請求項４と、前記請求項５の発明に使用する真空ポンプとして使用できる。また、副次的に人力でエネルギーを得るので健康増進にも寄与し、地球高温化の防止にも役立つ。
【００３３】
請求項８の発明によれば、請求項７の発明の効果の副次的なものを特化することにより、低コストで前記請求項７の副次的効果を挙げられる。
【００３４】
請求項９の発明によれば、前記請求項１と、前記請求項２と、前記請求項３と、前記請求項４と、前記請求項５の装置のメインテナンス時、熱交換機１と熱交換機３に容れた所定量の水を無電力でかつ低コストに地上に汲み出せる。副次的に、狭い場所に貯留する水も標準温度２９３Ｋで深度約１４６６ｍ未満まで汲みだすことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】請求項１の装置のブロック図
【図２】請求項１の実施形態１０  その１
【図３】請求項１の実施形態１０  その２
【図４】請求項１の実施形態１０  その３
【図５】請求項１の実施形態１０  その４
【図６】請求項１の実施形態１０  その５
【図７】請求項１の実施形態１０  その６
【図８】請求項１の実施形態１０  その７
【図９】請求項１の装置のフロー図
【図１０】請求項１の装置の効果の計算
【図１１】請求項１の装置の効果を高める方法
【図１２】請求項２の装置のブロック図
【図１３】請求項２の実施形態２０
【図１４】請求項２の装置のフロー図
【図１５】請求項３の装置のブロック図
【図１６】請求項３の実施形態３０
【図１７】請求項３の装置のフロー図
【図１８】請求項４の装置のブロック図
【図１９】請求項４の実施形態
【図２０】請求項５のブロック図
【図２１】請求項６のブロック図
【図２２】請求項６の実施形態６０  その１
【図２３】請求項６の実施形態６０  その２
【図２４】請求項６の実施形態６０  その３
【図２５】請求項７のブロック図
【図２６】請求項７の実施形態７０  その１
【図２７】請求項７の実施形態７０  その２
【図２８】請求項８の実施形態８０  請求項８のブロック図
【図２９】請求項９の実施形態９０  その１、請求項９のブロック図
【図３０】請求項９の実施形態９０  その２、請求項９のフロー図
【発明を実施するための形態】
【００３６】
本発明は、水蒸気圧と温度が一対一で決定されることを利用したことと、非特許文献１の平井昇一氏考案の『蒸発冷却実験装置』を応用したことで考案なされたものである。つまり、『減圧することによって水の気化を容易にし、その気化熱を利用する装置』の一例である。
【００３７】
前記水蒸気圧と温度の関係は、アントワン式で近似され、数式１となる。
【数１】
2014202388.tif 000003
【００３８】
ここに、Ｐ：圧力（単位：トル）、Ｔｂ：温度（単位：セルシウス度）である。
【００３９】
ＳＩ単位系に換算して次式、数式２を得る。
【数２】
2014202388.tif 000004
【００４０】
ここに、Ｐ：圧力（単位：Ｐａ）  Ｔｂ（単位：Ｋ）である。
【００４１】
以下、本発明の実施形態に係る冷暖房設備装置１０について説明する。
本実施形態の冷暖房設備装置１０は図１ブロック図に示すように、前記１０は熱交換井１（１１）と、操作部１２と、室内機部１３と、耐圧真空配管１４と、真空配管１５で構成され、前記１０は一つの閉じた空間をもつことが可能であることと、前記１０は内外から水と空気を透過させないことと、前記１０の前記１１の部分は土水圧にその他の部分は大気圧に耐えられることを特徴とする。
【００４２】
さらに、前記１１は地中恒温帯に到達する井戸あるいは温度がある程度一定である既存の井戸であることと、前記１１に熱交換機１（１１１）を設けることを特徴とする。
【００４３】
まず、地中恒温帯とは、非特許文献３によれば、例えば熊本県の場合、年平均気温が２８８．５（Ｋ）、恒温層の深度１１．２（ｍ）、恒温層の温度２９１（Ｋ）とされる。なお、この資料は昭和４１年当時のものである。これは一例を示したに過ぎないが、日本全国的に約１０（ｍ）の深度に、その地域の年平均気温より１〜２（Ｋ）高い温度の恒温帯が存在するそうである。これは、世界的にも定住可能な場所であればそうであるかも知れない。
【００４４】
この地中熱を利用するために前記１１を設け、前記１１１を設置する。
【００４５】
前記１１１を図２−１に例示する。
【００４６】
前記１１１は圧力容器であり、内部に所定量の水１２１を容れてあり、地下部は前記１４で地上部は前記１５でふた１（１２２）と接続される。
【００４７】
熱伝導性、コストを考慮すると前記１１１はアルミ圧力容器が最適であると思われる。
【００４８】
図２−２のようにフィン１１２を取り付けると性能向上が見込める。
【００４９】
さらに、前記１１１は図３−１のように土砂１１３で埋め戻すと性能向上が見込める。これは、非特許文献４の計測データーにより、土砂の方が水より熱伝導率がよいことがわかるからである。
【００５０】
つぎに、前記１１の構造を図３−２を用いて例示する。なお、井戸の構造は様々な実施形態があるのであくまで例示である。
【００５１】
井戸枠スクリーン１１４は、円柱状で水を通す穴をもつ。これを前記１１１を前記１１３で埋め戻した上部に設置する。なお、地盤がゆるい場合は、前記１１１を前記１１４で囲んだほうがよい場合もある。前記１１４の廻りに土砂やごみが入らないようにステンレス金網１１５を設ける。
【００５２】
井戸枠１１６は、前記１１４のように水を通す穴をもたない。これは湧水がないところに用いられ土圧を支持する。
なお、湧水がある場所は水圧を減じるため、前記１１４と前記１１５を使用することが望ましい。
【００５３】
次に、前記１４に適宜必要とされるウエイト１１８について、図３−３を用いて説明する。
【００５４】
前記１１１と前記１４は、施工時および、前記１２１を容れていない時、中空であるため、前記１１の地下水により浮力が発生する。それを打ち消すため配管バンド１１７を前記１４に取付け、前記１１８を固定する。なお、前記１１の地下水面の上昇も考えられるので、余裕をもって多めに前記１１７と前記１１８を取り付けるのが望ましい。
【００５５】
つぎに、図１に示される前記１２について、図４、図５を用いて説明する。
【００５６】
前記１２は前記１１１に容れる所定量の水１２１と、ふた１（１２２）と、開閉弁１２３と、前記１０に容れる空気１２４と、前記１２２より行う前記１２１の水位計測１（１２５）と、圧力計１２６と、排気用逆止弁１２７と、真空ポンプ１２８と、前記１２８により排出される前記１０内部の湿り空気１２９より構成される。
【００５７】
なお、前記１２３と前記１２６と前記１２７の順序は順不同で構わない。
前記１２１を前記１１１に容れる手段や、水位計測１の手段は様々考えられる。
【００５８】
前記１２２の実施形態は図４−１である。
前記１４と前記１５を通じて前記１１１と至る配管の最上部に位置し、取り扱いが容易であるように、地面から０．５（ｍ）から１．０（ｍ）位高い位置が望ましい。
【００５９】
つぎに、図１に示される前記１２５について図４−２、図４−３、図４−４を用いて例示する。
これは、例示であって、例えば音波による水面の計測などでも実施は可能である。
【００６０】
図４−２に示されるものは、水より比重の重い鉄球等１２５１と、前記１２５１に取り付くフック１２５２と、前記１２５２に取り付く落し掛け様の外れ止め１２５３と、巻尺１２５４である。ｌ１は前記１２５１最下部から前記１２５４のゼロ点までの高さを示す。
【００６１】
図４−３は、容器１２５５に水１２５７と空気１２５８をふた１２５６から容れたものと、前記１２５２と前記１２５３と前記１２５４である。
ｌ２は、前記１２５７の水面から前記１２５４のゼロ点までの高さである。
【００６２】
前記１２２を開け、図４−２に示される鉄球を前記１１１底部に向かって下ろし、前記１２５４にかかる重量が急激に変化する時（前記１２５１が前記１１１の底に達した時）の前記１２２の上端の前記１２５４が示す読み値Ｌ１を計測する。
【００６３】
つぎに、前記１２５５を同様にして前記１１１底部に下ろし、重量が急激に変化した時、（前記１２１の水位と前記１２５７の水位が一致した時）、前記１２２の上端が前記１２５４の示す読み値Ｌ２を計測する。
【００６４】
前記１２１の水位をＨとすると、Ｈ＝Ｌ１+ｌ１-Ｌ２-ｌ２となる。
前記１１１の底面積Ｓは既知なので、前記１２１の体積Ｖ＝Ｓ×Ｈとなる。
【００６５】
前記１２３を図５−１を用いて例示する。
【００６６】
前記１２３は、開口１２３１と、バタフライ型弁１２３２と、弁操作軸１２３３と、操作軸受け１２３４と、握り手１２３５で構成され、前記１５に取り付く。
【００６７】
なお、前記１２３操作時は空気１２４を装置内に取り込むので、できれば屋外に設置するのが望ましい。もし、屋内に設置して操作する場合は窓を開け、大気が取り込まれるようにしなければ、酸欠となってしまう。
【００６８】
前記１２６を図５−２を用いて説明する。
【００６９】
前記１２６は、容器１２６１と、前記１２６１に容れた水１２６２と、前記１２６２の温度を測る温度計１２６３と、前記１２６１のふた１２６４と、前記１２６４に開閉弁１（１２６５）をもつことと、開閉弁２（１２６６）をもつことと、前記１２６６を通して前記１５と接続されることと、取付バンド１２６７と、支持金物１２６８と、通しボルト１２６９とで構成され、前記１２６６が全閉の状態で前記１２６４を開け、前記１２６１に前記１２６２と前記１２６３を容れ、前記１２６４を閉め、前記１２６５を全閉にし前記１２６６を開け、前記１５と前記１２６１が同一容器になることにより、前記１５と前記１２６２の内部の圧力が同一となり、前記１２６２が減圧沸騰を始める。前記減圧沸騰が終了した時点で前記１２６３により前記１２６２の水温を計測することと、前記数式（２）を用いて圧力を計算することを特徴とする圧力計である。
【００７０】
なお、前記１２６が恒常的に使用されている場合は、次に説明する前記１２７より前記１２８を用いて前記１０を真空引きを行い、前記１２６２が減圧沸騰を始めた時の水温を前記１２６３を用いて計測し、前記１０の内部の圧力を計算する。なお、この他にも圧力を計測する手段は様々考えられる。
【００７１】
前記１２７を図６−１を用いて説明する。
【００７２】
前記１２７は、弁１２７１と、弁の動作リミッター１２７２と、弁軸１２７３と、コイルばね１２７４と、開口１（１２７５）と、弁軸受け１２７６と、開口２（１２７７）と、前記１５と接続されることで構成され、前記１２７７の圧力が前記１５の内部の気圧より小さくなった場合、前記１２７１が前記１２７２の方へ移動し、前記１２７５が開放され前記１５の内部の湿り空気が前記１２７５、前記１２７７を通して排出され真空引きされる。しかし、前記１２７７の圧力が前記１５の内部の気圧より大きくなった場合、前記１２７７の圧力と前記１２７４の引張力で前記１２７１が前記１２７５の方へ移動し前記１２７５を塞いでしまう。なお、前記１２７２と前記１２７３と前記１２７６により前記１２７１は往復運動以外の運動を拘束されることを特徴とする排気用逆止弁である。
【００７３】
前記１２７と前記１２８を接続し、前記１２８を用いて前記１０内部の前記１２９を真空引きし前記１０内部を真空とする。
【００７４】
なお、真空引きの到達度は、前記１１の温度で数式２を用いて計算される。
【００７５】
さらに、図１に示す前記１３について図６−２、図７、図８を用いて説明する。
【００７６】
前記１３は、熱交換機２（１３１）と、前記１３１に取り付くふた２（１３２）と、前記１３１に取り付く水位計２（１３３）と、前記１３１に容れる所定量の水１３４と、前記１３１に取り付く結露受け１３５とドレンボルト１３９と、防水パン１３６と、ドレン配管１３７より構成され、前記１３１と前記１２７が前記１５で接続される。また、室内の湿度が高い時、前記１３１に取り付く結露水は前記１３５を通して前記１３６あるいは前記１３６に直接流れ、前記１３７を経由して屋外に排出されることと、メインテナンス時、前記１３１内部の前記１３４は前記１３９を開けることにより前記１３６に流れ、前記１３７を経由して屋外に排出されることを特徴とする。
【００７７】
前記１３を図６−２を用いてさらに詳しく説明する。
【００７８】
前記１３１は図６−２のように上部が直方体で下部が円柱を複数もつ容器である。
形状については、一つの閉じた空間をもつことと、大気圧に耐えられることと、内外から空気を透過させないことが条件であるのでこのほかにも様々考えられる。
材質は熱伝導率、コストの観点よりアルミニウムが最適である。
【００７９】
図６−２の例示では前記１３１を上階スラブから吊ボルトと吊りバンド（１３１１）を用いて吊ってある。前記１３１の外部は、湿度の高い時は結露水が発生するので前記１３５が必要である。この例示では前記１３１の直方体の部分の下部に箱樋状の前記１３５を設け、前記１３１の円柱の直径より少し大きい穴を前記１３５に開け、前記１３１１を用いて前記１３５を吊ってある。また、前記１３１の上部の直方体の端部の一方に前記１５との接続口と、もう一方に前記１３２と前記１３３を設けてある。また、前記１３１の下部には前記１３６と前記１３７を設ける。
【００８０】
前記１３２について図７を用いてさらに詳しく説明する。
【００８１】
図７−１は、前記１３２を開けた状態の図である。透視図で書いてあるので、前記１３１の前記１３４は図では見えているが本来はアルミニウムなので観察できない。そこで透明な前記１３３を設け、これを水位計２として前記１３１の前記１３４の水位を測定する必要がある。また、前記１３５で前記１３１に付着する結露水を受ける。前記１３２を取り付けるために雄ねじ１３２１とガスケット１３２２とガスケット受け１３２３とを設ける。
【００８２】
図７−２は前記１３２を装着したものである。もちろん前記１３２内側には雌ねじが必要である。
【００８３】
図８を用いて前記１３１の下部を説明する。
【００８４】
図８−１は前記１３１の下部と、前記１３６と前記１３７を示したものである。
前記１３１に取り付いた結露水は前記１３５を通して前記１３１に伝わり、前記１３６に落ちる。また、前記１３１下部に付着した結露水はそのまま前記１３６に落ちる。それを集めて前記１３７を通して屋外に排出する。
【００８５】
図８−２は、前記１３１の下部先端の前記１３９である。メインテナンス時に前記１３９を外すことにより前記１３４を排出し、前記１３６により集められ前記１３７を通して屋外に排出される。
【００８６】
前記１０の操作方法について、図９を用いて説明する。
まず、前記１２２を開ける。
【００８７】
前記１２１を前記１２２を通して前記１１１に容れる。
【００８８】
前記１１１に前記１２１が所定量はいったかどうかを前記１２５より判断する。
【００８９】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば、前記１２２より前記１２１を前記１１１に容れるところまでもどる。
【００９０】
前記１２２を閉める。
【００９１】
前記１３２を開ける。
【００９２】
前記１３４を前記１３２を通して前記１３１に容れる。
【００９３】
前記１３１に前記１３４が所定量はいったかを前記１３３を用いて判断する。
【００９４】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば、前記１３４を前記１３１に容れるところまでもどる。
【００９５】
前記１３２を閉める。
【００９６】
前記１２３を全閉とする。
【００９７】
前記１２７より前記１２８を用いて前記１０の内部の前記１２９を排出し、真空引きを行う。
【００９８】
前記１０の圧力は所定値となったか前記１２６より判断する。
【００９９】
ＹＥＳであれば、次に進み、ＮＯであればさらに前記１２７より前記１２８を用いて前記１０内部の前記１２９を排出し真空引きを行う。
【０１００】
前記１０は一つの閉じた空間であるから、圧力は一定になろうとする。
【０１０１】
熱交換機１、２に容れた水は同じ温度になろうとする。
【０１０２】
熱交換機１と熱交換井１との間で熱の授受が行われる。
【０１０３】
熱交換機２と室内の空気の間で熱交換が行われる。（冷暖房）
【０１０４】
運転を継続するかどうかを判断する。
【０１０５】
ＹＥＳの場合は次にすすみ、ＮＯであれば継続する。
【０１０６】
前記１２３を全開とし、前記１２４を装置内に容れ、前記１０内を大気圧とし運転を終了する。
【０１０７】
次に前記１２１と前記１３４の所定量について説明する。
前記１２１の所定量をＶ１２１、前記１３４の所定量をＶ１３４とすると、
【数３】
2014202388.tif 000005
【０１０８】
が成り立てばよいことは自明である。
【０１０９】
よって、Ｖ１３４を、図１０に示すモデルを用いて導きだす。
【０１１０】
このモデルは、住宅の居室であり、熊本市（東経１３０．７２度、北緯３２．８度）に位置し、方位は図示の通りとする。
床面積：Ｓ＝９．７２（平方メートル）、気積：Ｖ＝２６．２４（立法メートル）である。
【０１１１】
建築基準法によるチェックを行う。
通風：Ｓ／２０＝０．４８６（平方メートル）＜０．９×０．９＝０．８１（平方メートル）  Ｏ．Ｋ
採光：Ｓ／７＝１．３９（平方メートル）＜０．９×１．８＝１．６２（平方メートル）  Ｏ．Ｋ
【０１１２】
換気量は０．７（回/時）とすると、０．７×Ｖ＝１８．３７（立法メートル/時）となる。
【０１１３】
熱交換機２の水の水温を２９１（Ｋ）、外気温３１３（Ｋ）、室内目標温度３０１（Ｋ）とする。
【０１１４】
１．換気に伴う必要水量：ｘ１の計算を行う。
【０１１５】
２９１（Ｋ）の水ｘ１（ｇ）を１０（Ｋ）上げて、３１３（Ｋ）の空気１８．３７（立法メートル）を３０１（Ｋ）とするのであるから、標準状態２９３（Ｋ）での水の比熱Ｃｐｗ＝４．１８２（Ｊ/ｇ・Ｋ）、空気の比熱Ｃｐａ＝１．００６(Ｊ/ｇ・Ｋ）、乾燥空気の密度ρ＝１．２０５（ｇ/デシ立法メートル)より次式が成り立つ。なお、Ｃｐｗ、Ｃｐａ、ρは温度により若干数値が異なるのであるが、今回は標準状態２９３（Ｋ）の数値で固定する。
【数４】
2014202388.tif 000006
【０１１６】
これより、ｘ１＝６３９０（ｇ）≒６．４（デシ立法メートル）となる。
【０１１７】
なお、本装置はほぼ継続的に使用されるものであるから、初期の室内空気を冷やすことは考慮しない。
【０１１８】
２、窓からの太陽エネルギーに伴う必要水量：ｘ２の計算を行う。
【０１１９】
太陽エネルギーは、日本の場合約３４２（Ｗ/平方メートル）と言われている。これを１時間あたりの仕事と換算すると、１２３１（ｋＪ/時・平方メートル）となる。
【０１２０】
たとえば、このモデルで、腰窓でなく、天窓とすると、ｘ２＝４７．７（デシ立法メートル）となる。
いかにも過大である。
【０１２１】
そこで、南向きの腰窓で考える。
【０１２２】
熊本市において、２０１２年最高気温を記録したのは、８月６日であった。この日の時刻と太陽高度と太陽位置を表に表すと、表１  １欄、２欄、３欄となる。この計算は、Ｋｅｉｓａｎ．ｃａｓｉｏ.ｃｏ.ｊｐによって行い、熊本市の緯度、経度をそれぞれＮ３２．８°、Ｅ１３０．７２°とした。
なお、２欄の角度は、北が０°、東が９０°、南が１８０°、西が２７０°で表される。
【表１】
2014202388.tif 000007
【０１２３】
つぎに、窓の鉛直方向、水平方向にどれだけの有効日射があるかを計算した。それが、４欄、５欄である。
なお、有効受光高さをＨｔ、有効受光幅をＨｈ、太陽高度α（°）、太陽位置β（°）、窓の幅Ｗ（ｍ）、窓の高さＨ（ｍ）とすると次式で表される。
【数５】
2014202388.tif 000008
【数６】
2014202388.tif 000009
【０１２４】
つぎに、有効受光面積：Ｓｙは、Ｓｙ＝Ｈｔ×Ｈｈであるからそれを計算し６欄に示した。
【０１２５】
７欄はその時刻の時間平均気温である。これは、気象庁のデーターによった。
【０１２６】
この表から読み取れるのは、有効受光面積：Ｓｙが最大になる時刻と最大気温を示す時刻はずれがあることがわかる。
ちなみに、最大受光面積の時のｘ２は、４７．７（デシ立法メートル）×０．４５１/1.62＝13.3（デシ立法メートル）となる。
【０１２７】
このことから、太陽エネルギーの大きさをあらためて実感したので、図９−２に示すように建築的に庇１０１をつけることによって太陽エネルギーを防ぐことにした。
【０１２８】
つぎに、最高気温を記録したのは、気象庁の１０分ごとのデーターによれば、この日１５：５０に３０９．４（Ｋ）を記録している。
【０１２９】
ここを標的にすれば、効率的冷房を行えると判断した。この時の有効受光面積：Ｓｙは０．１４７（平方メートル）であるので、必要水量：ｘ２＝3（デシ立法メートル）となる。
【０１３０】
３、人の放熱に対する必要水量：ｘ３の計算について説明する。
【０１３１】
非特許文献５によれば、人の産出熱量Ｑｐは、指標としてメット（ｍｅｔ）という指標で表す。
ちなみに、安静で寝ている状態で０．８（ｍｅｔ）、いすに腰掛けている状態で１（ｍｅｔ）、立って休めの状態で１．４（ｍｅｔ）、家事労働で２（ｍｅｔ）であり、１（ｍｅｔ）=５８．２（Ｗ/平方メートル）とある。なお、ここの面積は人の体表面積である。
【０１３２】
本発明では、１．５（ｍｅｔ）で必要水量ｘ３を計算すると１３（デシ立法メートル）となる。
なお、体表面積：Ｓｔは次式で体重６０（ｋｇ）、身長１７０（ｃｍ）として求めた。
【数７】
2014202388.tif 000010
【０１３３】
これにより、熱交換機２に容れる必要水量Ｖ１３４は、ｘ１からｘ３までの総和であるから、22.4（デシ立法メートル）となる。余裕をみて３０（デシ立法メートル）とする。
【０１３４】
次に圧力計の所定値について説明する。
【０１３５】
この圧力については、この装置の閉じた空間を可能な限り水蒸気のみの真空とすればよいのであるから、減圧沸騰を行う直前の圧力であればよい。つまり、熱交換井の温度により蒸気圧表あるいは数式２により計算される。ちなみに、２９１（Ｋ）で２０４０（Ｐａ）である。
【０１３６】
次に暖房時について考慮する。
同じモデルで、外気温２７３（Ｋ）で、熱交換機２の水の水温が２９１（Ｋ）、水量が３０（デシ立法メートル）とすると、室内温度Ｔｒは以下のように計算される。なお、この計算では人の放熱を０．８（ｍｅｔ）として計算した。
【数８】
2014202388.tif 000011
【０１３７】
Ｔｒ＝２８８．１（Ｋ）となる。
【０１３８】
前記１４、前記１５について説明する。
【０１３９】
前記１４、前記１５は低コストを目指すため、塩化ビニルパイプＶＰを使用する。塩化ビニルパイプＶＰの耐圧力が０．７５（ＭＰａ）であり、請求項１の場合の水圧に十分対応できるからだ。
【０１４０】
また、前述のｘ１、ｘ２、ｘ３の計算および暖房時のＴｂを求める際、前記１０の熱損失を無視して計算しているが、熱損失の原因となりうるものとして、前記１４、前記１５の内壁に前記１２１や前記１３４が結露して粘性流となり、熱の伝達を妨害するのかもしれない。よって、前記１４と前記１５の内壁には撥水加工を施し、結露水が重力で前記１１１や前記１３１にもどるように前記１４と前記１５には配管勾配をとる必要があるのかもしれない。また、前記１４あるいは前記１５への保温工事については、非特許文献１の前記平井昇一氏考案の『蒸発冷却実験装置』の再現実験結果でその必要はないものと思われるが、もし効果があれば施してもよいだろう。
【０１４１】
つぎに前記１０の性能向上のための方法を図１１を用いて説明する。
【０１４２】
前記１０の装置は、冷暖房に必要なエネルギーを部屋に置いたに過ぎない。空気の熱伝導率は極めて悪い。
そこで、部屋のどこで利用すればよいのかを考えた。
人間が部屋で過ごすうえで最も長い時間を使うのはやはり睡眠であろう。
そこで、前記１３１をベッド１０２と近接させた。
次に、前記１３１の欠点である結露水の利用を考えた。
前記１３６にプランター１０３を配した。
プランターの土や植物は調湿効果がある。
また、室内の空気を撹拌すれば、前記１３１の性能は向上する。よって、扇風機１０４を配した。
また、室内の冷暖房容積を減らせば効果は上がるので、アコーディオンカーテン、ブラインド、カーテンの類（１０５）で仕切れば効果は上がる。
【０１４３】
以下、本発明の実施形態に係る冷暖房設備装置２０について図１２、図１３、図１４を用いて説明する。
本実施形態の冷暖房設備装置２０は図１２ブロック図に示すように、前記１０に地中恒温帯以深の熱交換井２（２１）と、熱交換機３（２１１）と、前記操作部１２に三方弁２２１と、前記２１１に容れる所定量の水２２２と、前記２１１のふた３（２２３）と、水位計測３（２２４）を付加した操作部２２であることを特徴とする。
【０１４４】
この発明は、前記１０の冬季の性能に不満足な人用の解決策である。
【０１４５】
まず、地中恒温帯以深の熱交換井２について説明する。
【０１４６】
非特許文献３によれば、恒温層以下の地下水温（温度）は、深度と共に一定の比率で増加する傾向があり、次式で表される。
【数９】
2014202388.tif 000012
【０１４７】
ここに、Ｔ：ある深度Ｄにおける地下水温（温度）  Ｔｏ：ある地域のおける恒温層の温度  α：増温率である。
【０１４８】
さらに筑後佐賀地下水区および熊本玉名地下水区の実測値は、Ｔｏ＝２９１（Ｋ）、α＝０．０２６であったそうである。
【０１４９】
つまり、地中恒温帯よりさらに１００ｍ深く掘れば、約２．６（Ｋ）温度が上がるのである。
【０１５０】
熱交換井２の温度が２．６（Ｋ）上がったと仮定して、冬季の室内温度：Ｔｒを求めるとＴｒ＝２８８．６（Ｋ）となり前述より０．５（Ｋ）上昇する。まだ不足であれば、さらに深く熱交換井２を掘ればさらにＴｒは上昇する。
【０１５１】
前記２１１の実施形態を図１３に示す。
前記１１１と異なる点は、前記２１の口径が掘削機の関係上大口径が望めなくなり、図１３−１のように細長くなることと、土圧、水圧が大きくなるので、前記２１１単独での設置は難しくなるので、ケーシングスクリーン２１２で匿う必要があるので熱効率が低下することと、前記１４に塩化ビニルＶＰが水圧の関係上使用できなくなる場合がありコストが上がるという点があげられる。
スクリーン金網２１３と、ケーシング２１４も同様に口径が小さくなる。なお、前記１４の浮き上がり防止のための前記１１８と前記１１７は同様に設置されなければならない。
【０１５２】
なお、熱交換井１は夏季に、熱交換井２は冬季に使用できるように前記２２に三方弁２２１が必要である。
前記２２１の実施形態を図１３−５に示す。
【０１５３】
前記２２１は、３つのバタフライ型弁２２１１と、弁操作軸２２１２と、操作軸受け２２１３と、操作握り手２２１４と、一つの円柱状の会所２２１５で構成され、前記２２１４を手で移動させる力が前記２２１３を通して前記２２１１を回転させ、管を塞いだり開放したりして１、前記１２２と前記１２３をつなぐ。２、前記２２３と前記１２３をつなぐ。３、前記１２２と前記２２３と前記１２３を全てつなぐ。４、前記１２２と前記２２３と前記１２３を全てつながない。５、前記１２２と前記２２３をつなぐの５つの操作ができる装置である。ここでは、５つの操作の内１と２の２つの操作を利用する。
【０１５４】
前記２２４は前記１２５と同様の方法で行う。
【０１５５】
前記２０のフロー図を図１４に示す。
【０１５６】
前記１２２を開ける。
【０１５７】
前記１２１を前記１１１に容れる
【０１５８】
前記１１１に前記１２１がはいったかどうか前記１２５により判断する。
【０１５９】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば前記１２１を前記１１１に容れるところまでもどる。
【０１６０】
前記１２２を閉める。
【０１６１】
前記１３２を開ける。
【０１６２】
前記１３４を前記１３１に容れる。
【０１６３】
前記１３１に前記１３４がはいったかどうか、前記１３３より判断する。
【０１６４】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば前記１３１に前記１３４を容れるところまでもどる。
【０１６５】
前記１３２を閉める。
【０１６６】
前記２２３を開ける。
【０１６７】
前記２２２を前記２１１に容れる。
【０１６８】
前記２１１に前記２２２がはいったかどうか、前記２２４により判断する。
【０１６９】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば前記２２２を前記２１１に容れるところまでもどる。
【０１７０】
前記２２３を閉める。
【０１７１】
前記１２３を全閉とする。
【０１７２】
前記２２１により、夏季は前記１２２と前記１２３を、冬季は前記２２３と前記１２３を接続する。
【０１７３】
前記１２７より前記１２８を用いて前記２０内部の前記１２９を排出し、真空引きを行う。
【０１７４】
前記２０内部の圧力は所定値となったかどうかを前記１２６を用いて判断する。
【０１７５】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば、前記１２７より前記１２８を用いて前記２０内部の前記１２９を真空引きするところまでもどる。
【０１７６】
夏季は前記１２１と前記１３４が、冬季は前記２２２と前記１３４が同温になろうとする。
【０１７７】
夏季は前記１１１と前記１１が熱交換を行い、冬季は前記２１１と前記２１が熱交換を行う。
【０１７８】
夏季は前記１３１により室内の空気が冷房され、冬季は前記１３１により室内の空気が暖房される。
【０１７９】
運転を継続するかどうかを判断する。
【０１８０】
ＹＥＳであれば次に進み、ＮＯであれば前記２０の圧力は所定値となったかどうか前記１２６により判断するところまでもどる。
【０１８１】
前記１２３を全開にし、前記２０内部に前記１２４を容れ、運転を終了する。
【０１８２】
以下、本発明の実施形態に係る冷暖房設備装置３０について図１５、図１６、図１７を用いて説明する。
本実施形態の冷暖房設備装置３０は図１５ブロック図に示すように、前記１０あるいは前記２０の操作部１２に開閉弁２（３２１）を付加したものである。
【０１８３】
これは、前記１０と前記２０の夏季の性能に不満がある人用の装置である。
【０１８４】
前記３０のブロック図を図７に示す。
この図では、前記１０に付加したものを示しているが、同様に前記２０でも実施することは可能である。
【０１８５】
図１６−１は、前記３０の実施形態である。なお、前記１０の説明で、前記１０の性能を阻害する要因として、管内壁の結露水を挙げて、その対策として、前記１４と前記１５の管内壁に撥水加工をすることと、前記１４と前記１５に配管勾配をつけ、重力で結露水をもとの位置にもどすことを対策としたが、図１６−１の場合はそうもいかない。もし、管内に結露水が発生するのであれば、Ｕ型の前記１５の部分に結露水がたまり、前記１５を閉塞してしまう。
【０１８６】
そこで、前記１５がこのような状態になる場合の対処法を図１６−１拡大図に示す。
【０１８７】
前記１５の最下部に開閉弁３３を取付け、容器３４と接続する。
前記１５の管内壁に発生した結露水は前記１５の管内壁の撥水加工により水滴となり、重力により前記１５の最下部に設けた前記３４にたまり、前記１５を閉塞しない。また、前記１５の管内壁の結露水の量が前記３４の容量を超えそうな場合は、前記３３を全閉とし、前記３４と前記３３の接続を解除し、前記３４にたまった結露水を捨てる。その後、前記３３と前記３４を接続し、前記３３を全開とすることにより復旧する。なお、前記１０、前記２０、前記３０の内部の圧力は前記３４の容量の分だけ圧力が上がるので、前記１２７より前記１２８を用いて前記１２９を排出し、真空引きを行い復旧する。
【０１８８】
図１６−２は、前記３２１の実施形態である。
バタフライ型弁３２１１と、弁操作軸３２１２と、操作軸受け３２１３と、操作握り手３２１４で構成され、操作方法は前述と同様である。
【０１８９】
前記３０のフロー図を図１７に示す。
【０１９０】
ふた１（１２２）を開ける。
【０１９１】
所定量の水１２１を前記１２２を通して熱交換機１（１１１）に容れる。
【０１９２】
前記１１１に前記１２１が所定量がはいったか水位計測１（１２5）により判断する。
【０１９３】
Ｙｅｓであれば次に進み、Ｎｏであればさらに前記１２１を前記１２２を通して前記１１１に容れる。
【０１９４】
前記１２２を閉める。
【０１９５】
ふた２（１３２）を開ける。
【０１９６】
所定量の水（１３４）を前記１３２を通して熱交換機２（１３１）に容れる。
【０１９７】
前記１３１に前記１３４がはいったか水位計２（１３３）より判断する。
【０１９８】
Ｙｅｓであれば次に進み、Ｎｏであればさらに前記１３３を前記１３２を通して前記１３１に容れる。
【０１９９】
前記１３２を閉める。
【０２００】
開閉弁１（１２３）を全閉、開閉弁２（３２１）を全開とする。
【０２０１】
排気用逆止弁（１２７）より真空ポンプ（１２８）にて前記３０内部の湿り空気１２９を排出し、真空引きを行う。
【０２０２】
装置内の圧力は所定値となったか圧力計（１２６）により判断する。
【０２０３】
Ｙｅｓであれば次に進み、Ｎｏであればさらに前記１２７より前記１２８にて真空引きする。
【０２０４】
装置３０内は一つの閉じた空間であるから、圧力は一定になる。
【０２０５】
前記１２１と前記１３４は同じ温度になろうとする。
【０２０６】
前記１１１と前記１１との間で熱の授受が行われる。
【０２０７】
前記１３１と室内の空気とで熱の授受が行われ冷暖房される。
【０２０８】
暑くはないかどうかを判断する。
【０２０９】
Ｙｅｓであれば次に進み、Ｎｏであれば運転を継続するかどうかの判断まで進む。
【０２１０】
前記３２１を全閉とし、前記１１１と前記１３１の接続を解除する。
【０２１１】
前記１２７より前記１２８を用いて前記３０内部の前記１２９を排出して真空引きを行う。
【０２１２】
前記１３１の前記１３４は減圧沸騰し、気化することにより前記１３１内に残った前記１３４を冷却する。
【０２１３】
前記１３１により室内の空気が冷却される。
【０２１４】
この冷房運転を継続するかどうかを判断する。
【０２１５】
Ｙｅｓであれば、さらに前記１２７より前記１２８を用いて真空引きを行い、Ｎｏであれば次に進む。
【０２１６】
前記３２１を全開とし、前記１１１と前記１３１を接続する。
【０２１７】
この装置の運転を継続するかどうかを判断する。
【０２１８】
Ｙｅｓであれば、前記３０内は一つの閉じた空間であるから圧力は一定になるところまで戻り、Ｎｏであれば、次に進む。
【０２１９】
前記１２３を全開にし、前記３０内に空気１２４を容れ、装置の運転を終了する。
【０２２０】
なお、前記１３４を減圧沸騰させることにより、前記１３４は気化し、前記３０外に排出されるので、適宜補充する必要がある。
【０２２１】
以下、本発明の実施形態に係る冷暖房設備装置４０について説明する。
本実施形態の冷暖房設備装置４０は図１８ブロック図に示すように、前記２０において、熱交換井１（１１）と、熱交換機１（１１１）と、ふた１（１２２）と、水位計測１（１２５）と、所定量の水１２１を複数つまり、熱交換井１−１（４１１）、熱交換井１−２（４１２）、・・・、熱交換井１−ｎ１（４１ｎ１）（ｎ１は自然数  以下同様）とすることと、ふた１−１（４５１）、ふた１−２（４５２）、・・・、ふた１−ｎ１（４５ｎ１）とターミナル１（４３）を通して三方弁（２２１）と前記１５で結ぶことと、熱交換井２（２１）と、熱交換機３（２１１）と、ふた３（２２３）と、水位計測３（２２４）と、所定量の水（２２２）を複数つまり、熱交換井２−１（４２１）、熱交換井２−２（４２２）、・・・、熱交換井２−ｎ３（４２ｎ３）（ｎ３は０を含む自然数  以下同様）とすることと、ふた３−１（４８１）、ふた３−２（４８２）、・・・、ふた３−ｎ３（４８ｎ３）とターミナル３（４４）を通して前記１５で前記２２１と結ぶことと、室内機部（１３）を複数つまり、室内機部１（０４１３１）、室内機部２（０４１３２）、・・・、室内機部ｎ２（０４１３ｎ２）（ｎ２は自然数  以下同様）とすることと、前記０４１３１、前記０４１３２、・・・、前記０４１３ｎ２をターミナル３（０４１）を通して前記１５で前記１２７と結ぶことを特徴とする。
【０２２２】
非特許文献２により、熱交換井より得られる熱量は、４０（Ｗ/分）とされてる。時間あたりに換算すると、２．４（ｋＷ/時）となる。
小生がモデルで行った、１室あたりの時間の熱量は、０．４（Ｗ/時)であり、複数の室内機部を賄える。
【０２２３】
前記４３あるいは前記４４の実施形態を図１９−１に示す。
【０２２４】
前記０４１の実施形態を図１９−２に示す。
【０２２５】
以下、本発明の実施形態に係る冷暖房設備装置５０について図２０を用いて説明する。
前記５０は、前記４０の前記０４１３ｎ２において、排気用逆止弁２−ｎ２（５１ｎ２）と、真空ポンプ（５２ｎ２）と、開閉弁２−ｎ２（５４ｎ２）を付加し、前記５４ｎ２を全閉とし、前記５１ｎ２より、前記５２ｎ２を用いて熱交換機２−ｎ２（１３１ｎ２)を減圧し、ふた２−ｎ２(１３２ｎ２)を通して前記１３１ｎ２に容れられた所定量の水（１３４ｎ２)を減圧沸騰させ、前記１３４ｎ２の一部を気化させ、残った前記１３４ｎ２より気化熱を奪い前記１３４ｎ２の温度を下げることによって室内の空気の温度をさらに下げることを特徴とする。
【０２２６】
このことにより、各室内別に夏季、個人の好みに合わせて冷房することが可能となる。
【０２２７】
請求項１から請求項５までの装置に使用する前記１２８は、現在存在しない。
つまり、低コストで湿り空気を真空引きでき、小型で、人体に有害でない前記１２８は現存しないのである。
そこで、請求項６、請求項７では特許文献１で考案した手動真空ポンプを応用、改良してみた。
【０２２８】
以下、本発明の実施形態に係る手動真空ポンプ６０について図２１、図２２、図２３、図２４を用いて説明する。
前記６０は図２１ブロック図に示すように、シリンダー部６１と、ピストン部６３と、潤滑油部６４と、操作部６５と、支持台部６６で構成される。
【０２２９】
さらに、前記６１は図２２−１、図２２−２に示すように頭部が半球状で他は円柱状の形状のシリンダー６１１と、吸気口６１２と、排気用逆止弁部６２で構成され、前記６１１の内壁に溝状の欠き込６１３を設けることと、前記６１３の部分に前記６１２を設けることと、前記６１２下端の高さと前記６１１の円柱状の部分の最高高さまでの距離をＬ３とすることと、前記６２は、図２２−３に示すように前記６１１の半球状の頭部に設けることと、排気用逆止弁の一つ６２０は、図２２−４に示すように開口６２１と、弁６２２と、弁軸６２３と、弁軸受け６２４と、コイルばね６２５で構成され、前記６２０は、図２２−３に示すように、相似形の大（６２Ｌ）、中（６２Ｍ）、小（６２Ｓ）の３種類複数設けることを特徴とする。
【０２３０】
さらに、前記６３は、図２３−１、図２３−２に示すように前記６１１の形状と合致する頭部が半球状で他は円柱状のピストンヘッド６３１と、ピストン軸６３２と、前記６１３と合致する弁体６３３と、前記６３３の長さをＬ４とすると、Ｌ４≧Ｌ３となるようにすることと、前記６３３を支持する部材６３４をもつことと、前記６３１の円柱部および前記６３３に欠き込を設け、ピストンリング６３５を３周設けることと、前記６３２にクランクシャフト６６１と接続できるように開口２（６３６）を設けることを特徴とする。
【０２３１】
さらに、前記６４は、図２３−３に示すように、直方体の容器６４１であり、前記６４１には潤滑油６４２が容れられており、前記６４１上部の一部または全部が大気に開放であることと、前記６３が下死点から上死点に向かう時、前記６３１の下部の前記６１１の部分が負圧となり、大気圧により前記６４２の液面が上がることを利用して前記６４２を前記６１と前記６２に送り込むことと、前記６４２の最低液面６４３を前記６１１の最下部の高さとすることと、前記６４２の最高液面６４４を前記６１２の最下部の高さとし、前記６１２および前記６４１からの漏えいを防止することを特徴とする。
【０２３２】
さらに、前記６５は、図２３−１、図２３−２、図２３−３、図２３−４、図２４に示すように、クランクシャフト６５１と、動輪１（６５２）と、動軸６５３と、動輪２（６５４）と、前記６５４に設ける握り手軸６５５と、握り手６５６で構成されることと、前記６５４は前記６５２より大きい半径をもつことと、前記６５５は前記６５６の回転を拘束しないことと、前記６５２には前記６５１を受ける開口３（６５７）をもつことを特徴とする。
【０２３３】
さらに、前記６６は図２３−４、図２４に示すように、前記６５３を受ける軸受け（６６１）をもつことと、前記６６１を支える支柱（６６２）をもつことと、前記６１と前記６２と前記６３と前記６４を支える片持ちの台（６６３）と前記６０を支える前記６６２をもつことと、前記６４の横移動を防止する縁（６６４）をもつことと、前記６６２が転倒しないベース（６６５）をもつことと、前記６１を固定する柱（６６６）をもつことを特徴とする。
【０２３４】
前記６０の操作方法を説明する。人の手で前記６５６をしっかり握り、前記６５４を時計廻りあるいは半時計廻りに回す。前記６５５は前記６５６の回転を拘束しないので、手を持ちかえたり、前記６５６と手の摩擦を気にする必要はない。前記６５４に与えられた回転力は前記６５３を通じて前記６５２に回転力として伝わる。前記６５２と前記６３１には前記６５１の回転を拘束しない前記６５７と前記６３６を設けてあるので、前記６５１により前記６５２の回転力は上下方向の往復運動に変換される。この往復運動の力が前記６３２から前記６３１に伝わる。前記６３１が上死点から下死点に向かうとき、前記６２１は、大気圧と前記６２２の自重あるいは前記６２５の力により前記６２２により塞がれ、また、前記６１２も前記６３３により塞がれているので、前記６３１の上部の前記６１１の部分は真空となる。前記６３１が下死点に到達した時前記６３３は前記６１２を開放し、前記６１２より湿り空気を吸う。下死点から上死点に向かうとき再び前記６３３は前記６１２を再び塞ぐと共に前記６３１により湿り空気を加圧することによって前記６３１の上部の前記６１１の部分は大気圧より大きくなり、大気圧と前記６２２の自重と前記６２５の力に打ち勝ち前記６２２は上部にあがり、前記６２１は開放され、そこから湿り空気が排出される。また、前記６３１の加圧と大気圧との差が小さくなっても、前記６１２は大、中、小と複数設けてあるので、６２Ｌ、６２Ｍ，６２Ｓの順に動作しなくなるので、真空到達度は上がる。また、前記６３１が下死点から上死点にむかう時、前記６３１の下部の前記６１１の部分は負圧となるので、前記６４２の液面は大気圧により上がる。前記６４２は前記６１１の内壁に付着し、ふたたび前記６３１が下死点から上死点にむかう時、前記６４２は前記６３５に付着し、前記６１１と前記６３１あるいは前記６１１と前記６３３の間の摩擦力を減じるとともにすきまをふさぐ。なお、前記６６は、前記６５３の回転をさまたげず、また、前記６０を固定し、転倒もしない。
【０２３５】
前記６０は、能力的に前記１２８として使用するのには無理があるのかも知れない。
しかし、特許文献１では十分に能力を発揮するのではないかと思われる。
次に、人が最も効率的にエネルギーを発揮できるのはやはり自転車ではないかと思った。
そこで考案されたのが請求項７の発明である。
【０２３６】
以下、本発明の請求項７の実施形態に係る人力真空ポンプ７０について図２５、図２６、図２７を用いて説明する。
前記７０は、前記６１と、前記６３と、前記６４と、操作部７５と、支持台部７９で構成される。
【０２３７】
前記６１と前記６３と前記６４は前記６０と同じである。
【０２３８】
前記７５は図２５、図２６−１に示すように、クランクシャフト６５１と、動輪１（６５２）と、動軸６５３と、動輪３（７５１）と、フリーホイール機構７６と、変速機構７７と、ローラーチェーン７５２と、動輪４（７５３）と、動輪４に取り付くクランクシャフト２（７５４）と、ペダル受け７５５と、ペダル７５６と、フレーム７５７と、ハンドル７５８と、サドル７５９と、ブレーキ機構７８とで構成される。
【０２３９】
さらに、前記７６は、図２６、図２６−２に示すように、前記６５３に欠き込を施し、ピン７６１を設けることと、板ばね７６２と、かみ合い金物７６３と、前記７６３にはピンうけ７６４を設けることと、変速機構７７の大中小の３まいの歯車を備えたドラム７１０に前記７６３が正転時かみ合う歯車７６５を設けることを特徴とする。
【０２４０】
つぎに、前記７７は図２６−３、２７−１に示すように、変速レバー７７１と、変速用自転車ワイヤーケーブル７７２と、プーリー１（７７３）と、プーリー２（７７４）と、ディレイラー（７７５）と、前記７７３と前記７７４と前記７７５の車軸１（７７６）と、車軸２（７７７）と、車軸３（７７８）と、コイルばね１（７７９）と、外側に大中小の歯車を備えたドラム７１０で構成され、前記７７１を左右する力を前記７７２に伝え、さらに前記７７５に伝え前記７７５の位置を変化させる。その力が前記７７３と前記７７４と前記７５３に伝わり、前記７５３は前記７１０の外側の大中小の歯車の一つから脱線し、他の歯車に移動する。なお、前記７７９と前記７７１の摩擦力により前記７７５の位置は不用意に動くことはない。
【０２４１】
さらに、前記７８を図２７−２、図２７−３、図２７−４を用いて説明する。前記７８はブレーキレバー７８１と、ピン１（７８２）と、前記７８１を前記７５９に取り付ける取付金物７８３と、ブレーキ用自転車用ワイヤーケーブル７８４と、前記７８４を受ける金物１（７８５）と、Ｘ型のブレーキフレーム（７８６）１組と、ピン２（７８７）と、ブレーキシュー取付金物７８８と、ブレーキシュー７８９と、コイルばね２（７８０）とで構成され、前記７８１は前記７８２と前記７８３で前記７５９に固定されているため、前記７８１を引く力は前記７８１と接続された前記７８４につたわり、前記７８４の他端に接続された前記７８６の上部の一端に伝わる。前記７８６の上部の他端は、前記７８４のシ−スで固定されており、前記７８６の上部の間隔は狭くなろうとする。前記７８６は中心部に前記７８７をもつので前記７８６の下部の間隔も狭くなろうとする。前記７８６の下部にそれぞれ前記７８８で取り付いた前記７８９は前記７５１と接触し、摩擦力で前記７５１を止める。前記７８１から引く力を除くと前記７８０の力が前記７８４を通して前記７８１に伝わり前記７８１は元の位置にもどる。
【０２４２】
前記７９を、図２６−１、図２７−１を用いて説明する。
前記７９は、前記６６に加え、前記６５３を受ける軸受け７９１と、支柱７９２と、ベース１（７９３）と、前記７５８を受けて転倒させないベース２（７９４）で構成される。
【０２４３】
前記７０の操作方法を図２６−１を用いて説明する。
人間は前記７５９に腰掛け、前記７５８に手を置き、左右の前記７５６に左右の足を置く。足の力を前記７５３の正転方向になるように下向きに加えることにより、前記７５６と前記７５５と前記７５４の働きにより前記７５３は正転方向に回転する。なお、前記７５６は前記７５５を通して前記７５４に取り付いているが、前記７５５は前記７５６の回転を拘束しないので足を前記７５６から離すことなく連続で下向きの力を与えることができる。前記７５３に伝えられた力は前記７５２を通じて前記７１０に伝わる。その力は、前記７６により、正転時のみ前記６５３に伝わり、前記６５２が回転する。以降は前記６０の説明と同じである。なお、前記７５６に加える力は慣性の法則により最初は非常に重たく感じられるので前記７７によりギア比の大きな歯車を使用し、だんだんとギヤ比を下げて運転する。前記７０を停止させる場合は前記７８により停止させる。
【０２４４】
以下、本発明の請求項８の実施形態８０について図２８を用いて説明する。
【０２４５】
前記８０は図２８−１実施形態、２８−２ブロック図に示すように、前記７０と、前記１２３と、前記１２６と、前記１２７と、前記１３と前記１５で構成される冷房付き筋力トレーニング装置である。
【０２４６】
なお、前記圧力計の内部の水が氷点に達すると、前記熱交換機２の前記所定量の水も氷となったと考えられ、固体になると膨張するので熱交換機２が破損の虞があるので、氷点より高いことが望ましい。
【０２４７】
以下、本発明の請求項９の実施形態９０について図２９を用いて説明する。
【０２４８】
前記１０、前記２０、前記３０、前記４０、前記５０のメインテナンスを考えた場合、日本では古来、水を閉じ込めることはよくないこととされているし、科学的にも、ボツリヌス菌などの嫌気性の細菌の増殖も考えられる。また、この装置の本質を考えると『圧力を減ずることによって水の気化を容易にし、気化熱を利用した装置』であるから水位は変化する。もし、夏季に最大能力を発揮した場合時間当たり０．６４（デシ立法メートル）の熱交換機２の水が気化し、熱交換機１へ移動する。やはり、定期的に運転を停止して水位調節などのメインテナンスは必要であると共にメインテナンスを頻繁にしないため、熱交換機１と熱交換機２と熱交換機３の容量は余裕をもたせた方がよいだろう。九州地区では地中恒温帯の温度が平均気温より１〜２（Ｋ）高いとの観測値より、年間を通じて運転した場合、熱交換機１あるいは熱交換機３の水が熱交換機２の方に移動する量が多い。
【０２４９】
しかしながら、メインテナンス時に前記１２１や前記２２２を汲みだすのに適当な水中ポンプが見当たらないのである。
そこで、考案されたのが前記９０である。
【０２５０】
非特許文献７によれば、図２９−１に示すように、両端が大気に開放のＵ字型の容器の中央に半透膜を設け、左側に純水、右側に０．１４５（ｍｏｌ/デジ立法メートル）の食塩水を容れると、浸透圧が生じ、ファントホフは、この圧力差を次式で表した。
【数１０】
2014202388.tif 000013
【０２５１】
ここに、Π：圧力差、ｃ：右側の溶液の食塩濃度、Ｒは気体定数、Ｔは熱力学的温度である。
【０２５２】
生理食塩水０．１４５（ｍｏｌ/デシ立法メートル）の濃度でなんと５０（ｍ）の圧力差が生じる。
【０２５３】
これを利用して、前記１２１と、前記２２２を汲みだす装置が前記９０である。
【０２５４】
前記９０は、図２９−２、図２９−３、図２９−４、図２９−５ブロック図、図３０−１、図３０−２に示すように、バケツ状の容器９１と、底部に開けた吸入口９２と、側面中央部に開けた吐出口９３と、前記９１を固定する台９４と、浸透圧に耐えられる耐圧ホース９６と、円柱状の先端部材９７と、前記９７の底部にミズミチ９８を設けることと、前記９７の中央部で前記９８の最上部に半透膜９９を設けることと、前記９６と前記９２、前記９６と前記９７の２ヶ所に接続バンド９５を設けることを特徴とする。
【０２５５】
操作方法は、前記１２２あるいは前記２２３を開け、前記９２と、前記９６と、前記９７を前記９５を用いて接続し、前記９４を用いて、前記１２２あるいは前記２２３の上部に設置する。
【０２５６】
前記９７と前記９６と前記９５を前記１１１と前記２１１の底部まで到達させる。
【０２５７】
前記９１に前記数式２により計算された濃度より濃い濃度の食塩水を容れ、前記９６と、前記９７と、前記９１の前記９３下端まで前記食塩水で満たす。
【０２５８】
前記１２１あるいは前記２２２と、前記食塩水は前記９９で隔てられているので圧力差が生じる。
【０２５９】
前記１２１あるいは前記２２２は、前記９９を通して前記９６に入る。
しかしながら、前記９６は容積を増やさないので前記９６内の水は上に上がり、前記９３を通じて吐出される。
【０２６０】
これは、食塩水の濃度と前記９６内部の水圧がつりあうまで繰り返される。
【０２６１】
前記９３からの吐出がとまったら、固体の食塩を前記９１に投入して溶かし、前記９３からの吐出がないことを確認した後、作業を完了する。
【０２６２】
以上、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明したが、これらはあくまでも例示であり、当業者の知識に基づいて種々の変形、改良を施した他の形態で本発明を実施することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【０２６３】
本発明は、『減圧することにより、水の気化を容易にし、その気化熱を利用する装置』の一例である。応用範囲は広いに違いない。
さらに、運転中は無振動、無騒音であり、例えば音楽スタジオの空調に最適と考える。また、派生的にできた発明もそれぞれ応用が利くのではないかと思われる。例えば、請求項６のピストンとシリンダーは内燃機関に使えるのではないかと想像する。そうすれば、マルチプラグ化、マルチバルブ化が図られ燃焼効率が上がり、環境にもやさしい内燃機関となるのではないだろうか。また、請求項９の水中ポンプも例えば福島第一原発の廃炉時の排水に使用できるのではないかと想像している。
【符号の説明】
【０２６４】
１０：請求項１の実施形態
１１：地中恒温帯に達する井戸あるいは温度がある程度一定である既存の井戸である熱交換井１
１２：請求項１の実施形態の操作部
１３：請求項１の実施形態の室内機部
１４：耐圧真空配管
１５：真空配管
１１１：熱交換機１
１２１：熱交換機１に容れる所定量の水
１２２：ふた１
１２３：開閉弁
１２４：前記開閉弁から装置内に容れる空気
１２５：熱交換機１に容れる所定量の水の水位計測１
１２６：圧力計
１２７：排気用逆止弁
１２８：真空ポンプ
１２９：装置内から排出される湿り空気
１３１：熱交換機２
１３２：ふた２
１３３：水位計２
１３４：熱交換機２に容れる所定量の水
１３５：結露受け
１３６：防水パン
１３７：ドレン配管
１３８：結露水、メインテナンス時の前記１３４を室外へ
１３９：ドレンボルト
【０２６５】
１１２：フィン
１１３：土砂による埋め戻し
１１４：井戸枠スクリーン
１１５：ステンレス金網
１１６：井戸枠一般
１１７：配管バンド
１１８：ウエイト
【０２６６】
１２５１：水位計測１に使用する鉄球
１２５２：鉄球に取り付くフック
１２５３：フックに取り付く外れ止め
１２５４：巻尺
１２５５：球状の容器
１２５６：球状の容器のふた
１２５７：球状の容器にふたから容れる水
１２５８：球状の容器の空気
ｌ１：鉄球の最下部から巻尺の0点までの距離
ｌ２点球状の容器に容れた水の液面から巻尺の０点までの距離
【０２６７】
１２３１：開口
１２３２：バタフライ型弁
１２３３：バタフライ型弁操作軸
１２３４：バタフライ型弁操作軸受け
１２３５：バタフライ型弁操作軸握り手
１２６１：圧力計容器
１２６２：圧力計容器に容れた水
１２６３：圧力計容器に入れた水温計
１２６４：圧力計容器のふた
１２６５：圧力計のふたに取り付く開閉弁
１２６６：真空配管と圧力計容器を接続する開閉弁
１２６７：固定バンド
１２６８：固定金具
１２６９：通しボルト
【０２６８】
１２７１：排気用逆止弁の弁
１２７２：排気用逆止弁の動作リミッター
１２７３：排気用逆止弁の弁軸
１２７４：排気用逆止弁のコイルばね
１２７５：排気用逆止弁の開口
１２７６：排気用逆止弁の弁軸受け
１２７７：排気用逆止弁の接続開口
１３１１：熱交換機２の取付金物
１３１２：上階の床版
【０２６９】
１３２１：雄ねじ
１３２２：穴明き中空ガスケット
１３２３：ガスケット受け
【０２７０】
１０１：庇
１０２：ベッド
１０３：プランター
１０４：扇風機
１０５：アコーディオンカーテン、カーテン、ブラインドの類
【０２７１】
２１：地中恒温帯以深の井戸である熱交換井２
２１１：熱交換機３
２２１：三方弁
２２２：熱交換機３に容れる所定量の水
２２３：熱交換機３のふた３
２２４：熱交換機３に容れる所定量の水の水位計測３
２１２：熱交換井２のケーシングスクリーン
２１３：熱交換井２のケーシングスクリーン部に取り付けるステンレス金網
２１４：熱交換井２のケーシング一般
【０２７２】
２２１１：バタフライ型弁
２２１２：バタフライ型弁軸
２２１３：弁軸受け
２２１４：弁軸握り手
２２１５：会所
【０２７３】
３２１：開閉弁２
３３：真空配管の配管勾配をとれない場合に取り付ける開閉弁
３４：真空配管の配管勾配をとれない場合に取り付ける集水容器
３２１１：開閉弁２のバタフライ型弁
３２１２：開閉弁２のバタフライ型弁操作軸
３２１３：開閉弁２のバタフライ型弁操作軸受け
３２１４：開閉弁２のバタフライ型弁操作軸握り手
【０２７４】
４１１：地中恒温帯に達する１番目の熱交換井１−１
４１ｎ１：地中恒温帯に達するｎ１番目の熱交換井１−ｎ１（ｎ１は自然数）
４１１１：熱交換井１−１に設置する熱交換機１−１
４１１ｎ１：熱交換井１−ｎ１に設置する熱交換機１−ｎ１（ｎ１は自然数）
０４１３：請求項４の室内機部
０４１３１：１番目の部屋の室内機部
０４１３２：２番目の部屋の室内機部
０４１３ｎ２：ｎ２番目の部屋の室内機部（ｎ２は自然数）
０４１：ターミナル３
４３：ターミナル１
４４：ターミナル２
４５：請求項４の操作部
４６１：１番目の熱交換機１−１の水位計測１−１
４６ｎ１：ｎ１番目の熱交換機１−ｎ１の水位計測１−ｎ１（ｎ１は自然数）
４５１：１番目のふた１−１
４５ｎ１：ｎ１番目のふた１−ｎ１（ｎ１は自然数）
４２１：地中恒温帯以深に達する１番目の熱交換井２−１
４２ｎ３：地中恒温帯以深に達するｎ３番目の熱交換井２−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）
４２１１：１番目の熱交換井２−１に設置する熱交換機３−１
４２１ｎ３：ｎ３番目の熱交換井２−ｎ３に設置する熱交換機３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）
４８１：１番目の熱交換機３−１に設置するふた３−１
４８ｎ３：ｎ３番目の熱交換機３−ｎ３に設置するふた３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）
４９１：１番目の熱交換機３−１の水位計測３−１
４９ｎ３：ｎ３番目の熱交換機３−ｎ３の水位計測３−ｎ３（ｎ３は０を含む自然数）
【０２７５】
５０：請求項５の実施形態
０４１３ｎ２：請求項４のｎ２番目の室内機部（ｎ２は自然数）
１３４ｎ２：請求項４のｎ２番目の熱交換機２−ｎ２に容れる水（ｎ２は自然数）
１３２ｎ２：請求項４のｎ２番目の熱交換機２−ｎ２に取り付くふた２−ｎ２（ｎ２は自然数）
１３１ｎ２：請求項４のｎ２番目の熱交換機２−ｎ２（ｎ２は自然数）
51ｎ２：請求項４のｎ２番目の室内機部０４１３ｎ２に増設される排気用逆止弁２−ｎ２(ｎ２は自然数）
52ｎ２：請求項４のｎ２番目の室内機部０４１３ｎ２に増設される真空ポンプ２−ｎ２(ｎ２は自然数）
５３ｎ２：請求項４のｎ２番目の室内機部０４１３ｎ２に増設される真空ポンプ２−ｎ２より排出される湿り空気(ｎ２は自然数）
５４ｎ２：請求項４のｎ２番目の室内機部０４１３ｎ２に増設される開閉弁２−ｎ２(ｎ２は自然数）
【０２７６】
６０：請求項６の実施形態
６１：シリンダー部
６２：排気用逆止弁部
６３：ピストン部
６４：潤滑油部
６５：操作部
６６：支持台部
６１１：シリンダー
６１２：吸気口
６１３：シリンダー内壁に設ける溝状の欠き込
Ｌ３：吸気口下端の高さからシリンダーの円柱の最高高さまでの距離
６２０：排気用逆止弁の一つ
６２１：排気用逆止弁の一つの開口
６２２：排気用逆止弁の一つの弁
６２３：排気用逆止弁の一つの弁軸
６２４：排気用逆止弁の一つの弁軸受け
６２５：排気用逆止弁の一つのコイルばね
６２Ｌ：相似形である排気用逆止弁群のうち大きさが大きい排気用逆止弁
６２Ｍ：相似形である排気用逆止弁群のうち大きさが中である排気用逆止弁
６２Ｓ：相似形である排気用逆止弁群のうち大きさが小さい排気用逆止弁
６３１：ピストンヘッド
６３２：ピストン軸
６３３：シリンダーの内壁に設ける溝状の欠き込と合致する弁体
Ｌ４：シリンダーの内壁に設ける溝状の欠き込と合致する弁体の長さ
６３４：シリンダーの内壁に設ける溝状の欠き込と合致する弁体を支持する部材
６３５：ピストンリング
６３６：ピストン軸に設けるクランクシャフトとの接続開口
６４１：潤滑油部の容器
６４２：潤滑油
６４３：潤滑油の最低液面
６４４：潤滑油の最高液面
６５１：クランクシャフト
６５２：動輪１
６５３：動軸
６５４：動輪２
６５５：動輪２に設ける握り手軸
６５６：握り手
６５７：動輪２に設けるクランクシャフトを受ける開口
６６１：動軸を受ける軸受け
６６２：動輪を受ける軸受けを支え装置全体を支える支柱
６６３：シリンダー部と、排気用逆止弁部と、ピストン部と、潤滑油部と支える片持ちの台
６６４：潤滑油部が横移動しないための縁
６６５：装置全体が転倒しないベース
６６６：シリンダー部を固定する柱
【０２７７】
７０：請求項７の実施形態
７５：請求項７の実施形態の操作部
７６：請求項７の実施形態のフリーホイール機構
７７：請求項７の実施形態の変速機構
７８：請求項７の実施形態のブレーキ機構
７９：請求項７の実施形態の支持台部
７５１：動輪３
７５２：ローラーチェーン
７５３：動輪４
７５４：クランクシャフト２
７５５：ペダル受け
７５６：ペダル
７５７：フレーム
７５８：ハンドル
７５９：サドル
７６１：ピン
７６２：板ばね
７６３：かみ合い金物
７６４：ピン受け
７１０：変速機構の大中小の歯車を備えたドラム
７６５：かみ合い金物が正転時かみ合う受け歯車
７７１：変速レバー
７７２：変速用自転車ワイヤーケーブル
７７３：プーリー１
７７４：プーリー２
７７５：ディレイラー
７７６：プーリー１の車軸
７７７：プーリー２の車軸
７７８：ディレイラーの車軸
７７９：コイルばね１
７８１：ブレーキレバー
７８２：ピン１
７８３：ブレーキレバーのハンドルへの取付金物
７８４：ブレーキ用自転車ワイヤーケーブル
７８５：ブレーキ用自転車ワイヤーケーブル受け金物１
７８６：ブレーキフレーム
７８７：ピン２
７８８：ブレーキシュー取付金物
７８９：ブレーキシュー
７８０：コイルばね２
７９１：増設する軸受け
７９２：増設する支柱
７９３：増設するベース１
７９４：操作部のフレームを受けて転倒させないベース２
【０２７８】
８０：請求項８の実施形態８０
【０２７９】
９０：請求項９の実施形態
９１：バケツ状の容器
９２：吸水口
９３：吐出口
９４：台
９５：耐圧ホースバンド
９６：耐圧ホース
９７：先端部
９８：ミズミチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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