(57)【要約】【課題】カーカスプライコードの圧縮疲労性を改良することで、耐久性が向上した空気入り安全タイヤを提供する。【解決手段】一対のビード部１１にそれぞれ埋設された一対のビードコア１間に延在する少なくとも１枚のカーカスプライからなるカーカス２を骨格とし、そのサイドウォール部のタイヤ幅方向内側にサイド補強ゴム４を備え、カーカスおよびビードコアのタイヤ幅方向外側にゴムチェーファーが配置されてなる空気入り安全タイヤである。タイヤ幅方向断面において、サイド補強ゴムの面積をＳ１、ゴムチェーファーの面積をＳ２としたとき下記式を満足し、カーカスプライの補強コードがポリエステル繊維および／またはアラミド繊維からなる。              ０．１０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．５０        （１）  【選択図】図１
2014166832.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部にそれぞれ埋設された一対のビードコア間に延在する少なくとも１枚のカーカスプライからなるカーカスを骨格とし、該カーカスのサイドウォール部のタイヤ幅方向内側にサイド補強ゴムを備え、該カーカスおよび該ビードコアのタイヤ幅方向外側にゴムチェーファーが配置されてなる空気入り安全タイヤにおいて、
タイヤ幅方向断面において、前記サイド補強ゴムの面積をＳ１、前記ゴムチェーファーの面積をＳ２としたとき、下記式（１）、
０．１０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．５０        （１）  
を満足し、かつ、前記カーカスプライの補強コードがポリエステル繊維および／またはアラミド繊維からなることを特徴とする空気入り安全タイヤ。
【請求項２】
前記カーカスプライが、前記ビードコアの周りに内側から外側に折り返され巻き付けられて係止されているか、または、分割された前記ビードコアにより挟持されて係止されている請求項１記載の空気入り安全タイヤ。
【請求項３】
下記式（２）、
０．２０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．０          （２）
を満足する請求項１または２記載の空気入り安全タイヤ。
【請求項４】
前記カーカスプライの補強コードが、エポキシ化合物を含む前処理液または接着剤液で処理されてなる請求項１〜３のうちいずれか一項記載の空気入り安全タイヤ。
【請求項５】
前記カーカスプライの補強コードが、エポキシ化合物を含むエポキシ系接着剤を１浴処理液として用いるとともに、ブロックドイソシアネート化合物およびレゾルシン・ホルマリン・ラテックスを含む接着剤を２浴処理液として用いて接着剤処理されてなる請求項４記載の空気入り安全タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入り安全タイヤ（以下、単に「タイヤ」とも称する）に関する。
【背景技術】
【０００２】
パンク等によりタイヤの内部圧力（以下、「内圧」と略記する）が低下した状態でも、荷重支持能力を失うことなくある程度の距離を安全に走行することが可能なタイヤとして、いわゆるサイド補強タイプの安全タイヤが各種提案されている。サイド補強タイプの安全タイヤとは、タイヤのサイドウォール部のカーカスの内面に、比較的モジュラスが高い断面三日月状のサイド補強ゴム層を配置してサイドウォール部の剛性を向上させ、内圧低下時にサイドウォール部の撓み変形を極端に増加させることなく荷重を負担できるようにした構造のタイヤをいう。
【０００３】
また、現在、通常走行用の乗用車用タイヤのカーカスプライ材に用いるゴム補強繊維コードとしては、重量当たりの強度が高く、寸法安定性や耐水分安定性、剛性、コスト性等に優れるとの観点から、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）等のポリエステルコードが広く用いられている。また、アラミドコードも汎用されている。
【０００４】
一般に、ＰＥＴ等の有機繊維からなるコードをタイヤの補強材として用いる際には、コードに対し、レゾルシン・ホルマリン・ラテックス（ＲＦＬ）系接着剤等の接着剤による浸漬処理を施した後に、ゴムを被覆して、ゴム−コード複合体としてタイヤに適用する。しかし、ＰＥＴ等のポリエステル繊維の表面には、その化学構造上、反応活性点が少ないため、コードとゴムとの複合工程において、フィラメントと接着剤との間の接着力を確保することが困難であった。ＰＥＴとゴムとの接着性をより向上させる技術として、例えば、特許文献１には、ＰＥＴをエポキシ系接着剤に一度浸漬した後、ＲＦＬ系の接着剤に再度浸漬させる２浴処理が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３５５８７５号公報（特許請求の範囲等）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、サイド補強タイプの安全タイヤを低内圧にて走行させた場合、タイヤの転動に伴って、サイド補強ゴムと、カーカスプライを挟んでそのタイヤ幅方向外側に配置されたゴム部材との間に繰り返し圧縮歪みが集中して発生することにより、カーカスプライコードが疲労し、そのコード強力が低下して、低内圧走行が困難となり、早期故障に至りやすいという問題があった。
【０００７】
また、上記特許文献１において提案されている２浴処理によれば、ＰＥＴとゴムとの間の接着性を向上させることが可能である。しかし、高負荷かつ高温の環境下でタイヤを用いる場合には、ポリエステル繊維とゴムとの間において、動的歪の入力下でのより強固な接着性、特には、耐熱接着性が求められており、新たな技術の確立が期待されていた。また、特許文献１に係るエポキシ系接着剤を用いた場合、処理されたコードが硬化するために、転動にともなって発生するカーカスプライへの圧縮入力によってタイヤ中のコード強力が低下しやすいという課題を抱えていた。これは、カーカスプライコードにポリエステル繊維を用いた場合のみならず、アラミド繊維を用いた場合においても同様であった。
【０００８】
そこで本発明の目的は、カーカスプライコードの圧縮疲労性を改良することで、耐久性が向上した空気入り安全タイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
すなわち、本発明の空気入り安全タイヤは、一対のビード部にそれぞれ埋設された一対のビードコア間に延在する少なくとも１枚のカーカスプライからなるカーカスを骨格とし、該カーカスのサイドウォール部のタイヤ幅方向内側にサイド補強ゴムを備え、該カーカスおよび該ビードコアのタイヤ幅方向外側にゴムチェーファーが配置されてなる空気入り安全タイヤにおいて、
タイヤ幅方向断面において、前記サイド補強ゴムの面積をＳ１、前記ゴムチェーファーの面積をＳ２としたとき、下記式（１）、
０．１０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．５０        （１）  
を満足し、かつ、前記カーカスプライの補強コードがポリエステル繊維および／またはアラミド繊維からなるものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、上記構成としたことにより、耐久性が向上した空気入り安全タイヤを実現することが可能となった。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の空気入り安全タイヤの一例を示す幅方向片側断面図である。
【図２】本発明の空気入り安全タイヤのさらに他の例を示す一部切欠斜視図である。
【図３】乱流発生用凸部による乱流の発生状態を示す説明図である。
【図４】乱流発生用凸部の配置条件を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
図１（ａ）〜（ｃ）に、本発明の空気入り安全タイヤの一例を示す幅方向片側断面図を示す。図示するように、本発明の空気入り安全タイヤは、一対のビード部１１にそれぞれ埋設された一対のビードコア１間に延在する少なくとも１枚のカーカスプライからなるカーカス２を骨格とする。図示するタイヤは、カーカス２のクラウン部タイヤ半径方向外側に２枚のベルト層３を備え、カーカス２のサイドウォール部１２のタイヤ幅方向内側に断面略三日月状のサイド補強ゴム４を備える、いわゆるサイド補強タイプの安全タイヤである。
【００１３】
図示するように、本発明のタイヤにおいては、カーカスプライ２が、分割されたビードコア１により挟持されて係止されるか（図中の（ａ））、または、ビードコア１の周りに内側から外側に折り返され巻き付けられて係止される（図中の（ｂ），（ｃ））構造を有している。このうち図中の（ｂ）は、折り返されたカーカスプライ２をビードコア１の周りに巻き付けて、その端部をビードコア１に沿って巻き込んだ構造を示し、図中の（ｃ）は、折り返されたカーカスプライ２の端部をビードコア１の周りに巻き付けた後、その端部をビードコア１間に延在するカーカスプライ２の本体部に沿って巻き上げた構造を示す。すなわち、本発明のタイヤにおいては、ビードコア１のタイヤ半径方向外側に、断面先細り状のビードフィラーが配置されておらず、ビードフィラーに代えて、カーカス２およびビードコア１のタイヤ幅方向外側に、ゴムチェーファー５が配置されている。ビードフィラーを配置しないものとしたことで、ビード部近傍におけるカーカスプライへの圧縮入力が極めて小さくなるので、繰り返し圧縮入力に伴うコード強力の低下についても極めて小さく抑えることができ、結果としてタイヤ耐久性を向上することができる。なお、本発明のタイヤにおいては、ビードフィラーに代えてゴムチェーファーが配置されているものであれば、カーカスプライ２の端部の係止構造については、図示する例には限定されない。
【００１４】
図示するように、本発明のタイヤにおいては、タイヤ幅方向断面において、サイド補強ゴム４の面積をＳ１、ゴムチェーファー５の面積をＳ２としたとき、下記式（１）、
０．１０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．５０        （１）  
を満足する点が重要である。これは、以下のような理由による。
【００１５】
すなわち、タイヤの内圧が低下したときに車両の荷重を支持するためには、タイヤのサイドウォール部およびビード部の剛性を高める必要がある。サイドウォール部の剛性を高めるためには、タイヤ最大幅近傍において、カーカスプライのタイヤ幅方向内側に、断面略三日月状のサイド補強ゴム４を配置することが効果的である。また、ビード部の剛性を高めるためには、カーカスプライ２とビードコア１とが隣接する箇所の近傍、および、リムとタイヤとが接触する箇所の近傍に、弾性率の高いゴムを挿入することが効果的である。この際、本発明の構造においては、サイドウォール部の剛性はサイド補強ゴム４の面積Ｓ１により制御することができ、ビード部の剛性はゴムチェーファー５の面積Ｓ２により制御できると考えられる。
【００１６】
かかる観点から、本発明者はさらに検討した結果、上記サイド補強ゴム４の面積Ｓ１と、ゴムチェーファー５の面積Ｓ２との関係を上記式（１）に従い規定することで、サイドウォール部およびビード部の剛性をバランスよく高めて、内圧低下時においても安定して荷重を支持できるタイヤが得られることを見出したものである。Ｓ２／Ｓ１の値が０．１０より小さいと、ビード部の相対的な剛性が低下して、ビード部近傍でタイヤが早期に故障するおそれがある。また、Ｓ２／Ｓ１の値が２．５０より大きいと、サイドウォール部のたわみが増大して、発熱によるゴム破壊によりタイヤが早期に故障するおそれがある。好適には、本発明のタイヤは、下記式（２）、
０．２０≦Ｓ２／Ｓ１≦２．０        （２）
を満足し、さらに好適には、下記式（３）、
０．５０≦Ｓ２／Ｓ１≦１．５          （３）
を満足するものとする。これにより、ランフラット走行時におけるタイヤ耐久性をより高めることができる。
【００１７】
本発明のタイヤにおいては、タイヤ幅方向断面において、サイド補強ゴム４の面積Ｓ１およびゴムチェーファー５の面積Ｓ２が上記式（１）、好適にはさらに上記式（２）、より好適にはさらに上記式（３）を満足するものであればよく、サイド補強ゴム４およびゴムチェーファー５のそれぞれを構成するゴム組成物の具体的配合やその物性等については、特に制限されるものではない。
【００１８】
ここで、図示するように、サイド補強ゴム４は、タイヤのカーカスプライ２とインナーライナー（図示せず）との間に、ベルト３の端部からタイヤ最大幅部を超えてビード部１１まで配設される。また、本発明において、サイド補強ゴム４は、１種のゴム組成物で構成されている場合に限定されず、実質的に複数種のゴムの積層構造や組み合わせ構造からなっていてもよい。また、サイド補強ゴム４は、図示するような断面略三日月状の形状には限られない。さらに、ゴムチェーファー５は、下端部がビードコア１のタイヤ半径方向外側端よりもタイヤ半径方向内側であって、上端部がタイヤ断面高さの１０〜７０％の範囲の位置である領域に配置される。ここで、タイヤ断面高さとは、タイヤを適用リムに組み付けて、規定の空気圧を充填した際における、無負荷状態でのタイヤ半径方向の高さを意味する。また、規格とは、後述する、タイヤが生産または使用される地域において有効な産業規格である。
【００１９】
また、本発明においては、カーカスプライ２の補強コードが、ポリエステル繊維および／またはアラミド繊維からなる。カーカスプライ２の補強コードとして、ポリエステル繊維コード、アラミド繊維コードまたはポリエステル繊維とアラミド繊維とのハイブリッドコードを用いることで、これらの繊維は重量当たりの強度および剛性が高いことから、より少ないコードおよびゴムによりタイヤの強度を保持しつつ、タイヤの真円性を確保して、タイヤ形状保持に優れた効果を得ることができる。ポリエステル繊維としては、具体的には例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）等を挙げることができる。中でも、本発明においては、カーカスプライ２の補強コードとして、ＰＥＴ，ＰＥＮおよびアラミド繊維を好適に用いることができる。特に、ＰＥＮは、剛直な分子構造を有することから、タイヤの形状保持性を高めることができる。
【００２０】
本発明においては、かかるカーカスプライ２の補強コードが、エポキシ化合物を含む前処理液または接着剤液で処理されてなることが好ましい。ポリエステル繊維およびアラミド繊維を用いた補強コードを、エポキシ化合物を含む前処理液または接着剤液で処理して用いることで、ゴムと補強コードとの接着性を向上して、タイヤ耐久性の向上に寄与することができ、好ましい。このうち、本発明に用いるエポキシ化合物を含む前処理液としては、１分子中にエポキシ基を２個以上有するエポキシ化合物の１種または２種以上の混合物であるエポキシ化合物を含有するものが好適である。より具体的には、ハロゲン含有のエポキシ類が好ましく、例えば、エピクロルヒドリン多価アルコールまたは多価フェノールとの合成によって得られるものを挙げることができ、グリセロールポリグリシジルエーテルなどの化合物が好ましい。このようなエポキシ化合物を含む前処理液の繊維表面への付着量としては、０．０５〜１．５質量％、好適には０．１０〜１．０質量％の範囲である。前処理液には、平滑剤、乳化剤、帯電防止剤、その他の添加剤等を必要に応じて混合してもよい。かかる前処理液は、ポリエステル繊維ないしアラミド繊維の表面に付着させて用いることができる。
【００２１】
本発明に用いるエポキシ化合物を含む接着剤液は、具体的には、エポキシ化合物として、１分子中に２個以上、好ましくは４個以上のエポキシ基を含む化合物、好適には、エポキシ基を含む化合物、または、多価アルコール類とエピクロルヒドリンとの反応生成物を含有することが好ましい。エポキシ化合物の具体例としては、例えば、ジエチレングリコール・ジグリシジルエーテル、ポリエチレン・ジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコール・ジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコール・ジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオール・ジグリシジルエーテル、グリセロール・ポリグリシジルエーテル、ジグリセロール・トリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパン・ポリグリシジルエーテル、ポリグリセロール・ポリグリシジルエーテル、ペンタエリチオール・ポリグリシジルエーテル、ジグリセロール・ポリグリシジルエーテル、ソルビトール・ポリグリシジルエーテル、などの多価アルコール類とエピクロルヒドリンの反応生成物；フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂などのノボラック型エポキシ樹脂；ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂などが挙げられる。
【００２２】
エポキシ化合物を含む接着剤液には、エポキシ化合物の他、当業界においてエポキシ系接着剤に用いられる各種配合成分を配合することができる。
【００２３】
より好ましくは、本発明においては、カーカスプライ２の補強コードが、エポキシ化合物を含むエポキシ系接着剤を１浴処理液として用いるとともに、ブロックドイソシアネート化合物およびレゾルシン・ホルマリン・ラテックスを含む接着剤を２浴処理液として用いて接着剤処理されてなるものとする。ポリエステル繊維ないしアラミド繊維を用いた補強コードを、エポキシ化合物を含むエポキシ系接着剤で処理することで、ＲＦＬのみでは接着性能の確保が難しかったポリエステルコードやアラミドコードの表面に、ＲＦＬと容易に接着可能なエポキシ処理層を設けることができる。さらに、その後、ブロックドイソシアネート化合物およびレゾルシン・ホルマリン・ラテックスを含む接着剤で処理することで、上記処理後に形成されたエポキシ処理層とＲＦＬとの接着をより強固なものとすることができる。
【００２４】
上記１浴処理液に用いるエポキシ化合物としては、上掲したものが挙げられる。上記化合物は水溶性が良好であるので、エポキシ化合物としてこれら化合物を用いることで、接着剤の液安定性が高くなり、作業性が向上する。また、これら化合物はポリエステル繊維やアラミド繊維に対する親和性が良好であるので、接着性が向上する効果も得られる。
【００２５】
また、上記１浴処理液としてのエポキシ系接着剤には、上記エポキシ化合物に加えて、ブロックドイソシアネート化合物を配合することができる。かかるブロックドイソシアネート化合物としては、一分子中に、複数個以上の熱解離性のブロックされたイソシアネート基を有する化合物が好ましく用いられる。例えば、下記の一般式で表される熱反応型水性ポリウレタン化合物等が最適である。
2014166832.tif 000003
（式中、Ａは官能基数３〜５の有機ポリイソシアネート化合物のイソシアネート残基を示し、Ｙは熱処理によりイソシアネート基を遊離するブロック剤化合物の活性水素残基を示し、Ｚは分子中、少なくとも１個の活性水素原子および少なくとも１個のアニオン形成性基を有する化合物の活性水素残基を示し、Ｘは２〜４個の水酸基を有し平均分子量が５０００以下のポリオール化合物の活性水素残基であり、ｎは２〜４の整数であり、ｐ＋ｍは２〜４の整数（ｍ≧０．２５）である。）
【００２６】
本発明に用いる１浴処理液における各成分の比率は、接着剤中の乾燥重量比率で、エポキシ化合物が３０〜６５％、ブロックドイソシアネート化合物が３５〜７０％であることが好ましい。
【００２７】
また、上記２浴処理液に用いるブロックドイソシアネート化合物については、ジフェニルメタンジイソシアネート（ＭＤＩ）やトリレンジイソシアネート（ＴＤＩ）等の有機ポリイソシアネート化合物を、ブロック剤でブロックしたものが好ましい。ブロック剤としては、例えば、フェノール、チオフェノール、クロルフェノール、クレゾール、レゾルシノール、ｐ−ｓｅｃ−ブチルフェノール、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ｐ−ｓｅｃ−アミルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノール等のフェノール類；イソプロピルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等の第２級または第３級のアルコール；ジフェニルアミン等の芳香族第２級アミン類；フタル酸イミド類；δ−バレロラクタム等のラクタム類；ε−カプロラクタム等のカプロラクタム類；マロン酸ジアルキルエステル、アセチルアセトン、アセト酢酸アルキルエステル等の活性メチレン化合物；アセトキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム等のケトオキシム類；３−ヒドロキシピリジン等の塩基性窒素化合物および酸性亜硫酸ナトリウム等を上げることができる。ブロック剤としてはフェノール、ε−カプロラクタムおよびケトオキシムが好適である。
【００２８】
レゾルシン・ホルマリン・ラテックスは、好適には、５−メチルレゾルシン−ホルムアルデヒド樹脂等のレゾルシン−ホルムアルデヒド樹脂と、ラテックス成分とからなる。レゾルシン−ホルムアルデヒド樹脂は、好ましくはアルカリ触媒下で合成されたレゾルシン−ホルムアルデヒド縮合物、または、アルカリ触媒下で合成されたレゾルシン−ホルムアルデヒド縮合物と酸性または中性下で合成されたフェノール誘導体−ホルムアルデヒド縮合物との混合物からなる。
【００２９】
ラテックス成分としては、ビニルピリジン・スチレン・ブタジエン共重合体ラテックスを好適に用いることができる。かかるビニルピリジン・スチレン・ブタジエン共重合体ラテックスとしては、ビニルピリジンとスチレンとブタジエンとの合計に対して、ビニルピリジンが５〜１５質量％、スチレンが３５〜８０質量％、ブタジエンが５〜６０質量％含まれる混合溶液で重合を開始し、連続的にビニルピリジンを５〜２０質量％、スチレンを１０〜４０質量％およびブタジエンを４５〜７５質量％まで変化させて重合を終了させて得られたものであることが、架橋反応に伴う体積およびモジュラス変化による影響が少なく、接着力、特に耐熱耐久性を向上できるために、好ましい。
【００３０】
上記ビニルピリジン・スチレン・ブタジエン共重合体は、次のようにして製造することができる。例えば、水にロジン酸カリウム等の乳化剤を溶解させた後、これにビニルピリジンと、スチレンと、ブタジエンとの合計に対して、それぞれ５〜１５質量％、３５〜８０質量％および５〜６０質量％の割合で含まれるように各成分を添加する。さらに、リン酸ナトリウム等の電解質および過酸化物類等を開始剤として加え、重合を行う。その後、所定の転化率に達した後、連続的にビニルピリジンを５〜２０質量％、スチレンを１０〜４０質量％およびブタジエンを４５〜７５質量％まで変化させて、重合を続ける。その後、所定の転化率に達した後、反応停止剤を加え、重合を停止させ、さらに、残留する単量体を除去することによって、組成比の異なる重合体からなる構造のビニルピリジン・スチレン・ブタジエン共重合体を得ることができる。
【００３１】
本発明において、例えば、ビニルピリジンとしては、２−ビニルピリジン、３−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、２−メチル−５−ビニルピリジン、５−エチル−２−ビニルピリジン等を挙げることができる。また、スチレンとしては、α−メチルスチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ヒドロキシメチルスチレン等の芳香族ビニル化合物を挙げることができる。さらに、ブタジエンとしては１，３−ブタジエンの以外にも、２−メチル−１，３−ブタジエン等の脂肪族共役ジエン系モノマーの１種または２種以上を挙げることができる。これらは、いずれも１種または２種以上を用いることができる。
【００３２】
上記ラテックスの重合には、公知の乳化剤、重合開始剤、連鎖移動剤等を用いてもよく、その他、スチレン化フェノール類、ヒンダートフェノール類等の老化防止剤、シリコン系、高級アルコール系、鉱物油系の消泡剤、その他反応停止剤、凍結防止剤等の添加剤を含有させてもよい。
【００３３】
本発明に用いる２浴処理液における各成分の比率は、接着剤中の乾燥重量比率で、ブロックドイソシアネート化合物が３０〜６５％、レゾルシン・ホルマリン・ラテックスが３５〜７０％であることが好ましい。
【００３４】
本発明において、カーカス２は、平行に配列された複数の補強コードをコーティングゴムで被覆してなる少なくとも１枚、例えば、１〜３枚、特には１〜２枚のカーカスプライから構成される。本発明においてカーカスプライ２を２枚以上とする場合には、すべてのカーカスプライ２の補強コードを、ポリエステル繊維またはアラミド繊維からなるものとする。
【００３５】
また、本発明において、図１（ｃ）に示すように、カーカスプライ２の端部が、ビードコア１間に延在するカーカスプライ２の本体部に沿って巻き上げられている場合には、このカーカスプライの折返し端部２ａは、図示するように、サイド補強ゴム４の最大厚み部よりもビードコア１側に位置することが好ましい。これは、タイヤ重量の低減につながるためである。
【００３６】
より好適には、カーカスプライの折返し部２ａの、ビードコア１の中心からの高さＨＥが、３０ｍｍ以下、特には、５〜２５ｍｍの範囲であるものとして、カーカスプライ２の折返し端部の高さを低く設定する。カーカスプライの折返し部２ａをサイド補強ゴム４の最大厚み部よりもビードコア１側に位置するよう低く設定し、特には、その高さＨＥを３０ｍｍ以下とすると、荷重時に圧縮入力が加わるリムフランジとタイヤとの接触点近傍に有機繊維が配置されない構造となるので、コードの疲労性を考慮せずに、操縦安定性等のタイヤ性能をコントロールすることが可能となる。カーカスプライの折返し部２ａの高さが高すぎると、リムフランジ部に圧縮入力が働くため、近傍の補強コードの末端が疲労し、それが破壊核となり、ゴム層の剥離等を誘発して、通常走行時のタイヤの耐久性を十分に向上させることができない場合がある。
【００３７】
ここで、本発明においてカーカスプライ２の高さとは、タイヤを適用リムに組み付けて、規定の空気圧を充填した際における、無負荷状態でのタイヤ径方向の高さを意味する。また、適用リムとは下記の規格に規定されたリムをいい、規定の空気圧とは、下記の規格において、最大負荷能力に対応して規定される空気圧をいう。規格とは、タイヤが生産または使用される地域において有効な産業規格であり、例えば、アメリカ合衆国ではＴｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ｉｎｃ．のＹｅａｒ  Ｂｏｏｋであり、欧州ではＴｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  ＯｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎのＳｔａｎｄａｒｄｓ  Ｍａｎｕａｌであり、日本では日本自動車タイヤ協会のＪＡＴＭＡ  Ｙｅａｒ  ｂｏｏｋである。
【００３８】
ベルト層３は、タイヤ赤道面に対して１５°〜３５°で傾斜して延びるコードのゴム引き層、好ましくは、スチールコードのゴム引き層からなり、２層のベルト層３は、通常、ベルト層３を構成するコードが互いに赤道面を挟んで交差するように積層されて、ベルトを構成する。図示する例では、ベルトは２枚のベルト層３からなるが、本発明のタイヤにおいては、ベルトを構成するベルト層の枚数はこれに限られるものではない。さらに、図示はしないが、ベルト３のタイヤ半径方向外側に、タイヤ周方向に対し実質的に平行に配列したコードのゴム引き層からなり、ベルトの全体を覆うベルト補強層（キャップ層）と、キャップ層の両端部のみを覆う一対のベルト補強層（レイヤー層）とを配置することもできる。
【００３９】
また、本発明のタイヤにおいては、図２に示すように、接地部およびタイヤにリムを装着した際のリムとの接触部以外の、タイヤ表面の少なくとも一部、好適には図示するようにタイヤサイド部に、乱流発生用凸部７を配設することもできる。かかる乱流発生用凸部７を設けることで、タイヤ表面からの放熱効果を向上して、ランフラット走行時におけるタイヤの温度上昇を抑制し、カーカス２の周辺温度を、カーカス２を構成する繊維コードが高い熱収縮応力を示す温度付近に維持することが可能となる。その結果、ランフラット走行時における撓み抑制効果を得ることができ、ランフラットタイヤの応急走行寿命をより向上させることが可能となる。
【００４０】
タイヤ表面に乱流発生用凸部７を設けることで、通常はタイヤの回転に伴ってタイヤ周方向に表面上を流れていく空気の流れが、乱流発生用凸部７にぶつかる部分で乱流となってタイヤ表面上を流れ、これによりタイヤ表面との間で積極的な熱交換が行われて、タイヤの放熱を促進させることができることとなる。ここで、図３を用いて、本発明における乱流発生用凸部７による乱流の発生状態につき説明する。図３は、本発明のランフラットタイヤの表面近傍を示す部分断面図である。図示するように、走行時において、乱流発生用凸部７が形成されていない部分のタイヤ表面に接触していた空気の流れＳ１は、タイヤの回転に伴って、乱流発生用凸部７でタイヤ表面から剥離されて、乱流発生用凸部７を乗り越える。このとき、乱流発生用凸部７の背面側には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ２が生ずる。その後、空気の流れＳ１は次の乱流発生用凸部７との間のタイヤ表面で跳ね返って、次の乱流発生用凸部７により再びタイヤ表面から剥離される。この際にも、次の乱流発生用凸部７の背面側には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ３が生ずることになる。
【００４１】
この際、タイヤの放熱効果を高めるためには、上記により乱流となった空気の流れＳ１が接触する領域での、Ｓ１の速度を速くすることが有利である。かかる観点から、本発明においては、図示するように、乱流発生用凸部７をタイヤ周方向において複数にて配設して、これら乱流発生用凸部７を、乱流発生用凸部７の長手方向の中央にてその幅ｗを二等分する点の、隣り合う乱流発生用凸部７間での距離をピッチｐ、乱流発生用凸部７の高さをｈとしたときに、１．０≦ｐ／ｈ≦５０．０、かつ、１．０≦（ｐ−ｗ）／ｗ≦１００．０の関係を満足するよう配置することが好ましい（図３，４参照）。
【００４２】
ｐ／ｈの値が１．０未満であると、隣り合う乱流発生用凸部７に挟まれたタイヤ表面に空気の流れが入り込まず、一方、５０．０を超えると乱流の影響が及ばない領域が発生するため、いずれにしても、乱流発生用凸部７を設けた部分の放熱効率が、設けていない部分と同等になってしまう。ｐ／ｈの値は、２．０≦ｐ／ｈ≦２４．０とすることがより好ましく、さらに好ましくは、１０．０≦ｐ／ｈ≦２０．０である。
【００４３】
また、本発明において、（ｐ−ｗ）／ｗは、ピッチｐに対する乱流発生用凸部７の幅ｗの割合を示しており、この値が小さいことは、放熱面に対して乱流発生用凸部７の面積の割合が増大すること、すなわち、放熱面の面積が減少することを意味する。従って、この（ｐ−ｗ）／ｗの値が１未満であると、放熱面の面積が少なすぎて、放熱効率の十分な向上効果が期待できず、さらに、ゴムの体積が増大することによるゴムの発熱の増大が懸念される。一方、（ｐ−ｗ）／ｗの値が１００.０を超えると、ピッチｐに対して幅ｗが薄くなりすぎて、乱流発生用凸部７に相対して流入衝突する空気の流れＳ１に対して十分な剛性を維持することができず、乱流発生用凸部７としての役割が不十分となるおそれがある。（ｐ−ｗ）／ｗの値は、好適には、４．０≦（ｐ−ｗ）／ｗ≦３９．０である。
【００４４】
さらに、本発明のタイヤにおいては、乱流発生用凸部７の高さｈが０．５ｍｍ≦ｈ≦７ｍｍを、幅ｗが０．３ｍｍ≦ｗ≦４ｍｍを、それぞれ満足することが好ましい。高さｈが７ｍｍを超え、かつ、幅ｗが４ｍｍを超えると、乱流発生用凸部７の体積が増大して、乱流発生用凸部７における発熱が増加するとともに、乱流発生用凸部７が表面を覆う面積が増大して、ゴム表面で蓄熱してしまうおそれがある。また、ｈが０．５ｍｍ未満であり、かつ、ｗが０．３ｍｍ未満であると、前述したと同様に、乱流発生用凸部７としての必要な剛性を保てなくなるため、放熱効果が十分に得られなくなるおそれがある。
【００４５】
また、図４に模式的に示すように、本発明のタイヤにおいて、乱流発生用凸部７は、その長手方向ａとタイヤ半径方向ｒとのなす角度θが７０°以下となるように配置されていることが好ましい。乱流発生用凸部７が配設されるタイヤ表面の空気の流れは、タイヤが回転することで生ずる遠心力により、わずかにタイヤ半径方向外側に向かっている。そこで、乱流発生用凸部７の長手方向ａがタイヤ半径方向ｒに対しなす角度θを７０°以下とすることで、タイヤ表面への空気の流入により、乱流発生用凸部７の背後に生ずる空気の滞留部分Ｓ２，Ｓ３を低減して、放熱効率を向上させることができる。なお、乱流発生用凸部７の長手方向ａは、タイヤ半径方向ｒを基準にして、片側７０°およびもう片側７０°の合計１４０°の範囲にあればよい。
【００４６】
この場合、回転するタイヤの表面においては、そのタイヤ半径方向ｒの位置によって、空気の流速が異なる。そのため、乱流発生用凸部７をタイヤ半径方向に複数にて配設する場合には、上記角度θを、乱流発生用凸部７のタイヤ半径方向の位置により、乱流発生用凸部７ごとに異なるものとすることが好ましい。
【００４７】
本発明においては、乱流発生用凸部７の形状については特に制限はないが、好適には、図示するように、乱流発生用凸部７が、少なくともタイヤ半径方向内方において、頂部７Ａを有するものとする。すなわち、乱流発生用凸部７としては、図２に示すように４箇所の頂部７Ａを有する形状の他、頂部７Ａにあたる部分がそれぞれ曲面となっているような形状を有するものであってもよいが、少なくともタイヤ半径方向内方において頂部７Ａを有するものとすることで、この頂部７Ａの周辺に三次元的な空気の流れが発生し、放熱効果がより向上することとなる。
【００４８】
また、本発明においては、乱流発生用凸部７が、長手方向において分割されていることも好ましい。乱流発生用凸部７が長手方向において分割されていると、タイヤ回転時において乱流発生用凸部７の背後に生ずる空気の滞留部分Ｓ２，Ｓ３が削減されるため、乱流発生用凸部７を設けた部位全体にわたり平均的な放熱が達成できることとなる。なお、この場合の乱流発生用凸部７の分割数は特に限定されず、任意に選択することができる。
【００４９】
さらに、本発明のタイヤにおいて、乱流発生用凸部７がタイヤ周方向および半径方向にそれぞれ複数にて配設されている場合には、乱流発生用凸部７のタイヤ周方向における設置頻度が、タイヤ半径方向の位置により異なることが好適である。回転するタイヤの表面においては、その半径方向の位置によって空気の流速が異なる。また、放熱効率はタイヤ表面上を流れる空気の流速に依存する。従って、乱流発生用凸部７をタイヤ周方向および半径方向にそれぞれ複数個設置し、乱流発生用凸部７のタイヤ周方向における設置頻度、すなわち設置個数を、タイヤ半径方向によって変化させることで、タイヤの表面におけるタイヤ半径方向位置の違いによる放熱効率の不均一性が解消できる。
【００５０】
また、例えば、本発明のタイヤにおいて、トレッド部１３の表面には適宜トレッドパターンが形成されており、最内層にはインナーライナー（図示せず）が形成されている。さらに、本発明のタイヤにおいて、タイヤ内に充填する気体としては、通常の、若しくは、酸素分圧を変えた空気、または、窒素等の不活性ガスを用いることができる。
【実施例】
【００５１】
以下、本発明を、実施例を用いてより詳細に説明する。
ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）のマルチフィラメントである１６７０ｄｔｅｘのヤーン収束体２本の下撚りおよび上撚りを、長さ１０ｃｍあたり４０回の撚り数で撚り合わせて、１６７０ｄｔｅｘ／２、撚り数４０×４０（回／１０ｃｍ）で表される構造のＰＥＴコードを得た。このポリエステル撚りコードに、接着剤処理として、エポキシ化合物を含まない接着剤（下記表１参照）、または、エポキシ化合物を含む接着剤（下記表２参照）に浸漬し、１６０℃のトライゾーンで２．０ｋｇ／本のテンション下で６０秒間、２４０℃のホットゾーンで２．０ｋｇ／本のテンション下で６０秒間、計１２０秒間の熱処理を施し、さらに、後述するように、最終的にレゾルシン・ホルマリン・ラテックス（ＲＦＬ）系接着剤（下記表３参照）を用いて処理を行って、接着剤を塗布したコードを作製した。なお、ディップ処理工程の最後のホットゾーンのテンションを微調整して、コードの６６Ｎ荷重時の中間伸度が４．３％になるように調整した。
【００５２】
＜エポキシ化合物を含まない接着剤の調製＞
まず、軟水、レゾルシン、ホルムアルデヒド３７％水溶液およびビニルピリジンラテックスの混合液を２５℃で２４時間熟成し、ＲＦＬ液を作製した。次に、レゾルシンホルムアルデヒドノボラック型縮合物と苛性ソーダ水溶液とをＲＦＬ液に混合して、下記表１中に示す配合の接着剤を作製した。
【００５３】
【表１】
2014166832.tif 000004
【００５４】
【表２】
2014166832.tif 000005
＊１）ナガセケムテックス（株）製
【００５５】
＜レゾルシン・ホルマリン・ラテックス（ＲＦＬ）系接着剤の調製＞
下記表中に示す接着剤組成物を２０質量％含むＲＦＬ系接着剤を調製した。上記エポキシ化合物を含まない接着剤またはエポキシ化合物を含む接着剤による処理後のコードにこのＲＦＬ系接着剤を付着させた後、熱処理機を用いて、これを１８０℃で１分間乾燥させた。得られたコードを、１〜２ｋｇ／本の張力（コードテンション）下で、２４０℃で２分間熱処理し、接着剤が付着したタイヤコードを製造した。
【００５６】
【表３】
2014166832.tif 000006
＊２）ビニルピリジン・スチレン・ブタジエン共重合ラテックス（日本ゼオン（株）製、「Ｎｉｐｏｌ２５１８ＦＳ」、固形分４０．５質量％）
＊３）ブロックドイソシアネート化合物（第一工業製薬（株）製、「エラストロンＢＮ２７」、固形分濃度３０％、メチレンジフェニルの分子構造を含むブロックドイソシアネート化合物）
【００５７】
得られたポリエステルコードをゴムで被覆して、ゴム−コード複合体を得た。また、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（アラミド，Ｋｅｖｌｅｒ（ケブラー）（東レ・デュポン（株）製））の１６７０ｄｔｅｘ／２、撚り数３９×３９（回／１０ｃｍ）で表される構造のコードについて、上記と同様にして接着剤処理を施して、ゴムで被覆し、ゴム−コード複合体を得た。
【００５８】
得られたゴム−コード複合体を用いて、打込み数５０本／５０ｍｍのトリートを作製し、これをカーカスプライに適用して、タイヤサイズ２２５／４５Ｒ１７の空気入り安全タイヤを作製した。この供試タイヤは、一対のビード部にそれぞれ埋設された一対のビードコア間に延在する１枚のカーカスプライからなるカーカスを骨格とし、カーカスのタイヤ半径方向外側には、タイヤ周方向に対し±４０°の角度で互いに交錯配置される２層のベルト（材質：スチール）を有していた。また、カーカスのサイドウォール部のタイヤ幅方向内側にはサイド補強ゴムを備え、カーカスプライおよびビードコアのタイヤ幅方向外側にはゴムチェーファーが配置されていた。タイヤ幅方向断面における、サイド補強ゴムの面積Ｓ１およびゴムチェーファーの面積Ｓ２が下記表中に示す条件を満足するように調整して、各実施例および比較例の供試タイヤを作製した。
【００５９】
（ドラム耐久試験）
各供試タイヤをＪＡＴＭＡに規定される標準リムにリム組みした後、ドラム試験機に取り付け、内圧１００ｋＰａを充填し、ＪＡＴＭＡに規定される最大荷重を負荷して、ドラム上を２００００ｋｍ走行させた。試験終了後に、各供試タイヤを解剖して、カーカスプライの残存強力を測定し、新品時からの強力保持率を評価した。結果は、比較例１の強力保持率を１００としたときの指数で表示し、数値が大きいほど、ドラム耐久性に優れていることを表す。その結果を、下記の表中に併せて示す。
【００６０】
【表４】
2014166832.tif 000007
【００６１】
上記表中に示したように、カーカスプライの補強コードにポリエステル繊維またはアラミド繊維を用いるとともに、タイヤ幅方向断面における、サイド補強ゴムおよびゴムチェーファーの面積の比率について式（１）で規定される所定の関係を満足するよう設定した各実施例の供試タイヤにおいては、上記関係を満足しない比較例の供試タイヤに比して、ドラム耐久性が向上していることが確かめられた。
【符号の説明】
【００６２】
１  ビードコア，２  カーカス，３  ベルト層，４  サイド補強ゴム，５  ゴムチェーファー，７  乱流発生用凸部，７Ａ  頂部，１１  ビード部，１２  サイドウォール部，１３  トレッド部
【図１】
2014166832.tif 000008
【図２】
2014166832.tif 000009
【図３】
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【図４】
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