(57)【要約】【課題】対応可能な鍋の種類に制限が多い従来のＩＨ調理器ばかりでなく、オールメタル対応のＩＨ調理器によっても、好適な加熱が可能なＩＨ調理器用土鍋を提供する。【解決手段】本発明のＩＨ調理器用土鍋は、陶磁器製の土鍋本体１と、この土鍋本体１の内側底面１０ａに設けられ、ＩＨ調理器９０の加熱コイル９２によって土鍋本体１を加熱可能な加熱プレート５とを備えている。加熱プレート５は、鋳鉄等の磁性体を含有する第１発熱部７、９と、加熱コイルの周回方向と交差する方向で第１発熱部７、９を分断しつつ第１発熱部７、９と一体的に設けられ、整磁合金を含有する第２発熱部８とからなる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
陶磁器製の土鍋本体と、前記土鍋本体の内側底面及び外側底面の少なくとも一方に設けられ、ＩＨ調理器の加熱コイルによって前記土鍋本体を加熱可能な発熱体とを備えたＩＨ調理器用土鍋であって、
前記発熱体は、磁性体を含有する第１発熱部と、前記第１発熱部と一体的に設けられ、整磁合金を含有する第２発熱部とを有していることを特徴とするＩＨ調理器用土鍋。
【請求項２】
前記第２発熱部は、前記加熱コイルの周回方向と交差する方向で前記第１発熱部を分断している請求項１記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項３】
前記第２発熱部は、前記加熱コイルの中心に対向する対向位置から前記第１発熱部外まで延びている請求項２記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項４】
前記第１発熱部及び前記第２発熱部は、前記発熱体の厚さ方向で重畳的に配置されている請求項１記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項５】
前記第１発熱部は、前記第２発熱部よりも前記土鍋本体に近接する側に配置されている請求項４記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項６】
前記第２発熱部は、前記第１発熱部よりも前記土鍋本体に近接する側に配置されている請求項４記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項７】
前記発熱体は板状に形成されている請求項１乃至６のいずれか１項記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項８】
前記発熱体は、前記土鍋本体の前記内側底面に載置されている請求項７記載のＩＨ調理器用土鍋。
【請求項９】
前記発熱体は、前記土鍋本体に対して、溶射、スパッタリング、蒸着、メッキ又は転写によって設けられている請求項１乃至６のいずれか１項記載のＩＨ調理器用土鍋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＩＨ（Induction Heating；電磁誘導加熱）を用いたクッキングヒータや卓上調理器であるＩＨ調理器で加熱可能なＩＨ調理器用土鍋に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に従来のＩＨ調理器用土鍋が開示されている。このＩＨ調理器用土鍋は、陶磁器製の土鍋本体と、この土鍋本体の内側底面に載置された発熱体とからなる。発熱体は、鋳鉄等の磁性体からなり、ＩＨ調理器のドーナツ状に設けられた加熱コイルの周回方向と対面する円板状に形成されている。
【０００３】
このＩＨ調理器用土鍋は、一般的な土鍋と同様の外観を呈しながら、発熱体がＩＨ調理器によって土鍋本体内の内容物を加熱可能である。このため、火炎を用いることなく、料理を長時間に亘って高温に維持し、鍋物料理を安全に楽しむことが可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６０−１５７９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、従来のＩＨ調理器では、例えば、磁性体からなる鍋のように、対応可能な鍋の種類に制限が多いという課題を解決するため、オールメタル対応のＩＨ調理器が開発されている。このオールメタル対応のＩＨ調理器によれば、鋳鉄等の磁性体の単層構造からなる鍋ばかりでなく、非磁性ステンレスの単層構造からなる鍋、アルミニウム合金、銅等の非磁性かつ低効率の単層構造からなる鍋、さらには磁性体と非磁性体とが積層された多層構造の鍋も加熱可能である。
【０００６】
しかしながら、従来のＩＨ調理器用土鍋は、オールメタル対応のＩＨ調理器によって加熱すると、発熱体が過剰に高温になってしまう。なぜなら、オールメタル対応のＩＨ調理器は、鍋底の温度をセンサーによって検知し、加熱コイルに供給する電流の周波数を抑制しようとするのであるが、従来のＩＨ調理器用土鍋の底は陶磁器製の土鍋本体からなり、そのセンサーがＩＨ調理器用土鍋の底の温度を正しく検知できないからである。このため、従来のＩＨ調理器用土鍋では、内容物を良好に調理できなかったり、土鍋本体に割れを生じたりするおそれがある。また、オールメタル対応のＩＨ調理器にとっても、ＩＨ調理器用土鍋の過剰な高温化により、損傷の懸念も生じる。
【０００７】
本発明は、上記従来の実情に鑑みてなされたものであって、対応可能な鍋の種類に制限が多い従来のＩＨ調理器ばかりでなく、オールメタル対応のＩＨ調理器によっても、好適な加熱が可能なＩＨ調理器用土鍋を提供することを解決すべき課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のＩＨ調理器用土鍋は、陶磁器製の土鍋本体と、前記土鍋本体の内側底面及び外側底面の少なくとも一方に設けられ、ＩＨ調理器の加熱コイルによって前記土鍋本体を加熱可能な発熱体とを備えたＩＨ調理器用土鍋であって、
前記発熱体は、磁性体を含有する第１発熱部と、前記第１発熱部と一体的に設けられ、整磁合金を含有する第２発熱部とを有していることを特徴とする（請求項１）。
【０００９】
本発明のＩＨ調理器用土鍋は、発熱体が第１発熱部と、この第１発熱部と一体的に設けられた第２発熱部とを有する。このＩＨ調理器用土鍋をＩＨ調理器によって加熱すると、発熱体がキュリー温度に達するまでは、磁性体を含有する第１発熱部も、整磁合金を含有する第２発熱部も、ＩＨ調理器の加熱コイルによってともに渦電流を生じる。このため、発熱体がキュリー温度に達するまでは、ＩＨ調理器が従来のものであっても、またオールメタル対応であっても、発熱体が昇温する。
【００１０】
そして、発熱体が整磁合金のキュリー温度に達すると、第１発熱部では渦電流を生じるものの、第２発熱部では渦電流が生じ難くなる。このため、発熱体の昇温が抑制される。
【００１１】
このため、このＩＨ調理器用土鍋によれば、ＩＨ調理器が従来のものであっても、またオールメタル対応であっても、種々のセンサーの検知信号にかかわらず、発熱体が過剰に高温になることがない。このため、このＩＨ調理器用土鍋によれば、種々のＩＨ調理器により、内容物を良好に調理でき、かつ土鍋本体に割れを生じ難い。また、このＩＨ調理器用土鍋が過剰に高温化することがないため、ＩＨ調理器も損傷し難い。
【００１２】
したがって、本発明のＩＨ調理器用土鍋は、対応可能な鍋の種類に制限が多い従来のＩＨ調理器ばかりでなく、オールメタル対応のＩＨ調理器によっても、好適に加熱が可能である。
【００１３】
第１発熱部は磁性体を含有する。磁性体としては、鋳鉄、鋼、磁性ステンレス等を採用することができる。磁性体は、溶解後固化されることにより無垢の状態で第１発熱部を構成していてもよく、焼結状態で第１発熱部を構成していてもよい。
【００１４】
第２発熱部は整磁合金を含有する。整磁合金としては、キュリー温度を１００〜４００°Ｃに定めた鉄−ニッケル合金等を採用することができる。特に、キュリー温度は１５０〜３５０°Ｃに定められることが好ましい。整磁合金は、溶解後固化されることにより無垢の状態で第２発熱部を構成していてもよく、焼結状態で第２発熱部を構成していてもよい。
【００１５】
発熱体は、第１発熱部及び第２発熱部の他に、第３発熱部を有することも可能である。第３発熱部は、例えば、第１発熱部や第２発熱部に対して、薄く加工されたアルミニウム合金を圧着等することにより形成することができる。また、第１発熱部や第２発熱部に対して、銀を転写することで第３発熱部を形成することもできる。このような第３発熱部を設けることで、発熱体の昇温を制御し易くなる。なお、発熱体は第１〜３発熱部の他に更に発熱部を有することも可能である。
【００１６】
発熱体において、第１発熱部と第２発熱部とは一体的に設けられる。第１発熱部と第２発熱部とは、別々に成形され、溶接等されることにより一体的にされてもよい。また、第１発熱部及び第２発熱部の一方を金型内に固定し、他方を鋳造又は焼結することによって一体的にすることも可能である。また、土鍋本体に対し、磁性体を含む粉末を用いて第１発熱部を形成し、整磁合金を含む粉末を用いて第２発熱部を形成してもよい。
【００１７】
発熱体は、陶磁器製の土鍋本体の内側底面のみに設けてもよく、外側底面のみに設けてもよく、内側底面及び外側底面に設けてもよい。また、土鍋本体の内側底面や外側底面に発熱体を設けることに加え、内側側面や外側側面にも発熱体を設けてもよい。発熱体が土鍋本体の内側底面又は外側底面に設けられる場合、発熱体は、土鍋本体と一体である必要はなく、別体であってもよい。
【００１８】
また、土鍋本体内の内容物や発熱体を保護するため、発熱体の周囲を覆う保護層を設けても良い。このようの保護層は、例えば、ガラスやフッ素樹脂等によって形成することができる。ガラスによる保護層は、例えば発熱体に対して釉薬を塗布して焼成することで形成することが可能である。また、フッ素樹脂による保護層は、例えば発熱体に対してフッ素樹脂を塗布することで形成することが可能である。
【００１９】
第２発熱部は、加熱コイルの周回方向と交差する方向で第１発熱部を分断していることが好ましい（請求項２）。この場合、発熱体が整磁合金のキュリー温度に達した際に第１発熱部で生じる渦電流を小さくすることができる。
【００２０】
第２発熱部は加熱コイルの周回方向と交差する方向で第１発熱部を分断する。例えば、発熱体が円板状であれば、第１発熱部を半円状、扇状とし、径方向で中心から外側に向かって１本以上の第２発熱部の帯が延びるようにすることが可能である。その他、第１発熱部や第２発熱部は、直線、渦巻き、同心状、メッシュ状、放射状等であり得る。
【００２１】
ここで、図１を例に加熱コイルの周回方向について説明する。同図に示すＩＨ調理器９０はトッププレート９１を有しており、このトッププレート９１の下方に加熱コイル９２が設けられている。加熱コイル９２の上方であってトッププレート９１上にＩＨ調理器用土鍋が載置される。加熱コイル９２は、一般的には、中心Ｏを有する同心円の円環状に形成されており、いわゆるドーナツ状を呈している。この加熱コイル９２は、トッププレート９１上にＩＨ調理器用土鍋が載置された際、トッププレート９１を挟んで、中心ＯとＩＨ調理器用土鍋の土鍋本体１とが対面するように配置されている。このような構成において、加熱コイル９２の周回方向とは、矢印Ｘが示す方向である。
【００２２】
第２発熱部は、加熱コイルの中心に対向する対向位置から第１発熱部外まで延びていることが好ましい（請求項３）。第２発熱部がこのように形成されておれば、第１発熱部で生じる渦電流は確実に小さくなり、第１発熱部による発熱を確実に抑制することができる。
【００２３】
第１発熱部及び第２発熱部は、発熱体の厚さ方向で重畳的に配置されていることも好ましい（請求項４）。この場合も、発熱体が整磁合金のキュリー温度に達した際に第１発熱部で生じる渦電流を小さくすることができる。同一形状の第１発熱部と第２発熱部とが重畳的に配置されてもよく、互いに異なる形状の第１発熱部と第２発熱部とが重畳的に配置されてもよい。また、第１発熱部自体の厚さと第２発熱部自体の厚さとが互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。
【００２４】
第１発熱部及び第２発熱部が発熱体の厚さ方向で重畳的に配置されている場合、第１発熱部は、第２発熱部よりも土鍋本体に近接する側に配置されていることが好ましい（請求項５）。この場合、第１発熱部が加熱コイルから遠隔した位置に配置されるため、整磁合金のキュリー温度に達した以降は、発熱体の昇温を好適に抑制することが可能となる。
【００２５】
また、第１発熱部と第２発熱部とが発熱体の厚さ方向で重畳的に配置される場合、第２発熱部は、第１発熱部よりも土鍋本体に近接する側に配置されていることも好ましい（請求項６）。これにより、第２発熱部が加熱コイルから遠隔した位置に配置されるため、整磁合金のキュリー温度に達した以降、発熱体では、土鍋本体よりも遠隔した位置で第１発熱部が昇温する。このため、土鍋本体と発熱体とのヒートショックを緩和することが可能となる。
【００２６】
発熱体は板状に形成されていることが好ましい（請求項７）。この場合、土鍋本体の内側底面や外側底面の形状に応じて発熱体を容易に製造することが可能となる。また、発熱体が板状となることで、発熱体における部分的な昇温の斑が生じ難くなる。ここで、板状であれば、発熱体を例えば平板状に形成することができる。また、加熱コイルの形状に応じて、中心部分を有しない環状に発熱体を形成することもできる。なお、発熱体の厚みは適宜設計することが可能である。
【００２７】
このように板状に形成された発熱体は、土鍋本体の内側底面や外側底面に対し、分離不可能に設ける、すなわち、発熱体を土鍋本体の内側底面や外側底面に固定し、発熱体と土鍋本体とを一体にすることが考えられる。また、土鍋本体の内側底面や外側底面に発熱体を載置したり係止したりすることで、土鍋本体の内側底面や外側底面に対して発熱体を分離可能に設けることが考えられる。発熱体が板状であるため、内側底面や外側底面に対する固定等は比較的容易である。
【００２８】
特に、発熱体は、土鍋本体の内側底面に載置されていることが好ましい（請求項８）。この場合、ＩＨ調理器に用いない一般的な土鍋に発熱体を載置すれば、ＩＨ調理器用土鍋になる。また、ＩＨ調理器用土鍋から発熱体を取り外せば、ＩＨ調理器に用いない一般的な土鍋になる。また、発熱体及び土鍋本体の洗浄を容易に行うことができる。土鍋本体の内側底面に載置される発熱体には、内容物が煮立って鍋底から出てくる気泡を通すための無数の透孔を形成することが可能である。
【００２９】
土鍋本体の内側底面に発熱体を固定するための手段を土鍋本体や発熱体に設けておくことも好ましい。この手段としては、特許第４２４８４４９号等に開示された構成を採用することができる。
【００３０】
発熱体は、土鍋本体に対して、溶射、スパッタリング、蒸着、メッキ又は転写によって設けられていることも可能である（請求項９）。この場合、発熱体を土鍋本体と一体にすることが可能である。但し、陶磁器製の土鍋本体と、磁性体及び整磁合金からなる発熱体との熱膨張係数の相違により、土鍋本体に割れが生じたり、発熱体が剥がれたりすることがないような工夫が必要である。
【発明の効果】
【００３１】
本発明のＩＨ調理器用土鍋は、対応可能な鍋の種類に制限が多い従来のＩＨ調理器ばかりでなく、オールメタル対応のＩＨ調理器によっても、好適に加熱が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】加熱コイルの周回方向を示す模式図である。
【図２】実施例１のＩＨ調理器用土鍋を示す分解斜視図である。
【図３】実施例１のＩＨ調理器用土鍋に係り、溶接前の発熱体の平面図である。
【図４】実施例１のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図５】実施例２のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図６】実施例３のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図７】実施例４のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図８】実施例５のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図９】実施例６のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図１０】実施例７のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図１１】実施例８のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体の平面図である。
【図１２】実施例９のＩＨ調理器用土鍋に係り、発熱体を示す軸方向の断面図である。
【図１３】実施例９のＩＨ調理器用土鍋に係り、土鍋本体に対する発熱体の載置状態を示す部分拡大断面図である。図（Ａ）は、土鍋本体の内側底面と発熱体の第２発熱部とが対面する状態で発熱部を載置した状態を示している。図（Ｂ）は、土鍋本体の内側底面と発熱体の第１発熱部とが対面する状態で発熱部を載置した状態を示している。
【図１４】実施例１０のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。
【図１５】実施例１０のＩＨ調理器用土鍋の底面図である。
【図１６】実施例１１のＩＨ調理器用土鍋における一部底面図である。
【図１７】実施例１２のＩＨ調理器用土鍋における一部底面図である。
【図１８】実施例１３のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα１部分を示す部分拡大図である。
【図１９】実施例１４のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα２部分を示す部分拡大図である。
【図２０】実施例１５のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα３部分を示す部分拡大図である。
【図２１】実施例１６のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα４部分を示す部分拡大図である。
【図２２】実施例１７のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα５部分を示す部分拡大図である。
【図２３】実施例１８のＩＨ調理器用土鍋の断面図である。図（Ａ）は、Ｈ調理器用土鍋の底部を示している。図（Ｂ）は、図（Ａ）におけるα６部分を示す部分拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下、本発明を具体化した実施例１〜１８を図面を参照しつつ説明する。
【００３４】
（実施例１）
実施例１のＩＨ調理器用土鍋は、図２に示すように、土鍋本体１と、蓋３と、発熱体としての加熱プレート５とを備えている。
【００３５】
土鍋本体１は、ペタライト（リチウム長石）を含む粘土によって成形され、焼成された陶磁器製である。
【００３６】
土鍋本体１は、上方が開き、具材やスープを収容できる容器状に成形されている。土鍋本体１は、底部１０が平らに成形されている。つまり、底部１０の内側底面１０ａ及び外側底面１０ｂは互いに平行な平面に形成されている。
【００３７】
底部１０の厚みは２ｍｍ〜１０ｍｍの範囲にある。底部１０の厚みが１０ｍｍを超えると、ＩＨ調理器のトッププレート上にこのＩＨ調理器用土鍋を置いて電源を入れても、ＩＨ調理器の加熱コイルから加熱プレート５までの距離が遠く、加熱プレート５が十分に発熱しない。一方、底部１０の厚みが２ｍｍを下回ると、土鍋本体１が衝撃力で壊れやすくなり、機械的強度の確保が難しくなる。特に、底部１０の厚みは、４ｍｍ〜８ｍｍの範囲であることが好ましい。
【００３８】
土鍋本体１は底部１０から立ち上がる側壁１１を有している。側壁１１の上端は蓋３を載置するための環状の載置面１１ａとなっている。側壁１１の外側の上方には、一対の取手１２、１３が設けられている。
【００３９】
蓋３は土鍋本体１の上方を覆い閉じるものである。蓋３には、蓋３を土鍋本体１から開き、開いた状態で下に置くための台座３ａが形成されている。
【００４０】
加熱プレート５は円板状のものである。加熱プレート５は、一対の半円状をなす第１発熱部７、９と、第１発熱部７、９間で帯状をなす第２発熱部８とからなる。
【００４１】
第１発熱部７、９は、図３に示すように、鋳鉄、鋼、磁性ステンレス等の磁性体が溶解後固化された無垢の状態のものである。
【００４２】
第２発熱部８は、キュリー温度を３５０°Ｃに定めた整磁合金が溶解後固化された無垢の状態のものである。
【００４３】
これら第１発熱部７、９及び第２発熱部８は、図４に示すように、互いに溶接等されることにより円板状のプレートとされ、このプレートに内容物が煮立って鍋底から出てくる気泡を通すための無数の透孔５ａが貫設される。こうして、加熱プレート５が得られる。帯状の第２発熱部８は、加熱コイル９２（図１参照）の形状にかかわらず、加熱コイル９２の中心Ｏに対向する対向位置から第１発熱部７、９外まで延びることとなる。
【００４４】
図２に示すように、加熱プレート５は、土鍋本体１内に載置される。これにより、加熱プレート５は土鍋本体１の内側底面１０ａ上に自重によって設けられる。なお、土鍋本体１の内側底面１０ａと加熱プレート５との間に加熱プレート５を固定するための手段を構成することも可能である。
【００４５】
このＩＨ調理器用土鍋を図１に示すオールメタル対応のＩＨ調理器９０によって加熱する。このオールメタル対応のＩＨ調理器９０は、トッププレート９１の下方に加熱コイル９２を有している。加熱コイル９２は、一般的には単一の円環状に形成されているが、２〜３の円環状に分割されている場合もある。
【００４６】
このＩＨ調理器用土鍋をオールメタル対応のＩＨ調理器９０によって加熱すると、図２に示す加熱プレート５が整磁合金のキュリー温度に達するまでは、磁性体からなる第１発熱部７、９も、整磁合金からなる第２発熱部８も、加熱コイル９２によってともに渦電流を生じる。このため、加熱プレート５が整磁合金のキュリー温度に達するまでは、加熱プレート５が昇温する。
【００４７】
そして、加熱プレート５が整磁合金のキュリー温度に達すると、第１発熱部７、９では渦電流を生じるものの、第２発熱部８では渦電流が生じ難くなる。第２発熱部８は、加熱コイルの周回方向と交差する方向で第１発熱部７、９を分断しているため、第１発熱部７、９で生じる渦電流は小さい。このため、加熱プレート５の昇温が抑制される。
【００４８】
特に、このＩＨ調理器用土鍋は、第２発熱部８が加熱コイルの中心に対向する対向位置から第１発熱部７、９外まで延びているため、第１発熱部７、９で生じる渦電流は確実に小さくなり、第１発熱部７、９による発熱を確実に抑制することができる。
【００４９】
このため、このＩＨ調理器用土鍋によれば、ＩＨ調理器９０がオールメタル対応であっても、種々のセンサーの検知信号にかかわらず、加熱プレート５が過剰に高温になることがない。このため、このＩＨ調理器用土鍋によれば、種々のＩＨ調理器９０により、内容物を良好に調理でき、かつ土鍋本体１に割れを生じ難い。また、このＩＨ調理器用土鍋が過剰に高温化することがないため、ＩＨ調理器９０も損傷し難い。
【００５０】
したがって、このＩＨ調理器用土鍋は、対応可能な鍋の種類に制限が多い従来のＩＨ調理器ばかりでなく、オールメタル対応のＩＨ調理器９０によっても、好適に加熱が可能である。
【００５１】
また、このＩＨ調理器用土鍋は、加熱プレート５が土鍋本体１内に載置されているため、加熱プレート５を取り外せば、ＩＨ調理器に用いない一般的な土鍋にもなる。また、加熱プレート５及び土鍋本体１の洗浄を容易に行うことができる。
【００５２】
発熱体は、実施例１の加熱プレート５に限定されるものではない。例えば、以下に示す実施例２〜９の加熱プレート１３〜１９、５２を発熱体として採用することが可能である。
【００５３】
（実施例２）
実施例２のＩＨ調理器用土鍋では、図５に示す加熱プレート１３を発熱体としている。この加熱プレート１３は、中心角が９０°の扇形をなす４個の第１発熱部２１と、各第１発熱部２１間に位置する十字形状の第２発熱部２２とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００５４】
このＩＨ調理器用土鍋では、個々の第１発熱部２１の面積が実施例１の第１発熱部７、９の面積よりも小さいため、整磁合金のキュリー温度を超えることによって第１発熱部２１に渦電流がより生じ難く、加熱プレート１３の昇温がより抑制されやすい。他の作用効果は実施例１と同様に奏することができる。
【００５５】
（実施例３）
実施例３のＩＨ調理器用土鍋では、図６に示す加熱プレート１４を発熱体としている。この加熱プレート１４は、中心角が４５°の扇形をなす８個の第１発熱部２３と、各第１発熱部２３間に位置する米字形状の第２発熱部２４とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００５６】
このＩＨ調理器用土鍋では、個々の第１発熱部２３の面積が実施例１、２の第１発熱部７、９、２１の面積よりも小さいため、整磁合金のキュリー温度を超えることによって第１発熱部２３に渦電流がさらに生じ難く、加熱プレート１４の昇温がより抑制されやすい。他の作用効果は実施例１と同様に奏することができる。
【００５７】
（実施例４）
実施例４のＩＨ調理器用土鍋では、図７に示す加熱プレート１５を発熱体としている。この加熱プレート１５は円環状をなしている。この加熱プレート１５は、４個の円弧状の第１発熱部２５と、各第１発熱部２５間に位置する４個のＩ字形状の第２発熱部２６とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００５８】
このＩＨ調理器用土鍋においては、実施例２と同様の作用効果を奏することができる。
【００５９】
（実施例５）
実施例５のＩＨ調理器用土鍋では、図８に示す加熱プレート１６を発熱体としている。この加熱プレート１６も円環状をなしている。この加熱プレート１６は、円環状の第１発熱部２７と、第１発熱部２７内で中心側から径外方向に延びる４個のＩ字形状の第２発熱部２８とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００６０】
このＩＨ調理器用土鍋においても、実施例１、４と同様の作用効果を奏することができる。但し、このＩＨ調理器用土鍋では、第２発熱部２８が第１発熱部２７外まで延びていないため、ＩＨ調理器９０の加熱コイル９２の形状によっては、整磁合金のキュリー温度を超えても第１発熱部２７で発熱が行われ易い。
【００６１】
（実施例６）
実施例６のＩＨ調理器用土鍋では、図９に示す加熱プレート１７を発熱体としている。この加熱プレート１７も円環状をなしている。この加熱プレート１７は、小径の円環状の第１発熱部２９と、大径の円環状の第１発熱部３０と、第１発熱部２９、３０間に位置する円環状の第２発熱部３１とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００６２】
このＩＨ調理器用土鍋では、加熱コイル９２が複数の扇状又は半円状に形成されている場合等に実施例１等と同様の作用効果を奏することができる。
【００６３】
（実施例７）
実施例７のＩＨ調理器用土鍋では、図１０に示す加熱プレート１８を発熱体としている。この加熱プレート１８も円環状をなしている。この加熱プレート１８は、円環状の第１発熱部３２と、第１発熱部３２内で両者によって円弧状に設けられた半円弧状の第２発熱部３３とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００６４】
このＩＨ調理器用土鍋でも、加熱コイル９２の形状により実施例１等と同様の作用効果を奏することができる。
【００６５】
（実施例８）
実施例８のＩＨ調理器用土鍋では、図１１に示す加熱プレート１９を発熱体としている。この加熱プレート１９も円環状をなしている。この加熱プレート１９は、円環状の第１発熱部３４と、第１発熱部３４内で三者によって円弧状に設けられた円弧状の第２発熱部３５とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００６６】
このＩＨ調理器用土鍋も、加熱コイル９２の形状により実施例１等と同様の作用効果を奏することができる。
【００６７】
（実施例９）
実施例９のＩＨ調理器用土鍋では、図１２に示す加熱プレート５２を発熱体としている。この加熱プレート５２も円環状をなしている。この加熱プレート５２では、円環状の第１発熱部５３と円環状の第２発熱部５４とが加熱プレート５２の厚さ方向で重畳的に配置されている。また、この加熱プレート５２には、第１発熱部５３及び第２発熱部５４の周囲を覆うように保護層５５が設けられている。この保護層５５はガラス製である。保護層５５は、第１発熱部５３と第２発熱部５４とに釉薬を塗布した後、加熱プレート５２を焼成することで形成されている。なお、第１発熱部５３と第２発熱部５４とが貼り合わされて形成されたクラッド材を用いて、加熱プレート５２を形成することもできる。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００６８】
この加熱プレート５２を土鍋本体１内に載置する際、例えば、図１３（Ａ）に示すように、土鍋本体１の内側底面１０ａと、第２発熱部５４とが対面するように加熱プレート５２の向きを調整することができる。この場合、第１発熱部５３が内側底面１０ａから遠隔した位置に配置されることで、ＩＨ調理器用土鍋をＩＨ調理器９０によって加熱する際に、第１発熱部５３を加熱コイル９２から遠隔させることが可能となる。また、同図（Ｂ）に示すように、土鍋本体１の内側底面１０ａと、第１発熱部５３とが対面するように加熱プレート５２の向きを調整することもできる。この場合、内側底面１０ａと第１発熱部５３とを近接させて配置することが可能となる。
【００６９】
さらに、このＩＨ調理器用土鍋では、加熱プレート５２に対して保護層５５が設けられているため、内容物や加熱プレート５２の損傷や劣化を防止することが可能となっている。このＩＨ調理器用土鍋における他の作用は、実施例１等と同様である。
【００７０】
（実施例１０）
図１４に示すように、実施例１０のＩＨ調理器用土鍋では、土鍋本体１の外側底面１０ｂに発熱体としての加熱層４０が一体的に設けられている。
【００７１】
加熱層４０は、図１５に示すように、円環状をなしている。この加熱層４０は、土鍋本体１に対し、磁性体を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第１発熱部４１を形成し、整磁合金を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第２発熱部４２を形成している。溶射ではなく、スパッタリング、蒸着、メッキ又は転写によって設けることも可能である。
【００７２】
第２発熱部４１に対し、第１発熱部４１を碁盤目状に配置している。第１発熱部４１に対し、第２発熱部４２を碁盤目状に配置することも可能である。他の構成は実施例１と同様である。
【００７３】
このＩＨ調理器用土鍋では、加熱層４０を土鍋本体１と一体にすることが可能である。ここで、加熱層４０を土鍋本体１とを一体にする場合、陶磁器製の土鍋本体１と、磁性体及び整磁合金からなる第１、２発熱体４１、４２との熱膨張係数の相違により、土鍋本体１に割れが生じたり、加熱層４０が剥がれたりすることがないような対策を施すことが求められる。この点、この加熱層４０では、第１、２発熱部４１、４２を碁盤目状に配置することで、土鍋本体１の割れや加熱層４０の剥がれの発生を抑制している。
【００７４】
（実施例１１）
実施例１１のＩＨ調理器用土鍋では、図１６に示す加熱層４３を発熱体としている。この加熱層４３も円環状をなしている。この加熱層４３は、中心角が４５°の扇形をなす８個の第１発熱部４４と、中心、各第１発熱部４４間及び各第１発熱部４４周りに位置する第２発熱部４５とからなる。８個の第２発熱部４５に対し、第１発熱部４４を配置することも可能である。他の構成は実施例１０と同様である。
【００７５】
このＩＨ調理器用土鍋では、個々の第１発熱部４４の面積が実施例９の第１発熱部４２の面積よりも大きいため、整磁合金のキュリー温度を超えることによって第１発熱部４４に渦電流が生じ難く、加熱層４３の昇温がやや生じやすい。他の作用効果は実施例１０と同様に奏することができる。
【００７６】
（実施例１２）
実施例１２のＩＨ調理器用土鍋では、図１７に示す加熱層４６を発熱体としている。この加熱層４６は円環状をなしている。この加熱層４６は、４本の円環状の第１発熱部４７〜５０が同心で設けられている。また、第１発熱部４７、４８間と、第１発熱部４８、４９間と、第１発熱部４９、５０間と、第１発熱部５０の外周側とに位置する円環状の第２発熱部５１とからなる。他の構成は実施例１と同様である。
【００７７】
このＩＨ調理器用土鍋では、加熱コイル９２が複数の扇状又は半円状に形成されている場合等に実施例１等と同様の作用効果を奏することができる。
【００７８】
（実施例１３）
実施例１３のＩＨ調理器用土鍋では、図１８（Ａ）、（Ｂ）に示す加熱層５６を発熱体としている。同図（Ａ）に示すように、この加熱層５６は、同一の円環状に形成された第１発熱部５７と第２発熱部５８とからなる。これにより、加熱層５６は円環状をなしている。また、この加熱層５６には、実施例９における加熱プレート５２と同様の保護層５５が設けられている。
【００７９】
この加熱層５６は、土鍋本体１に対し、磁性体を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第１発熱部５７を形成する。さらに、この第１発熱部５７に対し、整磁合金を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第２発熱部５８を形成している。そして、最後に加熱層５６に対して釉薬を塗布して焼成することで、保護層５５を形成する。このため、同図（Ｂ）に示すように、この加熱層５６では、第１発熱部５７と第２発熱部５８とが加熱層５６の厚さ方向で重畳的に配置され、かつ、第１発熱部５７が第２発熱部５８よりも土鍋本体１に近接する側に配置される。なお、実施例９における加熱プレート５２と同様、第１発熱部５７と第２発熱部５８とが貼り合わされて形成されたクラッド材を用いて加熱層５６を形成することもできる。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００８０】
このＩＨ調理器用土鍋では、ＩＨ調理器９０のトッププレート９１上に載置した際、加熱層５６において、第１発熱部５７が加熱コイル９２から遠隔した位置となる。このため、加熱層５６では、整磁合金のキュリー温度に達した以降、第１発熱部５７に渦電流が生じ難くなる。これにより、このＩＨ調理器用土鍋では、整磁合金のキュリー温度に達した以降の加熱層５６の昇温を好適に抑制することが可能となっている。このＩＨ調理器用土鍋における他の作用は実施例１等と同様である。
【００８１】
（実施例１４）
実施例１４のＩＨ調理器用土鍋では、図１９（Ａ）、（Ｂ）に示す加熱層５９を発熱体としている。実施例１３における加熱層５６と同様、同図（Ａ）に示すように、この加熱層５９は、第１発熱部５３と第２発熱部５４とからなる。また、この加熱層５９にも保護層５５が設けられている。実施例１３における加熱層５６と異なり、この加熱層５９は、土鍋本体１に対し、整磁合金を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第２発熱部５８を形成する。さらに、この第２発熱部５８に対し、磁性体を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第１発熱部５７を形成する。そして、最後に保護層５５を形成する。このため、同図（Ｂ）に示すように、この加熱層５９では、第１発熱部５７と第２発熱部５８とが加熱層５９の厚さ方向で重畳的に配置され、かつ、第２発熱部５８が第１発熱部５７よりも土鍋本体１に近接する側に配置される。なお、この加熱層５９についても、実施例９における加熱プレート５２や実施例１３における加熱層５６と同様、上記のクラッド材を用いて形成することもできる。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００８２】
このＩＨ調理器用土鍋では、ＩＨ調理器９０のトッププレート９１上に載置した際、加熱層５９において、第２発熱部５８が加熱コイル９２から遠隔した位置となる。このため、整磁合金のキュリー温度に達した以降、加熱層５９では、土鍋本体１よりも遠隔した位置で第１発熱部５７が昇温する。このため、このＩＨ調理器用土鍋では、土鍋本体１と加熱層５９とのヒートショックを緩和することが可能となっている。このＩＨ調理器用土鍋における他の作用は実施例１等と同様である。
【００８３】
（実施例１５）
実施例１５のＩＨ調理器用土鍋では、図２０（Ａ）、（Ｂ）に示すに示すように、土鍋本体１の内側底面１０ａに対して、実施例１３における加熱層５６を一体的に設けている。内側底面１０ａに加熱層５６を設ける方法は、実施例１３において、外側底面１０ｂに加熱層５６を設ける方法と同様である。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００８４】
このＩＨ調理器用土鍋においても、実施例１３のＩＨ調理器用土鍋と同様の作用効果を奏することができる。
【００８５】
（実施例１６）
実施例１６のＩＨ調理器用土鍋では、図２１（Ａ）、（Ｂ）に示すに示すように、土鍋本体１の内側底面１０ａに対して、実施例１４における加熱層５９を一体的に設けている。内側底面１０ａに加熱層５９を設ける方法は、実施例１４において、外側底面１０ｂに加熱層５９を設ける方法と同様である。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００８６】
このＩＨ調理器用土鍋においても、実施例１４のＩＨ調理器用土鍋と同様の作用効果を奏することができる。
【００８７】
（実施例１７）
実施例１７のＩＨ調理器用土鍋では、図２２（Ａ）、（Ｂ）に示す加熱層６１を発熱体としている。加熱層６１は円環状をなしている。この加熱層６１では、土鍋本体１の内側底面１０ａに対して、磁性体を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第１発熱部５７が形成されているとともに、土鍋本体１の外側底面１０ｂに対して、整磁合金を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第２発熱部５８が形成されている。つまり、加熱層６１は、第１発熱部５７と第２発熱部５８とで、土鍋本体１の底部１０を挟持するように構成されている。また、第１発熱部５７と第２発熱部５８とにそれぞれ釉薬が塗布されることで、加熱層６１に保護層５５が形成さている。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００８８】
内側底面１０ａに第１発熱部５７が形成されることで、このＩＨ調理器用土鍋では、ＩＨ調理器９０のトッププレート９１上に載置した際、加熱層６１において、第１発熱部５７が加熱コイル９２から遠隔した位置となる。このため、このＩＨ調理器用土鍋では、実施例１３、１５のＩＨ調理器用土鍋とほぼ同様の作用効果を奏することができる。
【００８９】
（実施例１８）
実施例１８のＩＨ調理器用土鍋では、図２３（Ａ）、（Ｂ）に示す加熱層６３を発熱体としている。加熱層６３は円環状をなしている。この加熱層６３では、土鍋本体１の内側底面１０ａに対して、整磁合金を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第２発熱部５８が形成されているとともに、土鍋本体１の外側底面１０ｂに対して、磁性体を含むアトマイズ粉末を用いて溶射により第１発熱部５７が形成されている。つまり、この加熱層６３も実施例１７における加熱層６１と同様、第１発熱部５７と第２発熱部５８とで、土鍋本体１の底部１０を挟持するように構成されている。また、実施例１７における加熱層６１と同様に、加熱層６１にも保護層５５が形成さている。このＩＨ調理器用土鍋における他の構成は実施例１と同様である。
【００９０】
内側底面１０ａに第２発熱部５８が形成されることで、このＩＨ調理器用土鍋では、ＩＨ調理器９０のトッププレート９１上に載置した際、加熱層６３において、第２発熱部５８が加熱コイル９２から遠隔した位置となる。このため、このＩＨ調理器用土鍋では、実施例１４、１６のＩＨ調理器用土鍋とほぼ同様の作用効果を奏することができる。
【００９１】
以上において、本発明を実施例１〜１８に即して説明したが、本発明は上記実施例１〜１８に制限されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更して適用できることはいうまでもない。
【００９２】
例えば、加熱プレート１５〜１９、５２及び加熱層４０、４３、４６、５６、５９、６１、６３について、それぞれ円板状に形成してもよい。また、これらの加熱プレート１５〜１９、５２及び加熱層４６、５６、５９、６１、６３を円板状に形成した場合、中心部分を第１発熱部とする他、第２発熱部とすることもできる。
【００９３】
また、加熱プレート５、１３〜１９、５２及び加熱層４０、４３、４６、５６、５９、６１、６３は、ＩＨ調理器用土鍋の形状の他、土鍋本体１の内側底面１０ａや外側底面１０ｂの形状に応じて多角形に形成してもよい。
【００９４】
さらに、加熱プレート５、１３〜１９及び加熱層４０、４３、４６に対して保護層５５を設けてもよい。また、加熱プレート５２及び加熱層５６、５９、６１、６３について、保護層５５を省略してもよい。
【００９５】
また、例えば加熱プレート１５において、第１発熱部７や第２発熱部８に加えて、第３発熱部を設けても良い。第３発熱部は、第１発熱部７、９や第２発熱部８に対し薄く加工されたしたアルミニウム合金を圧着等したり、銀を転写したりすることで形成することができる。上記の加熱プレート１５は代表例であり、他の加熱プレート１３等及び加熱層４０等についても同様に第３発熱部を設けても良い。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明は、種々の形状のＩＨ調理器用土鍋に利用可能である。
【符号の説明】
【００９７】
１…土鍋本体
１０ａ…内側底面
１０ｂ…外側底面
５、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、４０、４３、４６、５２、５６、５９、６１、６３…発熱体（５、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、５２…加熱プレート、４０、４３、４６、５６、５９、６１、６３…加熱層）
７、９、２１、２３、２５、２７、２９、３０、３２、３４、４２、４４、４７、４８、４９、５０、５３、５７…第１発熱部
８、２２、２４、２６、２８、３１、３３、３５、４１、４５、５１、５４、５８…第２発熱部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014136023.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2014136023.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2014136023.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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