(57)【要約】【課題】コード状ヒータ５４の直径ｄよりも幅広く形成された配線溝５３にコード状ヒータ５４を配線する場合に、前記コード状ヒータ５４が前記配線溝５３から離脱するのを回避することができる電気式床暖房パネルＡを提供することを目的とする。【解決手段】長尺状の木質基材５０Ａの裏面にコード状ヒータ収容凹部６０が形成され、このコード状ヒータ収容凹部６０をほぼ閉塞するように硬質の断熱材６１が嵌め入れられ、固定される電気式床暖房パネルＡにおいて、前記硬質の断熱材６１の表面側に予め配線溝５３が形成され、そこにコード状ヒータ５４が配線されている。コード状ヒータ５４の所要箇所を、配線溝５３の左右内側壁上部に形成された庇状の離脱防止体５７により自由に配線溝５３から離脱しないようにする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長辺側は直線状であり短辺側は直線状または雁木状とされた長尺状の木質基材の裏面にコード状ヒータ収容凹部が形成され、
前記コード状ヒータ収容凹部には、これをほぼ閉塞するように前記長尺状の木質基材の長辺方向に沿う複数の配線溝が表面側に形成された硬質の断熱材が設けられた電気式床暖房パネルであって、
前記配線溝の溝幅はコード状ヒータの直径よりも広く形成されており、配線溝内に配線されたコード状ヒータは少なくとも一箇所において部分的に前記配線溝の側壁上部に形成された庇状の離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないように固定されていることを特徴とする電気式床暖房パネル。
【請求項２】
前記長辺方向に沿う配線溝はＵターン部を有しており、コード状ヒータは少なくとも該Ｕターン部の近傍において前記庇状の離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないよう固定されていることを特徴とする請求項１に記載の電気式床暖房パネル。
【請求項３】
前記庇状の離脱防止体は前記配線溝の左右側壁上部において互いに対向しないように形成されたことを特徴とする請求項１または２に記載の電気式床暖房パネル。
【請求項４】
前記庇状の離脱防止体は弾性材料からなり、前記配線溝の左右側壁上部において互いに対向するように形成されたことを特徴とする請求項１または２に記載の電気式床暖房パネル。
【請求項５】
前記配線溝の溝幅はコード状ヒータの直径の１．１〜１．３倍の範囲であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の電気式床暖房パネル。
【請求項６】
前記コード状ヒータ収容凹部が前記硬質の断熱材によって閉塞された状態で、さらに前記硬質の断熱材の裏面側に緩衝材が貼着されたことを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の電気式床暖房パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電気式床暖房パネルに関し、特に発熱源としてコード状ヒータを備える電気式床暖房パネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
木質基材の裏面に面ヒータや線ヒータを組み込んだ電気式床暖房パネルを用いて床暖房構造を施工することは知られている。特許文献１には面ヒータを用いた電気式床暖房パネルの一例が記載され、特許文献２にはコード状ヒータを用いた電気式床暖房パネルが記載されている。床暖房構造としたときの遮音性能を高めるために、木質基材に遮音溝を形成することも行われており、また、ヒータを組み込んだ木質基材の裏面に弾性を持つ緩衝材が貼り付けて、いわゆる直貼りタイプの電気式床暖房パネルとすることも行われている。
【０００３】
特許文献１に記載の電気式床暖房パネルは、長辺側は直線状であり短辺側は雁木状とされた長尺状の木質基材の裏面に短辺側と平行な多数の遮音溝を形成し、該木質基材の裏面に、伸張性を有するシート、面ヒータおよび緩衝材をこの順で積層するようにしている。この形態の木質基材のように、短辺側と平行な多数の遮音溝を形成することにより、木質基材の可撓性が大きくなり、電気式床暖房パネルとして、衝撃音に対する十分な遮音性能が確保される。
【０００４】
製造に当たっても、可撓性の大きい木質基材を平坦面上に置き、その上に伸張性を有するシート、面ヒータおよび緩衝材をこの順で積層すればよく、製造も容易である。また、床暖房構造を施工するとき、また施工後に表面から荷重がかかったときに、電気式床暖房パネルに曲がりや沈み込みが生じやすいが、面ヒータはそれにある程度は追従することができ、格別の支障は生じない。
【０００５】
特許文献２に記載の電気式床暖房パネルとしては、長辺側は直線状であり短辺側は雁木状とされた長尺状の木質基材の裏面に長辺方向に沿う複数の配線溝が形成され、該配線溝にはコード状ヒータが配線されている電気式床暖房パネルであって、前記配線溝の溝幅はコード状ヒータの直径よりも広く形成されており、配線溝内に配線されたコード状ヒータは少なくとも一箇所において離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないように固定されているものがあり、この離脱防止体は、内側にコード状ヒータの収容凹部を有し、側面に配線溝の側壁に対する係止爪を有する樹脂成形品である。この形態の離脱防止体は、塩化ビニル樹脂の押し出し成形品を適宜の長さに切断する等により得ることができる。また、前記離脱防止体はコード状ヒータに取り付けられた弾性材料でも用いられ、この種の弾性材料としては、スチレン・ブタジエン合成ゴムチューブやポリ塩化ビニル系樹脂製のスパイラルチューブ等を挙げることができる。
これらの離脱防止体は、素材そのものが弾性を有しているので、上から押し込むことにより配線溝内へ取り付けることができる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−１０６８６９号公報
【特許文献２】特開２００８−５１４７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献２に記載の形態の電気式床暖房パネルのように、前記離脱防止体として、ゴムチューブや樹脂製のスパイラルチューブのような弾性材料を用いた場合には、このような弾性材料を予めコード状ヒータに多数取り付けておき、さらに必要に応じて前記配線溝に横幅が広くされた部分を形成しておき、この部分に向けて前記弾性材料をスライドさせながら位置決めをし、弾性を利用して押し込むようにして、配線溝内に配線されたコード状ヒータを離脱防止体により自由には配線溝から離脱しない状態で固定することができる。
しかしながら、コード状ヒータの配線の際に前記ゴムチューブや樹脂製のスパイラルチューブのような弾性材料を前記配線溝の要所に留める煩雑な作業手間がどうしても避けることができず、また、前記ゴムチューブや樹脂製のスパイラルチューブのような弾性材料のコストが余分にかかるという問題が発生していた。
【０００８】
本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、配線溝内にコード状ヒータを配線する形態の電気式床暖房パネルにおいて、コード状ヒータの配線工程中、前記ゴムチューブや樹脂製のスパイラルチューブのような弾性材料を前記配線溝の要所に留める作業手間を要らずして、コード状ヒータの直径よりも幅広く形成された配線溝にコード状ヒータを配線する場合に前記コード状ヒータが前記配線溝から離脱するのを回避することができる電気式床暖房パネルを提供することを目的とする。また、製造工程を簡素化できる電気式床暖房パネルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による電気式床暖房パネルは、長辺側は直線状であり短辺側は直線状または雁木状とされた長尺状の木質基材の裏面にコード状ヒータ収容凹部が形成され、前記コード状ヒータ収容凹部には、これをほぼ閉塞するように前記長尺状の木質基材の長辺方向に沿う複数の配線溝が表面側に形成された硬質の断熱材が設けられた電気式床暖房パネルであって、前記配線溝の溝幅はコード状ヒータの直径よりも広く形成されており、配線溝内に配線されたコード状ヒータは少なくとも一箇所において部分的に前記配線溝の側壁上部に形成された庇状の離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないように固定されていることを特徴とする。
【００１０】
上記の電気式床暖房パネルでは、前記長尺状の木質基材の長手方向に走る配線溝の溝幅はそこに配線するコード状ヒータの直径よりも大きな溝幅とされており、木質基材にたわみが生じたときに、木質基材のひずみによる応力がコード状ヒータに伝わる程度は大きく緩和される。そのために比較的低コストのコード状ヒータを支障なく床暖房に用いることができ、施工コストが低減する。
【００１１】
また、電気式床暖房パネルを製造するときに、前記断熱材の表面側に形成した配線溝内にコード状ヒータを埋め込みながら配線する作業が行われるが、配線溝内に配線されたコード状ヒータは少なくとも一箇所において部分的に前記配線溝の側壁上部に形成された庇状の離脱防止体により配線溝から自由には離脱しないように固定することができるので、配線溝の溝幅がコード状ヒータの直径よりも広く形成されていても、配線作業の途中で一旦埋め込んだコード状ヒータが飛び出し等により再び離脱することを回避することができ、コード状ヒータの配線溝への埋め込み作業は容易となる。また、運搬中や敷設作業中にコード状ヒータが配線溝から飛び出し等により不用意に離脱することも確実回避でき、作業の安定化がもたらされる。
【００１２】
コード状ヒータを前記離脱防止体により配線溝に固定する箇所や個数は、当該電気式床暖房パネルの全体形状あるいは配線溝の形状等によって適宜選択すればよいが、前記長辺方向に沿う配線溝がＵターン部を有している場合には、コード状ヒータは少なくとも該Ｕターン部の近傍において離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないよう固定されていることが好ましい。この形態により、少ない個数の固定箇所でもって、コード状ヒータを断熱材の表面側に形成した配線溝内に安定して固定することができる。
【００１３】
本発明による電気式床暖房パネルにおいて、前記コード状ヒータが離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないよう固定されるが、配線溝の溝幅は前記コード状ヒータの直径よりも広く形成される。この場合、配線溝の一方の内側壁上部に部分的に形成された庇状の離脱防止体があっても前記コード状ヒータを埋め込み可能な配線溝の溝幅が必要である。
【００１４】
本発明による電気式床暖房パネルにおいて、前記庇状の離脱防止体は、配線溝内から自由に離脱することがないようにコード状ヒータを固定できること、および所要の耐熱性を有することを条件に、形状や材料等は任意であり制限はない。１つの好ましい態様では、前記離脱防止体は、配線溝の左右側壁上部において互いに対向しないように所定の間隔をあけて互い違いに形成される。この場合、庇状の離脱防止体は前記配線溝を形成している硬質の断熱材と一体成型で設けられる。また、別の態様では、庇状の離脱防止体は前記配線溝の左右側壁上部において互いに対向するように形成される。この場合、庇状の離脱防止体は弾性材料からなっているので、コード状ヒータを配線溝に上から押し込むとき弾性的に変形することになる。
【００１５】
いずれにせよ、前記庇状の離脱防止体の場合、配線溝に設けられた複数の離脱防止体の位置関係、および素材そのものが硬質か、あるいは軟質で弾性を有するかは、配線溝内にコード状ヒータを配線する工程において、上から容易に押し込むことができ、自由に配線溝から離脱しないよう固定されていれば適宜選択できることは言うまでもない。
【００１６】
本発明による電気式床暖房パネルにおいて、前記配線溝の溝幅はコード状ヒータの直径の１．１〜１．３倍の範囲であることが好ましい。本発明者らの実験では、１．１倍よりも小さい溝幅の場合は、木質基材側の挙動が配線溝を通してコード状ヒータに伝達される可能性が高くなり好ましくなく、また、１．３倍を超えるような溝幅の場合は、コード状ヒータから木基材側への熱伝達効率が低下するので好ましくなかった。
【００１７】
本発明による電気式床暖房パネルにおいて、前記木質基材の裏面のコード状ヒータ収容凹部を除く箇所には、配線溝に交差する方向に短辺に平行な多数の遮音溝が形成されていることは、より好ましい態様である。この態様では、形成した多数の遮音溝により木質基材に高い可撓性が与えられる。それにより、電気式床暖房パネルの衝撃音等に対する遮音性は向上する。短辺に平行な多数の遮音溝を形成したことにより木質基材の可撓性が高くなり、表面からの繰り返し加重により木質基材はよりたわみやすくなるが、本発明による電気式床暖房パネルでは、長手方向に走る配線溝の溝幅はそこに配線するコード状ヒータの直径よりも大きな溝幅とされており、木質基材のひずみによる応力がコード状ヒータに伝わる程度は大きく緩和されるので、コード状ヒータに疲労が生じるのは回避できる。
【００１８】
本発明による電気式床暖房パネルにおいて、硬質の断熱材の裏面側に緩衝材がさらに貼り付けられていることは好ましく、より高い歩行感が得られる。この場合に、電気式床暖房パネルの沈み込み量は大きくなるが、前記のように、木質基材の挙動がコード状ヒータに直接伝達されるのは回避できるので、コード状ヒータに悪影響を与えることはない。なお、木質基材は、３プライ、５プライ、７プライ等の合板基材であってもよく、ＭＤＦのような木質繊維板等の木質基材であってもよく、また、前記合板基材の表面に薄肉の木質繊維板が接着された複合木質基材であってもよい。さらに、これら木質基材の表面には、化粧合成樹脂シートや化粧単板等の化粧材が接着積層されていてもよいし、木質基材の表面に木目模様等の印刷層が形成されていてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、コード状ヒータに繰り返し荷重による疲労等が生じるのを効果的に回避することができる。さらに、木質基材裏面のコード状ヒータ収容凹部を閉塞する硬質の断熱材に形成された配線溝内にコード状ヒータを配線する作業において、従来のようなコード状ヒータを配線溝内に留めるためのスパイラルチューブ等を用意する必要がなくなり、部品削減でコストもまたその分抑えられる。さらに、コード状ヒータの直径より幅広の配線溝内にコード状ヒータを上から押し込むように容易に配線でき、庇状の離脱防止体により自由に配線溝から離脱することがない電気式床暖房パネルが得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図面を参照しながら、本発明を実施の形態に基づき説明する。図１は本発明による電気式床暖房パネルの一例を示す平面図、図２は図１のＩ−Ｉ線による拡大断面図、図３は図１のＩＩ−ＩＩ線による拡大断面図である。図４は図１に示す電気式床暖房パネルにおける、硬質の断熱材表面側に形成された配線溝内にコード状ヒータが配線された状態を示す表面図であり、詳細部を省略したものである。図５は図１に示す電気式床暖房パネルにおける配線溝とコード状ヒータとの関係を説明するための図であり、図６は配線溝内に配線されたコード状ヒータを３つの態様の離脱防止体により自由に配線溝から離脱しないように固定した状態を説明するための図である。
【００２１】
図示される本発明による電気式床暖房パネルＡにおいて、木質基材５０Ａは、図２に示すように、周囲に雄実５１と雌実５２が形成された長尺状の単位ピース５０が長手方向に位置をずらしながら雁木状に組み付けられて、１つの木質基材５０Ａとされている。すなわち、図１に示すように、木質基材５０Ａは、長辺側は直線状であり、短辺側は雁木状とされた長尺状である。図示しないが、短辺側も直線状である全体が長方形であってもよい。木質基材５０Ａの全体としての大きさは、２９０ｍｍ×９００ｍｍ程度である。各単位ピース５０には合板が用いられ、厚みは８ｍｍ程度である。各単位ピース５０の表面には、突き板や木目柄の化粧合成樹脂シート等の表面化粧材（不図示）が適宜積層される。
この例では、２本の長尺状の単位ピース５０、５０に跨って、これらの裏面にコード状ヒータ収容凹部６０が形成されている。そして、このコード状ヒータ収容凹部６０をほぼ閉塞するように１枚の硬質の断熱材６１が嵌め入れられ、コード状ヒータ収容凹部６０の底面に固着されている。
【００２２】
図４に示すように、硬質の断熱材６１の表面には、主に長辺方向に沿うようにして単位ピース５０当たり６本の配線溝５３がＵターン部５３ａで連続するように形成されており、隣接する単位ピース５０の接合部付近でも配線溝５３同士は連続している。連続する配線溝５３の中には、コード状ヒータ５４が埋め込まれており、コード状ヒータ５４の端部はコネクターに５５、５６に電気的に接続している。なお、配線溝５３の前記Ｕターン部５３ａ近傍には、庇状の離脱防止体５７が各々、配線溝５３の内側壁上部に一体成型で２つ所定間隔ずれて向き合っている。（図６（ｂ）参照。なお、図４では、図示の都合から、庇状の離脱防止体５７が存在する箇所を黒く塗りつぶして示している。）
【００２３】
この例で、図５に示すように、コード状ヒータ５４の直径ｄは２．８ｍｍであり、配線溝５３の溝深さｈはほぼ３．２ｍｍ、溝幅ｗはほぼ３．２ｍｍとされている。すなわち、配線溝５３の溝幅ｗはコード状ヒータ５４の直径ｄより広く、この例では、配線溝５３の溝幅ｗはコード状ヒータ５４の直径ｄの１．１５倍程度である。
【００２４】
また、上記電気式床暖房パネルＡにおいて、前記木質基材５０Ａの裏面のコード状ヒータ収容凹部を除く箇所には、配線溝と交差する方向に短辺に平行な複数の遮音溝（不図示）が所定間隔にて形成されている。
限定されるものではないが、この例において遮音溝の溝幅はほぼ２ｍｍ、各遮音溝間のピッチはほぼ１５ｍｍ程度である。なお、この遮音溝は省略することもできる。
【００２５】
前記コード状ヒータ収容凹部が前記硬質の断熱材によって閉塞され、さらに前記硬質の断熱材裏面側には、コネクター５５、５６の収容部を除いて、全面に緩衝材７０が貼り付けられている。この例では、緩衝材７０は、図２，図３には詳細を示していないが、不織布層と樹脂発泡体層との２層構成であり、不織布層が木質基材５０Ａの裏面側に面して積層されている。不織布層と樹脂発泡体層はともに４ｍｍ程度の厚さであり、緩衝材７０の全体厚さはほぼ８ｍｍである。従って、上記した電気式床暖房パネルＡの厚さはほぼ１６ｍｍ程度である。好ましくは、前記不織布層はポリエチレン繊維製の不織布で形成され、前記樹脂発泡体層はポリウレタンの発泡体で形成される。なお、緩衝材７０はこの構成に限られるものではなく、例えば不織布層のみ、樹脂発泡体層のみ等、任意である。緩衝材そのものを省略することもできる。
【００２６】
上記の電気式床暖房パネルＡが、例えばコンクリートスラブのような床下地の上に電気的に接続しながら敷き詰められることにより、電気式床暖房構造とされる。この電気式床暖房パネルＡでは、上からの荷重によって木質基材５０Ａにゆがみが生じる場合でも、木質基材５０Ａの裏面に形成した配線溝５３の溝幅ｗはそこに配線されるコード状ヒータ５４の直径ｄよりも大きな溝幅とされており、木質基材５０Ａのひずみによる応力がコード状ヒータ５４に伝わる程度は大きく緩和される。そのために、コード状ヒータ５４の長寿命化がもたらされる。
【００２７】
さらに、不図示ではあるが、木質基材５０Ａの裏面に、配線溝５３と交差する方向に短辺に平行な多数の遮音溝が形成されており、木質基材５０Ａの可撓性が大きくなることから、電気式床暖房パネルＡを敷き詰めた床暖房構造は高い遮音機能を備えることができる。図示のように、裏面に緩衝材７０を積層した場合には、その弾性変形により電気式床暖房パネルＡに沈み込みが生じ、それによっても木質基材５０Ａにはひずみが生じるが、その場合でも、木質基材５０Ａのひずみによる応力がコード状ヒータ５４に伝わる程度は大きく緩和されるので、衝撃音に対する高い遮音性が得られることに加え、繰り返し荷重がかかることによる疲労等によってコード状ヒータ５４が損傷するのを、効果的に回避することができる。
【００２８】
ところで、上記した電気式床暖房パネルＡを製造するに際しては、最初に裏面にコード状ヒータ収容凹部６０を形成した木質基材５０Ａが作られ、次に、前記コード状ヒータ収容凹部６０をほぼ閉塞するように硬質の断熱材６１が嵌め入れられ、コード状ヒータ収容凹部６０の裏面に固着される。このとき、前記硬質の断熱材６１の表面側（上面側）には、長尺状の木質基材５０Ａの長辺方向に沿う複数の配線溝５３が形成されているが、前記コード状ヒータ収容凹部６０に嵌め入れられる前に、予め、配線溝５３内へのコード状ヒータ５４の埋め込み（配線）作業が行われる。
コード状ヒータ５４は屈曲自在ではあるが、ある程度の剛性を有しており、配線溝５３内へコード状ヒータ５４を埋め込む作業中に、特に配線溝５３のＵターン部５３ａの近傍において、一旦埋め込んだコード状ヒータ５４が飛び出てしまうことが起こり得る。特に、本発明による電気式床暖房パネルＡでは、硬質の断熱材６１の表面に形成した配線溝５３の溝幅ｗはそこに配線されるコード状ヒータ５４の直径ｄよりも大きな溝幅とされており、この飛び出しが起こりやすい。また、コード状ヒータ５４の埋め込み作業が終了してから、前記コード状ヒータ収容凹部６０にこれをほぼ閉塞するように硬質の断熱材６１が嵌め入れられ、固着される間にも、前記硬質の断熱材６１および木質基材５０Ａにたわみが生じたときに、やはりコード状ヒータ５４の飛び出しが起こりやすい。そのために、作業の遅延が起こりやすくなる。
【００２９】
それを解消するために、本発明による電気式床暖房パネルＡでは、溝幅の広い配線溝５３内に配線されたコード状ヒータ５４を、少なくとも一箇所において部分的に前記配線溝の側壁上部に形成された庇状の離脱防止体５７によって、自由に配線溝５３から離脱しないように固定するようにしている。図６は、その固定態様の３つの例を示している。
【００３０】
図６（ａ）は、コード状ヒータが配線された配線溝５３の左右内側壁の上部に、一対の庇状の離脱防止体が対向するように形成された態様の一例であり、該庇状の離脱防止体は軟質の可撓性を有しており、コード状ヒータが配線溝５３内に押し込み可能となるように弾性的に変形するものである。
コード状ヒータ５４を硬質の断熱材６１の表面（上面）に形成した配線溝５３内に配線するとき、コード状ヒータ５４を上から押し込み、前記一対の庇状の離脱防止体の弾性的に撓み変形を利用しながらコード状ヒータ５４の埋め込み作業を行う。それにより、コード状ヒータ５４の直径より広い寸法の溝幅を有する配線溝５３内に配線されたコード状ヒータ５４は、前記庇状の離脱防止体５７の抗力により自由には配線溝５３から離脱しない状態で固定される。
【００３１】
図６（ｂ）は、硬質の断熱材６１と同質の硬質からなる庇状の離脱防止体５７が、配線溝５３の左右内側壁上部から互い違いに向き合うように形成された態様を示す一例であり、前記図６（ａ）と同様に、コード状ヒータ５４の直径より広い寸法の溝幅を有する配線溝５３内にコード状ヒータ５４を左右に撓ませながら押し込み可能な態様となっている。そして、左右に撓んだコード状ヒータはその後、弾性的にほぼ直線状に戻る。これにより、コード状ヒータ５４の直径より広い寸法の溝幅を有する配線溝５３内に配線されたコード状ヒータ５４は、前記庇状の離脱防止体５７の抗力により自由には配線溝５３から離脱しない状態で固定される。
特に、Ｕターン部５３ａ近傍では、コード状ヒータ５４の飛び出しが起こりやすいので、この箇所の配線溝５３に前記庇状の離脱防止体を形成することは特に有効である。
【００３２】
図６（ｃ）は、コード状ヒータ５４の配線された配線溝５３が、その左右側壁に所定間隔を介して夫々外側に膨出部５８を設けた態様で、該膨出部５８とほぼ一直線上に夫々反対側の配線溝側壁上部に庇状の離脱防止体５７が形成されている。このとき、前記庇状の離脱防止体５７は、前記図６ｂの庇状の離脱防止体より大きく配線溝５３の内側に張り出している。このように、庇状の離脱防止体５７は、配線溝５３の内側壁上部から大きく内側に張り出しているので、コード状ヒータ５４の直径より広い寸法の溝幅を有する配線溝５３内に左右に撓ませながら配線されたコード状ヒータ５４は、前記庇状の離脱防止体５７の抗力によって、よりいっそう自由には配線溝５３から離脱しない状態で固定される。
【００３３】
上記のように、本発明による電気式床暖房パネルＡでは、コード状ヒータの直径より溝幅の広い配線溝５３内にコード状ヒータ５４を配線することにより、電気式床暖房パネルＡの沈み込み等によって生じる木質基材５０Ａのひずみによる応力がコード状ヒータ５４に繰り返し伝わるのを大きく緩和してコード状ヒータ５４の長寿命化を可能とするとともに、電気式床暖房パネルＡの製造時等において、コード状ヒータ５４が配線溝５３から自由に浮き出て、製造効率に影響を及ぼすのを防止することにより、製造作業の円滑化も図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明による電気式床暖房パネルの一例を示す平面図である。
【図２】図１のＩ−Ｉ線による拡大断面図である。
【図３】図１のＩＩ−ＩＩ線による拡大断面図である。
【図４】図１に示す電気式床暖房パネルにおける、硬質の断熱材表面側に形成された配線溝内にコード状ヒータが配線された状態を示す表面図である。
【図５】図１に示す電気式床暖房パネルにおける配線溝とコード状ヒータとの関係を説明するための図である。
【図６】図６（ａ）はコード状ヒータが配線された配線溝に庇状の離脱防止体が形成された態様の一例であり、該庇状の離脱防止体は軟質の可撓性を有しており、図６（ｂ）は前記図６（ａ）と同じ態様で、硬質からなる庇状の離脱防止体が配線溝の左右側壁から互い違いに形成されており、図６（ｃ）はコード状ヒータの配線された配線溝が、その左右側壁に所定間隔を介して夫々外側に膨出部を設けた態様で、該膨出部とほぼ一直線上に夫々反対側の配線溝側壁上部に庇状の離脱防止体が形成されている。
【符号の説明】
【００３５】
Ａ…本発明による電気式床暖房パネル、５０Ａ…木質基材、５０…単位ピース、５１…雄実、５２…雌実、５３…配線溝、５３ａ…Ｕターン部、５４…コード状ヒータ、５５，５６…コネクター、５７…庇状の離脱防止体、５８…膨出部、６０…コード状ヒータ収容凹部、６１…硬質の断熱材、７０…緩衝材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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