(57)【要約】      （修正有）【課題】耐グリップ性に優れたゴム組成物を提供する。【解決手段】ゴム成分が、スチレン−ブタジエン共重合体であり、そのブタジエンユニットのミクロ構造のシス―１，４結合が４０重量％以上であるスチレン−ブタジエン共重合体１００重量部に対して、イソブチレン単位１００〜９０重量％、式（２）中のイソプレン結合ユニット０〜１０重量％で表される構造単位を有するイソブチレン系重合体０．５〜７０重量部を含むゴム組成物。イソブチレン系重合体が、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００〜１００，０００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が３．０以下であること、また、スチレン−ブタジエン含有量が７０重量％以上であることを特徴とする。2014136759.tif 000011【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分が、スチレン−ブタジエン共重合体であり、そのブタジエンユニットのミクロ構造のシス―１，４結合が４０重量％以上であるスチレン−ブタジエン共重合体１００重量部に対して、
下記式（１）１００〜９０重量％、下記式（２）０〜１０重量％（両者あわせて１００重量％とする。）で表される構造単位を有するイソブチレン系重合体０．５〜７０重量部を含むゴム組成物。
【化１】
2014136759.tif 000009
【化２】
2014136759.tif 000010
【請求項２】
イソブチレン系重合体が、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００〜１００，０００、分子量分布の分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）が、３．０以下であることを特徴とする、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
スチレン−ブタジエン共重合体ゴムのブタジエン含有量が７０重量％以上であることを特徴とする、請求項１ないし請求項２に記載のゴム組成物。
【請求項４】
ムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１００℃）が３０〜５０であることを特徴とする、請求項１ないし請求項３の何れかに記載のゴム組成物。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４の何れかに記載のゴム組成物を架橋してなることを特徴とするゴム。
【請求項６】
請求項５に記載のゴムを構成材料とすることを特徴とするタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに適用した場合のグリップ性に優れたゴム組成物、および、前記ゴム組成物を架橋してなるタイヤに適用した場合のグリップ性に優れたゴムに関する。
【背景技術】
【０００２】
スチレンブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）等のジエン系ゴムの架橋物は、グリップ特性に優れ、例えば、タイヤの路面と接するトレッド部に使用されているが、主鎖中のオレフィン結合に起因して、耐熱性、耐候性、耐オゾン劣化性等が問題となることがある。一方、主鎖中に微量のオレフィン結合を含むブチルゴム（ＩＩＲ）、側鎖にのみオレフィン結合を含むＥＰＤＭ等のα−オレフィン―非共役ジエン共重合系ゴムは、耐熱性、耐候性等が良好である。
【０００３】
そこで、グリップ特性を保持しながら、ジエン系ゴムの特性改良のため、主鎖中に微量のオレフィン結合を含むブチルゴム（ＩＩＲ）、側鎖にのみオレフィン結合を含むα−オレフィン―非共役ジエン共重合系ゴムのゴム組成物とその架橋ゴムが検討され、ＳＢＲ／ＩＩＲ系、ＳＢＲ／ＥＰＤＭ系を中心に提案がなされ、ブチルゴムに代表される主鎖構造を有するゴムに、tanδの変化で把握される、ジエン系ゴムのグリップ性能（トレッド特性ともいう。）改良効果が認められている。しかし、近年、ジエン系ゴムの分子構造が精密に制御され、多様な化学構造のゴムが提供されて来ると、ブレンドゴム特性において、各々のゴム単味の加成性は容易に成立しないことが確認されている。これは、両ゴム間の相溶性に基づいて出現する架橋前のモーフォロジー、両ゴムの架橋速度の差に起因しているものと考えられる。
以下に示した特許文献には、ジエン系ゴムに対するハロゲン化ゴムの改質（特許文献１）、ペンタエリスリトール等の添加によるジエン系ゴムに対するブチルゴムの改質（特許文献２）、ジエン系ゴムの改質剤として有効な、側鎖にのみオレフィン構造を有するゴム（特許文献３）、セピオライトを主成分とする鉱物の添加によるジエン系ゴムに対するブチルゴムの改質（特許文献４）、ＥＰＤＭ等と特定のリン系加硫促進剤の使用によるジエン系ゴムに対するブチルゴムの改質（特許文献５）、特定の化学物質添加によるジエン系ゴムに対する変性ブチルゴムの改質（特許文献６）等が開示されている。しかしながら、ＳＢＲの如きジエン系ゴムにイソブチレン系重合体やブチルゴムを添加してタイヤのグリップ性を向上することに関する報告は従来なされていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−１１７７号公報
【特許文献２】特開平６−１１６４４３号公報
【特許文献３】国際特許公開公報２０１１／０２１４３７号公報
【特許文献４】特開平１１−２４６７０７号公報
【特許文献５】特開平１１−２２７４０９号公報
【特許文献６】特開２０１２−１６７２４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者らは、ジエン系ゴムのグリップ性能をさらに高めるべく、ジエン系ゴムとしてＳＢＲ、その改質剤としてブチルゴムに代表されるイソブチレン主鎖構造を有するゴムを選択し、両者間の分子構造、分子量の関係を特定とすることにより、特異的にグリップ性能の高いゴムを得ることを見出し、本発明の完成に至った。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第一は、ゴム成分がスチレン−ブタジエン共重合体であり、そのブタジエンユニットのミクロ構造のシス―１，４結合が４０重量％以上であるスチレン−ブタジエン共重合体１００重量部に対して、下記式（１）１００〜９０重量％、下記式（２）０〜１０重量％（両者あわせて１００重量％とする。）で表される構造単位を有するイソブチレン系重合体０．５〜７０重量部を含むゴム組成物に関する。
【化１】
2014136759.tif 000002
【化２】
2014136759.tif 000003
【０００７】
本発明の第二は、イソブチレン系重合体が、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００〜１００，０００、分子量分布の分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）が、３．０以下であることを特徴とする、本発明第一のゴム組成物に関する。
【０００８】
本発明の第三は、スチレン−ブタジエン共重合体ゴムのブタジエン含有量が７０重量％以上であることを特徴とする、本発明第一または本発明第二のゴム組成物に関する。
【０００９】
本発明の第四は、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１００℃）が３０〜５０であることを特徴とする、本発明第一ないし本発明第三の何れかのゴム組成物に関する。
【００１０】
本発明の第五は、本発明第一ないし本発明第四の何れかのゴム組成物を架橋してなることを特徴とするゴムに関する。
【００１１】
本発明の第六は、本発明第五のゴムを構成材料とすることを特徴とするタイヤに関する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、タイヤ材料として信頼性の高いＳＢＲを主原料とする、タイヤに適用した場合にグリップ性に優れたゴム組成物を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明においては、ジエン系重合体のブタジエンユニットのシス−１，４結合の含有率が４０重量％以上である溶液重合法スチレンブタジエン共重合体を使用する。これら共重合体はＳ−ＳＢＲと記載され、市場から入手できる。例えば、旭化成ケミカルズ（株）製の「タフデン」が上げられる。ブタジエンのミクロ構造には、原理上、シス−１，４結合、トランス−１，４結合、１，２−結合があるが、本発明では、以下の分析方法による解析結果で、ブタジエンユニットのシス−１，４結合の含有率が４０重量％以上と判断されたものを使用する。なお、通常のスチレンブタジエン中のシス−１，４結合の含有率は、本分析法によれば、３５重量％未満である。
【００１４】
本発明においては、スチレンブタジエン共重合体中のシス−１，４結合の割合を、ＪＩＳＫ６２３９「原料ゴム−溶液重合ＳＢＲのミクロ構造の求め方（定量）」に準じて実施する。抽出処理したＳＢＲ試料について、１Ｈ−ＮＭＲ測定およびＩＲ測定を行い、ＳＢＲ中のブタジエンユニットのシス−１，４単位、トランス−１，４単位、１，２単位、並びにスチレンの含有率を算出した。これらの解析結果は、後述する実施例に示した。
【００１５】
シス−１，４構造の含有率が増加するにつれ、架橋速度の増大と高グリップ性の特性向上が期待されるが、その一方で、他のゴム成分との相溶性も変化する。この変化に対応し、優れた相溶性、あるいは、いわゆるミクロ相分離するブチルゴムに代表されるイソブチレン主鎖構造を有するゴムは、従来知られていない。
【００１６】
本発明においては、Ｓ−ＳＢＲの改質剤として、主鎖構造が、下記式（１）：
【化３】
2014136759.tif 000004
および、必要に応じて、下記式（２）：
【化４】
2014136759.tif 000005
からなり、式（１）が１００〜９０重量％、式（２）が０〜１０重量％の割合（両者合わせて１００重量％とする。）のイソブチレン系重合体を用いる。
【００１７】
本発明者らは、後述する実施例の結果から判断して、これらイソブチレン系重合体は、Ｓ−ＳＢＲとの相溶性に優れ、いわゆる、ミクロ相分離を構成すると考えている。すわわち、このミクロ相分離が構成されることにより、Ｓ−ＳＢＲ中に微細に分散した前記イソブチレン系重合体との総界面面積が増大し、ブレンド系において、式（１）および式（２）、主として式（１）で表される構造の有する粘弾性特性がＳ−ＳＢＲに効率よく伝達され、タイヤに適用した場合のグリップ性能が向上するものと考えている。
【００１８】
上記効果を発現させるためには、まず、Ｓ−ＳＢＲを連続相（またはマトリックス）、イソブチレン系重合体を分散相（またはドメイン）とすることが好ましく、本発明においては、両者の配合比を、Ｓ−ＳＢＲ１００重量部に対して、イソブチレン系重合体を、０．５〜７０重量部とする。０．５重量部以下であると、イソブチレン系重合体の改質効果が十分に得られず、７０重量部を超えると、相構造が不安定になる傾向がある。
【００１９】
本発明に係るグリップ性能の向上は、主として、イソブチレン系重合体中の、式（１）で表される構造の多少に依存するので、式（２）で表される構造の比率は、イソブチレン系重合体全重量に対して１０重量％以下とすることが好ましい。
【００２０】
また、Ｓ−ＳＢＲを連続相、イソブチレン系重合体を分散相とするためには、前述の配合比の調整以外に、イソブチレン系重合体の分子量（Ｍｗ）を小さく、かつ、分子量分布の分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）も小さくすることが好ましい。具体的には、重量平均分子量（Ｍｗ）は、５，０００〜１００，０００、分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）を３．０以下とすることが好ましい。
【００２１】
また、Ｓ−ＳＢＲを連続相、イソブチレン系重合体を分散相とするためには、イソブチレン系重合体との相溶性が高いと考えられるＳ−ＳＢＲ中のシス−１，４結合構造からなるブタジエンユニットの重量をなるべく多くすることが好ましく、また、Ｓ−ＳＢＲ中のブタジエン含有量は７０重量％以上とすることが好ましい。
【００２２】
本発明に係るイソブチレン系重合体のうち、実質的に式（１）で表される構造のみを有するものは、市場から入手することができる。例えば、ＪＸ日鉱日石エネルギー（株）製の「テトラックス３Ｔ（商品名）」があげられる。
また、本発明に係るイソブチレン系重合体のうち、式（２）を１０％以下含むものも、市場から入手することができる。例えば、ＪＳＲ（株）製の「ＢＵＴＹＬ  ２６８」が挙げられる（式（２）の構造の含有率が１．８重量％）。
【００２３】
本発明においては、ゴム成分として、Ｓ−ＳＢＲ以外のジエン系ゴムを含んでいてもよい。例えば、ブタジエンユニットのシス−１，４結合含有率が３５重量％未満であるスチレンブタジエン共重合体、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロロプレンゴム（ＣＲ）等である。これらは、１種のみを使用してもよいし、２種以上を併用することもできる。
【００２４】
また、本発明においては、本発明に係る、イソブチレン系重合体以外に、α―オレフィン―非共役ジエン化合物共重合ゴム以外のα―オレフィン―非共役ジエン化合物共重合ゴムを含んでもよい。例えば、１，６−ヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、エチリデンノルボルネンを使用したＥＰＤＭ等である。これらは、１種のみを使用してもよいし、２種以上を併用することもできる。
【００２５】
本発明に係るゴム組成物には、上記イソブチレン系重合体に、軟化剤・可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、老化防止剤等の添加剤、カーボンブラック等の補強材等、通常のゴム加工で使用される薬剤を配合して、架橋を行う。
【００２６】
通常の、過酸化物架橋以外のジエン系ゴムの架橋を行う場合において、本発明におけるイソブチレン系重合体が、実質的に式（１）のみを繰り返し単位とする場合は、実質的に架橋を生じない。最終ゴム中においても、未架橋分散相として機能すると考えられる。
式（２）で表される構造を実質的に１０重量％以下含む場合は、イソブチレン系重合体自身の架橋および、Ｓ−ＳＢＲとイソブチレン系重合体との共架橋が進行し、両者の相溶性はさらに向上すると考えられる。
架橋反応のうち、好ましいものを挙げれば、タイヤに適用した場合のグリップ特性の観点から、イオウ系架橋である。
【００２７】
実質的に式（１）で表される構造のみを有する場合でも、イソブチレン系重合体自身の架橋、および、Ｓ−ＳＢＲを含む両者の共架橋を進行させる場合は、過酸化物架橋を行うことが好ましい。この場合において、式（１）は、分子鎖切断を生じるので、これを抑制したい場合は、ジビニルベンゼン、ｍ−フェニレンビスマレイミド等の反応性の高い架橋剤を使用することが好ましい。
【００２８】
架橋前のゴム組成物のムーニー粘度にも制限はないが、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１００℃）を３０〜５０とすることが好ましい。これらの範囲外では、混練におけるトルクに過不足が生じて、前記分散構造の確保、各種添加剤等の分散・拡散が不十分となり、本発明の効果を十分に得ることができないことがある。
【００２９】
補強剤としては、カーボンブラック、シリカ等が挙げられる。
【００３０】
カーボンブラックは、耐磨耗性の向上、転がり抵抗特性の向上、紫外線による亀裂やひび割れの防止（紫外線劣化防止）等の効果が得られる観点から、補強剤として好適に用いられる。カーボンブラックの種類は特に限定されるものではなく、従来公知のカーボンブラック、例えば、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、チャンネルブラック、グラファイト等のカーボンブラックを使用することができる。また、カーボンブラックの粒径、細孔容積、比表面積等の物理的特性についても特に限定されるものではなく、従来ゴム工業で使用されている各種のカーボンブラック、例えば、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦ、ＳＲＦ（いずれも、米国のＡＳＴＭ規格Ｄ−１７６５−８２ａで分類されたカーボンブラックの略称）等を適宜使用することができる。カーボンブラックを用いる場合、その配合量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、５〜８０質量部であることが好ましく、１０〜６０質量部であることがより好ましい。また、３０〜８０質量部とすることもでき、４０〜６０質量部とすることもできる。このような配合量であると、本実施形態に係るゴム組成物及び架橋ゴム組成物において、補強剤としての効果を良好に得ることができる。
【００３１】
シリカとしては、従来よりゴム用補強剤として使用されているものを特に制限なく使用でき、例えば乾式法ホワイトカーボン、湿式法ホワイトカーボン、合成ケイ酸塩系ホワイトカーボン、コロイダルシリカ、沈降シリカなどが挙げられる。シリカの比表面積は特に制限はないが、通常、４０〜６００ｍ２／ｇの範囲、好ましくは７０〜３００ｍ２／ｇのものを用いることができ、一次粒子径は１０〜１０００ｎｍのものを用いることができる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。シリカの使用量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１５０質量部であることが好ましく、１０〜１００質量部であることがより好ましく、３０〜１００質量部であることがさらに好ましい。
【００３２】
また、シリカを配合させる目的で、ゴム組成物にシランカップリング剤を配合してもよい。シランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（β−メトキシ−エトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）−エチルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、ビス（３−（トリエトキシシリル）プロピル）テトラスルフィド、ビス（３−（トリエトキシシリル）プロピル）ジスルフィドなどが挙げられる。これらは単独でも用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。シランカップリング剤の添加量は、所望するシリカの配合量によって適宜変更できるが、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２０質量部であることが好ましい。
【００３３】
充填剤としては、クレー、タルク等の鉱物の粉末類、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウムなどの炭酸塩類、水酸化アルミニウムなどのアルミナ水和物などを用いることができる。
【００３４】
軟化剤・可塑剤としては、リノール酸、オレイン酸、アビチエン酸を主とするトール油、パインタール、菜種油、綿実油、落花生油、ひまし油、パーム油、フアクチス等の植物系軟化剤、パラフィン系油、ナフテン系油、芳香族系油、ジブチルフタレート等のフタル酸誘導体、等が挙げられる。軟化剤の配合量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、０〜５０質量部であることが好ましい。
【００３５】
本実施形態に係るゴム組成物はまた、ゴム工業の分野で使用される種々の添加剤、例えば、老化防止剤、イオウ、架橋剤、加硫促進剤、加硫遅延剤、しゃく解剤、プロセス油、可塑剤等の１種又は２種以上を、必要に応じて含有していてもよい。これらの添加剤の配合量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜１０質量部であることが好ましい。
【００３６】
老化防止剤として、ｐ，ｐ’-ジアミノジフェニルメタン等の第一級アミン類；フェニル-α-ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン等の第二級アミン類；２，６−ジｔｅｒｔ-ブチル-ｐ-クレゾール、２，５-ジｔｅｒｔ-ブチル-ハイドロキノン、ハイドロキノンモノベンジルエーテル等のアルキルフェノール類；２-メルカプトベンズイミダゾール等イミダゾール類が挙げられる。配合量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜１０質量部であることが好ましい。
【００３７】
加硫促進剤としては、例えば、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィドなどのチウラム系促進剤；２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアジルジスルフィドなどのチアゾール系促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジンなどのグアニジン系促進剤；ｎ−ブチルアルデヒド−アニリン縮合品、ブチルアルデヒド−モノブチルアミン縮合品などのアルデヒド−アミン系促進剤；ヘキサメチレンテトラミンなどのアルデヒド−アンモニア系促進剤；チオカルバニリドなどのチオ尿素系促進剤、などが挙げられる。これらの加硫促進剤を配合する場合は、１種類を単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１０質量部であることが好ましい。
【００３８】
加硫助剤としては酸化亜鉛（亜鉛華）、酸化マグネシウムなどの金属酸化物；水酸化カルシウムなどの金属水酸化物；炭酸亜鉛、塩基性炭酸亜鉛などの金属炭酸塩；ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪酸；ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなどの脂肪族金属塩；ジｎ−ブチルアミン、ジシクロヘキシルアミンなどのアミン類；エチレンジメタクリレート、ジアリルフタレート、Ｎ，Ｎ−ｍ−フェニレンビスマレイミド、トリアリルイソシアヌレート、トリメチロールプロパントリメタクリレートなどが挙げられる。これらの加硫助剤を配合する場合は、１種類を単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。加硫助剤の含有量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜１０質量部であることが好ましい。
【００３９】
本実施形態に係るゴム組成物は、一般にゴム組成物の製造方法として用いられる方法を適用することにより製造することができる。例えば、上述した各成分を、ブラベンダー、バンバリーミキサー、ロールミキサー等の混練機を用いて混合すること等により製造できる。
以下に実施例、比較例を以って本発明をさらに具体的に説明するが、以下の実施例により本発明が限定されるものではない。
【実施例】
【００４０】
［実施例１］
スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（以下ＳＢＲと略す）として、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン１０００」（旭化成ケミカルズ（株）製）を、ポリイソブチレン系重合体として、ポリイソブチレン、商品名「テトラックス３Ｔ」（ＪＸ日鉱日石エネルギー（株）製、Ｍｗ３２，０００、Ｍｗ／Ｍｎ２．０）を使用した。
上記ＳＢＲ１００重量部、ポリイソブチレン１０重量部に充填剤、可塑剤、加硫剤、加硫促進剤、加硫助剤及び老化防止剤を、それぞれ表１に示す量だけ配合して、ロールミキサー（６インチφ×１６インチ）を用い、回転数３０ｒｐｍ、前後ロール回転比１：１．２２の条件で混練し、所定のムーニー粘度のゴム組成物を得た。
なお、充填剤としてはシリカＡＱ（東ソー・シリカ社製）を、可塑剤としてはプロセスオイル「ＮＳ−１００」（出光興産（株）製）を、加硫剤としては硫黄（川越化学（株）製）を、加硫助剤としては「酸化亜鉛３号」（ハクスイテック（株）製）及びステアリン酸（日本精化（株）製）を、加硫促進剤としてはスルフェンアミド系促進剤の「ノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）」（大内新興化学（株）製）及びグアニジン系促進剤の「ノクセラーＤ（１，３−ジフェニルグアニジン）」（大内新興化学（株）製）を、老化防止剤としては「老化防止剤２２４」（大内新興化学（株）製）を、それぞれ用いた。
混練後のゴム組成物を１６０℃×２０分の加硫条件で圧縮成形し、シートを作製した。このシート作製時の加硫特性、動的粘弾性（すなわち耐グリップ性の指標）を評価した。これらの結果を表３に示す。
【００４１】
［実施例２］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を１００重量部用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４２】
［実施例３］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）７０重量部を用い、これにブタジエンゴム（ＢＲ）（商品名「ＢＲ１２２０」、日本ゼオン（株）製）３０重量部を加えて配合したこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４３】
実施例４にて用いたポリイソブチレンは以下のように調製した。
［ポリイソブチレンの合成］
３００ｍＬの３口フラスコにセプタムキャップ、真空ラインを繋げた還流管、温度管を取り付け、スターラーバーを入れ、真空ライン（シュレンク管付き）を用いて、系内の脱気−窒素置換を２回繰り返し、常圧窒素雰囲気下とした。そのフラスコ内に、水素化カルシウムにて乾燥−蒸留した１００ｍＬのトルエン溶媒を、シリンジを用いてセプタムキャップから注入した。
次にフラスコを所定温度の低温槽に浸漬させ、系内の液温が１０℃になったことを確認した後、イソブチレン３０ｇを反応系に移した。系内の液温が１０℃で安定したことを確認した時点で、窒素雰囲気下のグローブボックス内、０．１ｍｏｌ／Ｌのエチルアルミニウムジクロライド（ＥＡＤＣ）／ｎ−ヘキサン溶液を、イソブチレン／ＥＡＤＣ＝６０，０００（モル比）となるようシリンジにて秤量し、反応器に注入した。
触媒液注入から２時間後、フラスコから低温槽をはずし、室温まで放置させた。反応混合液を１Ｎ水酸化ナトリウム水溶液にて抽出操作を行い（２回）、得られた油相を純水にて抽出操作を行った。水相側のｐＨが中性になったことを確認した後、油相をエバポレータにて溶媒を留去させ、残渣を減圧乾燥機にて１ｍｍＨｇ、１２時間、６０℃にて乾燥させ、目的のポリイソブチレンを２１ｇ得た。
なお、実施例５、比較例５、比較例６、比較例７で用いたポリイソブチレン（合成品）も触媒濃度、反応温度を変化させた以外は上記と同様にして合成した。
【００４４】
［実施例４］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を１００重量部用い、添加剤としてＭｗ１１，０００、Ｍｗ／Ｍｎ２．６のポリイソブチレン（上記合成法にて調製）を１０重量部用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４５】
［実施例５］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を１００重量部用い、添加剤としてＭｗ９７，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．９のポリイソブチレン（合成品）を１０重量部用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４６】
［実施例６］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を７０重量部用い、添加剤としてブチルゴム、商品名「ＢＵＴＹＬ  ２６８」（ＪＳＲ（株）製）：（式２）の含有率１．８重量％）を３０重量部用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４７】
［比較例１］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、「ＳＬ−５５２（ＪＳＲ（株）製）」を用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００４８】
［比較例２］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、「ＳＬ−５６３（ＪＳＲ（株）製）」を用いたこと以外は、実施例１と同様に実施した。
【００４９】
［比較例３］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、「ＮＳ１１６Ｒ（日本ゼオン（株）製）」を用いたこと以外は、実施例１と同様に実施した。
【００５０】
［比較例４］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴムに「タフデン２００３（旭化成ケミカルズ（株）製）」を用いたこと以外は、実施例１と同様に実施した。
【００５１】
［比較例５］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を用い、添加剤としてＭｗ３，８００、Ｍｗ／Ｍｎ２．９のポリイソブチレン（合成品）を用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００５２】
［比較例６］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を用い、添加剤としてＭｗ３３，０００、Ｍｗ／Ｍｎ３．８のポリイソブチレン（合成品）を用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００５３】
［比較例７］
ＳＢＲとして、溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、商品名「タフデン２０００Ｒ」（旭化成ケミカルズ（株）製）を用い、添加剤としてＭｗ２０５，０００、Ｍｗ／Ｍｎ２．８のポリイソブチレン（合成品）を用いたこと以外は実施例１と同様に実施した。
【００５４】
【表１】
2014136759.tif 000006
【００５５】
【表２】
2014136759.tif 000007
【００５６】
［ムーニー粘度の測定］
ムーニー粘度の測定は、ＪＩＳ  Ｋ  ６３００−１：２００１「未加硫ゴム−物理特性−第１ 部：ムーニー粘度計による粘度及びスコーチタイムの求め方」に準じて実施した。測定結果を表３に示す。
【００５７】
［加硫速度の測定］
加硫速度の測定は、ＪＩＳ  Ｋ  ６３００−２：２００１「未加硫ゴム−物理特性−第２部：振動式加硫試験機による加硫特性の求め方」に準じて実施した。加硫度が９０％に達するまでの時間（Ｔ９０、分）を加硫速度として、測定結果を表３に示す。
【００５８】
［動的粘弾性の測定］
動的粘弾性の測定は、ＪＩＳ  Ｋ  ７２４４−４：１９９９「プラスチック−動的機械特性の試験方法−第４ 部：引張振動―非共振法」に準じて実施した。具体的には、実施例１〜２、比較例１〜５で得られたシートから、厚さ１ｍｍ×幅５ｍｍ×長さ４０ｍｍの試験片を１枚切り出して用い、周波数１０Ｈｚ、動的歪み０．１％の条件で、測定温度−５０〜１００℃の範囲を２℃／分で昇温させながら、引張モードで測定した。用いた装置は動的粘弾性測定装置ＲＳＡ−３（ＴＡ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴＳ製）である。ウェットグリップ性は、粘弾性の時間換算側を利用すると、１０Ｈｚ−０℃に於ける損失係数（ｔａｎδ）値と相関があり、その数値が大きいほどウェットグリップ性（ブレーキ制動性）が良好であることが知られている。測定結果を表３に示す。
【００５９】
【表３】
2014136759.tif 000008
【００６０】
実施例１〜６は０℃ｔａｎδ値が大きい（グリップ性が良好）。また、加硫速度も速く生産性に優れる。
【００６１】
本発明のゴム組成物は、タイヤ用途に特に好適に用いることができ、例えば、自動車タイヤ・チューブ、インナーライナー、ビードフィラー、プライ、ベルト、トレッドゴム、サイドゴム、各種封止材、シーラント、航空機用タイヤ・チューブ、自転車タイヤ・チューブ、ソリッドタイヤ、更正タイヤ等の用途に用いることができる。
タイヤ用途以外に、靴底、ゴルフ・テニス等クラブ用グリップ、ゴルフボール、テニスボール等の用途に用いることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明に係るゴム組成物は、架橋速度の増大による生産性の向上、グリップ性の向上の特性を両立させることができ、特にタイヤトレッド用途に好適に使用し得、そのほか、靴底、ゴルフ・テニス等クラブ用グリップ、ゴルフボール、テニスボール等の用途に用い得る可能性を有する。