(57)【要約】【課題】下肢のむくみを効果的かつ簡易的に改善できる技術を提供する。【解決手段】むくみ改善器具は、被酸化性金属の酸化反応による発熱を利用した水蒸気発生部を有し、皮膚に水蒸気を付与する蒸気温熱具１と、蒸気温熱具１を保持固定するために用いられる、両端が開口した筒体で構成されるサポータ２とを備える。蒸気温熱具１は、メントールを含有し、サポータ２を周方向に３００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍである。【選択図】図１
2014117547.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被酸化性金属の酸化反応による発熱を利用した水蒸気発生部を有し、下肢に水蒸気を付与する蒸気温熱具と、
前記蒸気温熱具を下肢に固定するために用いられる、両端が開口した筒体で構成されるサポータと、
を備え、
前記蒸気温熱具は、メントールを含有し、
前記サポータは、下肢に適用された前記蒸気温熱具を覆う領域を周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍである、むくみ改善器具。
【請求項２】
前記筒体で構成される前記サポータは、
下肢に着用したとき、下肢の背面側に適用された前記蒸気温熱具を覆う前記領域である背面領域と、
前記領域と対向する側に位置する正面領域と、
を備え、
前記背面領域は、着用時において下肢に対する締め付け圧が、前記正面領域よりも高い、請求項１に記載のむくみ改善器具。
【請求項３】
前記サポータは、
該サポータの両端に設けられ、着用時にサポータを下肢に固定する第一領域と、
前記筒体の長手方向の中央に位置し、前記蒸気温熱具を固定する第二領域と、
前記第一領域と前記第二領域との間に設けられた第三領域と、
をさらに有し、
前記第三領域は、着用時において下肢に対する締め付け圧が、前記第二領域よりも高い、請求項１又は２に記載のむくみ改善器具。
【請求項４】
前記第二領域及び前記第三領域の表面積の合計が、前記サポータの表面積全体の５０％以上を占める、請求項３に記載のむくみ改善器具。
【請求項５】
前記サポータは、
前記第二領域と前記第三領域との間を接続する接続領域をさらに有し、
前記接続領域は、前記第三領域よりも下肢に対する締め付け圧が高い、請求項３又は４に記載のむくみ改善器具。
【請求項６】
前記蒸気温熱具は、前記サポータにより、下肢背面に固定される、請求項１乃至５いずれか１項に記載のむくみ改善器具。
【請求項７】
前記蒸気温熱具は、前記サポータにより、前記蒸気温熱具の長手方向が下肢背面に動静脈血管走行に沿うように、固定される、請求項１乃至５いずれか１項に記載のむくみ改善器具。
【請求項８】
前記蒸気温熱具は、前記サポータにより、少なくとも膝裏を含む領域に固定される、請求項１乃至６いずれか１項に記載のむくみ改善器具。
【請求項９】
前記水蒸気発生部に前記メントールを含む、請求項１乃至８いずれか１項に記載のむくみ改善器具。
【請求項１０】
前記水蒸気発生部に含まれるメントールの含有量が、前記水蒸気発生部全体に対して０．０１〜１０質量％である、請求項９に記載のむくみ改善器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下肢に適用されるむくみ改善器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、通気性を有する袋本体に被酸化性金属、塩類及び水を含む水蒸気発生組成物を収容し、蒸気を発生させる蒸気温熱具が知られている。こうした蒸気温熱具として、特許文献１〜３記載のものがある。
【０００３】
特許文献１には、袋本体を二重の通気性シートと非通気性シートとを接合して構成し、かつ通気性シートが、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布及び熱融着性繊維不織布をこの順で接合した複合不織布から構成する蒸気発生体が記載されている。
【０００４】
特許文献２には、水蒸気を伴う熱を付与し得る、面積１５００〜４０００ｍｍ2の水蒸気発生部を有し、該水蒸気発生部が、使用者の内眼角から外眼角の外側２０ｍｍまでの幅にわたり且つ閉眼状態の上眼瞼及び下眼瞼を覆うような形状を有し、更に前記器具を使用者の目周囲に当接させた状態下で、８〜１５分間にわたり当接部位の皮膚平均温度を３８℃以上４５℃未満に維持し得る水蒸気発生能を有することで、目周囲に生じたくまやくすみ、むくみを低減させる肌色改善器具が記載されている。
【０００５】
特許文献３には、ｌ−メントール等の冷感剤を発熱部に含ませることで、使用者の皮膚温度を低下させることなく、温感及び清涼感を同時に付与することが可能な発熱具が記載されている。
【０００６】
また、温熱具のずれの発生を防ぐ保持具も知られている。特許文献４には、両端が開口した筒体で構成され、該筒体の長手方向の中央域に、該筒体の長手方向に伸長する第１領域を有し、該第１領域よりも少なくとも一方の開口端寄りに位置し、且つ該第１領域よりも前記筒体の長手方向の伸長性が低い第２領域を有するサポータが記載されている。
【０００７】
さらに、特許文献５には、蒸気温熱具をサポータで保持固定することで、膝痛を緩和できることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−８５６４号公報
【特許文献２】特開２００６−３４０９２８号公報
【特許文献３】特開２０１０−１５８５０７号公報
【特許文献４】特開２００８−５４９１８号公報
【特許文献５】特開２００８−１８１７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明者は、蒸気温熱具を下肢に適用することで、下肢の周径を減少させることを知見した。そこで、かかる知見をさらに検討することで、下肢のむくみを効果的かつ簡易的に改善できる技術が提供できると考えた。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、
被酸化性金属の酸化反応による発熱を利用した水蒸気発生部を有し、下肢に水蒸気を付与する蒸気温熱具と、
前記蒸気温熱具を下肢に固定するために用いられる、両端が開口した筒体で構成されるサポータと、
を備え、
前記蒸気温熱具は、メントールを含有し、
前記サポータは、下肢に適用された前記蒸気温熱具を覆う領域を周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍである、むくみ改善器具が提供される。
【００１１】
この発明によれば、蒸気温熱具にメントールを含有させ、かつ、所定のサポータにより適度な圧力を付与することで、下肢の周径を減少させることができる。したがって、下肢のむくみを効果的かつ簡易的に改善することが可能になる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、下肢のむくみを効果的かつ簡易的に改善できる技術が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施の形態に係るむくみ改善器具を膝裏に適用した例を示す図である。（ａ）が蒸気温熱具を適用した図を示し、（ｂ）がサポータを着用した図を示す。
【図２】実施の形態に係るむくみ改善器具をふくらはぎに適用した例を示す図である。（ａ）が蒸気温熱具を適用した図を示し、（ｂ）がサポータを着用した図を示す。
【図３】蒸気温熱具の一例を示す平面図である。
【図４】発熱体を一部切り欠いた状態の斜視図である。
【図５】蒸気温熱具の分解斜視図である。
【図６】接合手段による２枚の第１及び第２のシートの接合部位と、発熱体との位置関係を示す平面図である
【図７】図６のＢ−Ｂ'断面図である。
【図８】サポータの一例を示す斜視図である。
【図９】サポータの他の例を示す斜視図である。
【図１０】実施例の評価結果を示す図である。
【図１１】実施例の評価結果を示す図である。
【図１２】実施例の評価結果を示す図である。
【図１３】実施例の評価結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００１５】
図１、２は、本実施の形態のむくみ改善器具を下肢に適用した図である。図１は膝裏に適用した図を示し、図２は、ふくらはぎに適用した図を示す。このむくみ改善器具は、被酸化性金属の酸化反応による発熱を利用した水蒸気発生部を有し、皮膚に水蒸気を付与する蒸気温熱具１と、蒸気温熱具１を保持固定するために用いられる、両端が開口した筒体で構成されるサポータ２とを備える。蒸気温熱具１は、メントールを含有する。サポータ２は、下肢に適用された蒸気温熱具１を覆う領域を周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍである。
メントールを含有する蒸気温熱具１を、所定のサポータ２により適度な圧力を付与しながら適用することで、血流を促進して、下肢の周径を減少させることができる。したがって、下肢のむくみを効果的かつ簡易的に改善することが可能になる。
【００１６】
［蒸気温熱具１］
図３は、蒸気温熱具１の一例を示す平面図である。本実施形態の蒸気温熱具１は、袋体１０と発熱体２０とから構成されており、発熱体２０は袋体１０内に収容される。発熱体２０は、収容体２２と水蒸気発生部２１とから構成されており、水蒸気発生部２１は収容体２２内に収容される。図３では２つの蒸気温熱具１が連結した図を示し、中心線Ｌで２つを切り離すこともできる。
【００１７】
蒸気温熱具１は、メントールを含んでいる。本発明においてメントールとしては、ｌ−メントール、ｄｌ−メントール及びこれらの誘導体が例示される。メントールとしては、これらのいずれか１種以上を使用できる。また、ハッカ油、ペパーミント油などのメントールを含有した精油なども使用してもよい。中でも、ｌ−メントールが好ましい。
【００１８】
メントールは、発熱体２０に含ませることがより好ましい。こうすることで、発熱体２０から発生する温熱によりメントールを効果的に揮発させ、水蒸気とともに下肢に付与することができる。また、図４には、発熱体２０を一部切り欠いた状態の斜視図を示す。メントールは、発熱体２０中、水蒸気発生部２１に含有させてもよいし、水蒸気発生部２１を収容する収容体２２に含有させてもよいが、水蒸気発生部２１に含有させることがより好ましい。こうすることで、水蒸気とメントールとが良好に混合されたものを下肢に付与することができる。
【００１９】
メントールを袋体１０や発熱体２０に含有させるためには、例えばメントールを溶解剤に予め溶解させた溶液を準備し、例えば滴下、噴霧、塗布、浸漬などの方法により添加することができる。
【００２０】
このとき用いる溶解剤としては、メントールを溶解させ、かつ、身体に害のない溶剤であれば好ましく、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール２００やポリエチレングリコール４００等のポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，３−プロパンジオール等の多価アルコール、またエタノール等の一価アルコールが挙げられる。これらのうち、いずれか１種以上を使用できる。また、これらのうち、２５℃で液状物質の多価アルコールが多量のメントールを溶解できる点で好ましい。
【００２１】
以下、水蒸気発生部２１にメントールを含有させた蒸気温熱具１を例に挙げてより詳細に説明する。水蒸気発生部２１に含まれるメントールの含有量は、水蒸気発生部２１全体に対して０．０１〜１０質量％であることが好ましい。
【００２２】
図３では、２つの蒸気温熱具１が連結した状態を示す。２つの蒸気温熱具１の中心線Ｌには、発熱体２０が存在していないので、中心線Ｌを折り曲げ線として、内外のいずれにも折り曲げ可能である。また、中心線Ｌの位置には、直線状の切れ込み（スリット）１５や、ミシン目（図示せず）を設けてもよい。こうすることで、折り曲げが容易になり、切り離すことも可能になる。直線状の切れ込み１５は、例えば、複数の短い切れ込みを連続した列として付与してもよいし、連続した切れ込みの列を複数列設ける形態としてもよい。また、１若しくは２以上の菱形、矩形又は楕円状等の細長い穴の形態であってもよい。
【００２３】
図５には図３の蒸気温熱具１の分解斜視図が示されている。袋体１０は、使用時に下肢に近い側に位置する第１の袋体シート１１と、サポータ２側に位置する第２の袋体シート１２を有している。第１及び第２の袋体シート１１、１２は同形であり、長軸及び短軸を有する略矩形となっている。第１及び第２の袋体シート１１、１２はそれらを重ね合わせ、それらの周縁部を接合手段１３によって接合することで、内部に空間を有する袋体１０とされる。袋体１０は伸縮性を有するものであると好ましい。接合手段１３としては、例えばホットメルト粘着剤等の各種接着剤、ヒートシール、超音波シール等が用いられる。袋体１０の伸縮性を損なわないためには、ホットメルト粘着剤等の各種接着剤で第１及び第２の袋体シート１１、１２を接合するのが好ましい。
【００２４】
第１及び第２の袋体シート１１、１２は少なくとも一方向に伸縮性を有すると好ましい。第１及び第２の袋体シート１１、１２が一方向にのみ伸縮性を有する場合、該方向は、略矩形の袋体１０における長軸方向と一致することが好ましい。第１及び第２の袋体シート１１、１２が互いに直交する二方向に伸縮性を有する場合、該方向は、略矩形の袋体における長軸方向及びそれに直交する短軸方向とそれぞれ一致することが好ましい。ここで、伸縮性とは、後述の伸長性及び伸長回復性（収縮性）のいずれか一方又は両方の性質を有することである。例えば、第１及び第２の袋体シート１１、１２の少なくとも一方が、一方向に伸長性を有するものであれば良い。第１及び第２の袋体シート１１、１２の一方が伸長性を有し、他方が伸長性及び伸長回復性を有するものであることが好ましい。更に、別の好ましい形態としては、第１及び第２の袋体シート１１、１２は、互いに直交する二方向に伸縮可能であり、伸長性及び伸長回復性を有することが好ましい。第１及び第２の袋体シート１１、１２としては、通気性を有する伸縮性材料であれば好ましく、第１の袋体シート１１は使用者の下肢に直接触れるものなので、風合いの良好な材料から構成されることが好ましい。具体的にはＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）等のポリエステル、ＰＥ（ポリエチレン）、ＰＰ（ポリプロピレン）等のポリオレフィン、ポリアミド、ポリアクリル等からなる合成繊維のいずれか１種以上からなる繊維シート；セルロース、シルク、コットン、ウール等からなる天然繊維のいずれか１種以上からなる繊維シート；又はそれらを複合した繊維からなる繊維シートが挙げられる。第１及び第２の袋体シート１１、１２の繊維シートとしては、これらの繊維シートのうちいずれか１種以上を使用できる。弾性繊維を含むエアスルー不織布やスパンボンド不織布等が好ましい。
【００２５】
発熱体２０は、それに含まれる水蒸気発生部２１から発生した所定温度に加熱された水蒸気を、袋体１０を通じて使用者の下肢に適用するために用いられるものである。発熱体２０は、上述した袋体１０における空間に収容されている。この場合、発熱体２０は、その各辺が袋体１０における長軸及び短軸の方向を向くように袋体１０内に収容されている。
【００２６】
図５に示すように、蒸気温熱具１の袋体１０における第１の袋体シート１１の外面上には、蒸気温熱具１を使用者の下肢に固定するための固定手段１４が設けられている。固定手段１４は、第１の袋体シート１１の四辺の周縁部の略全域に所定の幅をもって存在している。固定手段１４としては例えば、ホットメルト粘着剤等の接着剤を用いることができる。
【００２７】
図６は、接合手段１３による第１及び第２の袋体シート１１、１２の接合部位と、発熱体２０との位置関係を示す平面図である。なお、図６は蒸気温熱具１のシート面側からみた平面図であるがわかりやすいように、接合手段１３の部分にハッチングを入れている。また、図６においては、固定手段１４を省略している。
図３に示すように、袋体１０の寸法は発熱体２０の寸法よりも大きく、図６では、袋体１０を構成する２枚の第１及び第２の袋体シート１１、１２は、発熱体２０の周縁から外方へ延出している構成が図示されている。また、接合手段１３は、２枚の第１及び第２の袋体シート１１、１２の四辺の周縁部の全域に所定の幅をもって存在している。図６等では、略矩形の袋体１０に、略正方形の発熱体２０が収容された例を図示するが、袋体１０及び発熱体２０の形状は、同一形状であってもよいし、類似形状でもあってもよいし、異なる形状であってもよい。袋体１０及び発熱体２０の形状として、例えば、菱形、矩形状、楕円状、円形状の形状をとることができる。
【００２８】
図７は、図６のＢ−Ｂ'断面図である。
発熱体２０に関しては、図６及び図７に示すように、その上辺部及び下辺部のみが接合手段１３と重なるように配置されている。したがって発熱体２０は、その上辺部及び下辺部のみが、接合手段１３と接合されており、図７に示すように発熱体２０におけるそれ以外の部位は２枚の袋体シート１１、１２と非接合状態になっている。
【００２９】
発熱体２０は、袋体１０の伸縮性が損なわれないような態様で袋体１０の内面に固定されている。具体的には、上述の図６に示すとおり、発熱体２０はその上辺部及び下辺部において袋体１０に固定されている。これによって、蒸気温熱具１の持ち運びの途中や、蒸気温熱具１を使用者の下肢に貼り付けている間に、袋体１０の内部で発熱体２０の位置ずれが起こることが防止される。したがって発熱体２０は、水蒸気を施したい部位にとどまることになる。袋体１０の伸縮性が損なわれない限り、袋体１０と発熱体２０との固定位置は蒸気温熱具１を平面視したときに、袋体１０と発熱体２０とが重なった部位において、袋体１０が伸縮可能になるように固定されることが、袋体１０の伸びしろを大きくとることができるので好ましい。
【００３０】
図３、４にもどり、発熱体２０は、水蒸気発生部２１及び水蒸気発生部２１を収容する収容体２２を備えている。収容体２２は扁平なものであり、発熱体２０の輪郭をなしている。扁平な形状を有する収容体２２は、使用時に使用者の下肢に近い側に位置する第１の収容体シート２３、及びそれと反対側であり、サポータ２に近い側に位置する第２の収容体シート２４を有している。そして発熱体２０の収容体２２はその周縁に、第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４をそれぞれ構成するシート材の周縁部を互いに接合して形成された収容体接合手段２５を有している。収容体接合手段２５は、閉じた形状を有し、連続に形成されている。収容体接合手段２５よりも内側の部分において、第１の収容体シート２３と第２の収容体シート２４とが接合していない。これにより、収容体２２には、水蒸気発生部２１を収容する単一の密閉空間が形成されることになる。発熱体２０は、その第１の収容体シート２３の側が着用者の下肢側に向き、第２の収容体シート２４の側がサポータ２側（外側）に向くように使用される。水蒸気発生部２１の発熱によって発生した水蒸気は、第１の収容体シート２３及び袋体１０を通じ、使用者の下肢に付与されるようになっている。
【００３１】
水蒸気発生部２１は、被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含んでおり、被酸化性金属が酸素と接触することによる酸化反応で生じた熱を利用して、所定温度に加熱された水蒸気を発生する。被酸化性金属としては例えば、鉄、アルミニウム、亜鉛、マンガン、マグネシウム、カルシウム等の粉末や繊維が挙げられる。これらの中でも取り扱い性、安全性、製造コストの点から鉄粉が好ましく用いられる。被酸化性金属が粉末である場合その粒径は０．１μｍ以上であることが好ましく、より好ましくは３００μｍ以下であり、更に好ましくは１５０μｍ以下である。なかでも、０．１〜３００μｍであることが好ましく、中でも粒径が０．１〜１５０μｍものを５０質量％以上含有するものを用いることが好ましい。反応促進剤としては、水分保持剤として作用する他に、被酸化性金属への酸素保持／供給剤としての機能も有しているものを用いることが好ましい。例えば活性炭（椰子殻炭、木炭粉、暦青炭、泥炭、亜炭）、カーボンブラック、アセチレンブラック、黒鉛、ゼオライト、パーライト、バーミキュライト、シリカ等が挙げられる。これらの中でも保水能、酸素供給能、触媒能を有する点から活性炭が好ましく用いられる。被酸化性金属と効果的に接触し得る点から、反応促進剤の粒径は０．１〜５００μｍであることが好ましく、中でも０．１〜２００μｍのものを５０質量％以上含有することが好ましい。
【００３２】
本実施形態の蒸気温熱具１は、水蒸気発生部２１にメントールを含んでいる。メントールを水蒸気発生部２１に混合するには、メントールを溶解する溶解剤とともに水蒸気発生部２１に添加することにより混合できる。中でも、メントールを溶解剤中に溶解した溶液状態で水蒸気発生部２１に添加することで、メントールを少量使用した場合であっても、メントールを水蒸気発生部２１の全体に均一に行き渡らせることが可能となる。溶解剤は、メントールとの相溶性や溶解性を考慮して選択することができ、前述のとおり、２５℃で液状物質の多価アルコールが好ましく、中でも、ポリエチレングリコール、プロピレングリコールが良好な揮発状況を呈するため好ましい。
【００３３】
溶解剤は、１種又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。また、メントールを十分に溶解させて、水蒸気発生部２１の全体に均一に行き渡らせるように添加し、更に発熱特性への影響を少なくする観点から、溶解剤は水蒸気発生部２１の全質量に対して好ましくは、０．０１質量％以上であり、さらに好ましくは、０．１質量％以上であり、殊更に好ましくは０．５質量％以上である。また、溶解剤は水蒸気発生部２１の全質量に対して好ましくは、２０質量％以下であり、さらに好ましくは、１０質量％以下であり、殊更に好ましくは５質量％以下である。なかでも、溶解剤は水蒸気発生部２１の全質量に対して好ましくは０．０１〜２０質量％であり、更に好ましくは０．１〜１０質量％であり、一層好ましくは０．５〜５質量％の濃度である。
また、メントールは、水蒸気発生部２１の全質量に対して好ましくは、０．０１質量％以上であり、さらに好ましくは、０．１質量％以上であり、殊更に好ましくは、０．５質量％以上である。また、メントールは、水蒸気発生部２１の全質量に対して好ましくは１０質量％以下であり、さらに好ましくは、５質量％以下であり、殊更に好ましくは、３質量％以下である。
さらに、メントールを十分溶解させる観点から、メントールと溶解剤との合計質量を１００としたときに、溶解剤を好ましくは５質量％以上用い、さらに好ましくは１０質量％以上用い、殊更に好ましくは３０質量％以上用い、一層好ましくは５０質量％以上用いる。また、メントールと溶解剤との合計質量を１００としたときに、溶解剤を好ましくは９９質量％以下であり、さらに好ましくは９３質量％以下であり、殊更に好ましくは９０質量％以下であり、一層好ましくは８０質量％以下である。なかでも、メントールと溶解剤との合計質量を１００としたときに、好ましくは５〜９９質量％であり、更に好ましくは１０〜９３質量％であり、一層好ましくは３０〜９０質量％であり、殊更に好ましくは５０〜８０質量％である。
【００３４】
水蒸気発生部２１は、粉体状又はシート状の形態であってもよい。発熱シート及び発熱粉体のうち、着用者がどのような姿勢であっても水蒸気を均一に適用し得る点等から、発熱シートを用いることが好ましい。また、発熱シートは、発熱粉体に比較して、発熱の温度分布を均一化することが容易であり、また、被酸化性金属の担持能力が優れている点からも有利である。発熱シートとしては、湿式抄造してなるものや、発熱粉体を紙等で挟持してなるものや、発熱粉体を水等に分散させたものを紙等に塗布してなるもの等が挙げられる。
水蒸気発生部２１が発熱シートからなる場合には、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤、繊維状物、電解質及び水を含む、含水状態の繊維シートであることが好ましい。すなわち、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤及び繊維状物を含有する成形シートに、電解質水溶液を含有させて構成されていることが好ましい。この場合、該発熱シートは成形シート全量に対して６０〜９０質量％の被酸化性金属、５〜２５質量％の反応促進剤及び５〜３５質量％の繊維状物を含む成形シートに、該成形シート１００質量部に対して、１〜１５質量％の電解質を含む電解質水溶液が２５〜８０質量部含有されて構成されていることが好ましい。こうすることで、被酸化性金属の酸化反応を持続的かつ効率的に行うことができる。
【００３５】
発熱シートに用いられる繊維状物としては、コットン、カボック、木材パルプ、非木材パルプ等の天然繊維、又は例えばレーヨン、ビスコースレーヨン、キュプラ等の半合成繊維やナイロン、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリウレタン等の合成高分子繊維等を用いることができる。発熱シートに用いられる繊維状物には、これらのうちのいずれか１種以上を使用できる。これら繊維状物は、その平均繊維長が好ましくは０．１〜５０ｍｍ、０．２〜２０ｍｍであることが、発熱シートの強度確保及び繊維状物の水分散性の点から好ましい。
【００３６】
一方、水蒸気発生部２１が発熱粉体からなる場合には、発熱粉体は被酸化性金属、反応促進剤、保水剤、電解質及び水を含んで構成されていることが好ましい。このとき、発熱粉体は、固形分全量に対して好ましくは２０〜６０質量％であり、更に好ましくは２５〜５５質量％である被酸化性金属、１．５〜２５質量％、好ましくは２〜２０質量％である反応促進剤及び３〜４０質量％であり、更に好ましくは５〜２０質量％である保水剤を含む固形分１００質量部に対して、好ましくは０．３〜１５質量％であり、更に好ましくは３〜１０質量％である電解質を含む電解質水溶液が好ましくは２０〜７０質量部含有され、更に好ましくは３０〜６０質量部含有されて構成されていることが好ましい。こうすることで、被酸化性金属の酸化反応を持続的かつ効率的に行うことができる。
【００３７】
発熱シートや発熱粉体を構成する各種材料としては、通常用いられているものと同様のものを用いることができる。発熱シートは、発熱粉体に比較して、発熱の温度分布を均一化することが容易であり、また、被酸化性金属の担持能力が優れている点からも有利である。
【００３８】
発熱体２０を構成する収容体２２における肌側に位置する第１の収容体シート２３は空気及び水蒸気の透過が可能なように通気性を有している。一方、肌側に位置する第１の収容体シート２３に対向する第２の収容体シート２４は、空気及び水蒸気の透過の程度が第１の収容体シート２３よりも低くなっている。すなわち第２の収容体シート２４は第１の収容体シート２３よりも難通気性であるか、又は非通気性である。第２の収容体シート２４が難通気性であるか、それとも非通気性であるかは、蒸気温熱具１の具体的な用途に応じて適宜選択される。第２の収容体シート２４が非通気性の場合には、水蒸気とメントールをより安定的かつ効率的に下肢に付与することができるため好ましい。
【００３９】
発熱体２０における第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４はいずれもシート材から構成されている。そして発熱体２０の収容体２２はその周縁に、第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４をそれぞれ構成するシート材の周縁部を互いに接合して形成された収容体接合手段２５を有している。収容体接合手段２５は、閉じた形状を有し、連続に形成されている。収容体接合手段２５よりも内側の部分において、第１の収容体シート２３と第２の収容体シート２４とが接合していない。これにより、収容体２２には、水蒸気発生部２１を収容する単一の密閉空間が形成されることになる。図７に示すように、水蒸気発生部２１は収容体２２に形成されている空間のほぼ全域を占めるように収容されている。即ち収容体２２内には単一の水蒸気発生部２１が収容されており、かつ水蒸気発生部２１は収容体接合手段２５を除く収容体２２のほぼ全域を占めるように収容されている。図７では水蒸気発生部２１は収容体２２の密閉空間に単に収容されているが、収容体２２の内面の一部と水蒸気発生部２１とを、発熱を妨げない範囲で接着剤等の接合手段を用いて固定しても良い。
【００４０】
発熱体２０においては、第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４の通気度を適切に調整することで、第１の収容体シート２３を通じて水蒸気が優先的に放出されるように構成されている。具体的には、第２の収容体シートの通気度は、第１の収容体シートの通気度よりも大きい。ここで、通気度はＪＩＳ  Ｐ８１１７によって測定される値であり、一定の圧力のもとで１００ｍｌの空気が６．４５ｃｍ2の面積を通過する時間で定義される。したがって、通気度が大きいことは空気の通過に時間がかかること、即ち通気性が低いことを意味している。逆に、通気度が小さいことは通気性が高いことを意味している。このように、通気度の大小と通気性の高低とは逆の関係を示す。本実施形態において、第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４の通気性を比較すると、第１の収容体シート２３の方が、第２の収容体シート２４よりも高くなっている。すなわち、先に述べたとおり、第２の収容体シート２４は非通気性であるか、又は難通気性（即ち、通気性を有するものの、第１の収容体シート２３よりも低い通気性を有している）或いは非通気性である。
【００４１】
収容体２２は、肌側に位置する第１の収容体シート２３と、それに対向する側である第２の収容体シート２４とを有し、肌側に位置する第１の収容体シート２３を通じて蒸気温熱が発生するように構成されている。あるいは、収容体２２は、肌側に位置する第１の収容体シート２３と、それに対向する難通気面である第２の収容体シート２４とを有する扁平な形態をしており、肌側に位置する第１の収容体シート２３を通じて蒸気温熱が発生するように構成されている。第２の収容体シート２４が難通気性である場合、第１の収容体シート２３と第２の収容体シート２４の通気度をバランスさせることで、空気は第２の収容体シート２４を通じて優先的に収容体２２内に流入すると共に、水蒸気は第１の収容体シート２３を通じて優先的に放出される。
【００４２】
第２の収容体シート２４が難通気性である場合、第２の収容体シート２４を通じての空気の流入を確保しつつ、第２の収容体シート２４を通じての水蒸気の放出を抑制させる観点から、第２の収容体シート２４の通気度を、第１の収容体シート２３の通気度の１．５倍以上とすることが好ましく、２倍以上とすることが更に好ましい。あるいは、第１の収容体シート２３の通気度と第２の収容体シート２４の通気度との比（第１の収容体シート／第２の収容体シート）を０．７以下とすることが好ましく、更に０．４以下とすることが好ましい。これによって、第２の収容体シート２４を通じての水蒸気の放出を一層減じさせることができ、かつ第１の収容体シート２３を通じての水蒸気の放出を一層増加させることができる。一方、第２の収容体シート２４が非通気性である場合、収容体２２内への空気の流入、及び水蒸気の発生は、専ら第１の収容体シート２３を通じて行われる。
【００４３】
第１の収容体シート２３の通気度は、好ましくは、５０００秒／（１００ｍｌ）以上であり、さらに好ましくは、８０００秒／（１００ｍｌ）以上であり、殊更に好ましくは１００００秒／（１００ｍｌ）以上である。また、第１の収容体シート２３の通気度は、好ましくは、２５０００秒／（１００ｍｌ）以下であり、さらに好ましくは、２２０００秒／（１００ｍｌ）以下であり、殊更に好ましくは２００００秒／（１００ｍｌ）以下である。なかでも、好ましくは５０００〜２５０００秒／（１００ｍｌ）であり、更に好ましくは８０００〜２２０００秒／（１００ｍｌ）であり、殊更に好ましくは１００００〜２００００秒／（１００ｍｌ）である。一方、第２の収容体シート２４に関しては、これが難通気性である場合、該第２の収容体シート２４の通気度を３００００秒／（１００ｍｌ）以上であることが好ましく、更に４００００秒／（１００ｍｌ）以上とすることが好ましい。こうすることで、被酸化性金属の酸化を促進させ、かつ、水蒸気と揮発したメントールを下肢に安定に効率よく付与することができる。
【００４４】
発熱体２０における第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４はいずれもシート材から構成されている。通気度を支配しかつ粉体の漏れ出しを防止するシート材としては、メルトブローン不織布や透湿性フィルムが好適に用いられる。透湿性フィルムは、熱可塑性樹脂及び該樹脂と相溶性のない有機又は無機のフィラーの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸して得られたものであり、微細な多孔質構造になっている。種々の通気度及び透湿度を有するシート材を組み合わせて積層シートを構成することで、第１の収容体シート２３及び第２の収容体シート２４の通気度を所望の値に設定する自由度が増す。
【００４５】
蒸気温熱具１は、その使用前は、その全体が酸素バリア性を有する包装材（図示せず）によって包装されて、水蒸気発生部２１が空気中の酸素と接触しないようになっている。酸素バリア性の材料としては、例えばその酸素透過係数（ＡＳＴＭ Ｄ３９８５）が１０ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄａｙ・ＭＰａ）以下であるものが好ましく、中でも２ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄａｙ・ＭＰａ）以下であるものがより好ましい。具体的にはエチレン−ビニルアルコール共重合体やポリアクリロニトリル等のフィルム、又はそのようなフィルムにセラミック若しくはアルミニウム等を蒸着したフィルムやアルミラミネートフィルムが挙げられる。
【００４６】
蒸気温熱具１は、例えば次の方法で製造される。先ず、水蒸気発生部２１は、被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む混合物に、メントールが溶解剤に溶解してなる溶液を均一に添加して得られる。この水蒸気発生部２１を、収容体２２内に収容することにより発熱体２０が得られる。
【００４７】
ここで、水蒸気発生部２１が粉体組成物の場合は、被酸化性金属及び反応促進剤等の水蒸気発生部２１を構成する固形分を混合し、これに電解質水溶液を添加し、更にメントールを溶解した溶解剤を添加することで水蒸気発生部２１が得られ、これを収容体２２に収納することで、発熱体２０を製造できる。
【００４８】
一方、水蒸気発生部２１が発熱シートの場合、被酸化性金属、及び反応促進剤を含有する成形シートを作製し、次いで該成形シートに電解質水溶液、メントールを溶解剤に溶解してなる溶液をこの順或いは略同時に添加することで水蒸気発生部２１が得られ、これを収容体２２に収納することで、発熱体２０を製造できる。このような方法で発熱体２０を製造することで、メントールを水蒸気発生部２１の全域に均一に行き渡らせることができる。得られた発熱体２０は、これを袋体１０内に収容することで、蒸気温熱具１が製造される。
【００４９】
［サポータ２］
図８、９には、サポータ２の斜視図が示されている。同図に示すサポータ２は下肢用のものであり、その両端が開口した筒体で構成されている。サポータ２はその全体が繊維を編成することで、形成されている。サポータ２はその長手方向に延びているストレートな筒体であり、一本の直線状の軸線Ｘに沿って延びている。
【００５０】
サポータ２は、その長手方向の長さが、図３に示す蒸気温熱具１の長手方向の長さよりも長くなっている。またサポータ２は周方向に伸張していないときの周長が１８０〜５５０ｍｍ程度であることが、十分な締め付け感をもって下肢に装着し得る点から好ましい。なお、図８においては、サポータ２の長手方向全体にわたって周長が同じであるが、図９に示すように、長手方向に周長を異ならせてもよい。
【００５１】
サポータ２はその全体が繊維を編成することで形成されており、かつ、伸縮性を有している。具体的には、伸縮性を有する繊維を用いて丸編みによって形成されている。サポータ２を構成する繊維は、伸縮性を有することに加え、疎水性の材料から構成されていることが好適である。伸縮性で且つ疎水性の繊維としては、例えばポリウレタンからなる繊維や、ポリウレタンとポリアミドとの複合繊維などが挙げられる。
【００５２】
サポータ２は編成によって形成されているので、その全体が通気性を有する。その通気度（ＪＩＳ  Ｐ８１１７）は、蒸気温熱具１の収容体２２の第１の収容体シート２３の通気度および第２の収容体シート２４の通気度よりもその値が小さければ（すなわち、通気性が良ければ）、その値に特に制限はない。
【００５３】
サポータ２はその周方向の伸縮性が適切な程度になっていることが、下肢に適度な圧力を付与する観点から好ましい。具体的には、サポータ２は、前述のとおり、下肢に適用された蒸気温熱具１を覆う領域を周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍであるが、８Ｎ／５０ｍｍ以上であることが好ましく、２０Ｎ／５０ｍｍ以下であることが更に好ましく、１０Ｎ／５０ｍｍ以下であることが好ましい。なかでも、８〜１０Ｎ／５０ｍｍであることが好ましい。なお、本明細書において、２００％伸長させるとは、伸長前の長さに対して２倍の長さに延ばすことを言い、サポータ２の周方向の伸び及び引張強さは、引張試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））を用いて測定される。試験片は、サポータ２を、その周方向に１００ｍｍに、好ましくは、長手方向に５０ｍｍの矩形に切り出して作製する。測定は、把持長５０ｍｍ、且つ、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎで行う。
さらには、サポータ２の全領域において、周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍとなることが好ましい。
なお、図８のサポータ２においては、背面領域２Ｂを周方向に２００％伸長させたときの引張強さが上述した範囲となることが好ましく、図９のサポータ２においては、背面領域５２Ｂを周方向に２００％伸長させたときの引張強さが上述した範囲となることが好ましい。
【００５４】
また、図８で示すように、サポータ２は、サポータ２の一方の半面側に位置し、かつ、下肢に着用したとき、下肢に適用された蒸気温熱具１を覆って、蒸気温熱具１を下肢に押圧する背面領域２Ｂと、サポータ２の他方の半面側に位置して背面領域２Ｂと対向する側に位置する正面領域２Ａとを有する。背面領域２Ｂは、着用時における下肢に対する締め付け圧が、正面領域２Ａよりも高いことが好ましい。たとえば、正面領域２Ａを周方向（筒状のサポータ２の軸と垂直方向）に１０Ｎ／５０ｍｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、背面領域２Ｂを長手方向に同応力で伸長させたときの伸びを２０以上、９０以下とすることが好ましい。３５以上とすることが好ましく、また、８０以下とすることが好ましい。なお、図８において、ハッチング部分は、ハッチングがない部分と締め付け圧が異なっていることを示している。
このように、背面領域２Ｂの下肢に対する締め付け圧を、正面領域２Ａの下肢に対する締め付け圧よりも高くすることで、下肢背面に通る下肢静脈の流れを良くすることができる。これに加えて、背面領域２Ｂにおいては蒸気温熱具１を下肢に押圧しているため、蒸気温熱具１から生じる水蒸気及びメントールが下肢に付与されることにより、下肢後面を走行している下肢静脈の血行がさらに高まる。これにより、効果的に下肢の浮腫みを改善することができる。蒸気温熱具１から生じる水蒸気及びメントール類を下肢に付与させることにより下肢の血行を高めつつ、背面領域２Ｂでは、締め付け効果により効果的に下肢のむくみを改善することができる。
一方で、正面領域２Ａの下肢に対する締め付け圧を、背面領域２Ｂの下肢に対する締め付け圧よりも低くしておくことで、下肢全体の血流が悪くなることを防止できる。
【００５５】
また、図９では、サポータ２の他の例を示す。図９で示すサポータ２では、開口域５１（第一領域）と、中央域５２（第二領域）と、中間域５３（第三領域）とが設けられている。開口域５１は、サポータ２の両端に設けられ、着用時には、サポータ２を下肢に固定する領域である。また、中央域５２は、筒体の長手方向の中央に位置し、蒸気温熱具１を固定する領域である。また、中間域５３は、開口域５１と中央域５２との間に設けられている領域である。
蒸気温熱具１は、中央域５２の背面領域５２Ｂと、中間域５３の背面領域５３Ｂとに跨るように配置される。そして、中央域５２の背面領域５２Ｂで蒸気温熱具１の中央部を下肢に押圧固定するとともに、中間域５３の背面領域５３Ｂで蒸気温熱具１の端部を下肢に押圧固定する。蒸気温熱具１の大半の領域は、中央域５２の背面領域５２Ｂに当接することとなるため、中央域５２の背面領域５２Ｂが主として、蒸気温熱具１を下肢に固定することとなる。
開口域５１及び中間域５３は、長手方向の中央位置に関して上下対称に形成されている。
中央域５２及び中間域５３の表面積の合計は、サポータ２の表面積全体の５０％以上を占めることが好ましく、さらに７０％以上を占めることがより好ましい。中央域５２及び中間域５３の表面積の割合の上限値は、とくに限定されないが、８０％以下である。また、中間域５３の長手方向の長さは、中央域５２よりも短く、サポータ２の全長に対して５〜３０％であると好ましく、さらに、１８〜２８％であるとより好ましい。
中央域５２及び中間域５３の表面積の合計を、サポータ２の表面積全体の５０％以上とすることで、蒸気温熱具１を下肢に安定的に固定でき、蒸気温熱具１から発生するメントールと蒸気とを下肢に安定的に付与できる。
このサポータ２においては、中央域５２の背面領域５２Ｂを、周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍであればよいが、中間域５３の背面領域５３Ｂも、周方向に２００％伸長させたときの引張強さが２〜２５Ｎ／５０ｍｍとなることが好ましい。中間域５３の背面領域５３Ｂを、周方向に２００％伸長させたときの引張強さの好ましい範囲は、１２〜２０Ｎ／５０ｍｍである。
【００５６】
中央域５２は、筒体の略半面である正面領域５２Ａに、立体成型編みによって形成された隆起部６０を備えている。隆起部６０は、伸縮性を有し、外方に向けて隆起した略ドーム状の形状をしている。中央域５２においては、隆起部６０と隆起部６０以外の部分が一体的に編成されている。隆起部６０を含む中央域５２はその全体が伸縮性を有している。また中央域５２は、周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が高くなっている。
【００５７】
筒体の周方向において隆起部６０と対向する略半面の背面領域５２Ｂは、隆起部６０に比べて、周方向の伸長の程度が低くなっている。したがってサポータ２を装着した場合、背面領域５２Ｂが隆起部６０よりも下肢に対する締め付け圧が高くなる。こうすることで、位置ずれを防止し、かつ、隆起部６０においては、膝の曲げ伸ばし運動にサポータ２を追随させることができる。さらには隆起部６０の下肢に対する締め付け圧を、背面領域５２Ｂの下肢に対する締め付け圧よりも低くしておくことで、下肢全体の血流が悪くなることを防止できる。
また、背面領域５２Ｂにおいては蒸気温熱具１を保持し、蒸気温熱具１から生じる水蒸気及びメントールを下肢に付与されることにより下肢後面を走行している下肢静脈の血行を高め、血行促進効果と締め付け効果により効果的に下肢の浮腫みを改善することができる。具体的には、隆起部６０をサポータ２の周方向に１０Ｎ／５ｃｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、背面領域５２Ｂを同方向に同応力で伸長させたときの伸びを２０以上１００未満とすることが好ましく、さらに、３５〜８０とすることがより好ましい。
測定のための試験片は、サポータ２の各領域を、その周方向に１００ｍｍ、長手方向に５０ｍｍの矩形に切り出して作製する。試験片を、引張試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））を用いて周方向に伸張させ伸びに対する応力を測定する。測定は、把持長５０ｍｍ、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎで行う。
この測定方法は、後述する他の領域を計測する際も同様である。
【００５８】
サポータ２の長手方向における、隆起部６０を含む中央域５２の長さは、たとえば、５０〜１２０ｍｍであることが好ましく、７０〜１００ｍｍであることがより好ましい。
また、膝の曲げ伸ばしを阻害しないという観点から、隆起部６０を周方向に２００％伸長させたときの引っ張り強度が１０Ｎ／５０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００５９】
中間域５３は、サポータ２の周方向に延びかつ互いに隣接する正面領域となる凹凸領域５６と、凹凸領域５６に対向する背面領域５３Ｂとを有している。凹凸領域５６及び背面領域５３Ｂはそれぞれサポータ２の半周面を構成しており、凹凸領域５６は、筒状のサポータ２の軸からみて、隆起部６０と同方向に位置し、背面領域５３Ｂは、背面領域５２Ｂと同方向に位置する。
【００６０】
筒体の周方向において凹凸領域５６と対向する略半面の背面領域５３Ｂは、隆起部６０に比べて、長手方向の伸長の程度が低くなっている。したがってサポータ２を装着した場合、背面領域５３Ｂが凹凸領域５６よりも下肢に対する締め付け圧が高くなる。こうすることで、サポータ２の位置ずれが起こりづらくなるだけでなく、凹凸領域５６においては、膝の曲げ伸ばし運動にサポータ２を追随させることができ、背面領域５３Ｂにおいては蒸気温熱具１を保持し、蒸気温熱具１から生じる水蒸気及びメントールを下肢に付与されることにより下肢後面を走行している下肢静脈の血行を高め、血行促進効果と締め付け効果により効果的に下肢の浮腫みを改善することができる。また、サポータ２の下肢への固定が一層効果的になる。具体的には、凹凸領域５６をサポータ２の周方向に１０Ｎ／５ｃｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、背面領域５３Ｂを同方向に同応力で伸長させたときの伸びを２７〜９０とすることが好ましく、更に２７〜７２とすることがより好ましい。
【００６１】
また、凹凸領域５６には、図示するように、凹凸編みによって多数の凹凸部を形成してもよい。凸部と凹部とは千鳥格子状の配置パターンで形成されている。凸部及び凹部は何れも同形の矩形状であり且つ同寸にすることができる。凹凸領域５６には、サポータ２の内面側にも多数の凹凸部が形成されているが、内面側に形成されている凹凸部は、外面側に形成されている凹凸部を表裏反転させた形状にはなっていない。これにより、サポータ２を着用した場合、凹凸部が下肢に対する抵抗になって、下肢に適度な締め付けを与えつつ、サポータ２の位置ずれを防ぐことが可能になる。
【００６２】
また、中間域５３は、着用時において下肢に対する締め付け圧が、中央域５２よりも高いことが好ましく、具体的には、サポータ２の各領域の締め付け圧が下記式（１）の関係を満たしていることが好ましい。
隆起部６０<背面領域５２Ｂ<凹凸領域５６<背面領域５３Ｂ・・・（１）
【００６３】
これにより、凹凸領域５６では、蒸気温熱具１から生じる水蒸気及びメントール類により血行を高めつつ、背面領域５３Ｂでは、締め付け効果により効果的に下肢のむくみを改善することができる。また、サポータ２の下肢への固定が一層効果的になる。
【００６４】
上記（１）式を満たすことを条件として、中央域５２における隆起部６０をサポータ２の周方向に１０Ｎ／５０ｍｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、中間域５３における凹凸領域５６を同方向に同応力で伸長させたときの伸びを３０〜８０とすることが好ましく、さらに４０〜７０とすることが好ましい。また、中間域５３における背面領域５３Ｂを同方向に同応力で伸長させたときの伸びを１０〜６０とすることが好ましく、さらに２０〜５０とすることがより好ましい。
【００６５】
また、サポータ２は、中央域５２と中間域５３との間を接続する接続領域５４が設けられていてもよい。接続領域５４は、中央域５２および中間域５３よりも下肢に対する締め付け圧が高くなるよう構成されている。具体的には、接続領域５４は、中央域５２及び中間域５３よりも周方向の収縮力が高い高収縮領域になっており、中間域５３における背面領域５３Ｂをサポータ２の周方向に１０Ｎ／５０ｍｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、中間域５３における凹凸領域５６を同方向に同応力で伸長させたときの伸びを２０〜９５とすることが好ましく、さらに、４０〜７０とすることがより好ましい。こうすることで、下肢静脈の走行に対する垂直方向の締め付け圧に高低差を付けることができ、さらに、下肢のむくみ改善効果を高めることができる。
【００６６】
接続領域５４は、サポータ２の周方向に全周にわたって連続して形成されており環状になっている。接続領域５４は、隣接する中央域５２、並びに凹凸領域５６及び背面領域５３Ｂを含む中間域５３と一体的に編成されている。
【００６７】
接続領域５４の周方向の張力は１５０％の伸びまでほぼ直線的に変化し、１５０％伸びの張力、すなわち、下肢に対する締め付け圧は、背面領域５３Ｂよりも高いことが好ましい。なかでも、接続領域５４の１５０％伸びの張力は、背面領域５３Ｂのそれの１．１〜１．５倍であることが好ましい。
更に、接続領域５４の周方向の長さは、中央域５２又は開口域５１の周方向の長さの８０〜９５％であることが好ましい。
なお、前記張力は、サポータ２の幅方向に関してのものであり、その測定方法は次のとおりである。周方向に１周、同一の編み方の場合、幅５０ｍｍで輪切り状にサンプルを切り出す。５０ｍｍの幅が取れない場合は、所定の幅に切り出し、測定結果に対し、５０ｍｍ幅に換算する。引張試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））を用いて測定する。把持部はＬ状のフックを用い、先ほどの輪切りサンプルをそのＬ状のフックにかけて引っ張る。このときの引っ張り速度は１００ｍｍ／ｍｉｎで行う。一方、周方向に１周同一の編み方で無い場合は、幅５０ｍｍ、把持長５０ｍｍが取れるように把持面積を考慮し、サンプルを矩形に切り出す。このとき、所定の大きさに切り出せない場合は、幅、把持長を５０ｍｍ換算する。このサンプルを前記条件と同じ条件にて測定する。
【００６８】
サポータ２の長手方向における接続領域５４の長さは、接続領域５４による締め付け力が効果的に伝達される点から、サポータ２の全長に対して２〜１２％であることが好ましく、更に４〜８％であることがより好ましい。
【００６９】
開口域５１も、サポータ２の他の部位と同様に伸縮性を有している。開口域５１の内面側には細かな凹凸部が形成されていてもよい。これにより、サポータ２の位置ずれを防止することができる。この凹凸部は、先に説明した、凹凸領域５６に形成されている凹凸部に比べて細かなものになっている。具体的には、自然状態（伸長されていない状態）において、凸部及び凹部の個々の面積は１〜１６ｍｍ2程度が好ましく、より好ましくは２〜９ｍｍ2程度である。この場合、凸部と凹部の面積は同じであってもよく、或いは異なっていてもよい。
【００７０】
サポータ２の長手方向における、開口域５１の長さは、サポータ２の全長に対して４〜２０％が好ましく、より好ましくは７〜１５％とすることができる。
【００７１】
［むくみ改善器具の使用方法］
図１、２に戻り、本実施の形態のむくみ改善器具の使用方法について説明する。図１（ａ）で示すように、下肢背面、ここでは、膝裏に蒸気温熱具１を貼り付けた後、図１（ｂ）に示すように、サポータ２を装着して、蒸気温熱具１を膝裏に固定する。図１では、蒸気温熱具１を１枚貼り付けた例を示すが、図３で示す連結状態の蒸気温熱具１を、膝裏からふくらはぎ方向に向けて貼り付けても良い。
【００７２】
また、図２（ａ）で示すように、ふくらはぎに蒸気温熱具１を貼り付けた後、図２（ｂ）に示すように、サポータ２を装着する。図２（ａ）では、図３で示す連結状態の蒸気温熱具１の長手方向をふくらはぎの動静脈血管走行に沿って貼り付けた例を示すが、蒸気温熱具１を中央線Ｌで切り離して、１枚のみ貼り付けても良いし、連結状態の蒸気温熱具１の一端を太腿側にし、他端をつま先側にして動静脈血管走行に沿って縦方向に貼り付けてもよい。
【００７３】
蒸気温熱具１は、所定時間、例えば２〜１２時間、好ましくは５〜１２時間にわたって水蒸気を伴う温熱を発生させつつメントールを下肢に付与することができるが、むくみ改善効果は、サポータ２で蒸気温熱具１を保持固定した状態を１０分以上保つことで現れる。また、より高いむくみ改善効果を得るためには、２０分間以上、好ましくは1時間以上サポータ２で蒸気温熱具１を保持固定した状態を保つことが好ましい。このように、本実施の形態のむくみ改善器具は、短時間でかつ簡易的に、下肢のむくみを改善することができる。
【００７４】
以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。たとえば本発明の蒸気温熱具はシート以外の形態でもよい。サポータについても、特定引張り強度を有し且つ両端が開口した筒体で構成されていれば、前記の実施形態以外の形状であってもよい。
【実施例】
【００７５】
実施例１
図１で示す蒸気温熱具１として、ｌ−メントール入り蒸気温熱具（水蒸気発生部中のｌ−メントール含有量：０．９質量％含有）を用い、蒸気温熱具１の長手方向が、ふくらはぎ（踵上３０ｃｍ）に動静脈血管走行に沿うように、縦方向に貼り付け、その上から、図９で示すサポータを着用し、椅子に座り、下肢を運動させることなく、３０分間座位のまま放置し、下肢を浮腫みやすい状態にした。なお、このサポータを周方向に１００ｍｍ、長手方向に５０ｍｍの矩形に切り出し、把持長５０ｍｍ、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎで周方向に２００％伸長させたときの引張強さを引張試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））で測定したところ、各領域の引張強さは、以下の通りであった。
開口域５１：６．７Ｎ／５０ｍｍ
中央域５２の正面領域５２Ａの隆起部６０：７．４Ｎ／５０ｍｍ
中央域５２の背面領域５２Ｂ：９．５Ｎ／５０ｍｍ
中間域５３の正面領域（凹凸領域５６）：１３．３Ｎ／５０ｍｍ
中間域５３の背面領域５３Ｂ：１７．１Ｎ／５０ｍｍ
接続領域５４：２０．７Ｎ／５０ｍｍ
なお、蒸気温熱具１は、以下の手順で作製した。
<原料組成物配合>
・被酸化性金属：鉄粉、同和鉱業株式会社製、商品名「ＲＫＨ」：８３質量％
・繊維状物：パルプ繊維（フレッチャー  チャレンジ  カナダ社製、商品名  ＮＢＫＰ「Ｍａｃｋｅｎｚｉ（ＣＳＦ２００ｍｌに調整）」）：８質量％
・反応促進剤：活性炭（日本エンバイロケミカル株式会社製、商品名「カルボラフィン」、平均粒径４５μｍ）９質量％
<鉄活性炭スラリー製造条件>
前記原料組成物の固形分（被酸化性金属、繊維状物及び活性炭の合計）１００質量部に対し、カチオン系凝集剤であるポリアミドエピクロロヒドリン樹脂（星光ＰＭＣ（株）製、商品名「ＷＳ４０２０」）０．７質量部及びアニオン系凝集剤であるカルボキシメチルセルロースナトリウム（第一工業製薬（株）製、商品名「ＨＥ１５００Ｆ」０．１８質量部を添加した。更に、水（工業用水）を、固形分濃度が１２質量％となるまで添加しスラリーを得た。
<スラリー抄造条件>
前記スラリーを用い、これを抄紙ヘッドの直前で０．３質量％に水希釈し、傾斜型短網抄紙機によって、ライン速度１５ｍ／分にて抄紙して湿潤状態の成形シートを作製した。
<成形シート乾燥条件>
成形シートをフェルトで挟持して加圧脱水し、そのまま１４０度の加熱ロール間に通し、含水率が５％質量以下になるまで乾燥した。乾燥後の坪量は４５０ｇ／ｍ2、厚さは０．４５ｍｍであった。このようにして得られた成形シートの組成を熱重量測定装置（セイコーインスツルメンツ社製、ＴＧ／ＤＴＡ６２００）を用いて測定した結果、鉄８３質量％、活性炭９質量％、パルプ８質量％であった。
<水蒸気発生部２１および発熱体２０の作製>
得られた成形シートを４９ｍｍ×４９ｍｍに切り取り、３枚を重ね合わせ、該成形シート１００質量部に対し、７％食塩水溶液４０質量部及びメントールポリエチレングリコール液を５質量部滴下した。水蒸気発生部２１の全質量に対するメントールの割合は０．９質量％とした。毛管現象を利用してこれらを成形シート全体に浸透させて、矩形のシート状水蒸気発生部２１を得た。このシート状水蒸気発生部２１の全体を、ポリエチレン製通気フィルムで包み、発熱体２０を得た。この通気シートは、肌対向面側と外側とで通気度が異なるものを用いた。収容体シート２３の透気度（ＪＩＳ  Ｐ８１１７）は１００００秒／１００ｍｌであり、収容体シート２４の透気度（ＪＩＳ  Ｐ８１１７）は６９０００秒／１００ｍｌであった。
<蒸気温熱具１の作製>
上記発熱体２０を袋体１０に収容して蒸気発熱具１を得た。袋体シート１１はポリエチレンテレフタレート繊維とポリエチレン繊維からなるエアスルー不織布、袋体シート１２はポリエチレン繊維からなるスパンボンド不織布から構成され、袋体シート１１と袋体シート１２は周縁部をホットメルト粘着剤で接合されていた。袋体シート１１の外面上には下肢に固定するためのホットメルト粘着剤が設けられていた。
【００７６】
比較例１
実施例１において、蒸気温熱具を適用せずに、図９で示すサポータのみを着用して３０分間放置した。
【００７７】
［評価１］
１．下肢周径
実施例１、比較例１について、実施前後のふくらはぎ（踵上３０ｃｍ）の周径変化を調べた。結果を図１０に示す。
２．膝窩動脈血管抵抗
実施例１、比較例１について、実施前後に、超音波診断装置（株式会社東芝社製  ＳＳＡ３５０）により膝後面を走行する膝窩動脈の血流速を評価した。膝窩動脈の血流動態の評価には、膝窩動脈血管抵抗をＲＩ（Resistance Index）を用いた。ＲＩは、下記式（２）にて算出した。
ＲＩ＝（Ｖｍａｘ−Ｖｍｉｎ）／Ｖｍａｘ・・・（２）
式（２）中、Ｖｍａｘは、心収縮期の血流速であり、Ｖｍｉｎは、心拡張期の血流速である。ＲＩは末梢血管抵抗を示す指標であり、ＲＩ値の減少は末梢血管抵抗の減少を示している。
結果を図１１に示す。図１１中、縦軸は、実施後のＲＩから実施前のＲＩを引いて算出されるＲＩの変化量を示しており、値が小さいほど、動脈血管抵抗が減少している、つまりは血流が流れやすくなっていることを示している。
３．膝窩静脈流速
実施例１、比較例１について、実施前後に、超音波診断装置（株式会社東芝社製  ＳＳＡ３５０）により膝後面を走行する膝窩静脈の血流速を測定した。結果を図１２に示す。
【００７８】
実施例２
実施例１において、着用時間を３０分から１時間へ変更した以外は、同様にした。
【００７９】
実施例３
実施例２において、蒸気温熱具を膝裏に貼り付けた以外は、同様にした。
【００８０】
比較例２
実施例２においてサポータを着用しなかった以外は、同様にした。
【００８１】
比較例３
実施例２において、サポータに換えて市販の着圧靴下（メディキュットＨＣつま先プラス、エスエスエルヘルスケアジャパン株式会社）を用いた以外は、同様にした。なお、このサポータの踵上３０ｃｍ部分を、周方向に１００ｍｍ、長手方向に５０ｍｍの矩形に切り出し、把持長５０ｍｍ、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎで周方向に２００％伸長させたときの引張強さを引張試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））で測定したところ、３２．５Ｎ／５０ｍｍであり、正面領域と背面領域の張力はほぼ同等であった。
【００８２】
実施例４
実施例２において、メントール入り蒸気温熱具を用い、ふくらはぎ（踵上３０ｃｍ）に蒸気温熱具の長手方向が動静脈血管走行に対して垂直横方向となるように貼り付けた以外は、同様にした。
【００８３】
［評価２］
実施例２〜３、比較例２、３について、ふくらはぎ（踵上３０ｃｍ）の周径変化を調べた。結果を図１３に示す。
【００８４】
図１０の結果、図１３の結果をまとめたものを以下に示す。
【００８５】
【表１】
2014117547.tif 000003
【００８６】
【表２】
2014117547.tif 000004
【００８７】
比較例１，２から、
（１）所定の引張強さのサポータのみを着用した場合
（２）メントール入り蒸気温熱具のみを着用した場合のいずれにおいても、むくみの改善効果がないことがわかる。
これに対し、実施例１〜３を参照すると、所定の引張強さのサポータとメントール入りの蒸気温熱具とを併用した場合にはじめて、むくみ改善効果があることがわかる。
また、実施例２，３と比較例３とを比較すると、メントール入り蒸気温熱具を使用しても、両端が開口した筒体ではなく引っ張り強度が大きすぎる靴下では効果が得られず、所定の引張強さの両端が開口した筒体のサポータと併用して初めて、非常に良好なむくみ改善効果が得られることがわかる。
また、実施例４においても、良好なむくみ改善効果は得られた。ただし、実施例２のほうが、実施例４に比べむくみ改善効果は大きかった。
【符号の説明】
【００８８】
１      蒸気温熱具
２      サポータ
２Ａ    正面領域
２Ｂ    背面領域
１０    袋体
１１    第１の袋体シート
１２    第２の袋体シート
１３    接合手段
１４    固定手段
１５    切れ込み
２０    発熱体
２１    水蒸気発生部
２２    収容体
２３    第１の収容体シート
２４    第２の収容体シート
２５    収容体接合手段
５１    開口域
５２    中央域
５２Ｂ  背面領域
５３    中間域
５３Ｂ  背面領域
５４    接続領域
５６    凹凸領域
６０    隆起部
Ｌ      中心線
Ｘ      軸線
【図１】
2014117547.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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