(57)【要約】【課題】複数のプロジェクタを斜め方向に２次元的に配置する場合において、プロジェクタの垂直位置及び投射角度の違いによる立体映像の劣化を低減することができる裸眼立体表示装置を提供する。【解決手段】水平方向に特定間隔ｘ０を維持しつつ水平方向に対して斜め方向に配列され、且つその配列が水平方向に周期的に複数個配置され、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を投射する複数の映像投射装置ＰＪと、複数の映像投射装置ＰＪから投射された視差画像を垂直方向に拡散することにより垂直帯状の視差画像を生成するとともに、垂直帯状の視差画像を水平方向に連続するように観察位置に結像する指向性スクリーン１とを備え、水平方向において連続する最上段の映像投射装置ＰＪ３と最下段の映像投射装置ＰＪ４の水平間隔ｘ４が特定間隔ｘ０よりも狭い。【選択図】図１
2014035353.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平方向に特定間隔を維持しつつ水平方向に対して斜め方向に配列され、且つ当該配列が水平方向に周期的に複数個配置され、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を投射する複数の映像投射装置と、
前記複数の映像投射装置から投射された視差画像のそれぞれを垂直方向に拡散することにより垂直帯状の視差画像を生成するとともに、前記複数の垂直帯状の視差画像を水平方向に連続するように観察位置に結像する指向性スクリーン
とを備え、
水平方向において連続する最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置の水平間隔が前記特定間隔よりも狭いことを特徴とする裸眼立体表示装置。
【請求項２】
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、前記特定間隔よりも狭い水平間隔で離間し、
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、同一の画像又は前記水平間隔に対応した異なる画像を前記指向性スクリーンへ投射する
ことを特徴とする請求項１に記載の裸眼立体表示装置。
【請求項３】
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、同一の水平位置に配置され、
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、同一の画像を前記指向性スクリーンへ投射する
ことを特徴とする請求項１に記載の裸眼立体表示装置。
【請求項４】
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、同一の水平位置よりも更に重なりを有するように配置され、
前記最上段の映像投射装置と最下段の映像投射装置が、同一の画像又は前記水平間隔に対応した異なる画像を前記指向性スクリーンへ投射する
ことを特徴とする請求項１に記載の裸眼立体表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特殊な眼鏡を使用しないで自然な立体像を表示する裸眼立体表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年になって立体（三次元）映像が普及し始めている。立体映像を表示する立体表示装置には特殊な眼鏡を用いて立体映像を視認させる眼鏡式立体表示装置と、特殊な眼鏡を用いず裸眼で立体映像を視認させる裸眼立体表示装置とがある。裸眼立体表示装置における課題は立体像の解像度と視域の両立である。視域とは、立体像を回り込んで観察することができる範囲のことであり、二次元映像における視野角に相当する。
【０００３】
特許文献１には、立体像の解像度と視域とを向上させた裸眼立体表示装置が記載されている。特許文献１に記載されている裸眼立体表示装置においては、水平方向を特定間隔として二次元配置した複数のプロジェクタからの光線をレンズシフトにより偏向させ、スクリーン上に重畳させて投射した後に、当該スクリーンからの光線を垂直方向に広角に拡散するとともに水平方向には微小に拡散し異なる方向に投射することにより、水平方向の立体視に特化した高画質な裸眼立体映像を実現する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−３０９９７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載されている裸眼立体表示装置によれば、高画質と広い視域を実現するために、複数のプロジェクタを、生成する立体映像の視差間隔にもとづき水平方向に特定間隔で配置する際に、各プロジェクタの物理的寸法から真横には配置せず、斜め方向に２次元的に配置し、各プロジェクタ位置から異なる投射角度でスクリーン中心に映像を重畳している。
【０００６】
しかしながら、各プロジェクタの垂直位置によって、生成する垂直帯状の視差画像が異なる傾きをもち、特に水平方向に連続する最上段のプロジェクタと最下段のプロジェクタの視差画像においては、その傾きの特性が逆相となる。このため、生成された立体映像に暗部又は画像の欠落部分が発生し、立体映像の画質劣化が問題となる。
【０００７】
上記課題を鑑み、本発明は、複数のプロジェクタを斜め方向に２次元的に配置する場合において、プロジェクタの垂直位置及び投射角度の違いによる立体映像の劣化を低減することができる裸眼立体表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様によれば、水平方向に特定間隔（ｘ０）を維持しつつ水平方向に対して斜め方向に配列され、且つその配列が水平方向に周期的に複数個配置され、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を投射する複数の映像投射装置（ＰＪ）と、複数の映像投射装置（ＰＪ）から投射された視差画像のそれぞれを垂直方向に拡散することにより垂直帯状の視差画像を生成するとともに、複数の垂直帯状の視差画像を水平方向に連続するように観察位置に結像する指向性スクリーン（１）とを備え、水平方向において連続する最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）の水平間隔（ｘ４，ｘ７）が特定間隔（ｘ０）よりも狭い裸眼立体表示装置が提供される。
【０００９】
本発明の一態様において、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、特定間隔（ｘ０）よりも狭い水平間隔（ｘ４）で離間し、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、同一の画像又は水平間隔（ｘ４）に対応した異なる画像（Ｉ３，Ｉ４）を指向性スクリーン（１）へ投射しても良い。
【００１０】
本発明の一態様において、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、同一の水平位置に配置され、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、同一の画像（Ｉ３，Ｉ４）を指向性スクリーン（１）へ投射しても良い。
【００１１】
本発明の一態様において、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、同一の水平位置よりも更に重なりを有するように配置され、最上段の映像投射装置（ＰＪ３）と最下段の映像投射装置（ＰＪ４）が、同一の画像又は水平間隔（ｘ７）に対応した異なる画像（Ｉ３，Ｉ４）を指向性スクリーン（１）へ投射しても良い。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、複数のプロジェクタを斜め方向に２次元的に配置する場合において、プロジェクタの垂直位置及び投射角度の違いによる立体映像の劣化を低減することができる裸眼立体表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１〜第３の実施の形態に係る裸眼立体表示装置の概念図である。
【図２】本発明の第１〜第３の実施の形態に係る裸眼立体表示装置の説明図である。
【図３】比較例に係る裸眼立体表示装置の基本構成図である。
【図４】比較例に係る裸眼立体表示装置の立体映像を示す概念図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態に係る裸眼立体表示装置の基本構成図である。
【図６】本発明の第１の実施の形態に係る立体映像を示す概念図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態に係る裸眼立体表示装置の基本構成図である。
【図８】本発明の第２の実施の形態に係る立体映像を示す概念図である。
【図９】本発明の第３の実施の形態に係る裸眼立体表示装置の基本構成図である。
【図１０】本発明の第３の実施の形態に係る立体映像を示す概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
次に、図面を参照して、本発明の第１〜第３の実施の形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。又、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることはもちろんである。また、以下に示す第１〜第３の実施の形態は、この発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、この発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。この発明の技術的思想は、特許請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。
【００１５】
（第１の実施の形態）
本発明の第１の実施の形態に係る裸眼立体表示装置は、図１に示すように、垂直方向及び水平方向に２次元的に配置され、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を投射する複数の映像投射装置（プロジェクタ）ＰＪと、投射された映像を垂直方向に広角に拡散するとともに水平方向に微小に拡散することで垂直帯状の視差画像を生成し、生成された垂直帯状の視差画像を水平方向に連続するように観察位置に結像するための光学機能を有する指向性スクリーン（垂直拡散スクリーン）１を備える。
【００１６】
各プロジェクタＰＪは、液晶表示素子（ＬＣＤ）や反射型液晶表示素子（ＬＣＯＳ）等の空間光変調素子と、空間光変調素子を照明する照明光学系と、空間光変調素子からの光を指向性スクリーン１へ投射する投射レンズを備える。指向性スクリーン１は、例えばレンチキュラースクリーンやホログラフィックスクリーン等が使用可能である。
【００１７】
図２に示すように、各プロジェクタＰＪから投射された各映像は、指向性スクリーン１に重畳される。指向性スクリーン１は、投射された映像を垂直方向に所定の垂直拡散角θｖで拡散するとともに、水平方向に所定の水平拡散角（図示省略）で拡散する。垂直拡散角θｖ及び水平発散角は、指向性スクリーン１を構成するレンズ部の曲率を変更する或いはホログラフィックパターンを変更することで適宜設定可能である。垂直拡散角θｖは例えば４０°以上に設定され、水平発散角は例えば１°以下に設定されている。指向性スクリーン１により生成された垂直帯状の視差画像が観察位置で結像されて、図１に示すように観察者３は特殊な眼鏡を用いずに立体画像２を視認することができる。
【００１８】
ここで、比較例に係る裸眼立体表示装置について、図３を用いて説明する。図３の左側は、図１に示した複数のプロジェクタＰＪの垂直方向の配置関係を示し、図３の右側は、複数のプロジェクタＰＪの投影レンズの配置関係を丸で示している。図３に示すように、複数のプロジェクタＰＪは、水平方向に特定間隔ｘ０だけ離間して配置される。その際、プロジェクタＰＪの物理的な寸法の制約等から、各プロジェクタＰＪは垂直方向にも間隔ｙ０だけ離間して、斜め方向に周期的に配置される。なお、本発明の第１の実施の形態においては、各プロジェクタＰＪの垂直間隔ｙ０を等間隔として説明するが、各プロジェクタＰＪ間で異なっていても良い。
【００１９】
図３では、斜め方向に配列された７つのプロジェクタＰＪで１周期のプロジェクタユニットＵ１，Ｕ２，Ｕ３，Ｕ４，・・・，Ｕｎがそれぞれ構成され、このプロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎが水平方向に等間隔ｘ１で離間して配置されている。
【００２０】
以降の説明では、複数のプロジェクタＰＪの一つであるプロジェクタＰＪ０と、プロジェクタＰＪ０から水平方向において連続するプロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７に主に着目して説明する。なお、他のプロジェクタの構成及び配置関係は、プロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７の構成及び配置関係と同様である。
【００２１】
比較例に係る裸眼立体表示装置において、水平方向に連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４との水平間隔ｘ２は、斜め方向に連続するプロジェクタＰＪ０〜ＰＪ３，ＰＪ４〜ＰＪ７の水平方向の特定間隔ｘ０と同一である。
【００２２】
各プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７は、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を図１及び図２に示した指向性スクリーン１に投射する。投射された視差画像は指向性スクリーン１上に重畳される。指向性スクリーン１は、投射された視差画像毎に垂直方向に広角に拡散するとともに水平方向に微小に拡散し、かつフレネルレンズ等の結像光学系により観察位置に垂直帯状の視差画像として結像する。
【００２３】
図４に示すように、観察位置の立体映像において、プロジェクタＰＪ０から投射された視差画像Ｉ０を立体映像の中心部とした場合、視差画像Ｉ０の水平方向における一方向側に、プロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７からの視差画像Ｉ１〜Ｉ７が連続して結像する。視差画像Ｉ０の水平方向における逆方向側には、図３に示したプロジェクタＰＪ０から逆方向に連続するプロジェクタからの視差画像が連続して結像する。
【００２４】
このとき、各プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７の垂直方向の投射位置の違い、即ち指向性スクリーン１への投射角度の違いから、図４に示すように視差画像Ｉ０〜Ｉ７が傾きをもち歪んだ形状となる。特に、最上段のプロジェクタＰＪ３の視差画像Ｉ３と、水平位置的に連続する最下段のプロジェクタＰＪ４の視差画像Ｉ４では、指向性スクリーン１に対して大きく投射角度が異なり、視差画像Ｉ３，Ｉ４の傾きが逆相となる。このため、視差画像Ｉ３，Ｉ４の間に暗い暗部又は画像が欠落する部分Ｉａが発生し、立体映像の画質劣化が課題となる。
【００２５】
そこで、本発明の第１の実施の形態に係る裸眼立体表示装置では、図５に示すように、水平方向において連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の水平間隔ｘ４を、斜め方向に連続するプロジェクタＰＪ０〜ＰＪ３，ＰＪ４〜ＰＪ７の特定間隔ｘ０より狭く設定する。水平間隔ｘ４は、例えば特定間隔ｘ０の１／３〜１／２倍程度である。また、プロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ３が、図３に示したプロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ１よりも狭くなる。
【００２６】
プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７は、水平位置に応じて視点の異なる視差画像を指向性スクリーン１にそれぞれ投射する。ここで、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４は、同一の視差画像又は水平間隔ｘ４に相当する視差のずれをもつ視差画像を指向性スクリーン１にそれぞれ投射する。
【００２７】
図６に示すように、観察位置の立体映像においてプロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７からの視差画像Ｉ１〜Ｉ７が連続して結像する。最上段のプロジェクタＰＪ３による視差画像Ｉ３と、最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ４は、指向性スクリーン１上で重なり合い、位相の異なるそれぞれの視差画像Ｉ３，Ｉ４によって暗部又は画像の欠落部分Ｉａを低減又は排除する。
【００２８】
このように、本発明の第１の実施の形態によれば、水平方向に連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の水平間隔ｘ４を、他のプロジェクタＰＪ０〜ＰＪ３，ＰＪ４〜ＰＪ７の水平方向の特定間隔ｘ０より狭く設定し、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４が同一の視差画像又は水平間隔ｘ４に相当する視差画像を投射することにより、暗部又は画像の欠落部分Ｉａを低減又は排除し、立体映像の画質劣化を大幅に低減することができる。
【００２９】
なお、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の視差画像Ｉ３，Ｉ４の傾きや歪みに合わせて画像の幾何補正や歪み補正を施し、立体映像としてより正確な表示を行っても良い。
【００３０】
また、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なり部分は、重なりにより明るさが増強されるが、観察される立体映像の明るさの面内分布、視差画像毎の明るさの差を考慮し、立体映像として最適な明るさ分布になるように、最上段のプロジェクタＰＪ３及び最下段のプロジェクタＰＪ４を含む全プロジェクタＰＪの単体の明るさをそれぞれ調整してもよい。
【００３１】
また、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なりが増えることになるが、歪みにより形状が異なる画像の重なりは、二重像として若干の画質劣化を招く。そのため、水平間隔ｘ４は、表示する立体コンテンツの特性に合わせて、暗部の低減や画像の欠落を強く低減するか、二重像の発生を低減するかによって選定することが望ましい。
【００３２】
（第２の実施の形態）
本発明の第２の実施の形態に係る裸眼立体表示装置では、図７に示すように、水平方向において連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の水平位置が、特定間隔ｘ０を持たせることなく同一の水平位置に設定されている点が、第１の実施の形態と異なる。また、プロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ５が、図５に示したプロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ３よりも狭くなる。
【００３３】
プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７は、水平位置に応じた視差画像を指向性スクリーン１にそれぞれ投射する。ここで、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４は、同一の視差画像を指向性スクリーン１にそれぞれ投射する。
【００３４】
図８に示すように、観察位置の立体映像においてプロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７からの視差画像Ｉ１〜Ｉ７が連続して結像する。図８において視差画像Ｉ７に連続する視差画像Ｉ８は、図７に示したプロジェクタＰＪ７に斜め方向に連続するプロジェクタからの視差画像である。最上段のプロジェクタＰＪ３による視差画像Ｉ３と最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ４は、同一の水平位置より投射することで、指向性スクリーン１上で重なり合い、位相の異なるそれぞれの視差画像Ｉ３，Ｉ４で暗部又は画像の欠落部分Ｉａを低減又は排除する。
【００３５】
このように、本発明の第２の実施の形態によれば、水平方向において連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の水平位置を同一の水平位置に設定することにより、図８に示した二重像を発生する視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なりが、図６に示した視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なりよりも増加傾向にあり、二重像による立体像としての部分的な画質劣化は増加するが、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の投射位置の違いによる暗部又は画像の欠落部分Ｉａは大幅に低減され、１つの立体像として違和感の少ない見えやすい立体像を提供することができる。
【００３６】
なお、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の視差画像Ｉ３，Ｉ４は異なる視差画像であっても良く、視差画像Ｉ３，Ｉ４の傾きや歪みに合わせて画像の幾何補正や歪み補正を施し、立体映像としてより正確な表示を行っても良い。
【００３７】
また、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ３，Ｉ４での重なり部分は、重なりにより明るさが増強されるが、観察される立体映像の明るさの面内分布、視差画像毎の明るさの差を考慮し、立体映像として最適な明るさ分布になるように、最上段のプロジェクタＰＪ３及び最下段のプロジェクタＰＪ４を含む全プロジェクタＰＪの単体の明るさを調整してもよい。
【００３８】
（第３の実施の形態）
本発明の第３の実施の形態に係る裸眼立体表示装置では、図９に示すように、水平方向に連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４が、同一の水平位置よりも更に重なりを有して配置されている点が、第１及び第２の実施の形態と異なる。最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４とは、水平間隔ｘ７で離間して配置されている。水平間隔ｘ７は、例えば特定間隔ｘ０の１／３倍〜１／２倍程度である。また、プロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ６が、図７に示したプロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの水平間隔ｘ５よりも狭くなっている。
【００３９】
プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７は、水平位置に応じた視差画像を指向性スクリーン１に投射する。ここで、最上段のプロジェクタＰＪ３及び最下段のプロジェクタＰＪ４は、同一の視差画像又は水平間隔ｘ７に相当する視差のずれをもつ視差画像を指向性スクリーン１に投射する。
【００４０】
図１０に示すように、観察位置の立体映像においてプロジェクタＰＪ１〜ＰＪ７からの視差画像Ｉ１〜Ｉ７が連続して結像する。図１０において視差画像Ｉ７に連続する視差画像Ｉ８は、図９に示したプロジェクタＰＪ７に斜め方向に連続するプロジェクタからの視差画像である。最上段のプロジェクタＰＪ３による視差画像Ｉ３と最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ４は、指向性スクリーン１上で十分な重なりを持たせ、位相の異なる視差画像Ｉ３，Ｉ４によって暗部又は画像の欠落部分を完全に排除することができる。この結果、立体映像の画質劣化を大幅に低減することができる。
【００４１】
このように、第３の実施の形態によれば、水平方向に連続する最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４を、同一の水平位置よりも更に重なりを有して配置することにより、図１０に示した二重像を発生する視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なりが、図６又は図８に示した視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なりよりも増加傾向にあり、二重像による立体像としての部分的な画質劣化の増加はあるが、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の投射角度の違いよる暗部及び画像の欠落を完全に排除でき、１つの立体像として違和感の少ない見えやすい立体像を提供することができる。
【００４２】
なお、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の視差画像Ｉ３，Ｉ４の傾きや歪みに合わせて画像の幾何補正や歪み補正を施し、立体映像としてより正確な表示を行っても良い。
【００４３】
また、最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４による視差画像Ｉ３，Ｉ４の重なり部分は、重なりにより明るさが増強されるが、観察される立体映像の明るさの面内分布、視差画像毎の明るさの差を考慮し、立体映像として最適な明るさ分布になるように、最上段のプロジェクタＰＪ３及び最下段のプロジェクタＰＪ４を含む全プロジェクタＰＪの単体の明るさを調整してもよい。
【００４４】
（その他の実施の形態）
上記のように、本発明は第１〜第３の実施の形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。
【００４５】
例えば、第１〜第３の実施の形態において、最も暗部又は画像欠落の大きな最上段のプロジェクタＰＪ３と最下段のプロジェクタＰＪ４の水平間隔を特定間隔ｘ０より狭く設定する場合を説明したが、水平方向において中央位置にあるプロジェクタＰＪ０とプロジェクタＰＪ１、プロジェクタＰＪ１とプロジェクタＰＪ２、プロジェクタＰＪ２と最上段のプロジェクタＰＪ３等、垂直位置の異なるプロジェクタからの視差画像間では、その傾き・歪みの違いから、少なからず暗部が発生するため、各プロジェクタの水平間隔を特定間隔ｘ０未満とし、更には各水平間隔にあった視差画像を投射することで、暗部又は画像欠落の少ない立体映像を実現することができる。
【００４６】
また、第１〜第３の実施の形態において、プロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎ内の垂直方向のプロジェクタを７段として説明したが、垂直方向のプロジェクタの段数は特に限定されず、６段以下であっても良く、８段以上であっても良い。また、プロジェクタユニットＵ１〜Ｕｎの個数も限定されず、即ちプロジェクタＰＪの数も特に限定されない。
【００４７】
また、第１〜第３の実施の形態において、斜め方向に連続するプロジェクタＰＪ０〜ＰＪ３，ＰＪ４〜ＰＪ７の水平方向の特定間隔ｘ０を一定として説明しているが、プロジェクタＰＪ０〜ＰＪ７の特性、形状精度・寸法精度、更には映像をスクリーンに重畳するためのレンズシフトによる変動を考慮し、特定間隔ｘ０が±１０％程度の幅を有していても良い。
【００４８】
このように、本発明はここでは記載していない様々な実施の形態等を含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。
【符号の説明】
【００４９】
Ｉ０〜Ｉ８…視差画像
ＰＪ，ＰＪ０〜ＰＪ７…プロジェクタ
Ｕ１〜Ｕｎ…プロジェクタユニット
１…指向性スクリーン
２…立体画像
３…観察者
【図１】
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【図２】
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【図３】
2014035353.tif 000005
【図４】
2014035353.tif 000006
【図５】
2014035353.tif 000007
【図６】
2014035353.tif 000008
【図７】
2014035353.tif 000009
【図８】
2014035353.tif 000010
【図９】
2014035353.tif 000011
【図１０】
2014035353.tif 000012