(57)【要約】【課題】鉄損を低減し大トルク化を図る。【解決手段】固定子２と回転子３とを有する回転電機１であって、回転子３は、スロット２０を備えた回転子鉄心６と、スロット２０に配置されたロータバー３０と、を有し、スロット２０及びロータバー３０は、回転軸８に直交する横断面視において、円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、複数の凸部３１、若しくは、複数の凹部３２を含む。回転子鉄心６は、スロット２０の半径方向外側の一部を露出させつつそれ以外の部位を覆うように、円周方向に延びる外縁部１９をさらに備える。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定子と回転子とを有する回転電機であって、
前記回転子は、
スロットを備えた回転子鉄心と、
前記スロットに配置されたロータバーと、
を有し、
前記スロット及び前記ロータバーは、
前記回転軸に直交する横断面視において、円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、複数の凸部、若しくは、複数の凹部を含む
ことを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記回転子鉄心は、
前記スロットの半径方向外側の一部を露出させつつそれ以外の部位を覆うように、円周方向に延びる外縁部をさらに備える
ことを特徴とする請求項１記載の回転電機。
【請求項３】
前記凸部、若しくは、前記凹部、の前記横断面視における断面形状が、前記円周方向に延びる略直線部を備えている
ことを特徴とする請求項１又は請求項２記載の回転電機。
【請求項４】
前記スロット及び前記ロータバーは、
前記横断面視において、円周方向両側の端面のうち一方の端面が前記凸部を含むとともに、他方の端面が前記凹部を含む
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の回転電機。
【請求項５】
前記一方側の端面の前記複数の凸部と、前記他方側の端面の前記複数の凹部とが、それぞれ互いに略同一の半径方向位置に配置されている
ことを特徴とする請求項４記載の回転電機。
【請求項６】
前記回転子鉄心は、第１金属材料により構成されており、
前記ロータバーは、前記第１金属材料よりも線膨張係数が大きい第２金属材料により構成されている
ことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項記載の回転電機。
【請求項７】
固定子と回転子とを有する回転電機であって、
前記回転子は、
スロットを備えた回転子鉄心と、
前記スロットを充填するようにダイキャスト成形されたロータバーと、
を有し、
前記回転軸に直交する横断面視において、各ロータバーの円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、前記ダイキャスト成形後の冷却で収縮するときに前記回転子鉄心の一部を締め付ける収縮締め付け部を備える
ことを特徴とする回転電機。
【請求項８】
スロットを備えた回転子鉄心と、
前記スロットに配置されたロータバーと、
を有する、回転子において、
前記スロット及び前記ロータバーは、
前記回転軸に直交する横断面視において、円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、複数の凸部、若しくは、複数の凹部を含む
ことを特徴とする回転子。
【請求項９】
スロットを備えた回転子鉄心と、
前記スロットを充填するようにダイキャスト成形されたロータバーと、
を有し、
前記回転軸に直交する横断面視において、各ロータバーの円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、前記ダイキャスト成形後の冷却で収縮するときに前記回転子鉄心の一部を締め付ける収縮締め付け部を備える
ことを特徴とする回転子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の実施形態は、回転電機及び回転子に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、鉄心部の外周に開口せず軸方向に貫通する複数のスロットの中に、アルミニウムや銅又はその合金のダイキャストにより複数のロータバーが形成された、回転電機（誘導電動機）の回転子が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−７８１７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のものでは、スロットの半径方向外側にもスロットを覆うように鉄心部の外周部が設けられていることから、鉄損が大きくなって効率が低下し、高速回転時の回転電機の大トルク化が困難である。
【０００５】
本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、鉄損を低減し大トルク化を図ることができる回転電機及び回転子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、固定子と回転子とを有する回転電機であって、前記回転子は、スロットを備えた回転子鉄心と、前記スロットに配置されたロータバーと、を有し、前記スロット及び前記ロータバーは、前記回転軸に直交する横断面視において、円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、複数の凸部、若しくは、複数の凹部を含む回転電機が適用される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の回転電機によれば、回転子の鉄損を低減し大トルク化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態の回転電機の全体概略構成を表す軸方向断面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線に沿う概念的横断面図である。
【図３】回転電機の固定子鉄心のロータバー及びスロットを表す、拡大横断面図である。
【図４】実施形態におけるトルクの向上作用を、凹凸係合構造を設けない第１比較例と対比して示す説明図である。
【図５】凹部と凸部とを混在配置する第２比較例における、収縮時の挙動を表す模式図である。
【図６】実施形態におけるロータバーの収縮時の挙動を表す、模式図である。
【図７】ロータバーの収縮時の挙動を、凹部の断面形状を曲線形状とした場合と、略直線部を備えた実施形態の場合とで、対比させて表す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、一実施の形態について図面を参照しつつ説明する。
【００１０】
＜回転電機の全体構成＞
まず、図１及び図２を用いて本実施形態の回転電機１の全体構成について説明する。図１及び図２に示すように、回転電機１は、この例では誘導電動機であり、略円筒形の固定子２と、略円筒形の回転子３とを備えている。
【００１１】
また、回転電機１は、略円筒状のフレーム９と、フレーム９の軸方向一方側（図１中左側）の開口部を塞ぐ負荷側ブラケット１１と、フレーム９の軸方向他方側（図１中右側）の開口部を塞ぐ反負荷側ブラケット１２と、負荷側ブラケット１１および反負荷側ブラケット１２にそれぞれ軸受１０ａ及び１０ｂを介して回転自在に支持された回転軸８と、を有している。
【００１２】
固定子２は、ヨーク部とティース部とを有しフレーム９の内周面に嵌合されて固定された固定子鉄心４と、固定子鉄心４のティース部に装着された固定子コイル５と、を有している。固定子鉄心４の半径方向内側には、軸方向に貫通した複数のスロット１５が周方向に配列されている。固定子コイル５の軸方向両端のコイルエンド５ａ，５ｂは、この例では、固定子鉄心４の軸方向両端部４ａ，４ｂに密着するように折曲されている。これにより、固定子コイル５で発生した熱の固定子鉄心４への伝熱性の向上が図られている。回転子３は、回転軸８に固定され、固定子２の周囲に磁気的空隙を空けて配置されている。
【００１３】
＜回転子の詳細構成＞
回転子３の詳細構成を、上記図１及び図２と、図３とにより説明する。回転子３は、図１及び図２に示すように、回転軸８に固定された回転子鉄心６と、回転子鉄心６の外周部に周方向に沿って設けられた軸方向に貫通する複数のスロット２０と、複数のスロット２０を充填するように挿入されて配置された導電材からなる複数のロータバー３０と、を有している。この例では、各ロータバー３０の両端はスロット２０から突出しており、ロータバー３０と一体に設けられた図示しない短絡リングによって、互いに接続されている。
【００１４】
回転子鉄心６は、図２及び図３に示すように、回転軸８を囲む筒状の連結部１７と、連結部１７の半径方向外側に周方向に沿って設けられた軸方向に貫通する複数のティース１８と、複数のティース１８から円周方向に延びる複数の外縁部１９（肩部）と、を備えている。また回転子鉄心６には、複数のティース１８の相互間に、上記複数のスロット２０が形成されている。各外縁部１９は、スロット２０の半径方向外側の一部（この例では円周方向中央部）を露出させつつそれ以外の部位を覆うように、ティース１８の半径方向外側部から円周方向に延設されている。
【００１５】
回転子鉄心６は、例えば磁性鋼板等の所望の金属材料（第１金属材料に相当）により構成されている。一方、ロータバー３０は、上記回転子鉄心６を構成する金属材料（上記の例では磁性鋼板）よりも線膨張係数が大きい、例えばアルミニウム等の所望の金属材料（第２金属材料に相当）により構成されている。スロット２０にロータバー３０を挿入配置するには、スロット２０に溶融状態のアルミニウムを加圧して流し込み、ダイキャスト成形によりロータバー３０を製造すればよい。
【００１６】
図３に示すように、スロット２０及びロータバー３０は、回転軸８に直交する横断面視において、ロータバー３０の円周方向両側の端面のうち少なくとも一方の端面が、複数の凸部からなる凸部対、若しくは、複数の凹部からなる凹部対を含むように、構成されている。
【００１７】
具体的には、この例では、ロータバー３０は、上記横断面視において、円周方向両側の端面のうちの一方側（この例では図３中左側。以下同様）の端面に、凸部対３１Ａを備えている。この凸部対３１Ａは、半径方向に沿って配置された、複数（ここでは２個）の凸部３１（収縮締め付け部に相当）により構成されている。またロータバー３０は、他方側（この例では図３中右側。以下同様）の端面に、凹部対３２Ａを備えている。この凹部対３２Ａは、半径方向に沿って配置された、複数（ここでは２個）の凹部３２（収縮締め付け部に相当）により構成されている。このとき、上記一方側の端面の凸部対３１Ａを構成する複数の凸部３１と、上記他方側の端面の凹部対３２Ａを構成する複数の凹部３２とは、それぞれ互いに略同一の半径方向位置に配置されている。
【００１８】
これに対応し、スロット２０は、上記横断面視において、円周方向両側の端面のうちの一方側（図３中左側）の端面に、凹部対２１Ａを備えている。凹部対２１Ａは、上記ロータバー３０の複数の凸部３１と係合する、略半径方向に沿って配置された複数（ここでは２個）の凹部２１により構成されている。またスロット２０は、円周方向の他方側（図３中右側）の端面に、凸部対２２Ａを備えている。凸部対２２Ａは、上記ロータバー３０の複数の凹部３２と係合する、略半径方向に沿って配置された複数（ここでは２個）の凸部２２により構成されている。このとき、上記一方側の端面の凹部対２１Ａを構成する複数の凹部２１と、上記他方側の端面の凸部対２２Ａを構成する凸部２２とは、それぞれ互いに略同一の半径方向位置に配置されている。
【００１９】
なお、上記凸部対３１Ａを構成する各凸部３１は、横断面視において、円周方向に延びる２つの略直線部３１ａ，３１ａを備えている。また、上記凹部対３２Ａを構成する各凹部３２は、横断面視において、円周方向に延びる２つの略直線部３２ａ，３２ａを備えている。
【００２０】
＜凸部対・凹部対によって得られる作用＞
次に、本実施形態の回転電機１に備えられた上記凸部対３１Ａ及び凹部対３２Ａによる作用について、順を追って説明する。
【００２１】
＜大トルク化＞
上述したように、上記回転電機１では、回転子鉄心６の連結部１７の半径方向外側に、複数のティース１８が設けられる。また回転子鉄心６のスロット２０に、導電材からなるロータバー３０が挿入されて配置されている。そして、回転子３が回転すると、スロット２０内のロータバー３０に対し半径方向外側への遠心力が作用する。この遠心力による、ロータバー３０のスロット２０からの逸脱方向を防止するために、各ティース１８から円周方向に延びる複数の上記外縁部１９が設けられている。その際、各外縁部１９は、スロット２０の半径方向外側を覆う周方向長さが長いほど、剛性が高くなり上記逸脱防止効果を確実に得ることができる。しかしながら、外縁部１９の周方向長さが長いほど（言い換えれば、スロット２０が露出する開口部を小さくするほど）、回転電機１の運転時の鉄損が大きくなり、効率が低下する。
【００２２】
そこで、本実施形態では、スロット２０に挿入されて配置されるロータバー３０の円周方向の端面に、上記複数の凸部３１（言い換えれば凸部対３１Ａ）や複数の凹部３２（言い換えれば凹部対３２Ａ）を設けている。これにより、ロータバー３０が配置された状態で、ティース１９側とロータバー３０とが上記端面において凹凸係合することとなる。この結果、この凹凸係合によって、上述したロータバー３０のスロット２０からの逸脱防止を図ることができる。この結果、上記外縁部１９の周方向長さを必要最小限とすることができるので、前述した鉄損を低減することができる。したがって、外縁部１９のみにより上記ロータバー３０の逸脱防止を図る構造に比べ、ロータバー３０に対しより大電流を流すことができ、回転電機１の大トルク化を図ることができる。
【００２３】
＜大トルク化の具体例＞
本実施形態の回転電機１における上記のトルク向上作用の一例を比較例と対比しつつ、図４を用いて説明する。ここでは、第１比較例として、スロット２０に挿入されて配置されるロータバー３０の円周方向の端面に、凸部対３１Ａも凹部対３２Ａも設けず、ロータバー３０の円周方向の端面が平坦面に形成されている場合を例にとっている。
【００２４】
図４は、回転数Ｎを横軸に、トルクＴを縦軸にとって表す、回転電機の特性線を示している。図４に示すように、上記第１比較例及び本実施形態のいずれにおいても、回転子３の回転数Ｎが増大するにつれて、トルクＴが減少する挙動となる。しかしながら、上記第１比較例の場合は、前述したようなロータバー３０の逸脱防止を図るためには、ロータバー３０の円周方向の端面において固定子鉄心６の外縁部１９を比較的長くする必要があり、回転電機１の運転時の鉄損が大きくなる。このため、第１比較例では、ロータバー３０に十分な大電流を流すことが困難であり、図４に示すように、例えばある回転数Ｎｔにおいて、トルクＴは比較的低いＴ１となる。
【００２５】
これに対し、本実施形態の回転電機１では、前述したように、ロータバー３０の円周方向の端面の凸部対３１Ａ（若しくは凹部対３２Ａ）を用いたティース１９側との凹凸係合により、逸脱防止効果を得ることができる。この結果、固定子鉄心６の外縁部１９の周方向長さを最小限にでき、磁束を有効に使うことができるため、運転時の鉄損を小さくできる。このため、本実施形態では、ロータバー３０に十分な大電流を流すことができるので、図４に示すように、例えば上記回転数Ｎｔにおいて、トルクＴを上記第１比較例よりも高いトルクＴ２とすることができる。
【００２６】
＜ロータバー傾斜防止＞
上述したように、一般に、ロータバー３０は、回転子鉄心６のスロット２０に対し所定の金属材料を溶融状態で加圧して流し込む、いわゆるダイキャスト成形により製造される。そして、その際、前述したように、ロータバー３０を構成する金属材料としては、回転子鉄心６を構成する金属材料より線膨張係数が大きいものが用いられる。したがって、ダイキャスト成形後の冷却時には、ロータバー３０のほうが、回転子鉄心６のティース１８やスロット２０よりも、高い収縮率で収縮する。このため、上記のようにロータバー３０とスロット２０で凹凸係合させるときに、ロータバー３０の周方向の端面において凸部と凹部とを混在させて設けると、収縮時の挙動によりいずれかの凸部（又は凹部）を支点とした回動によりロータバー３０の傾斜が生じる恐れがある。
【００２７】
＜傾斜挙動の具体例＞
上記のような傾斜挙動を、上記実施形態に対する第２比較例を用いて説明する。ここでは、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示すように、第２比較例として、上記実施形態のロータバー３０に対応するロータバー３０′の円周方向の各端面に、半径方向に沿って凸部と凹部とが混在配置（具体的には１つの凹部３２と１つの凸部３１とがこの順に設置）された場合を例に取っている。またこの第２比較例では、上記に対応して、上記実施形態のスロット２０に対応するスロット２０′の円周方向の端面に、上記ロータバー３０′の上記凹部３２と係合する１つの凸部２２と、上記ロータバー３０′の凸部３１と係合する１つの凹部２１とが、半径方向に沿って設けられている。
【００２８】
上記構成のこの第２比較例において、上記ダイキャスト成形後にロータバー３０′が冷却すると、ロータバー３０′のほうが回転子鉄心６のティース１８やスロット２０′よりも、高い収縮率で収縮する。この結果、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示すように、ロータバー３０′が全体的に縮むとき、ロータバー３０′の径方向外側部分及び径方向内側部分それぞれに、半径方向に沿った収縮力Ｆ１，Ｆ２が作用する。
【００２９】
その際、例えば、図５（ａ）に示すように、ロータバー３０′の径方向外側部分における収縮力Ｆ１が、ロータバー３０′の径方向内側部分における収縮力Ｆ２よりも先に作用した等の場合には、凸部３１が収縮力Ｆ２により凹部２１を締め付ける挙動とはならず、ロータバー３０′が上記凸部２２を支点として反時計方向に回転し、スロット２０′内で傾く（図中では左傾斜）場合がある。あるいは、例えば、図５（ｂ）に示すように、ロータバー３０′の径方向内側部分における収縮力Ｆ２が、ロータバー３０′の径方向外側部分における収縮力Ｆ１よりも先に作用した等の場合には、凹部３２が収縮力Ｆ１により凸部２２を締め付ける挙動とはならず、ロータバー３０′が凹部２１を支点として時計方向に回転し、スロット２０′内で傾く（図中では右傾斜）場合がある。
【００３０】
＜傾斜防止の具体例＞
これに対し、本実施形態の回転電機１では、前述したように、ロータバー３０の端面に、上記のような凸部３１と凹部３２との混在を避け、複数の凸部３１からなる凸部対３１Ａ（若しくは複数の凹部３２からなる凹部対３２Ａ）が設けられる。このような構成の本実施形態の回転電機１におけるロータバー３０の収縮時の挙動を、図６を用いて模式的に説明する。
【００３１】
図６（ａ）に示す例では、ロータバー３０の周方向の端面に、半径方向に沿って２つの凸部３１，３１が順に設けられている。また、上記に対応し、スロット２０の周方向の端面は、上記ロータバー３０の上記２つの凸部３１，３１とそれぞれ係合する２つの凹部２１，２１が、半径方向に沿って順に設けられている。これにより、ダイキャスト成形後にロータバー３０が冷却し、ロータバー３０が全体的に縮むとき、径方向外側（図示上側）に位置する凸部３１及び径方向内側（図示下側）に位置する凸部３１から、それらに挟まれるスロット２０の凹部２１に対し、半径方向に沿った収縮力Ｆ１，Ｆ２がそれぞれ作用する。この場合、前述のように収縮力Ｆ１，Ｆ２の作用タイミングに若干のズレがあったとしても、両方が凸部であることから、上記第２比較例のような回転による傾斜挙動は生じず、スロット２０のうちそれら凸部３１，３１間の領域２０Ａを締め付ける挙動となる。
【００３２】
図６（ｂ）に示す例では、ロータバー３０の周方向の端面に、半径方向に沿って２つの凹部３２，３２が順に設けられている。また、上記に対応し、スロット２０の周方向の端面は、上記ロータバー３０の上記２つの凹部３２，３２とそれぞれ係合する２つの凸部２２，２２が、半径方向に沿って順に設けられている。これにより、ダイキャスト成形後にロータバー３０が冷却し、ロータバー３０が全体的に縮むとき、径方向外側（図示上側）に位置する凹部３２及び径方向内側（図示下側）に位置する凹部３２から、半径方向に沿った収縮力Ｆ１，Ｆ２がそれぞれ作用する。この場合も、両方が凹部であることから、上記同様、収縮力Ｆ１，Ｆ２の作用タイミングに若干のズレがあったとしても、上記第２比較例のような回転による傾斜挙動は生じず、収縮力Ｆ１，Ｆ２によりそれぞれ凸部２２，２２を締め付ける挙動となる。
【００３３】
上記の結果、上記図６（ａ）及び図６（ｂ）のいずれの場合も、前述の第２比較例とは異なり、ロータバー３０の傾斜を防止しつつ、正しい状態でロータバー３０をスロット２０に配置することができる。
【００３４】
＜実施形態の効果＞
以上説明したように、本実施形態の回転電機１によれば、固定子鉄心６の外縁部１９の周方向長さを必要最小限とすることで、磁束を有効に使うことができるため、鉄損を低減することができる。これにより、外縁部１９のみにより上記ロータバー３０の逸脱防止を図る構造に比べ、ロータバー３０に対しより大電流を流すことができる。この結果、回転電機１の大トルク化を図ることができる。
【００３５】
また、本実施形態では特に、各スロット２０及び各ロータバー３０は、横断面視において、各ロータバー３０の円周方向両側の端面のうち一方側の端面が上記複数の凸部３１からなる凸部対３１Ａを含むとともに、他方側の端面が上記複数の凹部３２からなる凹部対３２Ａを含むように、構成されている。これにより、ロータバー３０の円周方向両端側のうち一方のみに凸部対３１Ａ又は凹部対３２Ａを設ける場合に比べ、凹凸係合構造による上記ロータバーの逸脱防止効果をさらに向上することができる。
【００３６】
また、本実施形態では特に、ロータバー３０の上記一方側の端面の凸部対３１Ａを構成する複数の凸部３１と、上記他方側の端面の凹部対３２Ａを構成する複数の凹部３２とが、それぞれ互いに略同一の半径方向位置に配置されている。これにより、ロータバー３０の断面形状で見たとき、円周方向両端側のうち一方側の端部が凸部３１となる半径方向位置において他方側の端部が凹部３２となる。これに対応し、固定子鉄心６のティース１８においても、（上記ロータバー３０の凸部３１に対応した）凹部２１が設けられる半径方向位置で、（上記ロータバー３０の凹部３２に対応した）凸部２２が設けられることとなる。以上の結果、ティース１８の上記円周方向における長さＷ（図２参照）を、半径方向に沿って概ね均一とすることができる。この結果、ティース１８において磁束が流れる面積を一様とし、磁束密度を均一化することができる。
【００３７】
また、本実施形態では特に、上記凸部対３１Ａを構成する各凸部３１や、上記凹部対３２Ａを構成する各凹部３２の、横断面視における断面形状が、円周方向に延びる略直線部３１ａ，３２ａを備えている。この略直線部３１ａ，３２ａの効果について、図７を用いて説明する。
【００３８】
すなわち、図７（ａ）に示すように、ロータバー３０の凹部３２の横断面形状を、（凹部３２及び対応する凸部２２にエッジが立たないような）曲線形状とすることもできる。しかしながら、この場合、ロータバー３０の収縮時に、凸部２２に対し凹部３２から作用する収縮力Ｆにより、凸部２２が上記曲線形状で滑って凹部３２から押し出され、確実な締め付けができなくなるおそれがある。
【００３９】
これに対し、本実施形態では、図７（ｂ）に模式的に示すように、上記のような全曲線形状でなく、ロータバー３０の凹部３２の径方向外側（図中上側）及び径方向内側（図中下側）に、それぞれ略直線部分３２ａ，３２ａが備えられている。これにより、凹部３２のそれら略直線部分３２ａ，３２ａから、スロット２０のその間の領域２０Ｂに対し、径方向に沿って（言い換えれば図中の上下方向から）それぞれ収縮力Ｆを作用させることで、凸部２２を確実に締め付けることができる。
【００４０】
なお、前述の略直線部分３１ａ，３１ａについても、上記同様の原理で、径方向に沿って確実に収縮力を作用させ、確実に締め付けを行うことができる。
【００４１】
以上の結果、上記のように高い収縮率によってスロット２０の凹部２１（又は凸部２２）に対し半径方向に沿った力をロータバー３０から作用させるとき、確実に当該凹部２１（又は凸部２２）を締め付けることができる。この結果、ロータバー３０をスロット２０に対し強固に固定することができる。
【００４２】
なお、以上では、回転電機１が、回転子３を固定子２の内側に備えたインナーロータ型である場合を一例として説明したが、回転子３を固定子２の外側に備えたアウターロータ型の回転電機に対しても適用可能である。さらに、回転電機１が誘導電動機である場合を一例として説明したが、その他の電動機である場合や、電動機ではなく発電機である場合にも適用することができる。
【００４３】
また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。
【００４４】
その他、一々例示はしないが、上記実施形態は、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。
【符号の説明】
【００４５】
１            回転電機
２            固定子
３            回転子
６            回転子鉄心
８            回転軸
１７          連結部
１８          ティース
１９          外縁部
２０          スロット
２１          凸部
２２          凹部
３０          ロータバー
３１          凸部（収縮締め付け部）
３１ａ        略直線部
３１Ａ        凸部対
３２          凹部（収縮締め付け部）
３２ａ        略直線部
３２Ａ        凹部対
【図１】
2014107873.tif 000003
【図２】
2014107873.tif 000004
【図３】
2014107873.tif 000005
【図４】
2014107873.tif 000006
【図５】
2014107873.tif 000007
【図６】
2014107873.tif 000008
【図７】
2014107873.tif 000009