(57)【要約】【課題】食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる電子レンジ用容器を提供する。【解決手段】電子レンジ用容器１０Ａは、容器本体１１と上蓋１３と中蓋１４とが電子レンジのマイクロ波によって発熱しつつ遠赤外線を放射する鉱物粉体とシリコーン樹脂との混合物を成型することから作られている。電子レンジ用容器１０Ａでは、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状の凸部が容器本体１１の底壁１５の外面に形成され、底壁１５の外面に交差する凸部の縁においてエッジランナウェイが発生する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品を収容可能な所定容積の容器本体と、前記容器本体の頂部開口を塞ぐ上蓋とを備え、電子レンジで使用する電子レンジ用容器において、
前記容器本体と前記上蓋とが、前記電子レンジのマイクロ波によって発熱しつつ遠赤外線を放射する粉体とシリコーン樹脂との混合物を成型することから作られ、前記容器本体が、所定面積の底壁と、前記底壁の周縁から上方へ延びる周壁とを有し、前記底壁の外面には、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状の凸部が形成されていることを特徴とする電子レンジ用容器。
【請求項２】
前記電子レンジ用容器では、前記凸部が前記底壁の中央部から周縁部に向かって一連に形成され、前記底壁の径方向へ並ぶ前記凸部の各離間寸法が略同一である請求項１に記載の電子レンジ用容器。
【請求項３】
前記凸部が、前記底壁の外面から下方へ延びる両側面と、前記両側面の間に延びる底面とを有し、前記両側面が、前記底壁の外面に対して略直交している請求項１または請求項２に記載の電子レンジ用容器。
【請求項４】
前記底壁の径方向へ並ぶ前記凸部の離間寸法が、２〜５ｍｍの範囲、前記凸部の側面の前記底壁の外面から下方への延出寸法が、３〜６ｍｍの範囲にあり、前記凸部の底面の前記底壁の径方向への延出寸法が、３〜７ｍｍの範囲にある請求項３に記載の電子レンジ用容器。
【請求項５】
前記電子レンジ用容器が、前記混合物を成型することから作られて前記容器本体の頂部と前記上蓋との間に着脱可能に設置される中蓋を含み、前記容器本体の周壁が、前記底壁の周縁部から前記容器本体の中間部に向かって上方へ延びる第１周壁と、前記容器本体の頂部に位置して前記第１周壁の周縁から径方向外方へ延びるフランジと、前記容器本体の頂部に位置して前記フランジの外周縁から上方へ延びる第２周壁とから形成され、前記中蓋が、前記第１周壁の内側に位置して前記容器本体のフランジに囲繞された開口を塞ぐ中蓋天壁と、前記中蓋天壁の周縁から上方へ延びていて前記第１周壁の内周面に摺動可能に嵌合する嵌合壁と、前記嵌合壁の周縁から径方向外方へ延びていて前記フランジに当接する当接フランジとから形成されている請求項１ないし請求項４いずれかに記載の電子レンジ用容器。
【請求項６】
前記中蓋天壁には、それを貫通する複数の貫通孔が作られ、それら貫通孔が、前記中蓋天壁の中心から周縁に向かって並んでいる請求項５に記載の電子レンジ用容器。
【請求項７】
前記容器本体と前記上蓋と前記中蓋との厚み寸法が、４〜６ｍｍの範囲にある請求項５または請求項６に記載の電子レンジ用容器。
【請求項８】
前記粉体が、堆積鉱物を微粉砕した鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理することから作られている請求項１ないし請求項７いずれかに記載の電子レンジ用容器。
【請求項９】
前記シリコーン樹脂を１００重量％としたときの前記粉体の混合割合が、２０〜４０重量％の範囲にある請求項１ないし請求項８に記載の電子レンジ用容器。
【請求項１０】
前記鉱物粉体が、二酸化ケイ素と酸化アルミニウムと酸化第二鉄とを主成分とし、前記鉱物粉体を１００重量％としたときの前記二酸化ケイ素の割合が、５０〜６０重量％の範囲、前記鉱物粉体を１００重量％としたときの前記酸化アルミニウムの割合が、２０〜２５重量％の範囲にあり、前記鉱物粉体を１００重量％としたときの前記酸化第二鉄の割合が、１０〜１５重量％の範囲にある請求項８または請求項９に記載の電子レンジ用容器。
【請求項１１】
前記二酸化ケイ素の誘電率が、３．５〜４．３Ｆ／ｍの範囲、前記酸化アルミニウムの誘電率が、９．０〜１０．０Ｆ／ｍの範囲にあり、前記酸化第二鉄の誘電率が、１．４〜１．８Ｆ／ｍの範囲にある請求項１０に記載の電子レンジ用容器。
【請求項１２】
前記鉱物粉体の平均粒径が、０．５〜２２０μｍの範囲にある請求項８ないし請求項１１いずれかに記載の電子レンジ用容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子レンジで使用する電子レンジ用容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
幅狭フランジおよび幅広フランジを一体的に耐熱性合成樹脂材料で成形した皿形状の容器本体と、耐熱性合成樹脂材料で成形されて容器本体と外形状が同一な蓋体とから形成され、蓋体の幅狭フランジに続く広幅フランジの中央に指掛け部が作られ、容器本体に蓋体を被嵌することによって相互のフランジが重ねられ、指掛け部が容器本体のフランジ面とで長手方向へ連通する蒸気通路を形成している電子レンジ用容器が開示されている（特許文献１参照）。また、電子レンジ発熱シートから作られ、底部および側壁部を有する容器本体と、容器本体の頂部開口を塞ぐ蓋体とから形成され、蓋体が中央貫通孔とその貫通孔を取り外し自在に塞いで容器本体の内部に延びる突刺し棒とを有する電子レンジ用容器が開示されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１６８３１１号公報
【特許文献２】特開２０１１−１１５２５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１および前記特許文献２に開示の電子レンジ用容器は、食品収容部に食品を収容した後、それを電子レンジに入れ、電子レンジからマイクロ波が照射されることで、食品が所定の温度に加熱される。それら電子レンジ用容器では、電子レンジのマイクロ波が耐熱性合成樹脂材料や電子レンジ発熱シートを透過し、マイクロ波が食品に直接照射され、食品の水分子が振動することで、食品の温度が上昇する。しかし、それら電子レンジ用容器の収容部に収容する食品の大きさや厚みが異なり、食品収容部において食品が偏在する場合、食品に対して電子レンジのマイクロ波が均一に照射されず、食品の温度が部分的に高くなる加熱ムラが生じる。加熱ムラが生じると、食品の全体を一定温度まで加熱するために電子レンジの加熱時間を長くしなければならず、短時間に調理することができないのみならず、食品のうちの温度が高い部分から漏出した旨味成分が長時間の加熱によって破壊され、食品の旨味や芳味が低下してしまうとともに、食品が本来有する食味が失われてしまう場合がある。
【０００５】
なお、電子レンジ用容器として、シリコーン樹脂を成型加工することで作られた各種形状のシリコンスチーマーが利用されている。それらシリコンスチーマーは、電子レンジのマイクロ波を容易に透過させることから、その食品収容部に収容された食品を短時間に加熱することができる反面、マイクロ波の透過効率を上げるためにその厚み寸法が１．５〜２ｍｍ程度と薄く、保形性が低いから、手で持ったときに型くずれを起こし易く、取り扱いに注意を要する。
【０００６】
本発明の目的は、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる電子レンジ用容器を提供することにある。本発明の他の目的は、食品の旨味成分を破壊することなく、食品の旨味や芳味の低下を防ぐことができ、食品が本来有する食味を保持することができる電子レンジ用容器を提供することにある。本発明の他の目的は、型くずれを起こし難く、取り扱いが容易な電子レンジ用容器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するための本発明の前提は、食品を収容可能な所定容積の容器本体と、容器本体の頂部開口を塞ぐ上蓋とを備え、電子レンジで使用する電子レンジ用容器である。
【０００８】
前記前提における本発明の特徴は、容器本体と上蓋とが電子レンジのマイクロ波によって発熱しつつ遠赤外線を放射する粉体とシリコーン樹脂との混合物を成型することから作られ、容器本体が所定面積の底壁と底壁の周縁から上方へ延びる周壁とを有し、底壁の外面には、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状の凸部が形成されていることにある。
【０００９】
本発明の一例として、電子レンジ用容器では、凸部が底壁の中央部から周縁部に向かって一連に形成され、底壁の径方向へ並ぶ凸部の各離間寸法が略同一である。
【００１０】
本発明の他の一例としては、凸部が底壁の外面から下方へ延びる両側面と両側面の間に延びる底面とを有し、両側面が底壁の外面に対して略直交している。
【００１１】
本発明の他の一例としては、底壁の径方向へ並ぶ凸部の離間寸法が２〜５ｍｍの範囲、凸部の側面の底壁の外面から下方への延出寸法が３〜６ｍｍの範囲にあり、凸部の底面の底壁の径方向への延出寸法が３〜７ｍｍの範囲にある。
【００１２】
本発明の他の一例としては、電子レンジ用容器が混合物を成型することから作られて容器本体の頂部と上蓋との間に着脱可能に設置される中蓋を含み、容器本体の周壁が、底壁の周縁部から容器本体の中間部に向かって上方へ延びる第１周壁と、容器本体の頂部に位置して第１周壁の周縁から径方向外方へ延びるフランジと、容器本体の頂部に位置してフランジの外周縁から上方へ延びる第２周壁とから形成され、中蓋が、第１周壁の内側に位置して容器本体のフランジに囲繞された開口を塞ぐ中蓋天壁と、中蓋天壁の周縁から上方へ延びていて第１周壁の内周面に摺動可能に嵌合する嵌合壁と、嵌合壁の周縁から径方向外方へ延びていてフランジに当接する当接フランジとから形成されている。
【００１３】
本発明の他の一例として、中蓋天壁には、それを貫通する複数の貫通孔が作られ、それら貫通孔が中蓋天壁の中心から周縁に向かって並んでいる。
【００１４】
本発明の他の一例としては、容器本体と上蓋と中蓋との厚み寸法が４〜６ｍｍの範囲にある。
【００１５】
本発明の他の一例としては、粉体が堆積鉱物を微粉砕した鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理することから作られている。
【００１６】
本発明の他の一例としては、シリコーン樹脂を１００重量％としたときの粉体の混合割合が２０〜４０重量％の範囲にある。
【００１７】
本発明の他の一例としては、鉱物粉体が二酸化ケイ素と酸化アルミニウムと酸化第二鉄とを主成分とし、鉱物粉体を１００重量％としたときの二酸化ケイ素の割合が５０〜６０重量％の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化アルミニウムの割合が２０〜２５重量％の範囲にあり、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化第二鉄の割合が１０〜１５重量％の範囲にある。
【００１８】
本発明の他の一例としては、二酸化ケイ素の誘電率が３．５〜４．３Ｆ／ｍの範囲、酸化アルミニウムの誘電率が９．０〜１０．０Ｆ／ｍの範囲にあり、酸化第二鉄の誘電率が１．４〜１．８Ｆ／ｍの範囲にある。
【００１９】
本発明の他の一例としては、鉱物粉体の平均粒径が０．５〜２２０μｍの範囲にある。
【発明の効果】
【００２０】
本発明にかかる電子レンジ用容器によれば、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状の凸部が容器本体の底壁外面に形成されているから、電子レンジのマイクロ波が容器本体の底壁に照射されたときに、底壁の外面に交差する凸部の縁にエッジランナウェイが生じ、そのエッジランナウェイを凸部の縁に沿って底壁全域に発生させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域に発生したエッジランナウェイを利用するとともに底壁に照射されたマイクロ波により、容器本体の底壁全域に分布する粉体の全てが電子レンジのマイクロ波によって略均一に発熱し、底壁全域の粉体から遠赤外線を放射させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域から遠赤外線が食品に向かって放射されるとともに、電子レンジのマイクロ波によって発熱した容器本体の周壁や上蓋に分布する粉体から遠赤外線が食品に向かって放射されるから、容器本体や上蓋を透過した電子レンジのマイクロ波とともに容器本体や上蓋から放射される遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品が電子レンジのマイクロ波のみによって加熱される場合と比較し、容器において食品が偏在したとしても、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。電子レンジ用容器は、食品全体をムラなく短時間に加熱することができるから、食品の部分においてその旨味成分が破壊されることはなく、食品の旨味や芳味の低下を防ぐことができ、食品が本来有する食味を保持することができる。
【００２１】
凸部が底壁の中央部から周縁部に向かって一連に形成され、底壁の径方向へ並ぶ凸部の離間寸法が同一である電子レンジ用容器は、凸部の離間寸法が異なる場合と比較し、電子レンジのマイクロ波が容器本体の底壁に照射されたときに、底壁においてエッジランナウェイが偏って発生することはなく、底壁全域に満遍なくエッジランナウェイを発生させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域に満遍なく発生したエッジランナウェイを利用するとともに底壁に照射されたマイクロ波により、容器本体の底壁全域に分布する粉体の全てが電子レンジのマイクロ波によって略均一に発熱し、底壁全域の粉体から遠赤外線を放射させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域から遠赤外線が食品に向かって放射されるとともに、電子レンジのマイクロ波によって発熱した容器本体の周壁や上蓋に分布する粉体から遠赤外線が食品に向かって放射されるから、容器本体や上蓋を透過した電子レンジのマイクロ波とともに容器本体や上蓋から放射される遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。
【００２２】
凸部の両側面が底壁の外面に対して略直交している電子レンジ用容器は、凸部の両側面が底壁の外面に対して略直交することで、電子レンジのマイクロ波が容器本体の底壁に照射されたときに、底壁の外面に直交する凸部の両側面の縁にエッジランナウェイが確実に生じ、そのエッジランナウェイを凸部の両側面に縁に沿って底壁全域に発生させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域に発生したエッジランナウェイを利用するとともに底壁に照射されたマイクロ波により、容器本体の底壁全域に分布する粉体の全てが電子レンジのマイクロ波によって略均一に発熱し、底壁全域から遠赤外線を満遍なく放射させることができる。
【００２３】
底壁の径方向へ並ぶ凸部の離間寸法が２〜５ｍｍの範囲、凸部の側面の底壁の外面から下方への延出寸法が３〜６ｍｍの範囲、凸部の底面の底壁の径方向への延出寸法が３〜７ｍｍの範囲にある電子レンジ用容器は、底壁の径方向へ並ぶ凸部の離間寸法が前記範囲にあるとともに、凸部の底面の底壁の径方向への延出寸法が前記範囲にあるから、容器本体の底壁の外面にスパイラル状の凸部を密に形成することができ、密集させた状態で底壁全域にエッジランナウェイを発生させることができる。また、凸部の側面の底壁の外面から下方への延出寸法が前記範囲にあるから、底壁の外面に対して凸部の各側面を略直交させることができ、延出寸法が前記範囲よりも小さい場合と比較し、底壁の外面に交差する凸部の側面の縁にエッジランナウェイを確実に発生させることができる。電子レンジ用容器は、底壁全域に発生したエッジランナウェイを利用するとともに底壁に照射されたマイクロ波により、容器本体の底壁全域に分布する粉体の全てが電子レンジのマイクロ波によって略均一に発熱し、底壁全域から遠赤外線を満遍なく放射させることができる。
【００２４】
容器本体の頂部と上蓋との間に着脱可能に設置される中蓋を含み、中蓋が容器本体のフランジに囲繞された開口を塞ぐ中蓋天壁と容器本体の第１周壁の内周面に摺動可能に嵌合する嵌合壁と容器本体のフランジに当接する当接フランジとから形成された電子レンジ用容器は、たとえば容器本体に水および炊飯する米を収容し、容器本体の頂部を中蓋で塞ぐとともに、頂部開口を上蓋によって塞いだ後、容器を電子レンジに入れてレンジを起動させることで、電子レンジのマイクロ波を吸収した容器本体や上蓋、中蓋から米や水に向かって遠赤外線が放射されるとともに、容器本体や上蓋、中蓋を透過した電子レンジのマイクロ波が米や水に照射され、本体に収容された米や水の全てを満遍なく加熱することができ、短時間に米を炊飯することができる。電子レンジ用容器は、中蓋の嵌合壁が容器本体の第１周壁の内周面に嵌合することで、容器本体と中蓋とが係合するから、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気によって容器本体と中蓋との係合が不用意に解除されることはなく、容器本体からの吹きこぼれを防止することができる他、容器本体に収容された米の炊飯中における圧力低下や温度低下を防ぐことができ、本体に収容された米の全てを所定の圧力下に満遍なく加熱することができる。
【００２５】
複数の貫通孔が中蓋天壁に作られ、それら貫通孔が中蓋天壁の中心から周縁に向かって並んでいる電子レンジ用容器は、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気を貫通孔から逃がすことができ、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気によって容器本体と中蓋との嵌合が不用意に解除されることはなく、容器本体からの吹きこぼれを防止することができる他、容器本体に収容された米の炊飯中における圧力低下や温度低下を防ぐことができ、本体に収容された米の全てを所定の圧力下に満遍なく加熱することができるとともに、短時間に米を炊飯することができる。
【００２６】
容器本体と上蓋と中蓋との厚み寸法が４〜６ｍｍの範囲にある電子レンジ用容器は、容器本体や上蓋、中蓋の厚み寸法が前記範囲にあり、それらの保形性が高く、手で持ったときに型くずれを起こし難く、容易に取り扱うことができる。電子レンジ用容器は、容器本体や上蓋、中蓋の厚み寸法が厚いから、容器本体や上蓋、中蓋に多くの量の粉体を含むことができ、照射された電子レンジのマイクロ波によって容器本体や上蓋、中蓋の温度が容易に上昇し、容器本体や上蓋、中蓋に分布する粉体から多量の遠赤外線を放射させることができる。
【００２７】
粉体が堆積鉱物を微粉砕した鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理することから作られている電子レンジ用容器は、鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理することにより、鉱物粉体に２００〜３００℃までの耐熱性を付与することができる。電子レンジ用容器は、電子レンジのマイクロ波によって鉱物粉体の温度が２００〜３００℃近傍まで上昇したとしても、鉱物粉体の物性が変化することはなく、鉱物粉体の物性が変化することによる鉱物粉体の遠赤外線放射機能の低下を防ぐことができ、鉱物粉体から遠赤外線を確実に放射させることができるとともに、遠赤外線を利用して食品全体を短時間に満遍なく加熱することができる。
【００２８】
シリコーン樹脂を１００重量％としたときの鉱物粉体の混合割合が２０〜４０重量％の範囲にある電子レンジ用容器は、それが前記混合割合の粉体を含有することで、この容器を使用した電子レンジによる食品の加熱中に、粉体から十分な量の遠赤外線が食品に放射されるから、容器を透過した電子レンジのマイクロ波とともに遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。
【００２９】
鉱物粉体が二酸化ケイ素と酸化アルミニウムと酸化第二鉄とを主成分とし、鉱物粉体を１００重量％としたときの二酸化ケイ素の割合が５０〜６０重量％の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化アルミニウムの割合が２０〜２５重量％の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化第二鉄の割合が１０〜１５重量％の範囲にある電子レンジ用容器は、鉱物粉体に含まれる前記割合の二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄が電子レンジのマイクロ波によってその温度が上昇することで、それら物質毎に波長の異なる遠赤外線を放射するから、この容器を使用した電子レンジによる食品の加熱中に、二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄から放射された遠赤外線が食品に放射され、容器を透過した電子レンジのマイクロ波の一部とともに遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。
【００３０】
二酸化ケイ素の誘電率が３．５〜４．３Ｆ／ｍの範囲、酸化アルミニウムの誘電率が９．０〜１０．０Ｆ／ｍの範囲、酸化第二鉄の誘電率が１．４〜１．８Ｆ／ｍの範囲にある電子レンジ用容器は、誘電率の高い酸化アルミニウムが電子レンジのマイクロ波を多く吸収することで高温に発熱し、鉱物粉体の温度を確実に上昇させることができ、それによってそれら物質から波長の異なる遠赤外線が放射されるから、容器を透過した電子レンジのマイクロ波の一部とともに遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。電子レンジ用容器は、誘電率が低い二酸化ケイ素や酸化第二鉄では電子レンジのマイクロ波の吸収が少なく、マイクロ波がそれら物質を透過して食品に照射されるから、遠赤外線のみならず、マイクロ波の一部によっても食品が加熱され、電子レンジ本来の加熱機能を利用して食品を加熱することもできる。
【００３１】
粉体の平均粒径が０．５〜２２０μｍの範囲にある電子レンジ用容器は、粉体から多くの遠赤外線を放射させるには粉体の平均粒径が大きい程よく、逆に、シリコーン樹脂と粉体との混合物の成型は粉体の平均粒径が小さい程よいが、粉体の平均粒径を前記範囲にすることで、遠赤外線の放射効率の向上と成型の容易性とを両立させることができ、遠赤外線を効率よく放射させることができるとともに、食品を収容可能な形状に容易に成型することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】一例として示す電子レンジ用容器の斜視図。
【図２】容器本体や上蓋、中蓋を分離して示すそれらの斜視図。
【図３】図１の容器の容器本体の上面図。
【図４】図１の容器の容器本体の底面図。
【図５】図４のＡ−Ａ線矢視断面図。
【図６】図５の断面図の部分拡大図。
【図７】図１の容器の中蓋の上面図。
【図８】容器本体に中蓋を嵌合させた状態で示すそれらの斜視図。
【図９】他の一例として示す電子レンジ用容器の斜視図。
【図１０】図9の容器の容器本体や上蓋、中蓋を分離して示すそれらの斜視図。
【図１１】図９の容器の容器本体の上面図。
【図１２】図９の容器の容器本体の底面図。
【図１３】図１２のＢ−Ｂ線矢視断面図。
【図１４】図９の容器の中蓋の上面図。
【図１５】容器本体に中蓋を嵌合させた状態で示すそれらの斜視図。
【図１６】容器に対するマイクロ波の吸収、反射、透過の一例を示す模式図。
【図１７】容器に対するマイクロ波の吸収、反射、透過の他の一例を示す模式図。
【図１８】鉱物粉体の特性図。
【図１９】容器を使用して肉や野菜を加熱した場合の加熱時間を表した図。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
一例として示す電子レンジ用容器１０Ａの斜視図である図１等の添付の図面を参照し、本発明に係る電子レンジ用容器の詳細を説明すると、以下のとおりである。なお、図２は、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４を分離して示すそれらの斜視図であり、図３は、図１の容器１０Ａの容器本体１１の上面図である。図４は、図１の容器１０Ａの容器本体１１の底面図であり、図５は、図４のＡ−Ａ線矢視断面図である。図６は、図５の断面図の部分拡大図であり、図７は、図１の容器１０Ａの中蓋１４の上面図である。図８は、容器本体１１に中蓋１４を嵌合させた状態で示すそれらの斜視図である。図１は、容器本体１１の頂部開口１２が上蓋１３によって塞がれている。図２では、上下方向を矢印Ｘで示し、径方向を矢印Ｙで示す。
【００３４】
この電子レンジ用容器１０Ａ（加熱用調理容器）は、食品を収容可能な所定容積の容器本体１１と、容器本体１１の頂部開口１２を塞ぐ上蓋１３と、容器本体１１と上蓋１３との間に着脱可能に設置される中蓋１４とから形成されている。容器１０Ａは、容器本体１１の後記する食品収容部２３に収容された食品を電子レンジ（図示せず）で加熱するために使用される。電子レンジ用容器１０Ａは、食品の加熱のみならず、後記する米の炊飯に好適に使用される。なお、容器１０Ａ（容器１０Ｂを含む）は、電子レンジの庫内に収容可能であって庫内のテーブル（回転式またはフラット式）に載置可能であれば、その形状について特に限定はない。
【００３５】
容器本体１１は、所定厚みおよび所定面積を有する円形の底壁１３と、底壁１３の周縁から上方へ延びる周壁１６とを有する。なお、容器本体１１の形状を図示のそれに限定するものではなく、図示の形状を含むボール容器、桶、タライ、盆のいずれであってもよい。周壁１６は、底壁１５の周縁から容器本体１１の中間部１８に向かって上方へ延びる第１周壁２０と、本体１１の頂部１９に位置して第１周壁２０の周縁から径方向外方へ延びる円環状のフランジ２１と、本体１１の頂部１９に位置してフランジ２１の外周縁から上方へ延びる第２周壁２２とから形成されている。容器本体１１には、底壁１５と第１周壁２０とに囲繞された所定容積の食品収容部２３が作られている。
【００３６】
第１周壁２０は、底壁１７を囲繞して容器本体１１の底部１７と中間部１８との間に延びている。第１周壁２０の上下方向の高さ寸法Ｌ１は、７０〜９０ｍｍの範囲にある。なお、第1周壁２０の好ましい高さ寸法Ｌ１は、８５ｍｍである。第２周壁２２は、フランジ２１を囲繞して容器本体１１の頂部１９に延びている。第２周壁２２の上部には、互いに対向して径方向外方へ延びる２つの持ち手２４が作られている。なお、底壁１７（後記する凸部２６を除く）や周壁１６（第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２）は、それらの厚み寸法が略同一である。
【００３７】
容器本体１１（底壁１７（凸部２６を除く）、第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２）の厚み寸法は、４〜６ｍｍの範囲の範囲にある。なお、容器本体１１の好ましい厚み寸法は、４〜４．５ｍｍの範囲である。容器本体１１では、底壁１７（凸部２６を含む）および周壁１６（第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２、持ち手２４）が一体成型され、それらがひと繋がりになっている。厚み寸法が４ｍｍ未満では、容器本体１１の保形性が低く、本体１１を手で持ったときに型くずれを容易に起こし、取り扱いが難しいが、本体１１の厚み寸法が前記範囲にあり、本体１１（底壁１５、第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２、持ち手２４）の保形性が高く、それを手で持ったときに型くずれを起こし難く、取り扱いが容易である。
【００３８】
底壁１５の外面２５には、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状（渦巻き状）の凸部２６が形成されている。凸部２６は、底壁１５の外面２５から下方へ向かって延出し、底壁１５の中央部２７と周縁部２８との間に延びており、底壁１５の略全域に形成されている。凸部２６は、図４に示すように、底壁１５の中央部２７から周縁部２８に向かってひと繋がりになり、中央部２７と周縁部２８との間で分断されることなく、底壁１５の外面２５に一連に作られている。
【００３９】
凸部２６は、底壁１５の外面２５から下方へ延びる両側面２９と、両側面２９の間に延びる底面３０とを有する。凸部２６の各側面２９は、底壁１５の外面２５に対して略直交している。したがって、底壁１５の外面２５と各側面２９とのなす角度が略直角である。容器本体１１の底壁１５の外面２５全域にスパイラル状の凸部２６を形成することによって、電子レンジのマイクロ波が底壁１５に照射された場合、底壁１５の外面２５と交差（略直交）する各側面２９の縁３１（エッジ）にマイクロ波が集中するエッジランナウェイが発生する。
【００４０】
底壁１５の径方向へ並ぶ凸部２６の離間寸法Ｌ２は、２〜５ｍｍの範囲にある。なお、底壁１５の径方向へ隣接する凸部２６の各離間寸法Ｌ２は同一である。離間寸法Ｌ２が２ｍｍ未満では、凸部２６の離間寸法Ｌ２を２ｍｍ未満にした状態でスパイラル状の一連の凸部２６を一体成型することが困難であることの他、凸部２６の各側面２９どうしが近付き過ぎることで、隣接する各側面２９の縁３１毎にエッジランナウェイを発生させることができない。離間寸法Ｌ２が５ｍｍを超過すると、底壁１５の外面２５に凸部２６を密に形成することができず、凸部２６が粗となり、底壁１５に十分なエッジランナウェイを発生させることができない。
【００４１】
凸部２６の側面２９の底壁１５の外面２５から下方への延出寸法Ｌ３は、３〜６ｍｍの範囲にある。なお、底壁１５の径方向へ隣接する凸部２６の各延出寸法Ｌ３は同一である。延出寸法Ｌ３が３ｍｍ未満では、延出寸法Ｌ３が３ｍｍ未満の凸部２６を一体成型することが困難であることの他、底壁１５の外面２５に対して凸部２６の各側面２９を略直交させることができず、底壁１５に十分なエッジランナウェイを発生させることができない。凸部２６の底面１５の底壁２５の径方向への延出寸法Ｌ４は、３〜７ｍｍの範囲にある。なお、底壁１５の径方向へ隣接する凸部２６の底面１５の各延出寸法Ｌ４は同一である。延出寸法Ｌ４が７ｍｍを超過すると、底壁１５の外面２５に凸部２６を密に形成することができず、凸部２６が粗となり、底壁１５に十分なエッジランナウェイを発生させることができない。
【００４２】
上蓋１３は、容器本体１１の頂部開口１２全域を塞ぐことが可能な面積を有する円形の上蓋天壁３２と、上蓋天壁３２の周縁から下方へ延びる周壁３３とを有する。上蓋天壁３２の中央には、上蓋１３を持つときに使用する円形の摘み３４が作られている。上蓋天壁３２や周壁３３は、それらの厚み寸法が略同一であり、容器本体１１の厚み寸法と略同一である。上蓋１３（上蓋天壁３２、周壁３３）の厚み寸法は、４〜６ｍｍの範囲にある。なお、上蓋１３の好ましい厚み寸法は、４〜４．５ｍｍの範囲である。上蓋１３では、上蓋天壁３２、周壁３３、摘み３４が一体成型され、それらがひと繋がりになっている。上蓋１３では、その厚み寸法が前記範囲にあり、上蓋１３（上蓋天壁３２、周壁３３）の保形性が高く、それを手で持ったときに型くずれを起こし難く、取り扱いが容易である。
【００４３】
中蓋１４は、容器本体１１のフランジ２１に囲繞された開口３５を塞ぐことが可能な面積を有する円形の中蓋天壁３６と、中蓋天壁３６の周縁から上方へ延びる円環状の嵌合壁３７と、嵌合壁３７の周縁から径方向外方へ延びる円環状の当接フランジ３８とを有する。当接フランジ３８の径方向の寸法は、容器本体１１のフランジ２１のそれと略同一である。中蓋天壁３６や嵌合壁３７、当接フランジ３８は、それらの厚み寸法が略同一であり、容器本体１１や上蓋１３の厚み寸法と略同一である。中蓋１４（中蓋天壁３６、嵌合壁３７、当接フランジ３８）の厚み寸法は、４〜６ｍｍの範囲にある。なお、中蓋１４の好ましい厚み寸法は、４〜４．５ｍｍの範囲である。中蓋１４では、その厚み寸法が前記範囲にあり、中蓋１４（中蓋天壁３６、嵌合壁３７、当接フランジ３８）の保形性が高く、それを手で持ったときに型くずれを起こし難く、取り扱いが容易である。
【００４４】
中蓋天壁３６には、それを貫通する複数の貫通孔３９が作られている。それら貫通孔３９は、中蓋天壁３６の中心からその周縁に向かって放射状に形成されている。容器１０Ａを利用した食品の電子レンジでの加熱中に、食品収納部２３に発生した蒸気がそれら貫通孔３９から中蓋１４の外部に容易に排出される。中蓋１４には、中蓋天壁３６と嵌合壁３７とにつながる一対の摘み４０が作られている。それら摘み４０は、嵌合壁３７から中蓋１４の径方向内方へ延びている。中蓋１４では、中蓋天壁３５、嵌合壁３７、当接フランジ３８、摘み４０が一体成型され、それらがひと繋がりになっている。
【００４５】
中蓋１４の摘み４０を摘持して中蓋１４を容器本体１１のフランジ２１の上に載せると、中蓋１４の嵌合壁３７が本体１１の第１周壁２０の内周面に摺動可能に嵌合するとともに、中蓋１４の当接フランジ３８が本体１１のフランジ２１の上に当接し、中蓋天壁３６が第１周壁２０の内側に位置して中蓋天壁３６によって本体１１のフランジ２１に囲繞された開口３５が塞がれる。次に、上蓋天壁３２の摘み３４を摘持して上蓋１３を容器本体１１の頂部１９に載せると、上蓋１３の周壁３３が本体１１の第２周壁２２の内周面に摺動可能に接触し、上蓋天壁３２によって本体１１の頂部開口１２（中蓋１４を含む）が塞がれる。逆に、上蓋天壁３２の摘み３４を摘持して上蓋１３を上方へ持ち上げると、上蓋１３が容器本体１１から上方へ離間して本体１１の頂部開口１２が開放され、中蓋１４の摘み４０を摘持して中蓋１４を上方へ持ち上げると、中蓋１４と容器本体１１との嵌合が解除され、中蓋１４が本体１１から上方へ離間して本体１１の開口３５が開放される。
【００４６】
図９は、他の一例として示す電子レンジ用容器１０Ｂの斜視図であり、図１０は、図9の容器１０Ｂの容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４を分離して示すそれらの斜視図である。図１１は、図９の容器１０Ｂの容器本体１１の上面図であり、図１２は、図９の容器１０Ｂの容器本体１１の底面図である。図１３は、図１２のＢ−Ｂ線矢視断面図であり、図１４は、図９の容器１０Ｂの中蓋１４の上面図である。図１５は、容器本体１１に中蓋１４を嵌合させた状態で示すそれらの斜視図である。この容器１０Ｂが図1のそれと異なるところは容器本体１１の上下方向の高さ寸法Ｌ１が容器１０Ａのそれよりも小さい点、中蓋１４に形成された貫通孔３９の径が図１の容器１０Ａの中蓋１４のそれよりも小さい点であり、その他の構成は図1の容器１０Ａのそれらと同一である。
【００４７】
容器本体１１は、図1の容器１０Ｂと同様に、円形の底壁１５と、底壁１５の周縁から上方へ延びる周壁１６とを有する。周壁１６は、底壁１５の周縁から容器本体１１の中間部１８に向かって上方へ延びる第１周壁２０と、本体１１の頂部１９に位置して第１周壁２０の周縁から径方向外方へ延びるフランジ２１と、本体１１の頂部１９に位置してフランジ２１の外周縁から上方へ延びる第２周壁２２とから形成されている。容器本体１１には、底壁１５と第１周壁２１とに囲繞された食品収容部２３が作られている。
【００４８】
第１周壁２１の上下方向の高さ寸法Ｌ１は、４０〜５０ｍｍの範囲にあり、好ましくは、４５ｍｍである。容器１０Ｂの第1周壁２１の高さ寸法Ｌ１は、容器１０Ａのそれに比較して３０〜４０ｍｍ小さい。したがって、食品収容部２３の容積が容器１０Ａのそれよりも小さい。第２周壁２２の上部には、互いに対向して径方向外方へ延びる持ち手２４が作られている。なお、底壁１５（凸部２６を除く）や周壁１６（第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２）は、それらの厚み寸法が略同一である。
【００４９】
容器本体１１（底壁１５（凸部２６を除く）、第１周壁２０、フランジ２１、第２周壁２２）の厚み寸法は、４〜６ｍｍの範囲の範囲にあり、好ましくは、４〜４．５ｍｍの範囲である。容器本体１１では、底壁１５（凸部２６を含む）および周壁１６（第１周壁２１、フランジ２２、第２周壁２３、持ち手２４）が一体成型され、それらがひと繋がりになっている。容器１０Ｂは、容器本体１１の厚み寸法が前記範囲にあるから、本体１１（底壁１５、第１周壁２１、フランジ２２、第２周壁２３、持ち手２４）の保形性が高く、それを手で持ったときに型くずれを起こし難く、取り扱いが容易である。
【００５０】
底壁１５の外面２５には、図1の容器１０Ａと同様に、旋回するにつれて中心から遠ざかるように延びるスパイラル状（渦巻き状）の凸部２６が形成されている（図１１，１２参照）。凸部２６は、底壁１５の外面２５から下方へ向かって延出し、底壁１５の中央部２７と周縁部２８（周縁）との間に延びており、底壁１５の略全域に形成されている。凸部２６は、底壁１５の中央部２７から周縁部２８（周縁）に向かってひと繋がりになり、底壁１５の外面２５に一連に作られている。
【００５１】
この容器１０Ｂでも、凸部２６の各側面２９が底壁１５の外面２５に対して略直交し、底壁１５の外面２５と各側面２９とのなす角度が略直角であり、電子レンジのマイクロ波が底壁１５に照射された場合、底壁１５の外面２５と交差（略直交）する各側面２９の縁３１（エッジ）にマイクロ波が集中するエッジランナウェイが発生する。なお、底壁１５の径方向へ並ぶ凸部２６の離間寸法Ｌ２や凸部２６の側面２９の底壁１５の外面２５から下方への延出寸法Ｌ３、凸部２６の底面３０の底壁１５の径方向への延出寸法Ｌ４は、図1の容器１０Ａにおいて説明したとおりであり、離間寸法Ｌ２が２〜５ｍｍの範囲、延出寸法Ｌ３が３〜６ｍｍの範囲にあり、延出寸法Ｌ４が３〜７ｍｍの範囲にある。
【００５２】
上蓋１３や中蓋１４は、図1のそれらと同一であるから、それらの説明は省略するが、中蓋１４には、図１の容器１０Ａの中蓋１４に形成された貫通孔３９の径よりも小さい径の複数の貫通孔３９が作られている。それら貫通孔３９は、中蓋天壁３６の中心からその周縁に向かって放射状に形成され、天壁３６の中心からその周縁に向かって直線状に並んでいる。なお、上蓋１３（上蓋天壁３２、周壁３３）や中蓋１４（中蓋天壁３６、嵌合壁３７、当接フランジ３８）の厚み寸法は、４〜６ｍｍの範囲にあり、好ましくは４〜４．５ｍｍの範囲である。上蓋１３や中蓋１４では、その厚み寸法が前記範囲にあり、上蓋１３（上蓋天壁３２、周壁３３）や中蓋１４（中蓋天壁３６、嵌合壁３７、当接フランジ３８）の保形性が高く、それを手で持ったときに型くずれを起こし難く、取り扱いが容易である。
【００５３】
この容器１０Ｂでは、中蓋１４の摘み４０を摘持して中蓋１４を容器本体１１のフランジ２１の上に載せた後、中蓋１４を本体１１の開口３５から底壁１５に向かって圧入する。中蓋１４を本体１１に圧入すると、中蓋１４の嵌合壁３７が本体１１の第１周壁２０の内周面に摺動可能に嵌合密着するとともに、中蓋１４の当接フランジ３８が本体１１のフランジ２１の上に当接し、中蓋天壁３６が第１周壁２０の内側に位置して中蓋天壁３６によって本体１１のフランジ２１に囲繞された開口３５が塞がれる。
【００５４】
図１６は、それら容器１０Ａ，１０Ｂに対するマイクロ波の吸収、反射、透過の一例を示す模式図であり、図１７は、それら容器１０Ａ，１０Ｂに対するマイクロ波の吸収、反射、透過の他の一例を示す模式図である。図１８は、鉱物粉体の特性図である。図１６は、大きい誘電率を有する酸化アルミニウムにおけるマイクロ波の吸収、反射、透過を示し、図１７は、小さい誘電率を有する二酸化ケイ素や酸化第二鉄におけるマイクロ波の吸収、反射、透過を示す。図１６，１７では、それら容器１０Ａ，１０Ｂを部分的に示す。図１８では、縦軸に鉱物粉体の温度（℃）が表され、横軸に鉱物粉体の電子レンジによる加熱時間（分）が表されている。
【００５５】
それら電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂの容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４は、シリコーン樹脂と遠赤外線を放射可能な粉体とを材料とし、シリコーン樹脂に粉体を均一に混合した樹脂混合物（混合物）を所定の形状に成型加工することから作られている。成型加工の一例としては、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４の外面形状をかたどった雌金型と本体１１や上蓋１３、中蓋１４の内面形状をかたどった雄金型とを有するプレス機械を使用し、雌金型に樹脂混合物を充填した後、雄金型と雌金型とで樹脂混合物を所定の圧力および所定の温度で挟み込み（プレス）、樹脂混合物を塑性変形させることで作ることができる。
【００５６】
粉体には、鉱物粉体が使用されている。鉱物粉体は、加熱すると遠赤外線を放出する堆積鉱物を微粉砕した後、加熱処理を施すことによって作られている。鉱物粉体は、二酸化ケイ素（シリカ：ＳｉＯ２）と酸化アルミニウム（アルミナ：ＡＩ２Ｏ３）と酸化第二鉄（Ｆｅ２Ｏ３）とを主成分とし、その他の成分として、酸化カルシウム（ＣａＯ）、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）、酸化ナトリウム（Ｎａ２Ｏ）、酸化カリウム（Ｋ２Ｏ）を含有する。
【００５７】
なお、粉体には、前記鉱物粉体の他に、セラミック粉体を使用することもできる。セラミック粉体は、二酸化ジルコニウム（ジルコミア）、二酸化ケイ素（シリカ）、酸化アルミニウム（アルミナ）、ケイ酸塩鉱物（コージェライト）、アルミノケイ酸塩鉱物（ムライト）、酸化マグネシウム（マグネシア）、二酸化チタン（チタニア）から選択された少なくとも１種類以上のセラミックを微粉砕して作ることができる。それらの材質から作られたセラミック粉体は、電子レンジのマイクロ波を吸収して自己発熱し、遠赤外線を放射する。
【００５８】
鉱物粉体は、異なる振動波長域を有する二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化ナトリウム、酸化カリウムを含有し、それらがそれぞれ波長の異なる赤外線を放射する。鉱物粉体が単一の成分のみから作られている場合、放射波長はその成分の固有振動による波長のみとなり、放射効率が低くなるが、この鉱物粉体は、それぞれ波長の異なる赤外線を放射する各種複数の成分を含有するから、単一の成分のみから作られた場合と比較し、高い赤外線放射効率を有する。
【００５９】
鉱物粉体を１００重量％としたときの二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）の割合は、５０重量％以上であって６０重量％以下の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化アルミニウム（ＡＩ２Ｏ３）の割合は、２０重量％以上であって２５重量％以下の範囲にあり、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化第二鉄（Ｆｅ２Ｏ３）の割合は、１０重量％以上であって１５重量％以下の範囲にある。なお、鉱物粉体を１００重量％としたときの二酸化ケイ素の好ましい割合は５６．４０重量％、酸化アルミニウムアルミナの好ましい割合は２１．２０重量％、酸化第二鉄の好ましい割合は１２．６０重量％である。
【００６０】
鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化カルシウム（ＣａＯ）の割合は、３重量％以上であって７重量％以下の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化マグネシウム（ＭｇＯ）の割合は、２重量％以上であって５重量％以下の範囲にあり、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化ナトリウム（Ｎａ２Ｏ）の割合は、０．２重量％以上であって０．７重量％以下の範囲、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化カリウム（Ｋ２Ｏ）の割合は、０．１重量％以上であって０．３重量％以下の範囲にある。なお、鉱物粉体を１００重量％としたときの酸化カルシウムの好ましい割合は３．７８重量％、酸化マグネシウムの好ましい割合は２．８６重量％であり、酸化ナトリウムの好ましい割合は０．４２重量％、酸化カリウムの好ましい割合は０．１７重量％である。
【００６１】
鉱物粉体の主成分である二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄は、所定の誘電率を有する誘電体である。二酸化ケイ素の誘電率は、３．５〜４．３Ｆ／ｍの範囲にあり、好ましくは、３．８〜４．０Ｆ／ｍの範囲である。酸化アルミニウムの誘電率は、９．０〜１０．０Ｆ／ｍの範囲にあり、好ましくは、９．４〜９．６Ｆ／ｍの範囲である。酸化第二鉄の誘電率は、１．４〜１．８Ｆ／ｍの範囲にある。鉱物粉体では、酸化アルミニウムの誘電率が一番大きく、酸化アルミニウムの誘電率が二番目に大きく、酸化第二鉄の誘電率が一番小さい。したがって、誘電率の一番大きい酸化アルミニウムが電子レンジのマイクロ波を効率よく吸収してその温度が高くなり、その結果、鉱物粉体の温度が高くなる。
【００６２】
誘電率の一番大きい酸化アルミニウムは、電子レンジのマイクロ波を効率よく吸収するとともにマイクロ波の反射率が大きい一方、マイクロ波の透過率が小さい。大きい誘電率を有する酸化アルミニウムでは、図１６に矢印Ｎ１で示すように、電子レンジのマイクロ波が容器１０Ａ，１０Ｂに照射された場合、容器１０Ａ，１０Ｂに多くのマイクロ波が吸収されるとともに、図１６に矢印Ｎ２で示すように、多くのマイクロ波が容器１０Ａ，１０Ｂにおいて反射され、図１６に矢印Ｎ３で示すように、容器１０Ａ，１０Ｂを透過するマイクロ波の量が少ない。
【００６３】
誘電率が二番目に大きい二酸化ケイ素は、電子レンジのマイクロ波を酸化アルミニウムほど吸収しない反面、マイクロ波の透過率が酸化アルミニウムのそれよりも大きい。また、誘電率が一番小さい酸化第二鉄は、電子レンジのマイクロ波をあまり吸収せず、マイクロ波の反射率も小さい反面、マイクロ波の透過率が高い。誘電率が酸化アルミニウムのそれよりも小さい二酸化ケイ素や酸化第二鉄では、図１７に矢印Ｎ１で示すように、電子レンジのマイクロ波が容器１０Ａ，１０Ｂに照射された場合、容器１０Ａ，１０Ｂにマイクロ波があまり吸収されず、図１７に矢印Ｎ２で示すように、容器１０Ａ，１０Ｂにおいて反射されるマイクロ波が少なく、図１７に矢印Ｎ３で示すように、容器１０Ａ，１０Ｂを透過するマイクロ波の量が多い。容器１０Ａ，１０Ｂでは、図１６，１７に矢印Ｎ４で示すように、シリコーン樹脂に均一に分散する鉱物粉体の酸化アルミニウムが電子レンジのマイクロ波によって自己発熱しつつ、容器１０Ａ，１０Ｂから遠赤外線が放射される。
【００６４】
鉱物粉体の加熱処理の温度は、２００℃以上であって３００℃以下の範囲にある。なお、鉱物粉体の加熱処理は、電気炉やガス炉等の加熱炉で鉱物粉体を所定時間加熱することによって行われる。鉱物粉体は、前記温度範囲で加熱処理されることにより、鉱物粉体に耐熱性が付与され、電子レンジのマイクロ波によって鉱物粉体が加熱されたとしても、その鉱物粉体の物性が変化することはない。たとえば、鉱物粉体を２００℃で加熱処理した場合、鉱物粉体に２００℃までの耐熱性を付与することができる。したがって、２００℃で加熱処理された鉱物粉体を電子レンジに入れ、鉱物粉体が電子レンジのマイクロ波によって加熱されて鉱物粉体の温度が２００℃まで上昇したとしても、その物性が変化することなく、物性が変化することによる鉱物粉体の遠赤外線放射効率の低下が防止される。
【００６５】
また、鉱物粉体を３００℃で加熱処理した場合、鉱物粉体に３００℃までの耐熱性を付与することができる。したがって、３００℃で加熱処理された鉱物粉体を電子レンジに入れ、鉱物粉体が電子レンジのマイクロ波によって加熱されて鉱物粉体の温度が３００℃まで上昇したとしても、その物性が変化することなく、物性が変化することによる鉱物粉体の遠赤外線放射効率の低下が防止される。
【００６６】
図１８の特性図に示すように、鉱物粉体をレンジ出力が５００Ｗの電子レンジを使用して所定時間加熱し、時間の経過に伴う鉱物粉体の温度変化を測定した。なお、図１８のグラフ中、実線は２００℃で加熱処理された鉱物粉体の０〜１０分までの温度変化を示し、点線は２５０℃で加熱処理された鉱物粉体の０〜１０分までの温度変化を示すとともに、二点鎖線は３００℃で加熱処理された鉱物粉体の０〜１０分までの温度変化を示す。
【００６７】
２００℃で加熱処理された鉱物粉体は、電子レンジが稼働してから１分程度でその温度が１００℃の達し、１０分経過後にその温度が約１３０℃に達している。なお、この鉱物粉体の５分経過時の温度は約１１０℃である。２５０℃で加熱処理された鉱物粉体は、電子レンジが稼働してから１分程度でその温度が約７５℃の達し、１０分経過後にその温度が約１００℃に達している。なお、この鉱物粉体の５分経過時の温度は約９５℃である。３００℃で加熱処理された鉱物粉体は、電子レンジが稼働してから１分程度でその温度が６０℃の達し、１０分経過後にその温度が約１００℃に達している。なお、この鉱物粉体の５分経過時の温度は約８５℃である。
【００６８】
図１８の結果から、５００Ｗのレンジ出力の電子レンジで５分間加熱したときの鉱物粉体の温度は、加熱処理温度２００℃のそれが一番高く（約１１０℃）、加熱処理温度２５０℃のそれが二番目であり（約９５℃）、加熱処理温度３００℃のそれが一番低い（約８５℃）。したがって、２００℃で加熱処理した鉱物粉体が効率よく自己発熱する。発熱温度が高い程、遠赤外線の放射量が増加することから、鉱物粉体から放射される遠赤外線の量は、２００℃で加熱処理した鉱物粉体が一番多く、２５０℃で加熱処理した鉱物粉体が二番目であり、３００℃で加熱処理した鉱物粉体が一番少ない。
【００６９】
レンジ出力が５００〜７００Ｗの電子レンジに使用する容器１０Ａ，１０Ｂでは、鉱物粉体を２００以上であって３００℃以下の範囲、好ましくは２００℃で加熱処理する。レンジ出力が５００〜７００Ｗの電子レンジでは、その庫内に容器１０Ａ，１０Ｂを入れて、電子レンジを稼働させ、電子レンジのマイクロ波が容器１０Ａ，１０Ｂに照射された場合、容器１０Ａ，１０Ｂを構成する鉱物粉体のうちの誘電率が高い酸化アルミニウムがマイクロ波を吸収し、酸化アルミニウムが自己発熱して鉱物粉体の温度（容器１０Ａ，１０Ｂ自体の温度）が２００〜２５０℃近傍まで上昇する場合がある。しかし、鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理しているから、５００〜７００Ｗのレンジ出力の電子レンジで容器１０Ａ，１０Ｂを使用したとしても、鉱物粉体の物性が変化することはなく、鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）の遠赤外線放射効率の低下が防止される。
【００７０】
なお、図１８でも明らかなように、２００℃で加熱処理した鉱物粉体の遠赤外線放射効率が高いから、５００〜７００Ｗのレンジ出力の電子レンジで使用する容器１０Ａ，１０Ｂでは、２００℃で加熱処理した鉱物粉体を使用することが好ましい。鉱物粉体が２００〜３００℃で加熱処理された場合、鉱物粉体が２００〜３００℃までの耐熱性を有し、鉱物粉体の物性変化を防ぐことができ、鉱物粉体の物性が変化することによる鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）の遠赤外線放射機能の低下を防ぐことができる。
【００７１】
レンジ出力が８００〜１０００Ｗの電子レンジに使用する容器１０Ａ，１０Ｂでは、鉱物粉体を２５０以上であって３００℃以下の範囲、好ましくは２５０℃で加熱処理する。レンジ出力が８００〜１０００Ｗの電子レンジでは、その庫内に容器１０Ａ，１０Ｂを入れて、電子レンジを稼働させ、電子レンジのマイクロ波が容器１０Ａ，１０Ｂに照射された場合、容器１０Ａ，１０Ｂを構成する鉱物粉体のうちの誘電率が高い酸化アルミニウムがマイクロ波を吸収し、酸化アルミニウムが自己発熱して鉱物粉体の温度（容器１０Ａ，１０Ｂ自体の温度）が２５０℃近傍まで上昇する場合がある。しかし、鉱物粉体を２５０〜３００℃で加熱処理しているから、８００〜１０００Ｗのレンジ出力の電子レンジで容器１０Ａ，１０Ｂを使用したとしても、鉱物粉体の物性が変化することはなく、鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）の遠赤外線放射効率の低下が防止される。
【００７２】
なお、図１８でも明らかなように、２５０℃で加熱処理した鉱物粉体の遠赤外線放射効率が３００℃で加熱処理した鉱物粉体のそれよりも高いから、８００〜１０００Ｗのレンジ出力の電子レンジで使用する容器１０Ａ，１０Ｂでは、２５０℃で加熱処理した鉱物粉体を使用することが好ましい。鉱物粉体が２５０〜３００℃で加熱処理された場合、鉱物粉体が２５０〜３００℃までの耐熱性を有し、鉱物粉体の物性変化を防ぐことができ、鉱物粉体の物性が変化することによる鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）の遠赤外線放射機能の低下を防ぐことができる。
【００７３】
シリコーン樹脂を１００重量％としたときの鉱物粉体の混合割合は、２０重量％以上であって４０重量％以下の範囲にある（鉱物粉体以外の粉体の混合割合も同様）。なお、鉱物粉体の好ましい混合割合は、２５重量％以上であって３０重量％以下の範囲である。鉱物粉体の混合割合が２０重量％未満では、容器１０Ａ，１０Ｂから放射される遠赤外線の量が少なくなり、容器１０Ａ，１０Ｂにおける遠赤外線放射効率が低下する。鉱物粉体の混合割合が４０重量％を超過すると、流動性を示さない鉱物粉体がシリコーン樹脂の加工性や流動性（メルトフローレート）を低下させ、混合物を所望の容器形状に成型することが難しくなる場合がある。鉱物粉体の混合割合を前記範囲にすることで、それら電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂを使用した電子レンジによる食品の加熱中に、鉱物粉体から高い効率で十分な量の遠赤外線が食品に放射される。また、食品を収容可能な所望の容器形状に成型することが容易である。
【００７４】
鉱物粉体の平均粒径は、０．５μｍ以上であって２２０μｍ以下の範囲にある（鉱物粉体以外の粉体の平均粒径も同様）。なお、鉱物粉体の好ましい平均粒径は、９０μｍ以上であって１１０μｍ以下の範囲である。鉱物粉体の平均粒径を小さくすることによってシリコーン樹脂と粉体との混合物の成型が容易になるが、鉱物粉体の平均粒径が０．５μｍ未満では、鉱物粉体から放射される遠赤外線の量が少なくなり、鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）から十分な量の遠赤外線を放射させることができない。鉱物粉体の平均粒径を大きくすることによってその粉体から放射される遠赤外線の量が多くなるが、鉱物粉体の平均粒径が２２０μｍを超過すると、流動性を示さない鉱物粉体がシリコーン樹脂の加工性や流動性（メルトフローレート）を低下させ、混合物を所望の容器形状に成型することが難しくなる場合がある。鉱物粉体の平均粒径を前記範囲にすることで、それら電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂを使用した電子レンジによる食品の加熱中に、鉱物粉体から高い効率で十分な量の遠赤外線が食品に放射される。また、食品を収容可能な所望の容器形状に成型することが容易である。
【００７５】
図１の電子レンジ用容器１０Ａを使用した米の炊飯手順を説明すると、以下のとおりである。なお、容器１０Ａを用いた米の炊飯では、レンジ出力が６００Ｗの電子レンジを使用した。容器１０Ａには、３００℃で加熱処理した鉱物粉体が含まれている。また、容器本体１１の食品収容部１５に収容する米は１５０ｇ、水は２００ｃｃである。食品収容部１５に米や水を入れると、米および水が容器本体１１の第１周壁２０の略下半分に位置し、第１周壁２０の略上半分に空間が形成される。
【００７６】
容器本体１１の食品収容部１５に米および適量の水を入れた後、中蓋１４の摘み２７を摘持して中蓋１４を容器本体１１のフランジ２２の上に載せるとともに、中蓋１４の嵌合壁３０を本体１１の第１周壁２１の内周面に嵌合させ、中蓋１４で容器本体１１の開口２８を閉じる。次に、上蓋天壁２５の摘み２７を摘持して上蓋１３を容器本体１１の頂部２０に載せ、上蓋１３によって本体１１の頂部開口１２（中蓋１４を含む）を閉じる。
【００７７】
容器本体１１の持ち手２４を持って容器１０Ａを電子レンジの庫内のテーブルに載せ、電子レンジのドアを閉めてレンジのスイッチを入れ、電子レンジで９分間加熱する。電子レンジから容器１０Ａにマイクロ波が照射されると、マイクロ波の大部分が誘電率や反射率の高い（透過率の低い）酸化アルミニウムに吸収され、酸化アルミニウムが自己発熱することで、鉱物粉体（容器本体１１、上蓋１３、中蓋１４）の温度が上昇する。なお、誘電率や反射率の低い（透過率の高い）二酸化ケイ素や酸化第二鉄をマイクロ波の一部が透過し、そのマイクロ波が食品収容部１５に達する。
【００７８】
酸化アルミニウムの自己発熱によって温度が上昇した鉱物粉体（容器１０Ａ）から遠赤外線が放射され、その遠赤外線が米や水に照射されるとともに、容器１０Ａを透過したマイクロ波の一部が米や水に照射されることで水が沸騰し、米の炊飯が開始される。なお、水が沸騰すると、発生した水蒸気によって食品収容部１５の内部圧力が上昇するが、その水蒸気や空気が貫通孔３９から食品収容部１５の外部に排出されるから、水の沸騰によって米が食品収容部１５において対流する。容器１０Ａでは、食品収容部１５における米の対流によって米の全体に熱が加えられ、米全体がα化する。
【００７９】
容器１０Ａは、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気を中蓋１４に形成された貫通孔３９から逃がすことができるから、食品収容部１５の内部圧力が大きく上昇することはなく、沸騰水の中において米を対流させることができ、食品収容部１５に収容された米の全体に熱を加えることができるとともに、食品収容部１５に収容された全ての米を満遍なく加熱することができる。
【００８０】
電子レンジで容器１０Ａ（米および水）を９分間加熱した後、電子レンジのドアを開けて庫内から容器１０Ａを取り出し、約１分間蒸らすことで、炊飯が完了する。この容器１０Ａで米を炊飯する場合、その炊飯時間が約１０分で済み、米の炊飯時間が大幅に短縮される。なお、ＩＨ炊飯器で炊飯する場合、炊飯が完了するまでに約６０分を要するが、この容器１０Ａでは約１０分で炊飯が完了するから、ＩＨ炊飯器と比較して炊飯時間を約５０分短縮することができる。
【００８１】
電子レンジ用容器１０Ａは、電子レンジのマイクロ波を吸収した容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４から米や水に向かって遠赤外線が照射されるとともに、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４を透過した電子レンジのマイクロ波の一部が米や水に照射され、食品収容部１５に収容された米や水の全てが短時間に満遍なく加熱されるから、短い時間で米全体をα化することができ、米の炊飯時間を大幅に短縮することができる。
【００８２】
次に、図９の電子レンジ用容器１０Ｂを使用した米の炊飯手順を説明すると、以下のとおりである。なお、容器１０Ｂを用いた米の炊飯では、レンジ出力が６００Ｗの電子レンジを使用した。容器１０Ｂには、３００℃で加熱処理した鉱物粉体が含まれている。また、容器本体１１の食品収容部１５に収容する米は１５０ｇ、水は２００ｃｃである。
【００８３】
容器本体１１の食品収容部１５に米および適量の水を入れた後、中蓋１４の摘み２７を摘持して中蓋１４を容器本体１１のフランジ２２の上に載せるとともに、中蓋１４の嵌合壁３０を食品収容部１５に押し込むように押圧し、嵌合壁３０を本体１１の第１周壁２１の内周面に嵌合密着させ、中蓋１４で容器本体１１の開口２８を閉じる。次に、上蓋天壁２５の摘み２７を摘持して上蓋１３を容器本体１１の頂部２０に載せ、上蓋１３によって本体１１の頂部開口１２（中蓋１４を含む）を閉じる。
【００８４】
容器本体１１の持ち手２４を持って容器１０Ｂを電子レンジの庫内のテーブルに載せ、電子レンジのドアを閉めてレンジのスイッチを入れ、電子レンジで約５分間加熱する。電子レンジから容器１０Ｂにマイクロ波が照射されると、マイクロ波の大部分が誘電率や反射率の高い（透過率の低い）酸化アルミニウムに吸収され、酸化アルミニウムが自己発熱することで、鉱物粉体（容器本体１１、上蓋１３、中蓋１４）の温度が上昇する。なお、誘電率や反射率の低い（透過率の高い）二酸化ケイ素や酸化第二鉄をマイクロ波の一部が透過し、そのマイクロ波が食品収容部１５に達する。
【００８５】
酸化アルミニウムの自己発熱によって温度が上昇した鉱物粉体（容器１０Ｂ）から遠赤外線が放射され、その遠赤外線が米や水に照射されるとともに、容器１０Ａを透過したマイクロ波の一部が米や水に照射されることで水が沸騰し、米の炊飯が開始される。なお、水の沸騰によって食品収容部１５の温度が上昇するとともに、食品収容部１５の内部圧力が上昇する。中蓋１４の嵌合壁３０が本体１１の第１周壁２１に嵌合密着しているから、米の炊飯中に中蓋１４が本体１１から外れることはなく、食品収容部１５の圧力が低下することはなく、食品収容部１５の温度が低下することはない。
【００８６】
電子レンジで容器１０Ｂ（米および水）を約５分間加熱した後、電子レンジのドアを開けて庫内から容器１０Ｂを取り出し、上蓋天壁２５の摘み２７を摘持して上蓋１３を上方へ持ち上げ、容器本体１１の頂部開口１２を開けるとともに、中蓋１４の摘み３３を摘持して中蓋１４を上方へ持ち上げ、中蓋１４と容器本体１１との嵌合を解除し、本体１１の開口２８を開ける。次に、食品収容部１５に収容された米を適当に掻き混ぜた後、中蓋１４で開口２８を閉じるとともに、上蓋１３で頂部開口１２を閉じ、容器１０Ａを再び電子レンジの庫内のテーブルに載せ、電子レンジで約４分間再び加熱する。
【００８７】
容器１０Ｂは、中蓋１４の嵌合壁３０が容器本体１１の第１周壁２１の内周面に嵌合密着することで本体１１と中蓋１４とを確実に係合させることができるとともに、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気を中蓋１４に形成された貫通孔３２から逃がすことができるから、米の炊飯中に発生する水蒸気や空気によって容器本体１１と中蓋１４との嵌合が不用意に解除されることはなく、容器本体１１からの吹きこぼれを防止することができる他、容器本体１１に収容された米の炊飯中における圧力低下や温度低下を防ぐことができ、本体１１に収容された米の全てを満遍なく加熱することができる。
【００８８】
電子レンジで容器１０Ｂ（米および水）を約４分間加熱した後、電子レンジのドアを開けて庫内から容器１０Ｂを取り出し、約１分間蒸らすことで、炊飯が完了する。この容器１０Ｂで米を炊飯する場合、その炊飯時間が約１０分で済み、米の炊飯時間が大幅に短縮される。なお、ＩＨ炊飯器で炊飯する場合、炊飯が完了するまでに約６０分を要するが、この容器１０Ｂでは約１０分で炊飯が完了するから、ＩＨ炊飯器と比較して炊飯時間を約５０分短縮することができる。
【００８９】
電子レンジ用容器１０Ｂは、電子レンジのマイクロ波を吸収した容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４から米や水に向かって遠赤外線が照射されるとともに、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４を透過した電子レンジのマイクロ波の一部が米や水に照射され、食品収容部１５に収容された米や水の全てが短時間に満遍なく加熱されるから、短い時間で米全体をα化することができ、米の炊飯時間を大幅に短縮することができる。
【００９０】
図１９は、それら容器１０Ａ，１０Ｂを使用して肉や野菜を加熱した場合の加熱時間を表した図である。図１９では、シリコーン樹脂のみから作られた容器を使用した各食品の加熱時間を白の棒グラフで示し、容器１０Ａ，１０Ｂを使用した各食品の加熱時間を黒の棒グラフで示す。米の他の食品（肉や野菜）を加熱調理する場合は、容器本体１１の食品収容部１５に加熱する食品を入れ、中蓋１４を使用せず、上蓋１３だけで頂部開口１２を閉じた後、電子レンジで容器１０Ａ，１０Ｂ（肉や野菜）を加熱する。容器１０Ａ，１０Ｂでは、酸化アルミニウムの自己発熱によって温度が上昇した鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）から遠赤外線が放射され、その遠赤外線が肉や野菜に照射されることで、肉や野菜が加熱される。
【００９１】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂを使用した肉や野菜の加熱では、図１９から明らかなように、シリコーン樹脂のみから作られた容器の各食品に対する加熱時間に比較し、容器１０Ａ，１０Ｂの各食品に対する加熱時間が短縮されている。図１９に示すように、たとえば、ハンバーグ（肉類）の加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約４．６分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約３．９分であり、加熱時間が短縮されている。
【００９２】
レンジ出力５００Ｗの電子レンジにおけるじゃがいもの加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約３．４分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約２．４分であり、加熱時間が短縮されている。レンジ出力８００Ｗの電子レンジにおけるじゃがいもの加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約２．４分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約１．９分であり、加熱時間が短縮されている。
【００９３】
レンジ出力５００Ｗの電子レンジにおけるにんじんの加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約２．９分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約２．４分であり、加熱時間が短縮されている。レンジ出力８００Ｗの電子レンジにおけるにんじんの加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約１．９分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約１．４分であり、加熱時間が短縮されている。レンジ出力５００Ｗの電子レンジにおけるかぼちゃの加熱では、シリコーン樹脂のみから作られた容器の加熱時間が約１．９分であるのに対し、容器１０Ａ，１０Ｂの加熱時間が約１．４分であり、加熱時間が短縮されている。
【００９４】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、それがシリコーン樹脂と所定の温度で加熱処理された遠赤外線を放射可能な鉱物粉体とを材料とし、シリコーン樹脂に均一に分散する鉱物粉体（酸化アルミニウム）が電子レンジのマイクロ波を吸収することで、鉱物粉体が自己発熱して容器１０Ａ，１０Ｂの温度が上昇し、容器１０Ａ，１０Ｂから遠赤外線が放射されるから、容器１０Ａ，１０Ｂを使用した電子レンジによる食品の加熱中に、容器１０Ａ，１０Ｂから放射された遠赤外線が食品に満遍なく照射され、電子レンジのマイクロ波の一部とともに遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱される。
【００９５】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、食品が電子レンジのマイクロ波のみによって加熱される場合と比較し、容器１０Ａ，１０Ｂにおいて食品が偏在したとしても、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、食品全体を短時間に加熱することができるから、食品の部分においてその旨味成分が破壊されることはなく、食品の旨味や芳味の低下を防ぐことができ、食品が本来有する食味を保持することができる。
【００９６】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、鉱物粉体の加熱処理の温度が２００〜３００℃の範囲にあり、鉱物粉体を２００〜３００℃で加熱処理することによって、鉱物粉体に２００〜３００℃までの耐熱性を付与することができるから、電子レンジのマイクロ波によって鉱物粉体の温度が２００〜３００℃近傍まで上昇したとしても、鉱物粉体の物性が変化することはなく、鉱物粉体の物性が変化することによる鉱物粉体の遠赤外線放射機能の低下（容器１０Ａ，１０Ｂの遠赤外線放射機能の低下）を防ぐことができ、鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）から放射される遠赤外線を利用して食品全体を短時間に満遍なく加熱することができる。
【００９７】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、鉱物粉体の混合割合が前記範囲、二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄の割合が前記範囲、二酸化ケイ素や酸化アルミニウム、酸化第二鉄の誘電率が前記範囲にあり、容器１０Ａ，１０Ｂから波長の異なる遠赤外線が放射され、容器１０Ａ，１０Ｂを使用した電子レンジによる食品の加熱中に、鉱物粉体（容器１０Ａ，１０Ｂ）から十分な量の遠赤外線を食品に放射することができるから、電子レンジのマイクロ波の一部とともに遠赤外線によって食品全体が満遍なく加熱され、食品に対する加熱ムラが生じることはなく、食品全体を短時間に加熱することができる。電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、誘電率が低い二酸化ケイ素や酸化第二鉄では電子レンジのマイクロ波の吸収が少なく、マイクロ波がそれら物質を透過して食品に照射されるから、遠赤外線のみならず、マイクロ波の一部によっても食品が加熱され、電子レンジ本来の加熱機能を利用して食品を加熱することもできる。
【００９８】
鉱物粉体から多くの遠赤外線を放射させるには鉱物粉体の平均粒径が大きい程よく、逆に、シリコーン樹脂と鉱物粉体との混合物の成型は鉱物粉体の平均粒径が小さい程よいが、電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、鉱物粉体の平均粒径が０．５〜２２０μｍの範囲にあるから、遠赤外線の放射効率の向上と成型の容易性とを両立させることができ、遠赤外線を効率よく放射させることができるとともに、食品を収容可能な形状に容易に成型することができる。
【００９９】
電子レンジ用容器１０Ａ，１０Ｂは、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４の厚み寸法が４〜６ｍｍの範囲、好ましくは４〜４．５ｍｍの範囲にあり、それらの保形性が高く、手で持ったときに型くずれを起こし難く、容易に取り扱うことができる。容器１０Ａ，１０Ｂは、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４の厚み寸法が厚いから、容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４に多くの量の鉱物粉体を含むことができ、照射された電子レンジのマイクロ波によって容器本体１１や上蓋１３、中蓋１４の温度が容易に上昇し、容器１０Ａ，１０Ｂ全体から十分な量の遠赤外線を放射させることができる。
【符号の説明】
【０１００】
１０Ａ  電子レンジ用容器
１０Ｂ  電子レンジ用容器
１１    容器本体
１２    頂部開口
１３    上蓋
１４    中蓋
１５    底壁
１６    周壁
１７    底部
１８    中間部
１９    頂部
２０    第１周壁
２１    フランジ
２２    第２周壁
２３    食品収容部
２５    外面
２６    凸部
２７    中央部
２８    周縁部
２９    側面
３０    底面
３１    縁（エッジ）
３２    上蓋天壁
３３    周壁
３５    開口
３６    中蓋天壁
３７    嵌合壁
３８    当接フランジ
３９    貫通孔
Ｌ１  高さ寸法
Ｌ２  離間寸法
Ｌ３  延出寸法
Ｌ４  延出寸法
【図１】
2014162501.tif 000003
【図２】
2014162501.tif 000004
【図３】
2014162501.tif 000005
【図４】
2014162501.tif 000006
【図５】
2014162501.tif 000007
【図６】
2014162501.tif 000008
【図７】
2014162501.tif 000009
【図８】
2014162501.tif 000010
【図９】
2014162501.tif 000011
【図１０】
2014162501.tif 000012
【図１１】
2014162501.tif 000013
【図１２】
2014162501.tif 000014
【図１３】
2014162501.tif 000015
【図１４】
2014162501.tif 000016
【図１５】
2014162501.tif 000017
【図１６】
2014162501.tif 000018
【図１７】
2014162501.tif 000019
【図１８】
2014162501.tif 000020
【図１９】
2014162501.tif 000021