(57)【要約】【課題】スピーカシステム全体の振動を抑制しつつ、音声出力面の法線方向を基準とした偏角に関する指向性を低くすることのできるスピーカシステムを提供する。【解決手段】本発明の一態様に係るスピーカシステム１は、エンクロージャ２１の長手方向の一端に配置され、音声出力面がエンクロージャ２１とは反対側に位置するスピーカ１１と、エンクロージャ２２の長手方向の一端に配置され、音声出力面がエンクロージャ２２とは反対側に位置するスピーカ１２とを備え、スピーカ１１及びスピーカ１２の各音声出力面が対向して配置されていることを特徴としている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第１の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第１のスピーカと、
第２の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第２の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第２のスピーカと、を備え、
上記第１のスピーカの音声出力面と上記第２のスピーカの音声出力面とが対向するように配置されている、
ことを特徴とするスピーカシステム。
【請求項２】
上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとは、複数の棒状部材によって連結されている、
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項３】
上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとの距離は、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカの備える振動板の直径以上である、
ことを特徴とする請求項１または２に記載のスピーカシステム。
【請求項４】
上記第１の細長形エンクロージャは、長手方向の一端に上記第１のスピーカが配置されている第１のメインエンクロージャと、第１のサブエンクロージャとによって構成されており、
上記第２の細長形エンクロージャは、長手方向の一端に上記第２のスピーカが配置されている第２のメインエンクロージャと、第２のサブエンクロージャとによって構成されている、
ことを特徴とする請求項１から３の何れか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項５】
上記第１の細長形エンクロージャ、および、上記第２の細長形エンクロージャは、筒状である、
ことを特徴とする請求項１から４の何れか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項６】
上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとが対向して配置されている位置に、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカから出力される音声を反射する反射板が、上記第１の細長形エンクロージャおよび上記第２の細長形エンクロージャの長手方向と平行に配置されている、
ことを特徴とする請求項１から５の何れか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項７】
上記第１の細長形エンクロージャは、上記第１のスピーカから出力される音声の低周波数成分を増幅する第１の低音増幅部を備え、
上記第２の細長形エンクロージャは、上記第２のスピーカから出力される音声の低周波数成分を増幅する第２の低音増幅部を備えている、
ことを特徴とする請求項１から６の何れか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項８】
上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを異ならせるように駆動する駆動手段を備えている、
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項９】
上記駆動手段は、上記第１のスピーカから出力される音声の高域成分の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の高域成分の音量とを異ならせるように駆動する、
ことを特徴とする請求項８に記載のスピーカシステム。
【請求項１０】
上記駆動手段は、上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを合わせた音量が、一定となるように駆動する、
ことを特徴とする請求項８または９に記載のスピーカシステム。
【請求項１１】
第１の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第１の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第１のスピーカと、
第２の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第２の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第２のスピーカと、を備え、
上記第１のスピーカの音声出力面と上記第２のスピーカの音声出力面とが対向するように配置されているスピーカシステムの制御方法であって、
上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを異ならせるように駆動する駆動ステップを含んでいる、
ことを特徴とする制御方法。
【請求項１２】
請求項８から１０の何れか１項に記載のスピーカシステムとしてコンピュータを動作させるためのプログラムであって、上記コンピュータを上記の手段として機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項１３】
請求項１２に記載のプログラムが記録されていることを特徴とするコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカシステム、および、スピーカシステムの制御方法に関する。また、スピーカシステムを動作させるためのプログラム、および、そのようなプログラムが記録されている記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、スピーカシステムは、２つの直接放射型のスピーカを、音声の出力面（つまり、スピーカを構成する振動板）が同一の方向を向くように並列に配置されて（単に、左右に配置されているとも記載する）構成されている。このような従来のスピーカシステムは、左右に配置された各スピーカからの距離の等しい位置には最適な音場を形成することができるものの、スピーカからの距離の等しい位置からずれた位置には、最適な音場を形成することができない。
【０００３】
また、従来のスピーカシステムを構成する直接放射型のスピーカは、振動板の動きに対する反作用が当該スピーカに働き、振動してしまうという問題がある。
【０００４】
このような問題に対し、例えば、特許文献１には、一対のスピーカを同一直線上に対向させ、その中央に円錐状の音拡散器を置き、スピーカを取り付けたバッフル面にもたせた曲面同士がホーン形状をなすように構成されたホーンスピーカ装置が開示されている。
【０００５】
また、特許文献２には、２つの対向したドームスピーカと、２つの対向した低音スピーカとを同軸上に設け、２つのドームスピーカ間に形成した回転曲面によりホーンを形成し、筒状エンクロージャの下部側面に複数の音波放射窓を設けたスピーカシステムが開示されている。
【０００６】
なお、無指向性のスピーカシステムを実現する他の構成として、特許文献３に記載のように、筒状筐体の上側に低音再生部（低音用スピーカ）と高音再生部（高音用スピーカ）とを同軸上に配置し、高音再生部の保持筐体の曲面と該保持筐体の曲面と同一曲面を有する反射体の曲面とでホーン形状をなすように構成することによってスピーカシステムを構成する技術も提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−３１８４８４号公報（２００５年１１月１０日公開）
【特許文献２】特開平０４−２１６３００号公報（１９９２年８月６日公開）
【特許文献３】特開平０５−０５６４９３号公報（１９９３年３月５日公開）
【特許文献４】特開２０１１−０８７１４６号公報（２０１１年４月２８日公開）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、特許文献１に記載の技術では、スピーカの音声の出力面（音声出力面）の法線方向に出力される音声が、対向するスピーカを備えるバッフル面によって遮られてしまう。また、特許文献２に記載の技術では、対向する２つのドームスピーカ間に形成した回転曲面によって、音声出力面の法線方向に垂直（音声出力面に平行）な方向へ音声を出力している。
【０００９】
このため、特許文献１および２に記載の技術では、音声出力面の法線方向と音声の伝搬方向とのなす角度に依存して音質が変動してしまう、すなわち、音声出力面の法線方向を基準とした偏角に関して指向性が高いという問題がある。
【００１０】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであり、その目的は、スピーカシステム全体の振動を抑制しつつ、音声出力面の法線方向を基準とした偏角に関する指向性を低減させることのできるスピーカシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一態様に係るスピーカシステムは、上記の課題を解決するために、第１の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第１の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第１のスピーカと、第２の細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第２の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第２のスピーカと、を備え、上記第１のスピーカの音声出力面と上記第２のスピーカの音声出力面とが対向するように配置されている、ことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１２】
上記の構成によれば、上記スピーカシステムは、スピーカシステム全体の振動を抑制しつつ、音声出力面の法線方向を基準とした偏角に関する指向性を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に係るスピーカシステムの要部構成を示す図であり、（ａ）はスピーカシステム１の概観を示し、（ｂ）はスピーカシステム１の分解斜視図であり、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ’断面図である。
【図２】図１の（ｃ）のＢ−Ｂ’断面図であり、（ａ）は連結棒が２本である場合を示し、（ｂ）は連結棒が３本である場合を示し、（ｃ）は連結棒が４本である場合を示している。
【図３】従来のスピーカシステムの水平方向の指向特性を示す図であり、（ａ）は指向特性の解析位置を示し、（ｂ）は水平方向の指向特性を示すグラフである。
【図４】本発明の一実施形態に係るスピーカシステムの水平方向の指向特性を示す図であり、（ａ）は指向特性の解析位置を示し、（ｂ）は水平方向の指向特性を示すグラフである。
【図５】従来のスピーカシステムの垂直方向の指向特性を示す図であり、（ａ）は指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）および（ｃ）は垂直方向の指向特性を示すグラフである。
【図６】本発明の一実施形態に係るスピーカシステムの垂直方向の指向特性を示す図であり、（ａ）は指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）および（ｃ）は垂直方向の指向特性を示すグラフである。
【図７】本発明の他の実施形態に係るスピーカシステムの一例を示す図であり、（ａ）は上側のエンクロージャが下側のエンクロージャよりも長いスピーカシステムの概観を示し、（ｂ）は（ａ）に示すスピーカシステムを備えるテレビの概観を示している。
【図８】本発明の他の実施形態に係るスピーカシステムの他の一例を示す図であり、（ａ）は上側のエンクロージャが下側のエンクロージャよりも短いスピーカシステムの概観を示し、（ｂ）は（ａ）に示すスピーカシステムを備えるテレビの概観を示している。
【図９】本発明の他の実施形態に係るスピーカシステムのさらに他の一例を示す図であり、（ａ）は反射板を備えたスピーカシステムの概観を示し、（ｂ）は（ａ）に示すスピーカシステムを備えるテレビの概観を示している。
【図１０】本発明の他の実施形態に係るスピーカシステムの備える反射板が回転する際の状態遷移図であり、（ａ）は反射板が右回りに回転した状態を示し、（ｂ）は反射板が左回りに回転した状態を示している。
【図１１】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムの構成の一例を示す図であり、（ａ）はスピーカシステムの分解斜視図であり、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ’断面図である。
【図１２】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムの構成の他の一例を示す図であり、（ａ）はスピーカシステムの分解斜視図であり、（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ’断面図である。
【図１３】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムの構成のさらに他の一例を示す図であり、（ａ）はスピーカシステムの分解斜視図であり、（ｂ）は（ａ）のＥ−Ｅ’断面図である。
【図１４】本発明のさらに他の実施形態に係る駆動装置の要部構成を示す図である。
【図１５】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムを用いた場合の、音声の定位の変更範囲を示す図である。
【図１６】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムにおいて、対向するスピーカからそれぞれ出力する音声が同音量である場合の音場を示す図である。
【図１７】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムにおいて、対向するスピーカからそれぞれ出力される音声の音量が異なる場合の音場を示す図である。
【図１８】本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステムにおいて、対向するスピーカ間の距離を変化させた場合の音声の特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜実施形態１＞
本発明の一実施形態に係るスピーカシステムについて、図１から図６を参照して以下に説明する。但し、この実施形態に記載されている構成は、特に特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例に過ぎない。
【００１５】
〔スピーカシステムの構成〕
まず、本実施形態に係るスピーカシステムについて、図１を参照して説明する。図１は、本実施形態に係るスピーカシステム１の要部構成を示す図である。図１の（ａ）は、スピーカシステム１の概観を示す図であり、（ｂ）は、スピーカシステム１の分解斜視図であり、（ｃ）は、（ａ）のＡ−Ａ’断面図である。
【００１６】
図１の（ａ）に示すように、本実施形態に係るスピーカシステム１は、音声出力部１０、伝送ケーブル２０、エンクロージャ（第１の細長形エンクロージャ）２１、および、エンクロージャ（第２の細長形エンクロージャ）２２を備えている。
【００１７】
（音声出力部）
音声出力部１０は、供給される音声信号の表す音声を出力する手段である。音声出力部１０は、図１の（ｂ）および（ｃ）に示すように、スピーカ（第１のスピーカ）１１、スピーカ（第２のスピーカ）１２、連結棒（棒状部材）１３、および、スピーカネット１４を備えている。
【００１８】
スピーカ１１、１２は、入力される音声信号を物理的な振動に変換することにより、音声信号の示す音声を出力する。具体的には、スピーカ１１、１２は、入力される音声信号に応じて、当該スピーカ１１、１２の備える振動板（後述する図２において、１５）を振動させることにより、音声信号の示す音声を出力する。
【００１９】
図１の（ｂ）に示すように、スピーカ１１は、後述するメインエンクロージャ（第１のメインエンクロージャ）２３の長手方向の一端に配置され、振動板１５が備えられている面（音声出力面）がメインエンクロージャ２３とは反対側に位置するように配置されている。また、スピーカ１２は、後述するメインエンクロージャ（第２のメインエンクロージャ）２４の長手方向の一端に配置され、音声出力面がメインエンクロージャ２４とは反対側に位置するように配置されている。
【００２０】
さらに、スピーカ１１および１２は、互いに対向するように配置されている。より具体的には、スピーカ１１の音声出力面とスピーカ１２の音声出力面とが、互いに対向するように配置されている。
【００２１】
連結棒１３は、スピーカ１１とスピーカ１２とを、音声出力面が互いに対向するように連結する。また、連結棒１３は、互いに対向するスピーカ１１とスピーカ１２との位置関係を固定すると共に、スピーカ１１とスピーカ１２との距離を固定する。
【００２２】
なお、連結棒１３の本数は、２本以上であれば特に限定されるものではないが、スピーカ１１および１２から出力される音声の伝搬を阻害してしまうことを避けるため、少ないことが好ましい。具体的には、連結棒１３の本数は、２本〜４本程度であることが好ましい。また、連結棒１３は、スピーカ１１および１２から出力される音声の伝搬を阻害してしまうことを避けるため、細い棒状の部材であることが好ましい。
【００２３】
これは、スピーカ１１および１２を連結する部材の形状を棒状以外の形状（例えば、板状など）にする場合よりも、スピーカ１１および１２から出力される音声のうち、伝搬の阻害される音声の量を低減することができるからである。
【００２４】
ここで、スピーカ１１、１２および連結棒１３について、図２を参照して説明する。なお、スピーカ１１および１２は同様の構成を有しているため、ここでは、特にスピーカ１１について説明する。図２は、図１の（ｃ）のＢ−Ｂ’断面図である。図２の（ａ）は、連結棒１３が２本である場合を示し、（ｂ）は、連結棒１３が３本である場合を示し、（ｃ）は、連結棒１３が４本である場合を示している。
【００２５】
図２に示すように、スピーカ１１は、振動板１５、および、フレーム１６を備えている。振動板１５は、スピーカ１１に備えられるコイル（不図示）と共に、音声信号（電気信号）を物理的な振動に変換し、振動板１５自身を振動させることによってスピーカ１１から音声を出力する。また、フレーム１６は、スピーカ１１を構成する部材を支持する筐体である。
【００２６】
図２の（ａ）〜（ｃ）に示すように、連結棒１３は、スピーカ１１の備えるフレーム１６に配置されている。また、図１の（ｂ）〜（ｃ）に示すように、連結棒１３は、スピーカ１１と、スピーカ１１に対向するスピーカ１２とを連結するように設けられている。
【００２７】
また、連結棒１３は、スピーカ１１、１２の中心を原点として、等角度（例えば、図２の（ａ）〜（ｃ）に示すように、１８０度、１２０度および９０度など）の間隔で配置されている。このように、連結棒１３を等角度で配置することにより、スピーカ１１および１２の振動を効率的に打ち消し合わせることができる。
【００２８】
なお、連結棒１３の配置される位置は、特に限定されるものではなく、例えば、スピーカ１１の配置されたメインエンクロージャ２３の長手方向の一端の面であって、スピーカ１１の周囲の面に設けられていてもよい。この場合には、連結棒１３は、スピーカ１１の配置されたメインエンクロージャ２３の長手方向の一端の面と、当該面に対向する面であってスピーカ１２の配置されたメインエンクロージャ２４の長手方向の一端の面とを連結するように設けられていればよい。
【００２９】
連結棒１３は、スピーカ１１とスピーカ１２との距離が、スピーカ１１およびスピーカ１２の備える振動板１５の大きさ（直径）以上となるように、スピーカ１１および１２を連結する。これによって、スピーカ１１および１２の双方から出力される音声によってスピーカ１１とスピーカ１２との間に発生する定在波を抑制することができる。
【００３０】
スピーカネット１４は、スピーカ１１および１２を保護する保護部材である。スピーカネット１４は、埃などに起因するスピーカ１１および１２の性能の劣化を低減することができる。
【００３１】
（伝送ケーブル）
伝送ケーブル２０は、音声信号を伝送するケーブルであって、外部から入力された音声信号を音声出力部１０の備えるスピーカ１１、１２に伝送する。
【００３２】
伝送ケーブル２０は、図１の（ｂ）に示すように、音声出力部１０の中で二又に分かれている。二又に分かれた伝送ケーブル２０の一方はメインエンクロージャ２３を介してスピーカ１１に接続され、他方はメインエンクロージャ２４を介してスピーカ１２に接続されている。
【００３３】
（エンクロージャ）
エンクロージャ２１、２２は、スピーカ１１、１２を格納する細長形の筐体である。なお、本実施形態では、図１の（ａ）に示すように、エンクロージャ２１、２２の形状が筒状である場合を例に挙げて説明するが、これに限定されるものではなく、例えば、角柱状の形状であってもよいし、ラグビーボール形の形状であってもよい。
【００３４】
また、エンクロージャ２１、２２は、図１の（ａ）に示すように、ほぼ同一軸上に配置されている。
【００３５】
図１の（ｂ）および（ｃ）に示すように、エンクロージャ２１は、メインエンクロージャ２３とサブエンクロージャ（第１のサブエンクロージャ）２５とよって構成されている。また、エンクロージャ２２は、メインエンクロージャ２４とサブエンクロージャ（第２のサブエンクロージャ）２６とによって構成されている。
【００３６】
メインエンクロージャ２３（２４）の長手方向の一端にはスピーカ１１（１２）が接続され、他端にはサブエンクロージャ２５（２６）が接続される。なお、メインエンクロージャ２３（２４）とサブエンクロージャ２５（２６）とは、例えば、スクリューキャップ方式で接続可能であればよいが、接続方法は特に限定されない。
【００３７】
また、エンクロージャ２１および２２は、その長さを任意に調整することができる。具体的には、エンクロージャ２１、２２を構成するサブエンクロージャ２５、２６として、様々な長さのサブエンクロージャが用意されていればよい。つまり、様々な長さのサブエンクロージャの中から任意の長さのサブエンクロージャをサブエンクロージャ２５、２６として採用することによって、エンクロージャ２１および２２の長さを任意に調整することができる。
【００３８】
なお、エンクロージャ２１および２２の長さの調整方法は、これに限定されるものではない。例えば、サブエンクロージャ２５および２６が伸縮可能に構成されており、サブエンクロージャ２５および２６を任意の長さに調整することによってエンクロージャ２１および２２の長さを任意に調整する構成を採用してもよい。
【００３９】
〔スピーカシステムの指向特性〕
次に、本実施形態に係るスピーカシステム１の特性について、図３から図６を参照して説明する。以下では、スピーカシステム１の長手方向を鉛直方向に配置する場合を例に挙げて説明する。なお、本実施形態では、スピーカシステム１の長手方向（スピーカ１１、１２の音声出力面の法線方向とも記載する）に垂直な面内方向を水平方向とも呼称する。また、スピーカシステム１の長手方向と該長手方向を基準とした偏角とによって規定される面内方向を垂直方向と呼称する。
【００４０】
（水平方向の指向特性）
まず、スピーカシステム１の水平方向の指向特性について、図３および図４を参照して、従来のスピーカシステムの水平方向の指向特性と比較しつつ説明する。
【００４１】
図３は、従来のスピーカシステムの水平方向の指向特性を示す図である。図３の（ａ）は、従来のスピーカシステムにおける指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）は、従来のスピーカシステムの水平方向の指向特性を示すグラフである。また、図４は、本実施形態に係るスピーカシステム１の水平方向の指向特性を示す図である。図４の（ａ）は、スピーカシステム１における指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）は、スピーカシステム１の水平方向の指向特性を示すグラフである。
【００４２】
図３の（ａ）に示すように、従来のスピーカシステムは、左右に（Ｙ軸方向に並べて）配置された２つの直接放射型のスピーカによって構成されている。本実施形態では、図３の（ａ）に示すように、ＸＹ平面上においてＸ軸（つまり、従来のスピーカシステムの正面）からの角度が０度、３０度、６０度および９０度（Ｙ軸）となる位置において、従来のスピーカシステムから水平方向（ＸＹ平面方向）に出力される音声を解析し、その解析結果を図３の（ｂ）のグラフに示している。
【００４３】
また、図４の（ａ）に示すように、ｘｙ平面上（スピーカ１１および１２からの距離が等しい平面（等距離平面）上）においてｘ軸からの角度が０度、３０度、６０度および９０度（ｙ軸）となる位置において、スピーカシステム１から水平方向（ｘｙ平面方向）に出力される音声を解析し、その解析結果を図４の（ｂ）のグラフに示している。
【００４４】
従来のスピーカシステムでは、図３の（ｂ）に示すように、解析した音声の高域成分（特に、５ｋＨｚ以上の高周波数帯域）の音圧が、０度の位置において高く、９０度に近づく（つまり、従来のスピーカシステムの正面からずれる）ほど低くなった。つまり、従来のスピーカシステムは、水平方向の指向特性が高く、位置によって音声の聞こえ方が異なってしまう。
【００４５】
これに対し、本実施形態に係るスピーカシステム１は、図４の（ｂ）に示すように、０度、３０度、６０度および９０度の各位置で解析した音声の何れの周波数帯域にも、ほとんど差異が現れなかった。つまり、スピーカシステム１は、水平方向の指向性（すなわち、スピーカ１１、１２の音声出力面の法線方向に垂直な方向に関する指向性）が低く、スピーカシステム１に対する位置に係らずに音声の聞こえ方（音質）が略一定となる。
【００４６】
（垂直方向の指向特性）
次に、スピーカシステム１の垂直方向の指向特性について、図５および図６を参照して、従来のスピーカシステムの垂直方向の指向特性と比較しつつ説明する。
【００４７】
図５は、従来のスピーカシステムの垂直方向の指向特性を示す図である。図５の（ａ）は、従来のスピーカシステムにおける指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）および（ｃ）は、従来のスピーカシステムの垂直方向の指向特性を示すグラフである。また、図６は、本実施形態に係るスピーカシステム１の垂直方向の指向特性を示す図である。図６の（ａ）は、スピーカシステム１における指向特性の解析位置を示す図であり、（ｂ）および（ｃ）は、スピーカシステム１の垂直方向の指向特性を示すグラフである。
【００４８】
従来のスピーカシステムは、図５の（ａ）に示すように、ＸＺ平面上（従来のスピーカシステムを構成する２つのスピーカから等距離となる平面上）においてＸ軸からの角度が０度、３０度、６０度および９０度（Ｚ軸正方向）となる位置、および、０度、−３０度、−６０度および−９０度（Ｚ軸負方向）となる位置において、従来のスピーカシステムから垂直方向（ＸＺ平面方向）に出力される音声を解析し、その解析結果を図５の（ｂ）および（ｃ）のグラフに示している。
【００４９】
また、図６の（ａ）に示すように、ｘｚ平面上においてｘ軸からの角度が０度、３０度、６０度および９０度（ｚ軸正方向）となる位置、および、０度、−３０度、−６０度および−９０度（ｚ軸負方向）となる位置において、スピーカシステム１から垂直方向（ｘｚ平面方向）に出力される音声を解析し、その解析結果を図６の（ｂ）および（ｃ）のグラフに示している。
【００５０】
従来のスピーカシステムでは、図５の（ｂ）および（ｃ）に示すように、解析した音声の高域成分（特に、１ｋＨｚ以上の高周波数帯域）の音圧が、０度の位置において高く、９０度および−９０度に近づく（つまり、Ｘ軸から遠ざかる）ほど低くなった。つまり、従来のスピーカシステムは、垂直方向の指向特性が高く、位置によって音声の聞こえ方が異なってしまう。
【００５１】
これに対し、本実施形態に係るスピーカシステム１は、図６の（ｂ）および（ｃ）に示すように、０度〜９０度、および、０度〜−９０度の各位置で解析した音声の音圧の、何れの周波数帯域における差異も、図５の（ｂ）および（ｃ）と比較して極めて小さかった。つまり、スピーカシステム１は、従来のスピーカシステムよりも垂直方向の指向性（すなわち、音声出力面の法線方向を基準とした偏角に関する指向性）が低く、スピーカシステム１に対する位置に係らずに音声の聞こえ方が略一定となる。
【００５２】
上述のように、エンクロージャ２１、２２の形状は細長形であり、各エンクロージャの長手方向の一端に配置された各スピーカの音声出力面が互いに対向している。このように構成することにより、スピーカシステム１の備える一方のスピーカから出力された音声は、他方のスピーカおよび当該他方のスピーカを備える細長形エンクロージャの長手方向の一端以外に、その伝搬が阻害されることはない。
【００５３】
なお、エンクロージャ２１、２２は、その形状が筒状であり、また、より細いほど、当該エンクロージャ２１、２２による音声の伝搬の阻害をより低減することができる。
【００５４】
上述のように、スピーカ１１および１２の音声出力面を互いに対向するように配置することにより、本実施形態に係るスピーカシステム１は、全方向に対して優れた無指向性を得ることができる。
【００５５】
本実施形態に係るスピーカシステム１は、水平方向（図４の（ａ）におけるｘｙ平面（等距離平面）方向）において、３６０度の方向に指向性の低い音声を出力することができる。また、スピーカシステム１は、垂直方向（図１の（ａ）におけるｙｚ平面方向）において、１８０度の方向に音声を出力することができる。
【００５６】
また、スピーカシステム１は、スピーカ１１および１２の音声出力面を互いに対向するように配置することにより、スピーカ１１（１２）が音声を出力する際に発生する振動を、対向する他方のスピーカ１２（１１）が音声を出力する際に発生する振動によって打ち消すことができる。これによって、スピーカシステム１全体の振動を抑制することができるため、スピーカシステム１の振動に起因する振動音、ビビリ音などの発生を抑制することができる。
【００５７】
さらに、本実施形態にスピーカシステム１は、筒状のエンクロージャ２１、２２として、直径が約２．５４ｃｍ（約１インチ）のエンクロージャを採用することができる。これにより、スピーカシステム１を細長い筒状の構造とすることができる。このような細長い筒状の構造とすることにより、例えば、スピーカシステム１をテレビなどの表示装置の横に配置した場合にも、テレビのデザイン性を損なうこともない。
【００５８】
なお、本実施形態では、スピーカ１１およびエンクロージャ２１がスピーカシステム１の上側に位置し、スピーカ１２およびエンクロージャ２２が下方に位置する場合を例に挙げて説明しているが、もちろん、逆の位置関係であってもよい。つまり、スピーカ１２およびエンクロージャ２２がスピーカシステム１の上側に位置し、スピーカ１１およびエンクロージャ２１が下方に位置してもよい。
【００５９】
つまり、スピーカ１１およびエンクロージャ２１と、スピーカ１２およびエンクロージャ２２との位置関係を上下で反転させたとしても、スピーカシステム１の特性に何ら影響を及ぼすものではない。
【００６０】
＜実施形態２＞
実施形態１では、スピーカシステム１の備えるエンクロージャ２１および２２の長さが同じである場合を例に挙げて説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。以下に、本発明の他の実施形態に係るスピーカシステム２について、図７から図９を参照して説明する。
【００６１】
なお、説明の便宜上、実施形態１に係るスピーカシステム１と同様の機能を有する構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態では、主に、実施形態１との相違点について説明するものとする。
【００６２】
図７は、本実施形態に係るスピーカシステム２の一例を示す図である。図７の（ａ）は、エンクロージャ２１がエンクロージャ２２よりも長いスピーカシステム２の概観を示し、（ｂ）は、（ａ）に示すスピーカシステム２を備えるテレビジョン受像機（テレビ）１００の概観を示している。
【００６３】
また、図８は、本実施形態に係るスピーカシステム２’の他の一例を示す図である。図８の（ａ）は、エンクロージャ２１がエンクロージャ２２よりも短いスピーカシステム２’の概観を示し、（ｂ）は、（ａ）に示すスピーカシステム２を備えるテレビ１００の概観を示している。
【００６４】
図７および図８に示すように、本実施形態に係るスピーカシステム２、２’は、取付部３１を備え、エンクロージャ２１および２２の長さが互いに異なること以外は、実施形態１に記載のスピーカシステム１と同じ構成である。
【００６５】
図７の（ａ）に示すように、スピーカシステム２の備えるエンクロージャ２１は、エンクロージャ２２よりも長い。このため、図７の（ａ）に示すように、音声出力部１０は、スピーカシステム２の中心よりも下方に位置することとなる。
【００６６】
また、図７の（ａ）に示すように、スピーカシステム２の備えるエンクロージャ２１および２２の一端であって、音声出力部１０の配置されている一端と反対側の一端に、取付部３１が配置されている。スピーカシステム２は、図７の（ｂ）に示すように、この取付部３１によって、テレビ１００に接続される。したがって、テレビ１００に接続されたスピーカシステム２の音声出力部１０は、テレビ１００の短手方向の中心よりも下方に位置することになる。
【００６７】
図７の（ｂ）に示すように、スピーカシステム２の音声出力部１０をテレビ１００の短手方向の中心よりも下方に位置させることにより、スピーカシステム２は、聴きやすく落ち着いた雰囲気の音場を形成することができる。例えば、聴きやすく落ち着いた雰囲気の音場は、視聴されるコンテンツがニュースである場合などに、より効果的である。
【００６８】
また、図８の（ａ）に示すように、スピーカシステム２’の備えるエンクロージャ２１は、エンクロージャ２２よりも短い。このため、図８の（ａ）に示すように、音声出力部１０は、スピーカシステム２の中心よりも上方に位置することとなる。
【００６９】
また、図８の（ａ）に示すように、スピーカシステム２’の備えるエンクロージャ２１および２２の一端であって、音声出力部１０の配置されている一端と反対側の一端に、取付部３１が配置されている。スピーカシステム２’は、図８の（ｂ）に示すように、取付部３１によって、テレビ１００に接続される。したがって、テレビ１００に接続されたスピーカシステム２’の音声出力部１０は、テレビ１００の短手方向の中心よりも上方に位置することになる。
【００７０】
図８の（ｂ）に示すように、スピーカシステム２’の音声出力部１０を、テレビ１００の短手方向の中心よりも上方に位置させることにより、スピーカシステム２は、臨場感のある音場を形成することができる。例えば、臨場感のある音場は、視聴されるコンテンツが映画である場合などに、より効果的である。
【００７１】
なお、本実施形態では、エンクロージャ２１をエンクロージャ２２よりも短くすることによって、音声出力部１０をスピーカシステム２’の中心よりも上方に位置させる構成を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、エンクロージャ２１をエンクロージャ２２よりも長くすることによって、音声出力部１０を中心よりも下方に位置させたスピーカシステム２の上下を反転することによって、音声出力部１０を中心よりも上方に位置させる構成を採用することもできる。
【００７２】
（反射板）
また、本実施形態に係るスピーカシステム２”は、図９に示すように、反射板３２をさらに備えていてもよい。図９は、本実施形態に係るスピーカシステム２”のさらに他の一例を示す図である。図９の（ａ）は、反射板３２を備えたスピーカシステム２”の概観を示し、（ｂ）は、（ａ）に示すスピーカシステム２”を備えるテレビ１００の概観を示している。
【００７３】
図９の（ａ）および（ｂ）に示すように、スピーカシステム２”は、反射板３２を備えている。
【００７４】
反射板３２は、スピーカシステム２”の音声出力部１０と平行（すなわち、エンクロージャ２１、２２の長手方向と平行）に設けられている。反射板３２は、音声出力部１０から出力される音声を反射することにより、スピーカシステム２”に一定の指向性を与えることができる。
【００７５】
また、反射板３２は、図１０に示すように、音声出力部１０を中心に、その周りを回転する。図１０は、本実施形態に係るスピーカシステム２”の備える反射板３２が回転する際の状態遷移図である。図１０の（ａ）は、反射板３２が右回りに回転した状態を示し、（ｂ）は、反射板３２が左回りに回転した状態を示している。
【００７６】
図１０の（ａ）および（ｂ）に示すように、反射板３２は、スピーカシステム２”の備える音声出力部１０を中心に、右回りにも左回りにも回転する。なお、反射板３２は、その回転範囲が制限された構成としてもよいし、音声出力部１０を中心に３６０度回転可能な（回転範囲が制限されない）構成としてもよいし、特に限定されない。
【００７７】
反射板３２は、上述のように、スピーカシステム２”に一定の指向性を与えることができる。また、反射板３２は、音声出力部１０を中心として回転可能に備えられている。したがって、スピーカシステム２”は、音声出力部１０から出力される音声の伝わる方向（放射方向）を、反射板３２を回転させることによって容易に調整することができる。
【００７８】
これによって、反射板３２を備えるスピーカシステム２”は、テレビ１００を利用するユーザの位置に応じて、当該スピーカシステム２”の音声出力部１０から出力される音声がより聴き取りやすい音場を形成することができる。
【００７９】
＜実施形態３＞
次に、本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステム３について、図１１から図１３を参照して説明する。なお、説明の便宜上、実施形態１に係るスピーカシステム１と同様の機能を有する構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態では、主に、実施形態１との相違点について説明するものとする。
【００８０】
図１１は、本実施形態に係るスピーカシステム３の構成の一例を示す図である。図１１の（ａ）は、スピーカシステム３の分解斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）のＣ−Ｃ’断面図である。
【００８１】
図１１に示すように、本実施形態に係るスピーカシステム３は、エンクロージャ２１にバスレフポート（第１の低音増幅部）４１を備え、エンクロージャ２２にバスレフポート（第２の低音増幅部）４２を備えていること以外は、実施形態１に記載のスピーカシステム１と同じ構成である。なお、図１１では、便宜的に、スピーカネット１４の図示を省略している。
【００８２】
（バスレフポート）
バスレフポート４１、４２は、音声を出力する際にスピーカ１１、１２の後面から発生する音の低音域をヘルムホルツ共鳴によって増幅して出力するための、音声の低音域の増幅構造である。図１１（ａ）および（ｂ）に示すように、バスレフポート４１は、サブエンクロージャ２５の一端であって、メインエンクロージャ２３と接続可能な一端とは異なる一端に設けられている。また、バスレフポート４２は、サブエンクロージャ２６の一端であって、メインエンクロージャ２４と接続可能な一端とは異なる一端に設けられている。
【００８３】
また、図１１（ａ）および（ｂ）に示すように、バスレフポート４１および４２は、音声の出力に際して各バスレフポートにおいて発生する反作用を打ち消すような対称構造となるように配置されている。このように、バスレフポート４１および４２を、対称となるように配置することにより、バスレフポート４１および４２において発生する振動を互いに打ち消すことができる。したがって、スピーカシステム３は、スピーカシステム３全体の振動を抑制しつつ、当該スピーカシステム３から出力される音声の低音域を増幅することができる。
【００８４】
さらに、バスレフポート４１および４２は、スピーカシステム３において面対称に配置されれば、その配置位置は特に限定されない。例えば、図１２に示すように、バスレフポート（第１の低音増幅部）４３およびバスレフポート（第２の低音増幅部）４４を、サブエンクロージャ２５および２６の側面に配置することもできる。
【００８５】
図１２は、本実施形態に係るスピーカシステム３’の構成の他の一例を示す図である。図１２の（ａ）は、スピーカシステム３’の分解斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）のＤ−Ｄ’断面図である。図１２（ａ）および（ｂ）に示すように、バスレフポート４３、４４は、サブエンクロージャ２５、２６の側面に、対称構造となるように配置されている。
【００８６】
このように、バスレフポート４１および４２、４３および４４は、音声の出力に際して各バスレフポートにおいて発生する反作用を打ち消すような対称構造となるように配置することにより、振動を抑えつつ、低音域の音声の出力方向を柔軟に調整することができる。
【００８７】
（パッシブラジエータ）
さらに、本実施形態に係るスピーカシステム３”は、出力する音声の低音域の増幅構造として、図１３に示すように、バスレフポート４１、４２の変わりに、パッシブラジエータ（第１の低音増幅部）４５、パッシブラジエータ（第２の低音増幅部）４６を備えていてもよい。図１３は、本実施形態に係るスピーカシステム３”の構成のさらに他の一例を示す図である。図１３の（ａ）は、スピーカシステム３”の分解斜視図であり、（ｂ）は（ａ）のＥ−Ｅ’断面図である。
【００８８】
図１３の（ａ）および（ｂ）に示す要に、スピーカシステム３”は、パッシブラジエータ４５、４６を備えている。パッシブラジエータ４５、４６は、サブエンクロージャ２５、２６の一端であって、メインエンクロージャ２３、２４と接続可能な一端とは異なる一端に設けられている。
【００８９】
また、パッシブラジエータ４５および４６は、音声の出力に際して各パッシブラジエータにおいて発生する反作用を打ち消すような対称構造となるように配置されている。これによって、スピーカシステム３”は、スピーカシステム３”全体の振動を抑制しつつ、当該スピーカシステム３から出力される音声の低音域を増幅することができる。
【００９０】
＜実施形態４＞
本発明のさらに他の実施形態に係るスピーカシステム４について、図１４から図１８を参照して以下に説明する。本実施形態に係るスピーカシステム４は、さらに、駆動装置５０を備えている。なお、本実施形態では、スピーカシステム４が駆動装置５０を備える場合を例に挙げて説明するが、これに限定されるものではなく、例えば、スピーカシステム４の外部に設けられていてもよい。
【００９１】
なお、説明の便宜上、実施形態１に係るスピーカシステム１と同様の機能を有する構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態では、主に、実施形態１との相違点について説明するものとする。
【００９２】
〔駆動装置の構成〕
まず、本実施形態に係る駆動装置（駆動手段）５０について、図１４を参照して説明する。図１４は、本実施形態に係る駆動装置５０の要部構成を示す図である。
【００９３】
図１４に示すように、駆動装置５０は、ローパスフィルタ（ＬＰＦ）５１、５２、ハイパスフィルタ（ＨＰＦ）５３、５４、アンプ（ＡＭＰ）５５、５６、加算器５７、５８、および音声制御部５９を備えている。また、駆動装置５０には、音声出力面が互いに対向するように配置された２つのスピーカ１１、およびスピーカ１２が接続されている。ＬＰＦ５１、ＨＰＦ５３、ＡＭＰ５５、および加算器５７は、スピーカ１１から出力される音声に関する処理を行い、ＬＰＦ５２、ＨＰＦ５４、ＡＭＰ５６、および加算器５８は、スピーカ１２から出力される音声に関する処理を行う。
【００９４】
駆動装置５０は、スピーカ１１、およびスピーカ１２から出力される音声を示す音声信号の入力を受け付ける。駆動装置５０は、入力された音声信号をＬＰＦ５１、５２、ＨＰＦ５３および５４に供給する。なお、駆動装置５０が行う、スピーカ１１から出力される音声に関する処理およびスピーカ１２から出力される音声に関する処理は、基本的には同様の処理であるため、以下ではスピーカ１１から出力される音声に関する処理について説明する。
【００９５】
（ＬＰＦ、ＨＰＦ）
ＬＰＦ５１、およびＨＰＦ５３は、駆動装置５０へ入力された音声信号を低、中域成分の音声信号と高域成分の音声信号とに分離する。具体的には、ＬＰＦ５１は、音声信号の低、中域成分を濾波（いわゆる低域濾波）することによって音声信号の低、中域成分を分離し、ＨＰＦ５３は、音声信号の高域成分を濾波（いわゆる高域濾波）することによって音声信号の高域成分を分離する。
【００９６】
本実施形態においては、高域成分の音声信号とは、可聴帯域における１．５ｋＨｚ〜２０ｋＨｚの周波数を有する音声を示す音声信号であり、低、中域成分の音声信号とは、可聴帯域における１．５ｋＨｚ未満の周波数を有する音声を示す音声信号とする。したがって、本実施形態においては、ＬＰＦ５１は、１．５ｋＨｚ未満の周波数を有する音声信号を選択的に通過させるフィルタであり、ＨＰＦ５３は、１．５ｋＨｚ〜２０ｋＨｚの周波数を有する音声を選択的に通過させるフィルタである。
【００９７】
なお、上記の周波数による低、中域成分および高域成分の区別は本発明を限定するものではなく、例えば、用いるスピーカの特性を考慮し、ユーザにとって最も違和感の生じない周波数を、低、中域成分と高域成分との閾値として選択してもよい。
【００９８】
ＬＰＦ５１は、通過した低、中域成分の音声信号を、加算器５７に入力する。一方、ＨＰＦ５３は、通過した高域成分の音声信号をＡＭＰ５５に入力する。
【００９９】
（ＡＭＰ）
ＡＭＰ５５は、入力された高域成分の音声信号の示す音声の音量を増幅または減衰し、加算器５７に入力する。ＡＭＰ５５、およびＡＭＰ５６は音声制御部５９によって制御されており、音声制御部５９から受信した制御信号に基づいて、音量の増幅率を決定する。
【０１００】
（音声制御部）
音声制御部５９は、ＡＭＰ５５およびＡＭＰ５６による高域成分の音声信号の示す音声の音量の増幅率を個別に制御する。特に、音声の定位を変更する場合には、ＡＭＰ５５およびＡＭＰ５６による増幅率を互いに異ならせるようにＡＭＰ５５およびＡＭＰ５６を制御する。なお、音声の定位の変更については、図面を変えて後述する。
【０１０１】
（加算器）
加算器５７は、ＬＰＦ５１から入力された低、中域成分の音声と、ＡＭＰ５５から入力された高域成分の音声とを加算し、スピーカ１１に入力する。スピーカ１１は、加算器５７から入力された音声信号の示す音声を出力する。
【０１０２】
ＬＰＦ５２、ＨＰＦ５４、ＡＭＰ５６、および加算器５８は、上述した処理と同様の処理を行う。スピーカ１２は、スピーカ１１と同様に、加算器５８から入力された音声信号の示す音声を出力する。
【０１０３】
上述したような駆動装置５０によってスピーカ１１、１２から出力される音声のうち、低、中域成分の音声は、同相かつ同音量（同振幅）の音声であるため、互いのスピーカの振動をキャンセルすることができる。これは、低、中域成分の音声がスピーカ１１、１２の振動に及ぼす影響が大きい一方、高域成分の音声がスピーカ１１、１２の振動に及ぼす影響が小さいためである。
【０１０４】
また、スピーカ１１、１２から出力される音声のうち、高域成分の音声は、同相かつ音量が異なる（振幅が異なる）音声である。このスピーカ１１、１２からそれぞれ出力される音声のうち、高域成分の音声の音量比（振幅比）を制御することにより、スピーカシステム４は、音声の定位を上下に変更した音場を形成することができる。
【０１０５】
また、上記駆動装置５０は、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ：digital signal processor）等のコンピュータとして実現されていてもよい。この場合、コンピュータを上記各手段として機能させることにより、そのコンピュータを上記駆動装置として動作させる音声信号処理プログラム、および、そのプログラムを記録した記録媒体も、本発明の範疇に含まれる。
【０１０６】
〔音場の形成〕
続いて、本実施形態に係る駆動装置５０を備えるスピーカシステム４を用いて音場を変化させる原理について、図１５から図１８を参照して説明する。図１５は、本実施形態に係るスピーカシステム４を用いた場合の、音声の定位の変更範囲を示す図である。図１６は、本実施形態に係るスピーカシステム４において、スピーカ１１および１２からそれぞれ出力する音声が同音量である場合の音場を示す図である。
【０１０７】
一般的に、音の上下方向の検知は頭部伝達関数に拠るため、頭部伝達関数が大きく変化する高域成分の音声が出力される位置に音声が定位した音場が形成される。例えば、本実施形態に係るスピーカシステム４において、スピーカ１１および１２から同一の音声がそれぞれ出力される場合には、等距離平面（図１５において示す破線を含む平面）において、スピーカ１１および１２から出力されたそれぞれの音声の位相が揃っている。このため、等距離平面上において、スピーカ１１および１２から出力された音声の重ね合わせが起こり、音量（音圧）が最大となる。そのため、等距離平面上に音声が定位した音場が形成されることになる。
【０１０８】
このように、スピーカ１１、１２からそれぞれ出力される音声の音量比を制御することにより、音場を変化させることができる。なお、上下のスピーカ１１、１２間の距離は、スピーカ１１、１２の直径の２倍程度までの距離を選択することが好ましい。
【０１０９】
図１６に示すように、スピーカ１１、１２からそれぞれ出力される音声のうち、高域成分の音声の音量比が１：１である場合、破線で示した等距離平面に音声が定位した音場が形成される。スピーカ１１から出力される音声を聴いた際に、ユーザが感じる音の方向は図１６の矢印Ａで示す方向である。同様にスピーカ１２から出力される音声を聴いた際に、ユーザが感じる音の方向は図１６の矢印Ｂで示す方向である。
【０１１０】
したがって、スピーカ１１、１２から同位相かつ同音量で音声を出力した場合、ユーザが感じる音の方向は、矢印ＡおよびＢが示すベクトルの合成ベクトルである矢印Ｃの方向、すなわち等距離平面上の方向である。また、この等距離平面上において、スピーカ１１、１２からそれぞれ「１」の音量で出力される音声は、図１６に示すように、重ね合わせにより「２」の音量となる。
【０１１１】
（定位の変更）
また、スピーカシステム４は、スピーカ１１および１２から出力されるそれぞれの音声の音量を異ならせることによって、音声の定位を変更することができる。
【０１１２】
しかしながら、単にスピーカ１１および１２の音量比を変化させ、音声の定位を変更した場合には、スピーカ１１、１２の振動を互いに打ち消し合わせることが困難となる。そこで、本実施形態では、図１７に示すように、駆動装置５０を用いて、スピーカシステム４のスピーカ１１、１２から出力される音声を低、中域成分の音声と、高域成分の音声とに分離し、高域成分の音量比のみを変化させる。
【０１１３】
図１７は、本実施形態に係るスピーカシステム４において、スピーカ１１および１２からそれぞれ出力される音声の音量が異なる場合の音場を示す図である。
【０１１４】
図１７に示すように、スピーカ１１、１２からそれぞれ出力される音声のうち、高域成分の音声の音量比が１．５：０．５となるように設定した場合、破線で示した等距離平面より上方に音声が定位した音場が形成される。スピーカ１１から出力される音声を聴いた際に、ユーザが感じる音の方向は図１７の矢印Ａ’で示す方向である。同様にスピーカ１２から出力される音声を聴いた際に、ユーザが感じる音の方向は図１７の矢印Ｂ’で示す方向である。
【０１１５】
したがって、スピーカ１１、１２から同位相の音声が異なる音量で出力される場合、ユーザが感じる音の方向は、矢印Ａ’およびＢ’が示すベクトルの合成ベクトルである矢印Ｃ’の方向、すなわち等距離平面よりもスピーカ１１に近い方向である。このとき、等距離平面上において、スピーカ１１から出力される「１．５」の音量の音声と、スピーカ１２から出力される「０．５」の音量の音声とは、図１７に示すように、重ね合わせによって「２」の音量となる。したがって、スピーカシステム４は、等距離平面における音量は略一定のまま、スピーカの振動を抑制しつつ、音声を上方に定位させた音場を形成することができる。
【０１１６】
上記のように、音声制御部５９は、等距離平面における音量を略一定に保つように、ＡＭＰ５５、およびＡＭＰ５６によるそれぞれの増幅率を制御する。例えば、図１７に示す例よりもさらに上方に音声を定位させる場合には、高域成分の音声の音量比が１．７：０．３となるように増幅率をそれぞれ設定すればよい。これによって、スピーカシステム４は、等距離平面における音量は略一定のまま、音声を上方に定位させた音場を形成することができる。
【０１１７】
これにより、本実施形態に係るスピーカシステム４は、スピーカ１１および１２の振動を互いに打ち消し合わせることによって抑制しつつ、音声の定位を変更することができる。この際、スピーカ１１、１２間の中点における音量が変化しないように、音量比を調整する。
【０１１８】
また、スピーカ１１、１２から出力される音声のうち、高域成分の音声の音量比が２：０となるように設定した場合、スピーカ１１の位置、すなわち、図１５における矢印Ａの示す方向に音声が定位した音場が形成される。同様に、スピーカ１１、１２から出力される音声のうち、高域成分の音声の音量比が０：２となるように設定した場合、スピーカ１２の位置、すなわち、図１５における矢印Ｂの示す方向に音声が定位した音場が形成される。
【０１１９】
図１８は、本実施形態に係るスピーカシステム４において、スピーカ１１、１２間の距離を変化させた場合の音声の特性を示すグラフであり、グラフの横軸は周波数（単位はｋＨｚ）、縦軸は音圧（単位はｄＢ）である。スピーカ１１、１２間の距離を２ｃｍ、４ｃｍ、および６ｃｍに設定した場合において、等距離平面上にて測定した音声の特性をそれぞれ示している。図１８に示すように、特にスピーカ間の距離が短い場合には、音声の特性を示す曲線の高域成分におけるくぼみ（ディップ）が大きくなる。したがって、スピーカ１１と１２との間にある程度の距離を設けることによって、より良好な特性を得ることができる。
【０１２０】
本実施形態のように、スピーカの音声出力面を互いに対向するように配置した場合には、従来のスピーカシステムと比較して、等距離平面上において、高域成分の音声が低、中域成分の音声よりも小さくなることが考えられる。これは、高域成分の音声が指向性および直進性が高いためである。
【０１２１】
しかし、本実施形態に係るスピーカシステム４は、駆動装置５０を備えることによって、高域成分の音声信号を増幅することができる。つまり、本実施形態に係るスピーカシステム４は、駆動装置５０によって高域成分のみが増幅された音声を出力することができるため、等距離平面上において聴取される音声の周波数特性をフラットに近づけることができる。
【０１２２】
したがって、本実施形態に係るスピーカシステム４は、等距離平面上において、中域成分の音声よりも小さく聞こえると考えられる高域成分の音声のみを増幅するために、更なる回路や構成を備える必要がない。
【０１２３】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム４を用いて、音声出力面が互いに対向するように配置されたスピーカ間の中点を、例えばＴＶ画面の高さの中心に配置するなど、ユーザの好みに応じて調整することができる。また、例えばデザインの都合などによって、上記スピーカシステム４をオフセットして配置しなければならないような場合においても、ＴＶ画面の中心に音声を定位させ、音場を形成することができる。
【０１２４】
なお、本実施形態では、駆動装置５０によって１つのスピーカシステム４を駆動する場合を例に挙げて説明したが、これに限定されず、駆動装置５０によって２つのスピーカシステム４を同時に駆動してもよい。さらに、駆動装置５０は、この２つのスピーカシステム４から出力される音声の音量を、異ならせるように駆動してもよい。なお、この場合には、２つのスピーカシステム４は、それぞれの音声出力面の法線方向が平行になるように配置されることが好ましい。
【０１２５】
これによって、駆動装置５０は、２つのスピーカシステム４の法線方向に対して垂直な面内方向に関しても、音声の定位を変更することができる。つまり、駆動装置５０は、２つのスピーカシステム４を上記のように駆動することにより、全方位に対して音声の定位を変更することができる。
【０１２６】
〔まとめ〕
本発明の一態様に係るスピーカシステム（スピーカシステム１〜４）は、上述のように、第１の細長形エンクロージャ（エンクロージャ２１）の長手方向の一端に配置され、音声出力面（振動板が備えられている面）が当該第１の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第１のスピーカ（スピーカ１１）と、第２の細長形エンクロージャ（エンクロージャ２２）の長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第２の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第２のスピーカ（スピーカ１２）と、を備え、上記第１のスピーカの音声出力面と上記第２のスピーカの音声出力面とが対向するように配置されている、ことを特徴としている。
【０１２７】
上記の構成によれば、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカは、それぞれ対向して配置されている。これによって、一方のスピーカが音声を出力する際に発生する振動を、対向する他方のスピーカが音声を出力する際に発生する振動によって打ち消すことができる。これによって、上記スピーカシステム全体の振動を抑制することができるため、上記第１および第２のスピーカの振動に起因する振動音、ビビリ音などの発生を抑制することができる。
【０１２８】
また、上記第１および第２の細長形エンクロージャは、その形状が細長形であることから、一方のスピーカから出力された音声のうち、他方のスピーカおよび細長形エンクロージャによってその伝搬を阻害される音声が少ない。これは、各細長形エンクロージャの長手方向の一端に配置された各スピーカの音声出力面が互いに対向しているため、一方のスピーカから出力された音声が、他方のスピーカおよび当該他方のスピーカを備える各細長形エンクロージャの長手方向の一端以外に阻害されないためである。
【０１２９】
したがって、上記スピーカシステムは、上記第１および第２の細長形エンクロージャの長手方向と音声の伝搬方向とのなす角（すなわち、長手方向を基準とする偏角）に関する指向性の低いスピーカシステムを実現することができる。
【０１３０】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとは、複数の棒状部材（連結棒１３）によって連結されていてもよい。
【０１３１】
上記の構成によれば、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとを複数の棒状部材によって連結している。これによって、上記第１および第２のスピーカから出力される音声であって、上記スピーカシステムの長手方向に垂直な方向に伝搬する音声のうち、上記第１および第２のスピーカを連結する部材によって音声の伝搬の阻害を低減することができる。これは、上記第１および第２のスピーカを連結する部材の形状を棒状以外の形状（例えば、板状など）にする場合よりも、上記第１および第２のスピーカから出力される音声のうち、伝搬の阻害される量を低減することができるからである。
【０１３２】
しがたって、上記スピーカシステムは、上記スピーカシステムの長手方向に垂直な方向に関する指向性を低くすることができる。
【０１３３】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとの距離は、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカの備える振動板（振動版１５）の直径以上であってもよい。
【０１３４】
上記の構成によれば、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとの距離は、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカの備える振動板の直径以上である。これによって、上記スピーカシステムは、上記第１および第２のスピーカの双方から出力される音声によって上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとの間に発生する定在波を効率的に抑制することができる。
【０１３５】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記第１の細長形エンクロージャは、長手方向の一端に上記第１のスピーカが配置されている第１のメインエンクロージャ（メインエンクロージャ２３）と、第１のサブエンクロージャ（サブエンクロージャ２５）とによって構成されており、上記第２の細長形エンクロージャは、長手方向の一端に上記第２のスピーカが配置されている第２のメインエンクロージャ（メインエンクロージャ２４）と、第２のサブエンクロージャ（サブエンクロージャ２６）とによって構成されていてもよい。
【０１３６】
上記の構成によれば、上記第１および第２の細長形エンクロージャを、それぞれ、上記第１および第２のメインエンクロージャと、第１および第２のサブエンクロージャとによって構成されている。このため、上記スピーカシステムは、上記第１または第２のサブエンクロージャの長さを任意に調整することにより、上記第１および第２の細長形エンクロージャの長さを任意に調整することが可能である。
【０１３７】
したがって、上記スピーカシステムは、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとが対向して配置される位置、すなわち、当該スピーカシステムから音声が出力される位置を、上記第１および第２のサブエンクロージャの長さによって任意に調整することができる。これによって、上記スピーカシステムは、当該スピーカシステムの使用環境に合わせて、音声が出力される位置を最適に調整することができる。
【０１３８】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記第１の細長形エンクロージャ、および、上記第２の細長形エンクロージャは、筒状であってもよい。
【０１３９】
上記の構成によれば、第１の細長形エンクロージャ、および、第２の細長形エンクロージャは、筒状である。これにより、上記スピーカシステムは、当該スピーカシステムから出力される音声を、より均一に出力することができる。しかも、上記スピーカシステムは、上記第１および第２の細長形エンクロージャが共に筒状であるため、当該第１および第２の細長形エンクロージャによる音声の伝搬の阻害をより低減すことができる。
【０１４０】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムは、上記第１のスピーカと上記第２のスピーカとが対向して配置されている位置に、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカから出力される音声を反射する反射板３２が、上記第１の細長形エンクロージャおよび上記第２の細長形エンクロージャの長手方向と平行に配置されていてもよい。
【０１４１】
上記の構成によれば、上記第１および第２のスピーカから出力される音声を上記反射板３２によって反射することにより、出力される音声の伝わる方向を調整することができる。したがって、上記スピーカシステムは、ユーザの位置に応じて上記反射板３２の向きを調整することにより、当該スピーカシステムから出力される音声がより聴き取りやすい音場を形成することができる。
【０１４２】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記第１の細長形エンクロージャは、上記第１のスピーカから出力される音声の低周波数成分を増幅する第１の低音増幅部（バスレフポート４１、４３、パッシブラジエータ４５）を備え、上記第２の細長形エンクロージャは、上記第２のスピーカから出力される音声の低周波数成分を増幅する第２の低音増幅部（バスレフポート４２、４４、パッシブラジエータ４６）を備えていてもよい。
【０１４３】
上記の構成によれば、上記スピーカシステムは、上記第１および第２の細長形エンクロージャの双方に低音増幅部を備えている。これによって、上記スピーカシステムは、当該スピーカシステム全体の振動を抑制しつつ、当該スピーカシステムから出力される音声の低音域を増幅することができる。
【０１４４】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムは、上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを異ならせるように駆動する駆動手段（駆動装置５０（特に駆動装置５０の備える音声制御部５９））を備えている、ことが好ましい。
【０１４５】
上記の構成によれば、上記駆動手段は、上記第１および第２のスピーカから出力される音声の音量を異ならせるように駆動する。これによって、上記駆動装置は、２つのスピーカの音声出力面が互いに対向するように配置されている場合であっても、音声の定位を変更することができる。
【０１４６】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムは、上記駆動手段は、上記第１のスピーカから出力される音声の高域成分の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の高域成分の音量とを異ならせるように駆動する、ことが好ましい。
【０１４７】
上記の構成によれば、上記駆動手段は、上記第１および第２のスピーカから出力される音声のうち、高域成分の音声の音量のみを異ならせるように駆動し、低域成分および中域成分の音声の音量が等しくなるように駆動する。
【０１４８】
これによって、上記駆動手段は、上記第１のスピーカから出力される低、中域成分の音声によって上記第２のスピーカの振動をキャンセルし、上記第２のスピーカから出力される中・低域成分の音声によって上記第１のスピーカの振動をキャンセルすることができる。また、上記駆動装置は、上記第１および第２のスピーカから出力される高域成分の音声の音量を異ならせることにより、定位を変更することができる。
【０１４９】
したがって、上記駆動手段は、上記第１のスピーカおよび上記第２のスピーカの振動を抑えつつ、定位を変更することができる。
【０１５０】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステムにおいて、上記駆動手段は、上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを合わせた音量が、一定となるように駆動する、ことが好ましい。
【０１５１】
上記の構成によれば、上記駆動手段は、上記第１および第２のスピーカから出力される音声の総和を一定にすることにより、上記第１および第２のスピーカからの距離の等しい平面（等距離平面とも記載する）上において聞こえる音量を略一定にすることができる。これによって、上記駆動手段は、上記第１および第２のスピーカから出力される音声の音量を異ならせるように駆動する場合にも、音量の総和を一定にすることによって、等距離平面上において聞こえる音量を略一定にすることができる。
【０１５２】
本発明の一態様に係る制御方法は、上述のように、第１の細長形エンクロージャ（エンクロージャ２１）の長手方向の一端に配置され、音声出力面（振動板が備えられている面）が当該第１の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第１のスピーカ（スピーカ１１）と、第２の細長形エンクロージャ（エンクロージャ２２）の長手方向の一端に配置され、音声出力面が当該第２の細長形エンクロージャとは反対側に位置する第２のスピーカ（スピーカ１２）と、を備え、上記第１のスピーカの音声出力面と上記第２のスピーカの音声出力面とが対向するように配置されているスピーカシステム（スピーカシステム１〜４）の制御方法であって、上記第１のスピーカから出力される音声の音量と、上記第２のスピーカから出力される音声の音量とを異ならせるように駆動する駆動ステップを含んでいる、ことを特徴としている。
【０１５３】
上記の制御方法によれば、上記のスピーカシステムと同様の効果を奏する。
【０１５４】
また、本発明の一態様に係るスピーカシステム１〜４としてコンピュータを動作させるためのプログラムであって、上記コンピュータを上記の手段として機能させることを特徴とするプログラム、および、このようなプログラムが記録されているコンピュータ読み取り可能な記録媒体もまた、本発明の範疇に含まれる。
【０１５５】
上記の特許文献４には、表示画面と、高音用、中音用及び低音用のスピーカとを備えた表示装置であって、高音用のスピーカが表示画面の上下方向中央の左右端部にそれぞれ設けられ、低音用のスピーカが表示画面の下端部に設けられた表示装置が開示されている。
【０１５６】
しかし、特許文献４に記載の技術では、表示装置の左右の一方に備えられた１組の高音用、中音用及び低音用のスピーカ（各１つずつ）だけでは音声の定位を変更することはできない。つまり、特許文献４に記載の技術は、表示装置の左右に設けられた、高音用、中音用及び低音用のスピーカをそれぞれ２つずつ備えることによって初めて音声の定位を変更することができるものである。
【０１５７】
また、高音用の２つのスピーカの音量を異ならせても、表示画面の短手方向に関する音声の定位は高音用のスピーカの位置に固定されることとなる。
【０１５８】
一方、本発明の一態様に係る駆動装置５０は、上述のように、第１のスピーカ（スピーカ１１）の音声出力面と、第２のスピーカ（スピーカ１２）の音声出力面とが対向するように配置されたスピーカシステム４を駆動する駆動装置であって、上記第１のスピーカの音声出力面から出力される音声の音量と上記第２のスピーカの音声出力面から出力される音声の音量とを異ならせるように駆動する駆動手段（音声制御部５９）を備えている。
【０１５９】
上記の構成によれば、上記駆動手段は、音声出力面が互いに対向して配置されている上記第１および第２のスピーカから出力される音声の音量を異ならせるように駆動する。これによって、上記駆動装置５０は、２つのスピーカの音声出力面の法線方向に関して音声の定位を変更することができる。つまり、上記駆動装置５０は、音声出力面が対向する２つのスピーカから出力される音声の音量を異ならせることにより、１つのスピーカシステムだけで音声の定位を変更することができる。
【０１６０】
また、上記駆動装置５０は、例えば、スピーカシステムを２つ用意して表示装置の左右に、表示装置の短手方向と音声出力面の法線方向とが平行になるよう配置することにより、全方位に対して音声の定位を変更することができる。
【０１６１】
〔ソフトウェアによる実現例〕
最後に、スピーカシステム１を制御する駆動装置５０の備える音声制御部５９は、集積回路（ＩＣチップ）上に形成された論理回路によってハードウェア的に実現してもよいし、ＣＰＵ（Central Processing Unit）を用いてソフトウェア的に実現してもよい。
【０１６２】
後者の場合、音声制御部５９は、各機能を実現するプログラムの命令を実行するＣＰＵ、上記プログラムを格納したＲＯＭ（Read Only Memory）、上記プログラムを展開するＲＡＭ（Random Access Memory）、上記プログラムおよび各種データを格納するメモリ等の記憶装置（記録媒体）などを備えている。そして、本発明の目的は、上述した機能を実現するソフトウェアである音声制御部５９の制御プログラムのプログラムコード（実行形式プログラム、中間コードプログラム、ソースプログラム）をコンピュータで読み取り可能に記録した記録媒体を、上記音声制御部５９に供給し、そのコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ）が記録媒体に記録されているプログラムコードを読み出し実行することによっても、達成可能である。
【０１６３】
上記記録媒体としては、一時的でない有形の媒体（non-transitory tangible medium）、例えば、磁気テープやカセットテープ等のテープ類、フロッピー（登録商標）ディスク／ハードディスク等の磁気ディスクやＣＤ−ＲＯＭ／ＭＯ／ＭＤ／ＤＶＤ／ＣＤ−Ｒ等の光ディスクを含むディスク類、ＩＣカード（メモリカードを含む）／光カード等のカード類、マスクＲＯＭ／ＥＰＲＯＭ／ＥＥＰＲＯＭ（登録商標）／フラッシュＲＯＭ等の半導体メモリ類、あるいはＰＬＤ（Programmable logic device）やＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等の論理回路類などを用いることができる。
【０１６４】
また、音声制御部５９を通信ネットワークと接続可能に構成し、上記プログラムコードを通信ネットワークを介して供給してもよい。この通信ネットワークは、プログラムコードを伝送可能であればよく、特に限定されない。例えば、インターネット、イントラネット、エキストラネット、ＬＡＮ、ＩＳＤＮ、ＶＡＮ、ＣＡＴＶ通信網、仮想専用網（Virtual Private Network）、電話回線網、移動体通信網、衛星通信網等が利用可能である。また、この通信ネットワークを構成する伝送媒体も、プログラムコードを伝送可能な媒体であればよく、特定の構成または種類のものに限定されない。例えば、ＩＥＥＥ１３９４、ＵＳＢ、電力線搬送、ケーブルＴＶ回線、電話線、ＡＤＳＬ（Asymmetric Digital Subscriber Line）回線等の有線でも、ＩｒＤＡやリモコンのような赤外線、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＩＥＥＥ８０２．１１無線、ＨＤＲ（High Data Rate）、ＮＦＣ（Near Field Communication）、ＤＬＮＡ（Digital Living Network Alliance）、携帯電話網、衛星回線、地上波デジタル網等の無線でも利用可能である。なお、本発明は、上記プログラムコードが電子的な伝送で具現化された、搬送波に埋め込まれたコンピュータデータ信号の形態でも実現され得る。
【０１６５】
なお、ここで開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【０１６６】
本発明のスピーカシステムは、テレビジョン受像機やＡＶアンプおよびＣＤプレーヤなどに内蔵される、又は、外付けされるスピーカに好適に適用することができる。
【符号の説明】
【０１６７】
１          スピーカシステム
１０        音声出力部
１１        スピーカ（第１のスピーカ）
１２        スピーカ（第２のスピーカ）
１３        連結棒（棒状部材）
１４        スピーカネット
１５        振動板
２１        エンクロージャ（第１の細長形エンクロージャ）
２２        エンクロージャ（第２の細長形エンクロージャ）
２３        メインエンクロージャ（第１のメインエンクロージャ）
２４        メインエンクロージャ（第２のメインエンクロージャ）
２５        サブエンクロージャ（第１のサブエンクロージャ）
２６        サブエンクロージャ（第２のサブエンクロージャ）
３１        取付部
３２        反射板
４１、４３  バスレフポート（第１の低音増幅部）
４２、４４  バスレフポート（第２の低音増幅部）
４５        パッシブラジエータ（第１の低音増幅部）
４６        パッシブラジエータ（第２の低音増幅部）
５０        駆動装置（駆動手段）
５１、５２  ＬＰＦ
５３、５４  ＨＰＦ
５５、５６  ＡＭＰ
５７、５８  加算器
５９        音声制御部
【図１】
2014107751.tif 000003
【図２】
2014107751.tif 000004
【図３】
2014107751.tif 000005
【図４】
2014107751.tif 000006
【図５】
2014107751.tif 000007
【図６】
2014107751.tif 000008
【図７】
2014107751.tif 000009
【図８】
2014107751.tif 000010
【図９】
2014107751.tif 000011
【図１０】
2014107751.tif 000012
【図１１】
2014107751.tif 000013
【図１２】
2014107751.tif 000014
【図１３】
2014107751.tif 000015
【図１４】
2014107751.tif 000016
【図１５】
2014107751.tif 000017
【図１６】
2014107751.tif 000018
【図１７】
2014107751.tif 000019
【図１８】
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