(57)【要約】【課題】使用者に不用な混乱を与えることがなく、機器内部での液体の凍結を効率良く防止可能な熱源機と、そのような熱源機で実施可能な凍結防止制御方法を提供する。【解決手段】少なくとも１つの燃焼系統３で燃焼動作が実施されず、他の燃焼系統３において燃焼動作が実施されている状況下において送風機５から送風された空気が燃焼動作が実施されていない燃焼系統３に流入する熱源機１で、所定の機器内における液体の凍結を防止するための凍結防止運転を実施する。さらに、複数の燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体と、燃焼用のバーナによって外部から供給される燃料を燃焼する燃焼動作が実施可能な燃焼部と、前記燃焼部の燃焼動作によって生成された燃焼ガスの熱を回収する熱交換部とを少なくとも有する燃焼系統と、前記燃焼部に燃焼用の空気を供給するための送風機を備え、
前記燃焼系統は複数設けられており、
少なくとも１つの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されず、他の前記燃焼系統において燃焼動作が実施されている状況下において、前記送風機から送風された空気が燃焼動作が実施されていない前記燃焼系統へ流入する熱源機において、
前記筐体内の所定部分の温度を検知可能な温度センサを有し、
内部に液体が流れる機器又は配管の少なくともいずれかを含む加熱対象部材において、当該加熱対象部材の内部での液体の凍結を防止するための凍結防止運転を実施するものであり、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする熱源機。
【請求項２】
前記加熱対象部材を加熱するための凍結防止ヒータを備え、
前記凍結防止運転は、前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、
当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記凍結防止ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１に記載の熱源機。
【請求項３】
前記加熱対象部材を加熱するための凍結防止ヒータを備え、
前記凍結防止運転は、前記温度センサが検知した温度と基準となる温度又は温度域を比較し、比較の結果に基づいて、前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、
当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記基準となる温度又は温度域を変更することを特徴とする請求項１又は２に記載の熱源機。
【請求項４】
前記凍結防止運転は、いずれかの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されている状況下において、燃焼動作を実施している前記燃焼系統に燃焼用の空気を供給している前記送風機からの送風量を低減させる運転を含むものであり、
当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機からの送風量を低減させることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の熱源機。
【請求項５】
熱媒体が循環する循環回路を備え、
前記凍結防止運転は、前記循環回路において、熱媒体を所定期間内に予め定められた時間だけ循環させる運転を含むものであり、
当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、熱媒体を循環させる際の前記所定期間の長さ及び／又は循環させる時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の熱源機。
【請求項６】
筐体と、燃焼用のバーナによって外部から供給される燃料を燃焼する燃焼動作が実施可能な燃焼部と、前記燃焼部の燃焼動作によって生成された燃焼ガスの熱を回収する熱交換部とを少なくとも有する燃焼系統と、前記燃焼部に燃焼用の空気を供給するための送風機と、前記筐体内の所定部分の温度を検知可能な温度センサを備え、
前記燃焼系統は複数設けられており、
少なくとも１つの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されず、他の前記燃焼系統において燃焼動作が実施されている状況下において、前記送風機から送風された空気が燃焼動作が実施されていない前記燃焼系統へ流入する熱源機で実施可能な凍結防止制御方法であって、
内部に液体が流れる機器又は配管の少なくともいずれかを含む加熱対象部材において、当該加熱対象部材の内部での液体の凍結を防止するための凍結防止運転を実施するようにし、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする凍結防止制御方法。
【請求項７】
前記凍結防止運転は、
前記加熱対象部材に取り付けた凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記凍結防止ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更する運転と、
前記温度センサが検知した温度と基準となる温度又は温度域を比較し、比較の結果に基づいて、前記加熱対象部材に取り付けた前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記基準となる温度又は温度域を変更する運転と、
いずれかの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されている状況下において、燃焼動作を実施している前記燃焼系統に燃焼用の空気を供給している前記送風機からの送風量を低減させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機からの送風量を低減させる運転のうち少なくとも１以上の運転を含むことを特徴とする請求項６に記載の凍結防止制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯、湯張り、暖房機器への熱の供給、風呂の追い焚き等を目的として湯水等の熱媒体を加熱する熱源機に関するものであり、内部を流れる液体の凍結を防止可能な熱源機に関するものである。
また、熱源機内部での液体の凍結を防止するための凍結防止制御方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
バーナを収容した燃焼部と熱交換器を備えた熱源機が広く知られている。このような熱源機では、外部から供給される燃料と燃焼用空気を使用して燃焼動作を実施し、燃焼動作によって生じる燃焼ガスの熱を熱交換器で回収している。そして、回収した熱を湯水や不凍液等の熱媒体に供給することにより、給湯、湯張り、暖房機器への熱の供給、風呂の追い焚き等の動作が可能となっている。
【０００３】
この種の熱源機には、これら給湯、湯張り、暖房機器への熱の供給、風呂の追い焚き等の動作のうち、複数の動作が実施可能な所謂複合型と称されるものがある。
【０００４】
ここで、複合型の熱源機には、所謂２缶２水型と称されるもののように、実行する動作に応じて異なる熱交換器を使用するものがある。このような熱源機には、例えば、給湯用の熱交換器と、風呂の追い焚き用の熱交換器とを備えたものがある。つまり、給湯動作の実施時に外部から供給された湯水が通過する熱交換器と、風呂の追い焚き動作の実施時に浴槽の湯水が通過する熱交換器とをそれぞれ別途設けた複合型の熱源機である。
【０００５】
また、複合型の熱源機には、所謂１缶２水型と称されるもののように、１つの熱交換器内に複数の流路を設け、実行する動作に応じて異なる流路を使用するものがある。このような熱源機として、例えば、熱交換器の内部が仕切りによって２つの空間に区切られ、一方の空間に給湯用の流路が配されると共に、他方の空間に風呂の追い焚き用の流路が配されたものがある。このような熱源機では、給湯動作の実施時には給湯用の流路を流れる湯水を加熱し、風呂の追い焚き動作の実施時には風呂の追い焚き用の流路を流れる浴槽水を加熱している。
【０００６】
ここで、２つの熱交換器を備える複合型の熱源機において、例えば風呂の追い焚きのみを実施した場合、２つの熱交換器のうちの一方のみの温度が上昇し、他方の熱交換器だけが温度の低い状態となる場合がある。同様に、１つの熱交換器の内部に２つの流路が配された複合型の熱源機では、一方の流路が位置する熱交換器の一部のみの温度が上昇し、他の部分が温度の低い状態となる場合がある。
【０００７】
このような複合型の熱源機は、寒冷地で運用する場合がある。
そして、２つの熱交換器のうちの一方のみが温度の低い状態となると、低温となる熱交換器の内部に形成される流路において湯水等が凍結してしまう可能性がある。同様に、１つの熱交換器内に形成される２つの流路のうち、一方のみが温度の低い状態となると、この流路の内部で湯水等が凍結してしまう可能性がある。
【０００８】
このような問題を解決するための技術として、特許文献１に開示された風呂給湯器の制御方法がある。特許文献１に開示された風呂給湯器の制御方法では、風呂の追い焚きを実施する際、強制的に湯張り動作を実施している。すなわち、追い焚き用熱交換器で浴槽水を加熱するとき、強制的に給湯用熱交換器で湯水を加熱する動作を実施する。このため、風呂の追い焚きを実施するときに給湯用熱交換器が低温となることがなく、給湯用熱交換器の内部で湯水が凍結してしまうことがない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第３６０００４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、特許文献１に開示された風呂給湯器の制御方法では、本来であれば浴槽に湯水を供給する必要のない状況下で強制的に湯水を供給することとなる。そのため、使用者がたし湯をするための操作を実施していないにも関わらず、浴槽の水位が突然上昇することとなり、使用者に不用な混乱を与えてしまうこととなる。
【００１１】
そこで本発明は、使用者に不用な混乱を与えることがなく、機器内部での液体の凍結を効率良く防止可能な熱源機を提供することを課題とする。
また、使用者に不用な混乱を与えることがなく、機器内部における液体の凍結を効率良く防止可能な凍結防止制御方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するための請求項１に記載の発明は、筐体と、燃焼用のバーナによって外部から供給される燃料を燃焼する燃焼動作が実施可能な燃焼部と、前記燃焼部の燃焼動作によって生成された燃焼ガスの熱を回収する熱交換部とを少なくとも有する燃焼系統と、前記燃焼部に燃焼用の空気を供給するための送風機を備え、前記燃焼系統は複数設けられており、少なくとも１つの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されず、他の前記燃焼系統において燃焼動作が実施されている状況下において、前記送風機から送風された空気が燃焼動作が実施されていない前記燃焼系統へ流入する熱源機において、前記筐体内の所定部分の温度を検知可能な温度センサを有し、内部に液体が流れる機器又は配管の少なくともいずれかを含む加熱対象部材において、当該加熱対象部材の内部での液体の凍結を防止するための凍結防止運転を実施するものであり、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする熱源機である。
【００１３】
本発明の熱源機では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更している。このため、複数の燃焼系統における燃焼動作の実施状況の変化、すなわち、各燃焼系統での燃焼動作の有無の組み合わせに伴う機器（加熱対象部材）の温度変化に対し、適切な凍結防止運転を実施することができる。
【００１４】
具体的に説明すると、熱源機では、全ての燃焼系統で燃焼動作を実施していない状態、給湯に使用される燃焼系統でのみ燃焼動作が実施されている状態、風呂の追い焚きに使用される燃焼系統でのみ燃焼動作が実施されている状態といったそれぞれの状態において、各機器や各配管が燃焼系統から受ける影響が異なることに起因し、同一の雰囲気温度における機器や配管の温度が異なる温度となってしまう。すなわち、燃焼動作の実施状況が異なる場合、雰囲気温度が同一であったとしても、機器や配管の温度が異なる温度となってしまう。このため、燃焼動作の実施状況が特定の状況下である場合にのみ、他の状況下では機器や配管の内部で液体が凍結しないにもかかわらず、機器内や配管内で液体が凍結してしまう状況が発生してしまう。
そこで、本発明の熱源機では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更している。このことにより、燃焼動作の実施状況毎に適切な凍結防止運転が可能となる。すなわち、単純に雰囲気温度のみに基づいて凍結防止運転を実施した場合とは異なり、燃焼動作の実施状況が多様に変化した場合であっても、ある特定の状況下となったときだけ機器内や配管内で液体の凍結が生じてしまうということがない。
そして、このように凍結防止運転の運転内容を適宜切替える構成によると、最も機器（又は配管）の温度が低くなる状況で凍結を防止するための運転を他の状況でも実施するような制御構成、例えば、あまり機器（又は配管）の温度が低下しない状況下でも大熱量のヒータを稼働させるといった制御構成とは異なり、凍結防止運転の運用を効率よく実施できる。そのため、凍結防止運転に係る運用費を削減することができるという利点がある。
また、強制的に浴槽に湯水を供給することで凍結防止を実施する制御構成とは異なり、使用者が湯を追加するよう操作していないにも関わらず浴槽に湯が追加されることがないので、使用者に不用な混乱を与えることがない。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、前記加熱対象部材を加熱するための凍結防止ヒータを備え、前記凍結防止運転は、前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記凍結防止ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更することを特徴とする請求項１に記載の熱源機である。
【００１６】
請求項３に記載の発明は、前記加熱対象部材を加熱するための凍結防止ヒータを備え、前記凍結防止運転は、前記温度センサが検知した温度と基準となる温度又は温度域を比較し、比較の結果に基づいて、前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる運転を含むものであり、当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記基準となる温度又は温度域を変更することを特徴とする請求項１又は２に記載の熱源機である。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、前記凍結防止運転は、いずれかの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されている状況下において、燃焼動作を実施している前記燃焼系統に燃焼用の空気を供給している前記送風機からの送風量を低減させる運転を含むものであり、当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機からの送風量を低減させることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の熱源機である。
【００１８】
本発明の熱源機で実施する凍結防止運転は、これらの運転であることが好ましい。
【００１９】
請求項５に記載の発明は、熱媒体が循環する循環回路を備え、前記凍結防止運転は、前記循環回路において、熱媒体を所定期間内に予め定められた時間だけ循環させる運転を含むものであり、当該運転では、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、熱媒体を循環させる際の前記所定期間の長さ及び／又は循環させる時間の長さを変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の熱源機である。
【００２０】
本発明の熱源機で実施する凍結防止運転は、このような運転であってもよい。
付言すると、熱媒体を循環回路において循環させる運転は、浴槽に湯を追加するような運転とは異なり、運転が実行されていることを使用者が視認し難い運転となっている。したがって、凍結防止運転のために熱媒体を循環回路で循環させても、熱媒体が循環していることに使用者が気付くことは殆どなく、使用者に不用な混乱を与えることはないといえる。
【００２１】
請求項６に記載の発明は、筐体と、燃焼用のバーナによって外部から供給される燃料を燃焼する燃焼動作が実施可能な燃焼部と、前記燃焼部の燃焼動作によって生成された燃焼ガスの熱を回収する熱交換部とを少なくとも有する燃焼系統と、前記燃焼部に燃焼用の空気を供給するための送風機と、前記筐体内の所定部分の温度を検知可能な温度センサを備え、前記燃焼系統は複数設けられており、少なくとも１つの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されず、他の前記燃焼系統において燃焼動作が実施されている状況下において、前記送風機から送風された空気が燃焼動作が実施されていない前記燃焼系統へ流入する熱源機で実施可能な凍結防止制御方法であって、内部に液体が流れる機器又は配管の少なくともいずれかを含む加熱対象部材において、当該加熱対象部材の内部での液体の凍結を防止するための凍結防止運転を実施するようにし、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更することを特徴とする凍結防止制御方法である。
【００２２】
請求項７に記載の発明は、前記凍結防止運転は、前記加熱対象部材に取り付けた凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記凍結防止ヒータを稼働させる際の前記所定期間の長さ及び／又は稼働時間の長さを変更する運転と、前記温度センサが検知した温度と基準となる温度又は温度域を比較し、比較の結果に基づいて、前記加熱対象部材に取り付けた前記凍結防止ヒータを所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記基準となる温度又は温度域を変更する運転と、いずれかの前記燃焼系統で燃焼動作が実施されている状況下において、燃焼動作を実施している前記燃焼系統に燃焼用の空気を供給している前記送風機からの送風量を低減させ、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、前記送風機からの送風量を低減させる運転のうち少なくとも１以上の運転を含むことを特徴とする請求項６に記載の凍結防止制御方法である。
【００２３】
本発明の凍結防止制御方法でも同様に、複数の燃焼系統における燃焼動作の実施状況の変化に対し、適切な凍結防止運転を実施することができる。そのため、ある特定の状況下となったときだけ機器内や配管内で液体の凍結が生じてしまうということがない。また、凍結防止運転の運用を効率よく実施できるため、凍結防止運転に係る運用費を削減することができる。加えて、使用者が湯を追加するよう操作していないにも関わらず浴槽に湯が追加されることがなく、使用者に不用な混乱を与えることがない。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の熱源機は、複数の前記燃焼系統における燃焼動作の実施状況と、前記温度センサが検知した値に基づいて、凍結防止運転の運転内容を変更している。そのため、複数の燃焼系統における燃焼動作の実施状況の変化に対し、適切な凍結防止運転を実施することができる。このことにより、使用者に不用な混乱を与えることがなく、機器内や配管内での液体の凍結を効率良く防止可能となる。
本発明の凍結防止制御方法も同様に、複数の燃焼系統における燃焼動作の実施状況の変化に対し、適切な凍結防止運転を実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施形態にかかる熱源機を示す作動原理図である。
【図２】図１とは異なる実施形態の熱源機を示す作動原理図であり、主要部分以外を省略して示す。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態にかかる熱源機１について詳細に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
【００２７】
本実施形態の熱源機１は、図１で示されるように、筐体２の内部に独立した２つの燃焼系統３を備えており、これら２つの燃焼系統３は、それぞれ別系統の缶体及び配管系統から形成されている。すなわち、熱源機１は、所謂２缶２水型と称される構造を採用している。なお、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａは、主に一般給湯における加熱動作に使用される燃焼系統３となっている。そして、左側に位置するもう一方の燃焼系統３ｂは、主に風呂の追い焚きや暖房機器等の熱負荷への熱の供給に使用される燃焼系統３となっている。
【００２８】
それぞれの燃焼系統３は、燃焼部４と、燃焼部４に空気を供給する送風機５と、主に顕熱を回収する一次熱交換器６（熱交換部、加熱対象部材）と、主に潜熱を回収する二次熱交換器７（熱交換部）によって形成されている。つまり、本実施形態の熱源機１は、潜熱を回収する機能を有しており、所謂潜熱回収型と称されるものでもある。
【００２９】
燃焼部４は、バーナによって外部から供給されるガス等の燃料を燃焼することにより、高温の燃焼ガスを発生させることができる構成となっている。
【００３０】
送風機５は、内部に図示しないモータと羽根車を内蔵し、燃焼部４におけるバーナの燃焼状態に応じて回転数を変化させ、送風量及び送風圧を調整可能となっている。すなわち、羽根車の単位時間当たりの回転数（回転速度）は可変可能となっており、回転速度に比例して吹き出される風量が増減するようになっている。
【００３１】
一次熱交換器６は、公知の気・液熱交換器であって、燃焼部４より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この一次熱交換器６は、主要部分が銅製であり、内部に湯が流れるフィンアンドチューブ式の熱交換器である。
【００３２】
二次熱交換器７は、公知の気・液熱交換器であって、一次熱交換器６において回収しきれなかった燃焼ガスの熱エネルギーを回収する部分であり、一次熱交換器６より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この二次熱交換器７は、箱状体の内部に湯水が流れる配管（図示せず）を内蔵して形成されるものであり、この配管の原料に耐腐食性が高いステンレス鋼等を採用することで、一次熱交換器６と比べて耐腐食性に優れた構造となっている。
【００３３】
また、本実施形態の熱源機１は、制御装置９を備えており、この制御装置９は熱源機１内の各種センサからの信号を受信可能となっている。そして、この制御装置９が熱源機１の各部に動作指令を送信することにより、熱源機１が各種運転を実施可能な構成となっている。
【００３４】
制御装置９は、演算手段としてのＣＰＵ、記憶手段としてのメモリを備えており、このメモリに熱源機１の制御に必要なプログラムが記憶されている。
そして、制御装置９は、各センサ等により検知された情報、各センサ等が検知した情報に基づいて演算手段が算出した情報を記憶可能となっている。
【００３５】
さらに、本実施形態の熱源機１には、筐体２の内部に給気温度センサ１２（温度センサ）と雰囲気温度センサ１３（温度センサ）が取り付けられている。
【００３６】
給気温度センサ１２は、公知のサーミスタであって、筐体２の内部に外部の空気を流入させるための給気口（図示せず）の近傍に取り付けられている（図１では詳細な位置関係については図示せず）。すなわち、給気温度センサ１２は、筐体２の内部に給気口（図示せず）から流入する空気の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００３７】
雰囲気温度センサ１３は、公知のサーミスタであって、筐体２の内部に外部の空気を流入させるための給気口（図示せず）から離れた位置に取り付けられている（具体的な位置関係については図示せず）。すなわち、雰囲気温度センサ１３は、筐体２内の雰囲気温度Ｔａを検知可能な状態で取り付けられている。
【００３８】
ここで、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａに属する一次熱交換器６、すなわち、主に一般給湯の用に供される一次熱交換器６には、給湯側凍結防止ヒータ１６（凍結防止ヒータ）が取り付けられている。また、他方の燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器６、すなわち、主に風呂の追い焚き等の用に供される一次熱交換器６には、循環側凍結防止ヒータ１７（凍結防止ヒータ）が取り付けられている。
【００３９】
給湯側凍結防止ヒータ１６は、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータであって、一次熱交換器６を加熱可能な状態で取り付けられている。すなわち、給湯側凍結防止ヒータ１６は、一次熱交換器６の内部に残留した湯水の凍結を防止すべく、一次熱交換器６を加熱するためのヒータとなっている。
【００４０】
循環側凍結防止ヒータ１７もまた、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータとなっている。そして、給湯側凍結防止ヒータ１６が取り付けられた一次熱交換器６とは異なる燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器６を加熱可能な状態で取り付けられている。すなわち、循環側凍結防止ヒータ１７もまた、この一次熱交換器６の内部に残留した湯水の凍結を防止すべく、一次熱交換器６を加熱するためのヒータとなっている。
【００４１】
そして、本実施形態の熱源機１では、２つの燃焼系統３より排気の流れ方向下流側に位置する部分に、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスが導入される排気集合管２９が設けられている。この排気集合管２９は、各燃焼系統３のそれぞれと連続して一体の排気流路を形成している。したがって、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスは排気集合管２９で合流し、排気集合管２９と連結する排気筒３０から排出されることとなる。
【００４２】
つまり、本実施形態の熱源機１では、それぞれの燃焼系統３において燃焼部４の内部から一次熱交換器６、二次熱交換器７の各内部を経て排気集合管２９の内部まで連通する空間が形成されている。さらに、排気集合管２９の内部から排気筒３０の内部に連通する空間が形成されている。このことから、熱源機１では、燃焼部４から排気集合管２９の内部を経て排気筒３０へと至り、外部まで連続する空間が形成された状態となっている。そして、この空間を燃焼部４で発生した燃焼ガスが流動可能となっている。
【００４３】
そして、本実施形態の熱源機１では、それぞれの燃焼系統３が独立して燃焼動作を実施可能となっている。この燃焼動作につき、以下で詳細に説明する。
【００４４】
いずれかの燃焼系統３で燃焼動作が開始されると、送風機５が稼働し、筐体２の内部に外部の空気が導入されることとなる。そして、この導入された空気が燃焼用の空気として燃焼部４に供給されることとなる。また、燃焼部４では、ガス等の燃料が燃焼されて燃焼ガスが発生する。この燃焼ガスは、一次熱交換器６、二次熱交換器７それぞれの内部を経て排気集合管２９へと至り、排気筒３０の内部を通過した後に外部へと排出される。
その一方、湯水や不凍液等の熱媒体が二次熱交換器７、一次熱交換器６に流入する。これら熱媒体は、二次熱交換器７、一次熱交換器６の内部を通過するときに加熱され、外部へと流出される。この外部へ流出した熱媒体は、一般給湯運転等の各種運転（詳しくは後述する）の用に供されることとなる。
【００４５】
ここで、右側の燃焼系統３ａだけで燃焼動作を実施する場合と、左側の燃焼系統３ｂだけで燃焼動作を実施する場合のいずれの場合であっても、他方側の燃焼系統３に属する送風機５を稼働させている。例えば、右側の燃焼系統３ａだけで燃焼動作を実施し、左側の燃焼系統３ｂでは燃焼動作を実施しない場合であっても、左側の燃焼系統３ｂに属する送風機５を稼働させている。
【００４６】
すなわち、このような状況下で左側の燃焼系統３ｂに属する送風機５を稼働させない場合、排気集合管２９に流入した燃焼ガスが排気筒３０側に流れず、左側の燃焼系統３ｂへ流入してしまうおそれがある。より詳細には、右側の燃焼系統３ａから排出された燃焼ガスが排気集合管２９を経て、左側の燃焼系統３ｂに属する二次熱交換器７、一次熱交換器６の内部へと流入してしまう可能性がある。
【００４７】
そこで、このような他方側の燃焼系統３への燃焼ガスの流入を防止すべく、燃焼動作を実施する燃焼系統３に属する送風機５のみならず、燃焼動作を実施しない燃焼系統３に属する送風機５をも稼働させている。このことにより、燃焼動作を実施する燃焼系統３だけでなく、燃焼動作を実施しない燃焼系統３においても、燃焼部４側から排気筒３０への気体（空気）の流れが形成されることとなる。そのため、燃焼動作を実施する燃焼系統３から、燃焼動作を実施しない燃焼系統３への燃焼ガスの流入を阻止できる。
【００４８】
本実施形態の熱源機１は、上述したような燃焼動作を実施することにより、一般給湯運転、落とし込み運転、暖房運転、追い焚き運転が実施可能となっている。本実施形態の熱源機１が実施可能な各種動作について詳細に説明する。
【００４９】
［一般給湯運転］
カランやシャワー等の給湯栓３４が操作され、図示しない給水源から供給された湯水が入水管３５に流入して出湯要求が確認されると、一般給湯運転が開始される。このとき、入水管３５を流れる湯水は、その一部が右側の燃焼系統３ａに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）に向かって流れ、他の一部が熱交換器を迂回して延びるバイパス管３６へ流入する。また、熱交換器に向かって流れた湯水は、熱交換器を通過すると共に加熱され、出湯管３７へ出湯される。さらに、出湯管３７では、熱交換器を通過した湯水と、バイパス管３６を通過した湯水が混合されることとなる。そして、この混合された湯水が一般給湯管３８へと出湯され、一般給湯管３８から給湯栓３４へ供給される。
【００５０】
［落とし込み運転］
図示しないリモコン等で落とし込み運転が要求されると、出湯管３７の下流側に接続された風呂落とし込み管４３では、注湯電磁弁４４が開いた状態となる。すなわち、出湯管３７側から風呂落とし込み管４３側へ湯水が流れない状態から、出湯管３７側から風呂落とし込み管４３側へ湯水が流れる状態へと移行する。すると、図示しない給水源から供給された湯水が入水管３５を流れ、右側の燃焼系統３ａに属する熱交換器を経て加熱され、出湯管３７へ出湯される。そして、上記した一般給湯運転と同様に、出湯管３７において、熱交換器を通過した湯水と、バイパス管３６を通過した湯水が混合されることとなる。そして、出湯管３７から風呂落とし込み管４３へと流入した湯水が、風呂落とし込み管４３を通過した後、風呂落とし込み管４３の下流側に位置する配管を経て、浴槽４５に供給されることとなる。
【００５１】
［暖房運転］
外部の暖房機器（図示せず）等で運転スイッチがオンとなり、暖房運転が要求されると、暖房用循環ポンプ４９が駆動される。このことにより、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）と、外部の暖房機器（図示せず）を通過して延びる暖房用循環経路５０（循環回路）の内部で不凍液が循環することとなる。ここで、不凍液は、熱交換器の内部を通過する際に加熱されて昇温し、暖房機器に熱を供給することで降温する。つまり、暖房運転では、熱交換器の内部を通過することで加熱された不凍液が暖房機器へ向かって流れ、暖房機器に熱を供給する。さらに、暖房機器に熱を供給することで低温となった不凍液は、熱交換器へ向かって流れる。そして、暖房機器を通過することで再び加熱された不凍液が暖房機器へ向かって流れるといった動作が繰り返されることとなる。
【００５２】
［追い焚き運転］
図示しないリモコン等で追い焚き運転が要求されると、追焚用循環ポンプ５４が駆動される。このことにより、浴槽４５と風呂用熱交換器５５の間に形成される追焚用循環経路５６の内部において、浴槽４５に貯留された湯水が循環することとなる。
その一方、暖房用循環ポンプ４９が駆動することにより、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）と風呂用熱交換器５５の間で不凍液が循環する。すなわち、暖房用循環経路５０の一部を介して、熱交換器と風呂用熱交換器５５の間で不凍液が循環することとなる。
ここで、左側の燃焼系統３ｂに属する熱交換器と風呂用熱交換器５５の間を循環する不凍液は、風呂用熱交換器５５の一次側流路を流れる。また、追焚用循環経路５６を流れる湯水は、風呂用熱交換器５５の二次側流路を流れる。このことにより、加熱された不凍液と浴槽４５から流れてきた湯水との間で熱交換が行われ、この湯水が昇温することとなる。そして、昇温した湯水が浴槽４５に戻され、浴槽４５に貯留した湯水の温度が上昇する。
【００５３】
すなわち、本実施形態の熱源機１では、一般給湯運転又は落とし込み運転を実施する場合、右側の燃焼系統３ａで燃焼動作を実施し、外部から供給される湯水を加熱している。
対して、暖房運転又は追い焚き運転を実施する場合、左側の燃焼系統３ｂで燃焼動作を実施し、追焚用循環経路５６の内部を流れる不凍液を加熱している。
【００５４】
ところで、寒冷地等の気温の低い地域で熱源機１を運用する場合、熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）の内部で湯水等が凍結してしまうおそれがある。
そこで、本実施形態の熱源機１では、このような熱交換器内での液体の凍結を防止すべく、給湯側凍結防止ヒータ１６や循環側凍結防止ヒータ１７を適宜稼働させ、凍結防止運転を実施している。本実施形態の特徴的な動作であるところの凍結防止運転につき、以下で詳細に説明する。
【００５５】
ここで、本実施形態の熱源機１では、上記したように、燃焼動作を実施する燃焼系統３に属する送風機５のみならず、燃焼動作を実施しない燃焼系統３に属する送風機５を稼働させている。しかしながら、寒冷地等において、燃焼動作を実施しない燃焼系統３で送風機５を稼働させると、低温の空気がこの燃焼系統３の内部に流入することとなり、この燃焼系統３に属する熱交換器（二次熱交換器７及び一次熱交換器６）の温度が非常に低下してしまう。
【００５６】
そこで、本実施形態の第１凍結防止運転では、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合は、比較的短い時間に亘って加熱動作を実施する第１加熱運転を実施している。また、２つの燃焼系統３のうちの一方のみが燃焼動作を実施している場合、燃焼動作を実施していない燃焼系統３に属する機器（熱交換器）に対し、比較的長い時間に亘って加熱動作を実施する第２加熱運転を実施している。つまり、本実施形態の第１凍結防止運転では、燃焼系統３に属する機器（熱交換器）が低温になることが予測される場合、比較的長い時間に亘って加熱動作を実施している。
【００５７】
第１凍結防止運転につき、右側の燃焼系統３ａに属する一次熱交換器６に対して行う運転を例に挙げ、表１を参照しつつ詳細に説明する。
【００５８】
【表１】
2014139496.tif 000003
【００５９】
本実施形態の第１凍結防止運転は、筐体２の内部における雰囲気温度Ｔａが所定温度（摂氏３度）以下となったことを条件に開始する。そして、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａと、燃焼系統３における燃焼動作の実施状況に基づいて、給湯側凍結防止ヒータ１６の制御周期を変更している。
【００６０】
まず、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合、すなわち、第１加熱運転が実施される場合について説明する。
【００６１】
まず、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下であり、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を５分間稼働させた後に２０分休止し、再び５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６２】
同様に、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下であり、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を１０分間稼働させた後に１０分休止し、再び１０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２０分間とし、所定時間Ｔｘを１０分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６３】
さらに、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きく摂氏−３度以下であり、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を２０分間稼働させた後に５分休止し、再び２０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを２０分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きく摂氏−３度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６４】
そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下であり、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを２５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。したがって、給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させた後、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下である場合、再び給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させることとなる。すなわち、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きくなるまで、給湯側凍結防止ヒータ１６が稼働し続けることとなる。
【００６５】
続いて、左側の燃焼系統３ｂで燃焼動作が実施され、右側の燃焼系統３ａで燃焼動作が実施されていない場合、すなわち、第２加熱運転が実施される場合について説明する。
【００６６】
まず、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下であり、２つの燃焼系統３のうちで左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を８分間稼働させた後に１５分休止し、再び８分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２３分間とし、所定時間Ｔｘを８分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６７】
同様に、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下であり、２つの燃焼系統３のうちで左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を１５分間稼働させた後に１０分休止し、再び１５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを１５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６８】
さらに、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きく摂氏−３度以下であり、２つの燃焼系統３のうちで左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させた後に３分休止し、再び２５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２８分間とし、所定時間Ｔｘを２５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きく摂氏−３度以下の範囲ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００６９】
そして、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下であり、２つの燃焼系統３のうちで左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を３０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を３０分間とし、所定時間Ｔｘを３０分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。したがって、給湯側凍結防止ヒータ１６を３０分間稼働させた後、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下である場合、再び給湯側凍結防止ヒータ１６を３０分間稼働させることとなる。すなわち、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きくなるまで、給湯側凍結防止ヒータ１６が稼働し続けることとなる。
【００７０】
以上のように、第１加熱運転と第２加熱運転のいずれも、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが属する温度域に基づいて、給湯側凍結防止ヒータ１６の制御周期を変更している。そして、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における加熱動作の実施時間の割合、すなわち、１周期における給湯側凍結防止ヒータ１６の稼働時間の割合が増加していく。
【００７１】
さらに、第１加熱運転と第２加熱運転を比較すると、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が同じである場合、第２加熱運転は、給湯側凍結防止ヒータ１６の稼働時間が第１加熱運転に比べて長くなっている。すなわち、第２加熱運転は、１周期における加熱動作の実施時間の割合が第１加熱運転に比べて長くなっている。
【００７２】
つまり、本実施形態の第１凍結防止運転では、雰囲気温度Ｔａが低温であるほど、給湯側凍結防止ヒータ１６の稼働時間及び１周期における加熱動作の実施時間の割合が長くなるといえる。加えて、２つの燃焼系統３のうちの一方のみが燃焼動作を実施している際には、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない場合に比べて、給湯側凍結防止ヒータ１６の稼働時間及び１周期における加熱動作の実施時間の割合が長くなる。
【００７３】
給湯側凍結防止ヒータ１６の制御周期をこのように変更することにより、第１凍結防止運転の対象となる機器（右側の燃焼系統３に属する一次熱交換器６）の温度変化に対し、より適切な凍結の防止が可能となる。
このため、機器の温度変化に関わらず発熱量の高いヒータを使用して凍結を防止する運転や、機器の温度変化に関わらずヒータを稼働し続けることで凍結を防止する運転を実施する構成に比べて、凍結防止のための運転にかかるコストを低減できる。また、２つの燃焼系統３のうちの一方のみが燃焼動作を実施している状況下において、強制的に他方の燃焼系統３で燃焼動作を実施するといったことがない。すなわち、凍結を防止するために不必要な動作が実施されることがない。
【００７４】
上記した実施形態では、第２加熱運転として、給湯側凍結防止ヒータ１６の稼働時間及び１周期における加熱動作の実施時間の割合を長くする運転を実施したが、本発明はこれに限るものでない。
例えば、第２加熱運転は、第１加熱運転とは異なる基準で給湯側凍結防止ヒータ１６を稼働させる運転であってもよい。この第２凍結防止運転につき、表２を参照しつつ詳細に説明する。
【００７５】
【表２】
2014139496.tif 000004
【００７６】
この第２凍結防止運転では、２つの燃焼系統３の双方が燃焼動作を実施していない状況下（第１加熱運転が行われる状況下）であり、雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下であるときには、給湯側凍結防止ヒータ１６を５分間稼働させた後に２０分休止し、再び５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
これに対して、２つの燃焼系統３のうちで左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している状況下（第２加熱運転が行われる状況下）であり、雰囲気温度Ｔａが摂氏２度より大きく摂氏５度以下であるときに、給湯側凍結防止ヒータ１６を５分間稼働させた後に２０分休止し、再び５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
【００７７】
これらの場合、いずれも１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが条件となる温度域（第１加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏３度以下、第２加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏２度より大きく摂氏５度以下）ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００７８】
このように、第２凍結防止運転では、第１加熱運転において給湯側凍結防止ヒータ１６が所定の制御周期で加熱動作を実施するための条件と、第２加熱運転において給湯側凍結防止ヒータ１６が同様の動作を実施するための条件とが異なっている。すなわち、雰囲気温度Ｔａが所定の温度域に属しているとき、給湯側凍結防止ヒータ１６に所定の制御周期で加熱動作を実施させるものであるが、第２加熱運転における所定の温度域（摂氏２度より大きく摂氏５度以下）は、第１加熱運転における所定の温度域（摂氏０度より大きく摂氏３度以下）よりも高い温度域となっている。より詳細には、第２加熱運転における所定の温度域の上限が、第１加熱運転における所定の温度域の上限よりも高くなっている。そして、第２加熱運転における所定の温度域の下限側と、第１加熱運転における所定の温度域の上限側とが一部重複した状態となっている。
このことから、第２加熱運転では、第１加熱運転に比べて雰囲気温度Ｔａが比較的高温である状態であっても、給湯側凍結防止ヒータ１６が所定の制御周期で加熱動作を実施することとなる。
【００７９】
つまり、第２加熱運転が実施される状況下では、雰囲気温度Ｔａが比較的高温である状態であっても、第２凍結防止運転の対象となる機器（右側の燃焼系統３に属する一次熱交換器６）の温度は低下している可能性が高い。そこで、第２加熱運転では、第１加熱運転より雰囲気温度Ｔａが高い状態であっても、給湯側凍結防止ヒータ１６を所定の制御周期で稼働して加熱動作を実施している。このことにより、第２凍結防止運転の対象となる機器の内部での液体の凍結を確実に阻止できる。
【００８０】
以下同様に、第１加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下である場合、第２加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏０度より大きく摂氏２度以下である場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を１０分間稼働させた後に１０分休止し、再び１０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２０分間とし、所定時間Ｔｘを１０分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが条件となる温度域ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００８１】
さらに、第１加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きく摂氏−３度以下である場合、第２加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きく摂氏０度以下である場合、給湯側凍結防止ヒータ１６を２０分間稼働させた後に５分休止し、再び２０分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
つまり、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを２０分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。そして、雰囲気温度Ｔａが条件となる温度域ではなくなるまで、この制御を継続して実施する。
【００８２】
そして、第１加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度以下である場合、第２加熱運転では雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度以下である場合は、給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させるといった加熱動作を実施する。
この場合、１周期を２５分間とし、所定時間Ｔｘを２５分間として、１周期の間に所定時間Ｔｘだけ給湯側凍結防止ヒータ１６で加熱動作を実施する制御を行う。したがって、給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させた後、雰囲気温度Ｔａが未だ条件となる温度域に属している場合、再び給湯側凍結防止ヒータ１６を２５分間稼働させることとなる。すなわち、雰囲気温度Ｔａが摂氏−６度より大きくなる、又は雰囲気温度Ｔａが摂氏−３度より大きくなるまで、給湯側凍結防止ヒータ１６が稼働し続けることとなる。
【００８３】
上記した第１凍結防止運転と第２凍結防止運転では、右側の燃焼系統３ａに属する一次熱交換器６に対して行う運転を例に挙げて説明したが、左側の燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器６に対して第１凍結防止運転や第２凍結防止運転を行ってもよい。すなわち、循環側凍結防止ヒータ１７を上記した給湯側凍結防止ヒータ１６のように制御してもよい。この場合、２つの燃焼系統３の双方で燃焼動作を実施していない場合に、循環側凍結防止ヒータ１７を使用した第１加熱運転が実施される。また、右側の燃焼系統３ａのみが燃焼動作を実施している場合に、循環側凍結防止ヒータ１７を使用した第２加熱運転が実施されることととなる。
付言すると、上記した第１凍結防止運転や第２凍結防止運転と同様に、第２加熱運転では、第１加熱運転に比べて、循環側凍結防止ヒータ１７の稼働時間及び１周期における加熱動作の実施時間の割合を長くしてもよい。また、第２加熱運転では、循環側凍結防止ヒータ１７が所定の制御周期で稼働する条件となる温度域を、第１加熱運転と比べて高い温度域としてもよい。
【００８４】
さらにいうと、雰囲気温度Ｔａに基づいて給湯側凍結防止ヒータ１６の制御周期や循環側凍結防止ヒータ１７の制御周期を変化させるとき、２つの燃焼系統３の双方で燃焼動作を実施していない場合、右側の燃焼系統３ａのみが燃焼動作を実施している場合、左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合のそれぞれにおいて、給湯側凍結防止ヒータ１６の制御周期及び／又は循環側凍結防止ヒータ１７の制御周期を異なる制御周期としてもよい。
さらに、給湯側凍結防止ヒータ１６及び／又は循環側凍結防止ヒータ１７を所定の制御周期で稼働させるときの条件となる温度域は、２つの燃焼系統３の双方で燃焼動作を実施していない場合、右側の燃焼系統３ａのみが燃焼動作を実施している場合、左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している場合のそれぞれにおいて、異なる温度域としてもよい。
【００８５】
ところで、本実施形態の凍結防止運転は、上述の第１凍結防止運転、第２凍結防止運転だけに限るものではない。以下のような第３凍結防止運転を実施してもよい。
【００８６】
第３凍結防止運転は、給気温度センサ１２が検知した給気温度Ｔｂが所定温度以下であり、２つの燃焼系統３のうちの一方のみが燃焼動作を実施しているとき、燃焼動作を実施している燃焼系統３で燃焼量を低減させる運転である。
すなわち、燃焼量を低減すると、燃焼動作に必要な空気量が減少するので、送風機５からの送風量を低減させることができる。そして、送風機５からの送風量が低減すると、燃焼動作を実施しない燃焼系統３に対して空気が流入するとき、送風量が多い場合と比べて、この燃焼系統３に属する機器の温度を低下し難くすることができる。
【００８７】
この第３凍結防止運転では、給気温度Ｔｂに応じて燃焼量を低減させてもよい。すなわち、給気温度Ｔｂが低くなるにつれて、燃焼量（送風機５の送風量）を減少させる構成であってもよい。
また、第３凍結防止運転では、給気温度センサ１２が検知した給気温度Ｔｂが属する温度域に基づいて、燃焼量（送風機５の送風量）を変更する構成であってもよい。この場合、給気温度Ｔｂが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、燃焼量（送風機５の送風量）を減少することとなる。
【００８８】
さらに、本実施形態の凍結防止運転は、上述の第１凍結防止運転乃至第３凍結防止運転だけに限るものではない。以下のような第４凍結防止運転を実施してもよい。
【００８９】
第４凍結防止運転は、２つの燃焼系統３のうちで右側の燃焼系統３ａのみが燃焼動作を実施している状況下において、暖房用循環ポンプ４９を駆動して暖房用循環経路５０の内部で不凍液を循環させる運転である。
【００９０】
この第４凍結防止運転では、予め定められた１周期の間に所定時間だけ不凍液を循環させる制御を行ってもよい。
このとき、上記した第１凍結防止運転のように、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが属する温度域に基づいて、制御周期を変更してもよい。すなわち、雰囲気温度Ｔａが属する温度域が低温の温度域となっていくにつれて、１周期における循環動作の実施時間の割合を増加していく構成であってもよい。
また同様に、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａが属する温度に基づいて、制御周期を変更してもよい。すなわち、雰囲気温度Ｔａが属する温度が低温となっていくにつれて、１周期における循環動作の実施時間の割合を増加していく構成であってもよい。
【００９１】
ところで、本実施形態の熱源機１は、暖房用循環経路５０で不凍液を循環させつつ、追焚用循環経路５６の内部で浴槽４５に貯留された湯水を循環することにより、追い焚き運転を実施している。ここで、このような熱源機１ではなく、暖房用循環経路５０が設けられておらず、追焚用の循環経路が熱交換器を経由して延びている熱源機（図示せず）において、このような第４凍結防止運転を実施してもよい。この場合、第４凍結防止運転は、浴槽に湯水が貯留された状況下で、浴槽に貯留された湯水を追焚用の循環経路で循環させる運転となる。つまり、追焚用の循環経路が熱交換器を経由して延びている熱源機（図示せず）において、浴槽に貯留された湯水を追焚用の循環経路で循環させる第４凍結防止運転を実施してもよい。
【００９２】
本実施形態の凍結防止運転では、給気温度センサ１２、雰囲気温度センサ１３が検知した雰囲気温度Ｔａや給気温度Ｔｂといった温度情報を取得可能となっている。また、２つの燃焼系統３の双方で燃焼動作を実施している状態、右側の燃焼系統３ａのみが燃焼動作を実施している状態、左側の燃焼系統３ｂのみが燃焼動作を実施している状態のうち、いずれの状態であるかを判別し、燃焼動作の実施状況情報として取得可能となっている。そして、これら温度情報と実施状況情報に基づいて、凍結防止運転の内容を適宜変更可能となっている。
すなわち、本実施形態の凍結防止運転では、温度情報と実施状況情報に基づいて、第１凍結防止運転乃至第４凍結防止運転のうちの１以上の運転を実施してもよい。さらに、温度情報と実施状況情報に基づいて、実施する運転又は実施する運転の組み合わせを変更してもよい。さらに、第１凍結防止運転、第２凍結防止運転を実施するにあたっては、この温度情報と実施状況情報に基づき、第１加熱運転と第２加熱運転を切替えてもよい。
【００９３】
上記した実施形態では、所謂２缶２水型と称される構造の熱源機１を例に挙げて説明したが本発明はこれに限るものではない。
例えば、図２で示されるように、所謂１缶２水型と称される構造の熱源機１０１であってもよい。すなわち、１つの缶体の内部に独立して燃焼制御が可能な給湯用燃焼部１０４ａと追焚暖房用燃焼部１０４ｂを設け、これら２つの燃焼部１０４に空気を供給する送風機１０５を備えた熱源機１０１であってもよい。
【００９４】
より詳細に説明すると、この熱源機１０１では、仕切板１０８を設けて２系統の空間を形成し、それぞれの空間に一次熱交換器６と二次熱交換器７を設けている。そして、給湯用燃焼部１０４ａで生成した燃焼ガスは、右側の一次熱交換器６及び右側の二次熱交換器７を通過し、追焚暖房用燃焼部１０４ｂで生成した燃焼ガスは、左側の一次熱交換器６及び左側の二次熱交換器７を通過する構造となっている。つまり、１つの缶体の内部に２つの燃焼系統１０３が形成されることとなる。
そのため、上述した熱源機１と同様に、いずれか片方の燃焼系統１０３に属する一次熱交換器６及び二次熱交換器７でのみ加熱動作を実施する場合であっても、他方の燃焼系統１０３にも送風機１０５側から空気が供給される構造となっている。
【００９５】
なお、このような熱源機１０１において、上述したような制御を実施する場合、片側の一次熱交換器６（又は二次熱交換器７）よりの位置に給湯側凍結防止ヒータ１６を取り付け、他方側の一次熱交換器６（又は二次熱交換器７）よりの位置に循環側凍結防止ヒータ１７を取り付ける。すなわち、一つの缶体の異なる位置に、給湯側凍結防止ヒータ１６と循環側凍結防止ヒータ１７をそれぞれ取り付けることとなる。
【００９６】
上記した実施形態では、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａに属する一次熱交換器６に給湯側凍結防止ヒータ１６を取り付け、他方の燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器６に循環側凍結防止ヒータ１７を取り付けた例を示したが、本発明はこれに限るものではない。
給湯側凍結防止ヒータ１６や循環側凍結防止ヒータ１７は、内部に液体が流れる他の機器、すなわち、二次熱交換器７等に取り付けてもよい。また、熱源機１（熱源機１０１）に内蔵された機器と接続されている各種配管に取り付けてもよい。
【符号の説明】
【００９７】
１，１０１  熱源機
２  筐体
３，１０３  燃焼系統
４，１０４  燃焼部
５，１０５  送風機
６  一次熱交換器(熱交換部、加熱対象部材)
７  二次熱交換器(熱交換部)
１２  給気温度センサ（温度センサ）
１３  雰囲気温度センサ（温度センサ）
１６  給湯側凍結防止ヒータ（凍結防止ヒータ）
１７  循環側凍結防止ヒータ（凍結防止ヒータ）
５０  暖房用循環経路（循環回路）
【図１】
2014139496.tif 000005
【図２】
2014139496.tif 000006