(57)【要約】      （修正有）【課題】砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地や傾斜地を有効利用して安価な建設費により設置が可能で、地震・台風に強く安全性が高い上に、太陽光による発電効率を良好に確保することができる太陽光発電装置を提供する。【解決手段】地面に固設したアンカー４に前後方向ないしは左右方向に伸延する複数の支持線材３，７の両端部を連結するとともに、各支持線材３，７の中途部は線材支持体を介して地面から一定の間隔をあけて保持し、隣接する支持線材３，７の中途部間には薄肉板状に形成した太陽光発電モジュール５を横架して構成した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地面に固設したアンカーに前後方向ないしは左右方向に伸延する複数の支持線材の両端部を連結するとともに、各支持線材の中途部は線材支持体を介して地面から一定の間隔をあけて保持し、隣接する支持線材の中途部間には薄肉板状に形成した太陽光発電モジュール群を横架して構成していることを特徴とする空中太陽光発電装置。
【請求項２】
太陽光発電モジュールは、前後方向に伸延する前後伸延部材と左右方向に伸延する左右伸延部材とを格子状に連結して所定の剛性と強度を有する平面格子状に形成した支持枠体上に、扁平板状ないしはシート状となしたソーラーパネル部を張設して薄肉板状に形成していることを特徴とする請求項１記載の空中太陽光発電装置。
【請求項３】
各太陽光発電モジュールの支持枠体には各前後・左右伸延部材から延出する突片を設け、連結片を介して前後方向ないしは左右方向に隣接する各支持枠体の突片同士を一定の間隔をあけて連結して太陽光発電ユニットを形成し、隣接する複数の支持線材間に単数ないしは複数の太陽光発電ユニットを横架して構成していることを特徴とする請求項１又は２記載の空中太陽光発電装置。
【請求項４】
線材支持体は、支持線材の伸延方向と直交する方向に伸延させて形成した基礎部と、基礎部の両端部から上方へ立ち上げて形成した支柱部とを具備することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載の空中太陽光発電装置。
【請求項５】
前後伸延部材と左右伸延部材は、それぞれ軽量なコンクリートにより筒状に形成した外周部にその伸延方向に伸延する鉄筋を配筋して、外周部の中央空間部には発泡樹脂を充填して形成していることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項記載の空中太陽光発電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地面から一定間隔を開けて空中に配置したソーラーパネル部で太陽光を受光して発電する空中太陽光発電装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の地上設置型は、熱帯・亜熱帯の気温の高い地域では太陽光発電の効率と耐久性の低下が大きい。例えば砂漠地帯では、熱砂の照り返し熱が厳しく、上からの直射熱と重なってそのダメージの度合いは増大し、水による冷却方式も送水等に難がある。また、流砂による設置場所の埋設や沈下現象も構造の安定性喪失のマイナス要因である。それゆえ、地上設置型は、砂漠においては、広大な用地を発電に活用できるメリットがあるが、意外に合理性に欠き、コストの高い方式（ちなみに、中東砂漠で実証実験中の設置型太陽光発電建設費の試算は2008年度で48万円/kW）である。さらに、この地上設置式は、洪水・冠水の恐れがある熱帯・亜熱帯・温帯地域においては、適用に難がある。
【０００３】
一方、太陽光発電装置の一形態としては、豊富な太陽エネルギーを発電に利用することができる砂漠地などにおける飛砂の堆積を防止するとともに、太陽電池等の高温化による性能劣化を防止することを目的としたものが提案されている。すなわち、地上に配設した集電装置に、外面に太陽電池パネルを貼付して空中に浮上可能とした飛行体を導電可能な鎖部材で連結して、鎖部材を通して太陽電池パネルで起電した電力を集電装置に集電するようにしたものである。そして、飛行体の外面の全面に太陽電池パネルを貼付して、太陽光が直接あたる上面及び側面側のみならず、飛行体の底面に貼付された太陽電池パネルが地上又は地中からの間接光（反射光）を集光して、太陽光の集光効率が向上させるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−７６４１８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、上記した太陽光発電装置では、飛行体の外面の全面に太陽電池パネルを貼付したとしても、飛行体の大きさには限りがある。すなわち、飛行体を大きくすると、風の影響が大きくなるために、飛行体を繋ぎ止める鎖部材の引っ張り強度等を高める必要性があり、その結果、鎖部材が大型化・重量化するという不具合の発生が予想されるからである。その上に、飛行体の外面は曲面であるために、飛行体の数を増加させたとしても、太陽光の集光効率の増大量は費用対効果からすると合理性に欠けるものである。
【０００６】
そこで、本発明は、砂漠地はもとより雑草・低木の起伏地や傾斜地等に幅広く設置可能で、しかも、基本的に整地を不要とする安価な建設工法とし、さらには、地震・台風・地盤沈下や冠水に強く、安全性と耐久性の良い太陽光発電装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の発明に係る空中太陽光発電装置は、地面に固設したアンカーに前後方向ないしは左右方向に伸延する複数の支持線材の両端部を連結するとともに、各支持線材の中途部は線材支持体を介して地面から一定の間隔をあけて保持し、隣接する支持線材の中途部間には薄肉板状に形成した太陽光発電モジュール群を横架して構成していることを特徴とする。
【０００８】
かかる空中太陽光発電装置では、所定の剛性を有する薄肉板状に形成した太陽光発電モジュールを支持線材により、その地形条件に適した中間区割りで線材支持体を設置し、地面から一定の間隔つまり一定の高さ（例えば、２ｍ）をあけて空中にフレキシブルに支持することができる。そのため、太陽光発電モジュールは砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地・低木の起伏地や傾斜地に対して、地形条件に適した中間区割りができ、場合によってはその地形を有効利用できるため、整地を省ける分、安価な建設費により設置することができる。そして、太陽光発電モジュールが空中にフレキシブルな線材（ロープやケ-ブル等）で多数の中間支柱で支持されるため、つまり、フレキシブルな線材で局部的な地盤沈下を許容できる高次不静定構造で、余剰耐力が大きく確保された構造となすことができるため、地震・台風・地盤沈下や冠水に強く、安全性の高い構造となすことができる。しかも、太陽光発電モジュールの個数を設置場所のスペースに応じて適宜増大させることで、太陽光による発電効率を良好に確保することができる。
【０００９】
請求項２記載の発明に係る空中太陽光発電装置は、請求項１記載の発明に係る空中太陽光発電装置であって、太陽光発電モジュールは、前後方向に伸延する前後伸延部材と左右方向に伸延する左右伸延部材とを格子状に連結して所定の剛性と強度を有する平面格子状に形成した支持枠体上に、扁平板状ないしはシート状となしたソーラーパネル部を張設して薄肉板状に形成していることを特徴とする。
【００１０】
かかる空中太陽光発電装置では、太陽光発電モジュールを格子状に形成した支持枠体上に扁平板状ないしはシート状となしたソーラーパネル部を張設して薄肉板状に形成しているため、軽量でかつ所要の剛性を有する構造となすことができる。したがって、この点からもかかる太陽光発電モジュールを具備する空中太陽光発電装置は基本的に高次不静定支持ケーブル構造になり、その結果、余剰耐力が大きく確保され、しかも汎用性に優れた構造となすことができる。
【００１１】
請求項３記載の発明に係る空中太陽光発電装置は、請求項１又は２記載の発明に係る空中太陽光発電装置であって、各太陽光発電モジュールの支持枠体には各前後・左右伸延部材から延出する突片を設け、連結片を介して前後方向ないしは左右方向に隣接する各支持枠体の突片同士を一定の間隔をあけて連結して太陽光発電ユニットを形成し、隣接する複数の支持線材間に単数ないしは複数の太陽光発電ユニットを横架して構成していることを特徴とする。
【００１２】
かかる空中太陽光発電装置では、隣接する複数の支持線材間に単数ないしは複数横架して構成している太陽光発電ユニットを、連結片を介して前後方向ないしは左右方向に隣接する各支持枠体の突片同士を一定の間隔をあけて連結して形成しているため、隣接する各太陽光発電モジュール間に上下方向に開口する連通口を形成することができる。そのため、太陽光発電ユニットの上面側ないしは下面側に沿って流動する風を、連通口を通して上下方向に縦断状に通過させることができる。したがって、空中太陽光発電装置は台風に強く安全性の高い構造となすことができる。
【００１３】
請求項４記載の発明に係る空中太陽光発電装置は、請求項１〜３のいずれか１項記載の発明に係る空中太陽光発電装置であって、線材支持体は、支持線材の伸延方向と直交する方向に伸延させて形成した基礎部と、基礎部の両端部から上方へ立ち上げて形成した支柱部とを具備することを特徴とする。
【００１４】
かかる空中太陽光発電装置では、線材支持体が支持線材の伸延方向と直交する方向に伸延させて形成した基礎部と、基礎部の両端部から上方へ立ち上げて形成した支柱部とを具備しているため、砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地・低木の起伏地や傾斜地に基礎部を設置することで、線材支持体を簡単に配置することができて、支柱部に支持線材を介して各太陽光発電モジュールを容易に支持させることができる。その結果、中山間地における休閑地でも有効利用することができるとともに、建設費を安価なものとなすことができる。
【００１５】
請求項５記載の発明に係る空中太陽光発電装置は、請求項１〜４のいずれか１項記載の発明に係る空中太陽光発電装置であって、前後伸延部材と左右伸延部材は、それぞれ軽量なコンクリートにより筒状に形成するとともに、内部にはその伸延方向に伸延する鉄筋を配筋して、外周部の中央空間部には発泡樹脂を充填して形成していることを特徴とする。
【００１６】
かかる空中太陽光発電装置では、軽量なコンクリート（例えば、比重が1.５〜1.８、圧縮強度が３０〜５０ＭＰａ）を用いる場合、軽量なコンクリートにより四角形等の筒状に形成した外周部にその伸延方向に伸延する鉄筋を配筋し、かつ、外周部の中央空間部には発泡スチロール等の発泡樹脂を充填して前後伸延部材と左右伸延部材を形成し、前後伸延部材と左右伸延部材を格子状に連結して支持枠体を形成しているため、支持枠体を軽量かつ所望の剛構造となすことができる（工場製作では、コンクリート打設型枠に、予めソーラーパネルの取り付け用ネジ、接合ボルト孔などを取り付けた支持型枠を量産製造できる。また、必要であればプレストレスを導入して、支持枠体の耐力・強度の向上も可能である）。したがって、支持線材によるフレキシブルな支持構造と支持枠体による剛構造が協働して地震・台風・地盤沈下や冠水に強く安全性の高い空中太陽光発電装置となすことができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地・低木の起伏地や傾斜地を有効利用して安価な建設費により設置が可能で、地震・台風・地盤沈下や冠水に強く安全性が高い太陽光発電装置を提供することができる。しかも、かかるモジュール化した太陽光発電装置は、工場量産に適し、輸送・保管、現地での組立ても容易で、整地費も縮減できる。そのため、従来の設置方式に較べて長寿命で建設費は安い。傾斜地を有効利用できる外に、必要に応じて直下の敷地にジャガイモ・ハーブ・椎茸などを栽培することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１実施形態としての空中太陽光発電装置の斜視説明図。
【図２】第１実施形態としての空中太陽光発電装置の太陽光発電ユニットの一部切欠斜視説明図。
【図３】前後伸延部材の断面図。
【図４】連結片の拡大斜視説明図。
【図５】第１実施形態の変形例としての空中太陽光発電装置の斜視説明図。
【図６】第２実施形態としての空中太陽光発電装置の斜視説明図。
【図７】線材支持体の斜視説明図。
【図８】第２実施形態としての空中太陽光発電装置の太陽光発電ユニットの一部切欠斜視説明図。
【図９】第２実施形態としての変形例としての空中太陽光発電装置の斜視説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に、本発明に係る空中太陽光発電装置の第１実施形態と第２実施形態を、図面を参照しながら説明する。
【００２０】
［第１実施形態としての空中太陽光発電装置の説明］
図１は、第１実施形態としての空中太陽光発電装置１を示している。かかる空中太陽光発電装置１は、地面Ｇに複数（本実施形態では前部に４個と後部に４個）のアンカー２を前後方向ないしは左右方向（本実施形態では前後方向）に間隔をあけて対向状態に固設している。そして、アンカー２に前後方向ないしは左右方向（本実施形態では前後方向）に伸延する複数（本実施形態では４本）のメイン支持線材３の両端部を連結している。メイン支持線材３や後述のサブ支持線材７等を形成する線材としては、所定の張力を有するロープやケーブル等を使用することができる。また、各メイン支持線材３の中途部は線材支持体として前後一対で左右方向に複数組（本実施形態では４組）配置した支柱４を介して地面Ｇから一定の間隔をあけて空中に架設状に保持している。隣接するメイン支持線材３の中途部間には薄肉板状に形成した太陽光発電モジュール５を横架している。また、地面Ｇに複数（本実施形態では前部に４個と後部に４個）のアンカー２を前後方向ないしは左右方向（本実施形態では左右方向）に間隔をあけて対向状態に固設している。そして、アンカー２に前後方向ないしは左右方向（本実施形態では左右方向）に伸延する複数（本実施形態では４本）のサブ支持線材７の両端部を連結している。また、各サブ支持線材７の中途部は線材支持体として左右方向に隣接する支柱４間に架設状に保持している。そして、メイン支持線材３とサブ支持線材７とは支柱４の上端面上で直交状態に交差している。８は制振線材であり、メイン支持線材３の振動を抑制している。第１実施形態としての空中太陽光発電装置１はこのように構成している。
【００２１】
アンカー２としては地面Ｇにコンクリート製の杭を打ち込んで形成することができる。メイン支持線材３とサブ支持線材７としては、例えば、スチールケーブルの表面を亜鉛メッキしたもの、又は、ポリエステルロープ、又は、ダイニーマ等を使用することができる。支柱４としては上下方向に伸延するコンクリート製の支柱を使用することができ、支柱４の下端部を地面Ｇに埋設して固定している。そして、支柱４の上端部にメイン支持線材３の中途部を連結して、メイン支持線材３の中途部を空中に架設状に支持している。
【００２２】
本実施形態では、図１に示すように、左右の支柱４の高さに差異をもたせて、太陽光発電ユニット６を傾斜させた姿勢で支持している。すなわち、左側の支柱４は低く形成する一方、右側の支柱４は高く形成して、両支柱４間にメイン支持線材３を介して架設する太陽光発電ユニット６を左低右高の傾斜姿勢に支持している。このように、太陽光発電モジュール５を適宜傾斜姿勢に支持することで、太陽光の受光量を大きく確保して、発電効率を向上させることができるようにしている。
【００２３】
太陽光発電モジュール５は、図２に示すように、支持枠体１０上にソーラーパネル部１１を張設して薄肉板状に形成している。支持枠体１０は、前後方向に伸延する前後伸延部材１２と左右方向に伸延する左右伸延部材１３とを格子状に枠組み形成している。ソーラーパネル部１１は、扁平板状ないしはシート状に形成している。すなわち、ソーラーパネル部１１は、合成樹脂により四角形で薄肉扁平板状に形成した支持基板の上面に、軽くて薄いフィルム状の太陽電池モジュール（例えば、富士電機システムズ（株）製のフィルム型アモルファス太陽電池「ＦＷＡＶＥ」を張設して構成している。また、ソーラーパネル部１１は、四角形の帆布の上面に、軽くて薄いフィルム状の太陽電池モジュールを張設してシート状に構成することもできる。なお、ソーラーパネル部１１は集電線（図示せず）を介して集電装置（図示せず）に接続して、発電した電気を集電可能としている。
【００２４】
支持枠体１０の前後伸延部材１２と左右伸延部材１３は、図３に示すように、軽量なコンクリート（例えば、比重が1.５〜1.８、圧縮強度が３０〜５０ＭＰａ）である軽量コンクリートにより四角形筒状に形成した隅部１４にその伸延方向に伸延する鉄筋１５を配筋し、中央空間部に発泡樹脂１６（例えば、発泡スチロール）を充填して形成して、軽量かつ剛構成となしている。また、支持枠体１０はアルミニウム（比重2.7）で成形することもできる。また、補強機能を有する補強材であれば、鉄筋１５に代えて使用することができる。
【００２５】
太陽光発電モジュール５の支持枠体１０には、図４に示すように、各前後・左右伸延部材１２,１３からそれぞれ伸延方向に延出する突片２０を設けている。前後方向ないしは左右方向に隣接する各支持枠体１０の突片２０同士は、連結片２１を介して一定の間隔をあけて連結することにより太陽光発電ユニット６を形成している。連結片２１は、突片２０同士の間隔を保持する方向に伸延する本片部２２と、本片部２２の両端部に設けた連結部２３とから板状に一体成形している。各連結部２３にはボルト孔２４を形成して、突片２０の内側面ないしは外側面に連結部２３を面接触させて、ボルト孔を介してボルト２５により連結している。この際、突片２０の両側面には一対の連結片２１を挟持状態に配置して、連結部２３を連結している。隣接する突片２０同士が段違いに配置されている場合でも相互に連結することができるように、本片部２２と連結部２３とは屈曲させて連結した状態に一体成形している。そして、隣接する複数（本実施形態では２本）のメイン支持線材３間には、単数ないしは複数の太陽光発電ユニット６を横架するとともに、連結ブラケット２４を介して相互に連結して空中太陽光発電装置１を構成している。また、隣接する各太陽光発電モジュール５間には上下方向に開口する連通口２６を形成している。筋向かいの突片２０同士の下面間にはワイヤ連結片２７を介してワイヤ２８を架設している。つまり、一対のワイヤ２８を交差状に架設している。２９はワイヤ２８の中途部に設けたターンバックルである。
【００２６】
第１実施形態の空中太陽光発電装置１は、上記のように構成することにより、次のような作用効果が生起される。すなわち、薄肉板状に形成した太陽光発電モジュール５をメイン支持線材３により、所定の剛性を保ちつつ、地面Ｇから地面Ｇから一定の間隔つまり一定の高さで（例えば、２ｍ）をあけて空中にフレキシブルに支持することができる。そのため、太陽光発電モジュール５は砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地・低木の起伏地や傾斜地を有効利用して安価な建設費により設置することができる。そして、太陽光発電モジュール５が空中にフレキシブルに支持されるため、つまり、高次不静定支持で、余剰耐力が大きく確保された構造となすことができるため、地震・台風に強く安全性の高い構造となすことができる。しかも、太陽光発電モジュール５の個数を設置場所のスペースに応じて適宜増大させることで、太陽光による発電効率を良好に確保することができる。
【００２７】
そして、太陽光発電モジュール５は、格子状に形成した支持枠体１０上に扁平板状ないしはシート状となしたソーラーパネル部１１を張設して薄肉板状に形成しているため、軽量でかつ所要の剛性を有する構造となすことができる。したがって、この点からもかかる太陽光発電モジュール５を具備する空中太陽光発電装置１は高次不静定で、余剰耐力が大きく確保された構造となすことができる。
【００２８】
また、隣接する複数のメイン支持線材３間に単数ないしは複数横架して構成している太陽光発電ユニット６は、連結片２１を介して前後方向ないしは左右方向に隣接する各支持枠体１０の突片２０同士を一定の間隔をあけて連結して形成しているため、隣接する各太陽光発電モジュール５間に上下方向に開口する連通口２６を形成することができる。そのため、太陽光発電ユニットの上面側ないしは下面側に沿って流動する風を、連通口２６を通して上下方向に縦断状に通過させることができる。したがって、空中太陽光発電装置は台風に強く安全性の高い構造となすことができる。
【００２９】
支持枠体１０は、軽量コンクリートにより筒状に形成した隅部１４にその伸延方向に伸延する鉄筋１５を配筋し、かつ、中央空間部には発泡樹脂１６を充填して前後伸延部材１２と左右伸延部材１３を形成し、前後伸延部材１２と左右伸延部材１３を格子状に枠組み形成しているため、支持枠体１０を軽量かつ所望の剛構造となすことができる。したがって、メイン支持線材３によるフレキシブルな支持構造と支持枠体１０による剛構造が協働して地震・台風・地盤沈下や冠水に強く安全性の高い空中太陽光発電装置となすことができる。
【００３０】
［第１実施形態としての空中太陽光発電装置の変形例の説明］
図５は第１実施形態としての空中太陽光発電装置１の変形例としての空中太陽光発電装置１を示している。変形例としての空中太陽光発電装置１は、基本的な構造が第１実施形態としての空中太陽光発電装置１の構造と同様であるが、太陽光発電ユニット６の下方に位置する地面Ｇに凹部３０を形成して、太陽光発電ユニット６の下方に高さが３〜４.５ｍの多目的に使用が可能な多目的使用空間３１を確保している点で異なる。
【００３１】
このように構成して、空中太陽光発電装置１の下方に形成される多目的使用空間３１を有効利用することができる。例えば、多目的使用空間３１は駐車場として使用することができる。
【００３２】
［第２実施形態としての空中太陽光発電装置の説明］
図６は沿岸域或いは南側斜面Ｇｓに配設した第２実施形態としての空中太陽光発電装置１を示している。第２実施形態としての空中太陽光発電装置１は、基本的な構造が第１実施形態としての空中太陽光発電装置１の構造と同様であるが、線材支持体としての基礎工４０の構成が支柱４と異なる。すなわち、基礎工４０は、メイン支持線材３の伸延方向と直交する方向に伸延させて形成した基礎部４１と、基礎部４１の両端部から上方へ立ち上げて形成した支柱部４２と、支柱部４２間に配置した自重増減調整用のブロック４３を具備している。基礎部４１と支柱部４２はコンクリートにより逆Ｔ字状に一体成形して鉄筋コンクリート基礎となしている。そして、基礎部４１は地面Ｇ（本実施形態では南側斜面Ｇｓ）との当接面積を可及的に大となして、地面Ｇへの単位面積当たりの荷重を小さくしている。支柱部４２は鉄筋コンクリートにより基礎部４１上の左右側部と中央部にそれぞれ立設状に一体成形して、これら３本の支柱部４２の上端間に木製等の線材支持横桿４４を横架している。線材支持横桿４４の上面には固定ブラケット４５を介してメイン支持線材３の中途部を固定している。なお、軟弱地盤に基礎部４１を載設する際には、基礎部４１にヒンジを介して支柱部４２の下端部を連結して、支柱部４２をメイン支持線材３の伸延方向に揺動自在に枢支・連結することもできる。ブロック４３はコンクリートにより成形して、基礎部４１上に積み上げて載置可能としている。そして、基礎部４１上に積み上げて載置するブロック４３の数を増減させることで、基礎工４０の自重を適宜増減調整可能としている。かかるブロック４３の重量により風吹き上げ力に抵抗させている。
【００３３】
また、第２実施形態としての空中太陽光発電装置１は、図８に示すように、直状に形成した連結片２１を介して太陽光発電モジュール５同士を連結して太陽光発電ユニット６を形成しているが、太陽光発電モジュール５は支持枠体１０に６個の正方形枠を形成している。そして、例えば、太陽光発電モジュール５の短辺は２〜４ｍに形成し、長辺は５〜７ｍに形成し、太陽光発電モジュール５同士の間隔は０.５ｍに形成することができる。
【００３４】
南側斜面Ｇｓに配設する第２実施形態としての空中太陽光発電装置１は、図６に示すように、基礎工４０の長手方向を南側斜面Ｇｓの経度に沿わせて配置して、経度方向に隣接する基礎工４０同士間に雨水等が斜面に沿って流下する流下流路４６を形成している。そして、メイン支持線材３は斜面Ｇｋの緯度方向に沿って複数配置して、緯度方向に隣接するメイン支持線材３間に太陽光発電ユニット６を架設している。
【００３５】
このように構成して、基礎工４０がメイン支持線材３の伸延方向と直交する方向に伸延させて形成した基礎部４１と、基礎部４１の両端部から上方へ立ち上げて形成した支柱部４２とを具備しているため、砂漠地等の乾燥地域はもとより雑草地や傾斜地に基礎部４１を設置することで、基礎工４０を簡単に配置することができて、支柱部４２にメイン支持線材３を介して各太陽光発電ユニット６を容易に支持させることができる。その結果、中山間地における休閑地でも有効利用することができるとともに、建設費を安価なものとなすことができる。
【００３６】
［第２実施形態としての空中太陽光発電装置の変形例の説明］
図９は階段状の斜面Ｇｋに配設した変形例としての空中太陽光発電装置１を示している。変形例としての空中太陽光発電装置１は、基本的な構造が第２実施形態としての空中太陽光発電装置１の構造と同様であるが、基礎工４０の長手方向を各階段部５０の緯度に沿わせて配置している点で異なる。
【００３７】
すなわち、斜面Ｇｋの各階段部５０に高さの高い基礎工４０と高さの低い基礎工４０を対向状態に配置して、各階段部５０にメイン支持線材３を介して太陽光発電ユニット６を傾斜状に配置している。つまり、メイン支持線材３は斜面Ｇｋの傾斜方向に沿って複数配置して、経度方向に隣接するメイン支持線材３間に太陽光発電ユニット６を架設している。いる。
【００３８】
このように構成して、空中太陽光発電装置１は階段状の斜面Ｇｋにも簡単かつ堅実に配設することができる。
【００３９】
また、変形例としての基礎工４０は、基礎部４１上にそれぞれ高さが漸次低く（ないしは漸次高く）なるように複数の支柱部４２を立設状に一体成形して、これらの支柱部４２の上端間に木製等の線材支持横桿４４を傾斜状に横架して形成することができる。そして、かかる一対の基礎工４０を間にメイン支持線材３を介して太陽光発電モジュール５ないしは太陽光発電ユニット６を傾斜姿勢に架設することができる。
【符号の説明】
【００４０】
１  空中太陽光発電装置
２  アンカー
３  メイン支持線材
４  支柱
５  太陽光発電モジュール
６  太陽光発電ユニット
７  サブ支持線材
８  制振線材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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