(57)【要約】【課題】画像ムラ、黒ポチおよびカブリなどの画像欠陥を低減できると共に電気的安定性の高い電子写真感光体を提供する。【解決手段】本発明によれば、導電性支持体上に、中間層および感光層を有する電子写真感光体において、前記中間層が、第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第一の酸化チタン粒子、第一の反応性有機ケイ素化合物と異なる第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された酸化チタン粒子、および、バインダー樹脂を含み、第一の反応性有機ケイ素化合物が、メチルハイドロジェンポリシロキサンであり、第二の反応性有機ケイ素化合物が、下記一般式（１）：  Ｒ−Ｓｉ−（Ｘ）3  （１）、一般式（１）中、Ｒは、置換基として、メタクリロキシ基およびアクリロキシ基を含む、炭素数１〜１０のアルキル基を表し、Ｘは、炭素数１〜４のアルコキシ基を表す、で表される反応性有機ケイ素化合物である電子写真感光体が提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、中間層および感光層を有する電子写真感光体において、
前記中間層が、
第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第一の酸化チタン粒子、
第一の反応性有機ケイ素化合物と異なる第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第二の酸化チタン粒子、および、バインダー樹脂を含み、
第一の反応性有機ケイ素化合物が、メチルハイドロジェンポリシロキサンであり、
第二の反応性有機ケイ素化合物が、下記一般式（１）：
Ｒ−Ｓｉ−（Ｘ）3                          （１）
一般式（１）中、Ｒは、置換基として、メタクリロキシ基およびアクリロキシ基を含む、炭素数１〜１０のアルキル基を表し、Ｘは、炭素数１〜４のアルコキシ基を表す、
で表される反応性有機ケイ素化合物であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記第一の酸化チタン粒子が、無機酸化物で表面処理され、さらに、前記第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理されたものであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記第二の反応性有機ケイ素化合物が、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシランおよび３−アクリロキシプロピルトリメトキシシランの少なくとも一方であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記第二の反応性有機ケイ素化合物が、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシランであることを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記無機酸化物が、シリカおよびアルミナの少なくとも一方であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記バインダー樹脂がポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成方法において用いられる電子写真感光体、および、この電子写真感光体を備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式の複写機やプリンタなどの画像形成装置には、より一層の高画質化が要請されている。高画質化の要請としては、具体的には、ページ内またはページ間での濃度ムラを改善することなどが挙げられる。画像形成装置においては、形成する画像が高画質化かつ高解像度化されてきていることに伴い、検知性が向上していることから濃度ムラが生じるケースが増加しつつある。濃度ムラ改善のため、画像形成装置においては従来様々な対策が取られ、引き続き検討されている。
【０００３】
また、近年広範に使用されている、負帯電型の積層構造を有する電子写真感光体（以下、単に感光体とも称する）は、通常、導電性支持体上に、中間層と、電荷発生層上に電荷輸送層が形成されてなる感光層とが積層されている。このような負帯電型の積層構造を有する電子写真感光体においては、その表面が負に帯電された後、露光されると、電荷発生層において電荷が発生し、このうち負電荷（電子）は中間層を経て導電性支持体へ移動し、一方、正孔（ホール）は電荷輸送層を経て電子写真感光体表面へ移動し、当該表面の負電荷を打ち消して静電潜像が形成される。そのため、中間層には、電子輸送性を有すること（電荷発生層で発生した電子を速やかに導電性支持体へ移動させること）および正孔ブロッキング性を有すること（導電性支持体から感光層への正孔の注入を抑制すること）が求められている。
【０００４】
このような中間層の役割を果たすため、中間層に、特定の金属酸化物粒子を含有させる技術が知られている。このことにより、中間層の機能を向上させ、併せて濃度ムラをはじめとする画像欠陥を低減させることが試みられている。
【０００５】
例えば、画像欠陥を低減させる従来の試みとして、下引き層にメチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理された酸化チタン粒子を使用し、感光層に電荷発生層としてチタニルフタロシアニンを含有させる従来技術が知られている（下記特許文献１）。特許文献１では、特定の表面処理をした酸化チタン粒子および特定の電荷発生物質を使用することにより、特に高温高湿から低温低湿にわたる環境下で、画像特性および電気的特性が向上し、分散液の保存安定性が向上することが報告されている。
【０００６】
また、高温高湿下でのカブリ等の画像欠陥を低減させる別の試みとして、酸化チタンを含む中間層を、特定の反射吸光度範囲になるように制御した従来技術が知られている（下記特許文献２）。特許文献２では、有機ケイ素化合物で酸化チタンを被覆して用いることが記載され、これにより酸化チタンの吸水性および分散性を向上させ得ることが記載されている。
【０００７】
また、カブリおよび黒ポチ等の画像欠陥を低減させる別の従来技術の試みとして、中間層がＮ型半導体性微粒子およびバインダー樹脂を含有して構成され、Ｎ型半導体性微粒子が複数回表面処理され、かつ、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物による表面処理である電子写真感光体が知られている（下記特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００５−１３４９２４号公報
【特許文献２】特開２００７−０９４２２６号公報
【特許文献３】特開２００２−２３６３８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記の濃度ムラは、電子写真感光体の電気的安定性と関連があることが知られている。電子写真感光体を長期間使用するにつれ、徐々に表面の電位が上昇し、これが濃度ムラを引き起こすためである。中間層における対策としては、濃度ムラを改善するためには、単純には中間層の電子輸送性を高めることが考えられる。しかしながら、単に中間層の電子輸送性を高めるのみでは、導電性支持体から感光層への正孔の注入を十分に抑制することができない、すなわち十分な正孔ブロッキング性が得られない。また、電子写真感光体中で熱的励起により発生したキャリアのリークが生じ、これにより、電子写真感光体の表面電位が部分的に低下し、黒ポチやカブリなどの画像欠陥が発生するという問題がある。
【００１０】
このように、黒ポチやカブリなどの画像欠陥の低減は電子写真感光体の電気的安定性とトレードオフの関係にある。この点に関連し、上記の従来技術では、画像欠陥を低減させることには有効であっても、電気的安定性が十分ではなく、また、電気的安定性に配慮したものは画像欠陥の低減においていまだ十分ではないことが分かった。特に、近年は形成する画像に増々の高画質が要求され、高画質化にあたって電子写真感光体の電気的安定性は重要となってきている。
【００１１】
本発明は、上記のような背景の下になされたものであって、その目的は、形成される画像における黒ポチ、カブリといった画像欠陥の発生が抑制されると共に、長期間の使用に亘って電気的安定性を維持し濃度ムラを改善し得る電子写真感光体およびそれを用いた画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の上記目的は以下の構成とすることによって達成される。
【００１３】
１．  導電性支持体上に、中間層および感光層を有する電子写真感光体において、
前記中間層が、
第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第一の酸化チタン粒子、
第一の反応性有機ケイ素化合物と異なる第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第二の酸化チタン粒子、および、
バインダー樹脂を含み、
第一の反応性有機ケイ素化合物が、メチルハイドロジェンポリシロキサンであり、
第二の反応性有機ケイ素化合物が、下記一般式（１）：
Ｒ−Ｓｉ−（Ｘ）3                          （１）
一般式（１）中、Ｒは、置換基として、メタクリロキシ基およびアクリロキシ基を含む、炭素数１〜１０のアルキル基を表し、Ｘは、炭素数１〜４のアルコキシ基を表す、
で表される反応性有機ケイ素化合物であることを特徴とする電子写真感光体。
【００１４】
２．  前記第一の酸化チタン粒子が、無機酸化物で表面処理され、さらに、前記第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理されたものであることを特徴とする前記１に記載の電子写真感光体。
【００１５】
３．  前記第二の反応性有機ケイ素化合物が、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシランおよび３−アクリロキシプロピルトリメトキシシランの少なくとも一方であることを特徴とする前記１または２に記載の電子写真感光体。
【００１６】
４．  前記第二の反応性有機ケイ素化合物が、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシランであることを特徴とする前記３に記載の電子写真感光体。
【００１７】
５．  前記無機酸化物が、シリカおよびアルミナの少なくとも一方であることを特徴とする前記１〜４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【００１８】
６．  前記バインダー樹脂がポリアミド樹脂であることを特徴とする前記１〜５のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【００１９】
７．  前記１〜６のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の電子写真感光体は、中間層に互いに異なる反応性有機ケイ素化合物で表面処理した第一および第二の酸化チタン粒子を含有させることにより、形成される画像の黒ポチおよびカブリ等の画像欠陥を抑制すると共に、電子写真感光体の電気的安定性を長期にわたり維持することができ、濃度ムラを改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の画像形成装置の一実施形態を示す概略断面図である。
【図２】実施例での画像評価のためのチャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００２３】
＜電子写真感光体の構成＞
（電子写真感光体の層構成）
本発明の電子写真感光体は、負帯電型の電子写真感光体であり、導電性支持体上に中間層を有し、この中間層上に感光層が積層されてなるものである。
【００２４】
本発明の電子写真感光体においては、感光層は、露光によって電荷を発生させる機能と、発生させた電荷（正孔）を感光体表面に輸送する機能とを有する。感光層は、電荷発生機能と、電荷輸送機能とを同一の層で行う単層構造を有していてもよく、電荷発生機能と電荷輸送機能とを異なる層で行う積層構造を有していてもよい。しかし、繰り返し使用による残留電位の増加を抑制するためには、電荷発生層と電荷輸送層との積層構造を有することが好ましい。また、本発明の電子写真感光体は、感光層上にさらに保護層が形成されていてもよい。
【００２５】
本発明の電子写真感光体の層構成は、特に限定されるものではないが、具体的な例としては、下記（１）および（２）の層構成が挙げられる。すなわち、（１）導電性支持体上に、中間層を有し、この中間層上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層がこの順に積層された積層構造の感光層が積層され、前記電荷輸送層が最表面層となる層構成、（２）導電性支持体上に、中間層を有し、この中間層上に、電荷発生物質および電荷輸送物質を含有する単層構造の感光層が積層され、前記感光層（単層）が最表面層となる層構成、である。
【００２６】
本発明において、電子写真感光体は、電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能および電荷輸送機能の少なくとも一方の機能が有機化合物により発揮されて構成されるものが好ましい。本発明の電子写真感光体には、公知の有機電荷発生物質または有機電荷輸送物質から構成される感光層を有する感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能とが高分子錯体により構成される感光層を有する感光体など公知の電子写真感光体全てが含まれる。
【００２７】
以下、本発明の電子写真感光体が上記（１）の好ましい層構成である場合について説明する。上記（１）の層構成の電子写真感光体では、導電性支持体上に、中間層を介して電荷発生層および電荷輸送層がこの順に積層されてなる感光層が形成されている。この電子写真感光体の表面が負に帯電された後、露光されると、電荷発生層において電荷が発生する。電荷発生層で発生した電荷のうち、負電荷（電子）は中間層を経て導電性支持体に移動し、正孔は電荷輸送層を経て電子写真感光体表面に移動して電子写真感光体表面の負電荷を打ち消すことにより、電子写真感光体表面に静電潜像が形成される。本発明においては、中間層に互いに異なる反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第一および第二の酸化チタン粒子が含まれることが特徴である。これにより、中間層において、電子輸送性を確保するとともに不整電子および正孔の注入を抑制でき、黒ポチやカブリなどの画像欠陥の発生を抑制すると共に、電子写真感光体の電気的安定性を向上させることができる。
【００２８】
次に、本発明の感光体を構成する導電性支持体、中間層、電荷発生層および電荷輸送層を備える感光層について、それぞれの層を構成する部材について説明する。
【００２９】
＜導電性支持体＞
本発明の電子写真感光体を構成する導電性支持体としては、円筒状、またはシート状のものであって、導電性を有していればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラムまたはシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム及び酸化スズなどをプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独またはバインダー樹脂と共に塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム及び紙などが挙げられる。
【００３０】
＜中間層＞
本発明の電子写真感光体では、導電性支持体と感光層の間に、第一の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第一の酸化チタン粒子、第一の反応性有機ケイ素化合物とは異なる第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された第二の酸化チタン粒子、および、バインダー樹脂を含む中間層を設ける。
【００３１】
本発明の電子写真感光体が、画像欠陥の抑制および電気的安定性を両立できる理由としては、詳細は不明であるが、以下のように推測される。中間層に、互いに異なる、第一および第二の反応性有機ケイ素化合物でそれぞれ表面処理された、第一および第二の酸化チタン粒子を含有させることにより、バインダー樹脂と酸化チタン粒子との配向性、すなわち相互の位置関係を制御できると推測される。第一および第二の酸化チタン粒子を混合して中間層を形成すると、中間層形成直後は第一および第二の酸化チタン粒子が中間層中に均一に分散していると考えられるが、乾燥工程中に互いに移動し、完成した中間層においてはそれぞれが偏在するようになると推測される。互いに異なる表面処理をした酸化チタン粒子は、中間層中で互いに異なる機能を担う部分があると推測され、これらが偏在していることにより、電荷発生層からの正孔（キャリア）の注入を効果的に抑制でき、黒ポチおよびカブリなどの画像欠陥を抑制し、かつ、中間層全体の電子輸送性の維持に寄与して、電気的安定性の維持および画像ムラ抑制に効果をもたらしていると推測される。しかしながら、上記のメカニズムは推測であり、本発明を限定するものではない。
【００３２】
第一の酸化チタン粒子と第二の酸化チタン粒子とは、本発明者らの実験により、それぞれ、第一および第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理されたものであれば、本発明の効果が得られることが分かっている。本発明で表面処理剤として用いうる第一の反応性有機ケイ素化合物としては、メチルハイドロジェンポリシロキサンであり、第二の反応性有機ケイ素化合物としては、下記一般式（１）で表されるシラン化合物である。
【００３３】
Ｒ−Ｓｉ−（Ｘ）3                          （１）
一般式（１）中、Ｒは、置換基として、メタクリロキシ基およびアクリロキシ基を含む、炭素数１〜１０のアルキル基を表し、Ｘは、炭素数１〜４のアルコキシ基を表す。
【００３４】
より具体的には、第二の反応性有機ケイ素化合物は、例えば、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、２−メタクリロキシエチルトリメトキシシラン、３−メタクリロキシブチルトリメトキシシランなどのアルコキシシランなどが挙げられる。これらは、第二の反応性有機ケイ素化合物として、二種以上が含まれてもよい。
【００３５】
メチルハイドロジェンポリシロキサンは、メチルハイドロジェンシロキサン単位−（ＨＳｉ（ＣＨ3）Ｏ）−の構造単位を含むポリシロキサンであり、これ以外の他のシロキサン構造単位との共重合体が好ましい。他のシロキサン単位としては、ジメチルシロキサン単位、メチルエチルシロキサン単位、メチルフェニルシロキサン単位及びジエチルシロキサン単位等が挙げられ、２種以上が含まれていてもよい。メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体の分子量は１０００〜２００００のものが表面処理効果が高く、その結果、黒ポチ等の画像欠陥抑制に貢献するため好ましい。
【００３６】
このうち、本発明の所期の効果をより達成しやすいことから、第二の反応性有ケイ素化合物は、特に３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、および、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、の少なくとも一方が好ましく、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシランがより好ましい。
【００３７】
第一および第二の酸化チタン粒子は、さらに他の表面処理が施されていてもよい。他の表面処理としては、無機酸化物の表面処理剤による無機処理、および反応性有機ケイ素化合物以外の有機化合物の表面処理剤による有機処理がある。
【００３８】
表面処理剤となる無機酸化物としては、例えば、アルミナ、シリカ、ジルコニアやそれらの水和物、などの無機酸化物が挙げられる。このうち、本発明の所期の効果をより達成しやすいことから、特にアルミナ、シリカ、アルミナおよびシリカの組み合わせが好ましい。これらは、単独で使用しても、二種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００３９】
他の有機化合物による表面処理としては、有機チタン化合物による表面処理が挙げられる。有機チタン化合物としては、アルコキシチタン（即ち、チタンアルコキシド）、チタンポリマー、チタンアシレート、チタンキレート、テトラブチルチタネート、テトラオクチルチタネート、イソプロピルトリイソステアロイルチタネート、イソプロピルトリデシルベンゼンスルフォニルチタネート及びビス（ジオクチルパイロフォスフェート）オキシアセテートチタネート等を使用できる。
【００４０】
本発明では、特に、第一および第二の酸化チタン粒子の一方として、無機処理をした酸化チタン粒子に、さらに第一または第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものを用いることが好ましい。酸化チタン粒子を表面処理することにより、酸化チタン粒子の表面にある活性水酸基が被覆され不要な活性を抑えることができるが、表面の活性水酸基は、特に無機処理に加えて有機処理することにより、より確実に被覆でき、これを大きく減らすことができるためである。とりわけ、シリカおよび／またはアルミナ処理した後にポリシロキサン化合物による表面処理を施す組み合わせが好ましく、このような表面処理を施した酸化チタン粒子と、上記のシラン化合物による表面処理のみを施した酸化チタン粒子との組み合わせがより好ましい。このような粒子の組み合わせであれば、本発明の所期の効果を達成しやすい。
【００４１】
中間層に含まれる酸化チタン粒子が表面処理されているかどうかは、製造工程の確認、または中間層に含まれる酸化チタン粒子の表面の無機分析を、透過型、エネルギー分散型Ｘ線分析法（ＴＥＭ−ＥＤＸ）や、波長分散型蛍光Ｘ線分析（ＷＤＸ）によって行い確認することができる。
【００４２】
本発明においては、中間層に第一および第二の酸化チタン粒子両方が存在すれば、所期の効果は得られるため、第一および第二の酸化チタン粒子の配合比には特に制限はない。しかしながら、好ましくは、第一の酸化チタン粒子と第二の酸化チタン粒子の配合比は、第一の酸化チタン粒子：第二の酸化チタン粒子（体積比）が、２０：８０〜７０：３０であり、より好ましくは３０：７０〜７０：３０である。上記の範囲であれば、本発明の画像欠陥抑制および電気的安定性維持の効果をより確実に得ることができる。
【００４３】
第一および第二の酸化チタン粒子は、いずれも、数平均一次粒子径が５〜１００ｎｍのものが好ましく、より好ましくは１０〜５０ｎｍである。酸化チタン粒子の数平均一次粒子径が上記の範囲内であると、電子輸送性が好適であり、分散性が損なわれることがないため、黒ポチやカブリなどの画像欠陥の発生を十分に抑制でき、かつ、濃度ムラの発生を十分に抑制できる。第一および第二の酸化チタン粒子を構成する酸化チタン粒子としては、同一のもの、同一の粒子径のものを使用することがコスト面等から好ましい。しかし、異なる粒子径のものを使用しても差支えない。
【００４４】
本発明において、酸化チタン粒子の数平均一次粒子径は、以下のように測定されるものである。すなわち、酸化チタン粒子のＴＥＭ（透過型電子顕微鏡）画像を倍率１０００００倍で観察し、１００個の粒子を一次粒子としてランダムに選択する。これらの一次粒子のフェレ方向平均径を画像解析により測定し、それらの平均値を「数平均一次粒子径」として求めるものとする。
【００４５】
第一および第二の反応性有機ケイ素化合物による酸化チタン粒子の表面処理は、公知の方法により行うことができ、特に限定されず、湿式処理または乾式処理を採用することができる。乾式処理としては、酸化チタン粒子を撹拌等によりクラウド状に分散させたものに、アルコール等で溶解した反応性有機ケイ素化合物溶液を噴霧するか或いは気化した反応性有機ケイ素化合物溶液を接触させて付着させることができる。また、湿式処理による表面処理方法としては、例えば、反応性有機ケイ素化合物を有機溶媒に溶解または分散させた溶液に、酸化チタン粒子を添加して混合・撹拌する、または、酸化チタン粒子を溶液中に分散させ、その中に反応性有機ケイ素化合物を滴下して付着させ、ビーズミル等によって湿式解砕処理を行うことができる。その後、得られた溶液から溶媒を減圧蒸留等により除去し、得られた酸化チタン粒子をアニール処理（焼き付け）することにより行うことができる。このうち、製造工程がより簡便であることから、湿式処理が好ましい。
【００４６】
反応性有機ケイ素化合物溶液を調製するための溶媒としては、有機溶媒が好ましく、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒が挙げられる。
【００４７】
上記の混合・撹拌は、酸化チタン粒子が十分に分散されるまで適宜行えばよい。上記の解砕処理の際の温度は、１５〜１００℃程度であることが好ましく、２０〜５０℃がより好ましい。解砕処理時間は、０．５〜１０時間であることが好ましく、１〜５時間がより好ましい。また、焼き付け温度は、例えば１００〜２２０℃、好ましくは１１０〜１５０℃とすることができる。焼き付け時間は０．５〜１０時間が好ましく、より好ましくは１〜５時間である。しかしながら、これらの条件は一例であり、処理装置によって変動する場合があるため、必ずしも上記の範囲で実施しなくともよい。
【００４８】
湿式の表面処理方法においては、第一および第二の反応性有機ケイ素化合物の使用量は、その種類によって異なるため一概に規定することはできず、適宜選択して表面処理することが好ましい。しかしながら、好ましくは、未処理酸化チタン粒子１００質量部に対して、反応性有機ケイ素化合物０．１〜２０質量部、より好ましくは１〜１５質量部を使用することができる。溶媒の添加量は、未処理金属酸化物粒子１００質量部に対して１００〜６００質量部、より好ましくは２００〜５００質量部であることが好ましい。
【００４９】
反応性有機ケイ素化合物の使用量が上記下限値以上であれば、未処理酸化チタン粒子に対して十分な表面処理を行えるため、中間層の正孔ブロッキング性を維持することができ、電気的安定性を維持できるとともに、黒ポチやカブリなどの画像欠陥の発生を十分に抑制することができる。一方、使用量が上記上限値以下であれば、反応性有機ケイ素化合物同士が反応することにより、酸化チタン粒子の表面に均一な被膜が付着されず、リークが生しやすくなることを防止できる。
【００５０】
また、第一および第二の酸化チタン粒子の一方は、反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理の前に、無機処理が施されていることが好ましい。無機処理をするには、以下のような方法を用いることができる。すなわち、酸化チタン粒子を水などの溶媒に分散させ、撹拌および懸濁させる。分散液の濃度は、粒子表面全体が表面処理できれば特に制限はないが、酸化チタン粒子の濃度を０．１〜２０質量％とすることが好ましい。この懸濁液に、水酸化ナトリウム等を添加してｐＨを好ましくは８．０以上とする。次いで、シリカ処理の場合はケイ酸塩溶液等、アルミナ処理の場合はアルミン酸溶液等の前駆体溶液を分散液に添加し、好ましくは６０〜１００℃に昇温する。無機表面処理剤の添加量としては、酸化チタン粒子に対して無機酸化物が１〜２０質量％が好ましい。その後、ｐＨが酸性となるように酸を０．５〜５時間かけて滴下して中和し、得られた表面処理済み酸化チタン粒子を濾過し、洗浄し、乾燥して完成させることができる。しかしながら、上記の処理方法は一例であり、必ずしもこれらの条件を使用しなくてもよい。
【００５１】
無機酸化物による表面処理を施した酸化チタン粒子は、シリカ、アルミナ処理を施した酸化チタン粒子などの市販品を使用してもよい。市販品としては、例えば、Ｔ−８０５（日本アエロジル社製）、ＳＴＴ−３０Ａ、ＳＴＴ−６５Ｓ−Ｓ（チタン工業社製）、ＴＡＦ−５００Ｔ、ＴＡＦ−１５００Ｔ（富士チタン工業社製）、ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｔ、ＭＴ−１００ＳＡ、ＭＴ−５００ＳＡ（テイカ社製）、ＩＴ−Ｓ（石原産業社製）などが挙げられる。
【００５２】
また、本発明の電子写真感光体は、上記の第一および第二の酸化チタン粒子が含まれていれば所期の効果を達成することができ、中間層にその他の金属酸化物粒子が含まれていてもよい。他の金属酸化物粒子は特に制限はなく、第一および第二の酸化チタン粒子とは異なる表面処理をした酸化チタン粒子がさらに含まれていてもよい。このような他の金属酸化物粒子としては、例えば、酸化亜鉛、アルミナ（酸化アルミニウム）、シリカ（酸化ケイ素）、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、酸化マグネシウム、酸化鉛、酸化タンタル、酸化イットリウム、酸化コバルト、酸化銅、酸化マンガン、酸化セレン、酸化鉄、酸化ジルコニウム、酸化ゲルマニウム、酸化ニオブ、酸化モリブデン、酸化バナジウム等の金属酸化物粒子、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの微粒子を用いることができる。これら金属酸化物粒子は単独で使用しても、二種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００５３】
（バインダー樹脂）
中間層を構成するバインダー樹脂（以下、中間層用バインダー樹脂とも称する）としては、例えば、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリウレタン樹脂、ニトロセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体及びゼラチンなどが挙げられる。中でも、後述する電荷発生層を形成するための塗布液を中間層上に塗布する際に、当該中間層が溶解することを抑制する観点などから、ポリアミド樹脂が好ましい。また、上記の表面処理された第一および第二の酸化チタン粒子はアルコール系溶媒に分散させることが好適であるため、メトキシメチロール化ポリアミド樹脂などのアルコール可溶性ポリアミド樹脂がより好ましい。
【００５４】
中間層の膜厚は、０．５〜１５μｍであることが好ましく、１〜７μｍであることがより好ましい。中間層の膜厚が０．５μｍ以上であれば、導電性支持体表面全体を確実に被覆することができ、導電性支持体からの正孔の注入を十分にブロックすることができ、黒ポチやカブリなど画像欠陥の発生を十分に抑制することができる。一方、中間層の膜厚が１５μｍ以下であれば、電気的抵抗が小さく、十分な電子輸送性が得られることにより、電気的安定性を維持できると共に濃度ムラの発生を十分に抑制することができる。
【００５５】
＜感光層＞
本発明の感光体を構成する感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に付与した単層構造の他に、電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に感光層の機能を分離させた層構成のものがより好ましい。この様に、機能分離型の層構成とすることにより、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を小さく制御できる他、各種の電子写真特性を目的に合わせて制御し易いメリットがある。負帯電性感光体は中間層の上に電荷発生層、その上に電荷輸送層を設ける構成をとり、正帯電性感光体は中間層の上に電荷輸送層、その上に電荷発生層を設ける構成をとる。好ましい感光層の層構成は前記機能分離構造を有する負帯電性感光体である。
【００５６】
以下に、感光層の好ましい具体例として機能分離型の負帯電性感光体の感光層、すなわち電荷発生層および電荷輸送層を積層した感光層について説明する。
【００５７】
（電荷発生層）
本発明で形成される電荷発生層は、電荷発生物質と電荷発生層用バインダー樹脂を含有するものが好ましい。さらに、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散させてなる塗布液を塗布して形成されたものが好ましい。
【００５８】
電荷発生物質は、スーダンレッドやダイアンブルー等のアゾ原料、ピレンキノンやアントアントロン等のキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴ等のインジゴ顔料、フタロシアニン顔料等があり、これらに限定されるものではない。好ましくは、チタニルフタロシアニン顔料である。これらの電荷発生物質は単独もしくは二種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５９】
電荷発生物質は、上記の中から露光光源の発振波長に対する感度に応じて選択されればよいが、デジタル複写機における露光光源の発振波長に対する感度を高めるためには、フタロシアニン顔料が好ましい。フタロシアニン顔料としては、露光光源の発振波長、例えば波長７８０ｎｍに対する感度を高めるためには、Ｙ型チタニルフタロシアニン顔料、または、チタニルフタロシアニン顔料およびブタンジオール付加チタニルフタロシアニン顔料、特に２，３−ブタンジオール付加チタニルフタロシアニン顔料の混合物を用いることが好ましい。
【００６０】
（電荷発生層用バインダー樹脂）
電荷発生層用バインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内２つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）及びポリ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。好ましくは、ポリビニルブチラール樹脂である。バインダー樹脂の重量平均分子量としては、特に制限はないが、１００００〜１５００００であることが好ましく、さらに好ましくは１５０００〜１０００００である。
【００６１】
電荷発生層用バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、電荷発生層用バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質２０〜６００質量部が好ましく、５０〜５００質量部がより好ましい。電荷発生物質の含有量が上記の範囲内であると、露光により十分な電荷を発生させることができ、感光層（電荷発生層）の十分な感度が確保でき、かつ、繰り返し使用に伴う残留電位の増加を防止できる。
【００６２】
電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが０．０１〜５μｍが好ましく、０．０５〜３μｍがより好ましい。
【００６３】
（電荷輸送層）
本発明で形成される電荷輸送層は、電荷（正孔）輸送物質と電荷輸送層用バインダー樹脂とを含有して構成されることが好ましい。電荷輸送層は、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解させ、塗布して形成されたものが好ましい。
【００６４】
電荷輸送物質は、公知の化合物を用いることが可能で、たとえば、以下の様なものが挙げられる。すなわち、トリアリールアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン及びポリ−９−ビニルアントラセン等である。これらの化合物を単独あるいは２種類以上混合して使用することができる。このうち、好ましくはトリアリールアミン誘導体である。
【００６５】
また、電荷輸送層用バインダー樹脂は公知の樹脂を用いることが可能で、たとえば、以下の様なものがある。すなわちポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられる。これらは、単独でも、二種以上を用いてもよい。なかでも、吸水率が低く、電荷輸送物質を良好に分散させることができることから、ポリカーボネート樹脂が好ましい。
【００６６】
電荷輸送層は、必要に応じて例えば酸化防止剤などの他の成分が含有されていてもよい。
【００６７】
電荷輸送物質の含有量は、電荷輸送層用バインダー樹脂１００質量部に対して１０〜２００質量部であることが好ましく、２０〜１００質量部であることがより好ましい。電荷輸送物質の含有量が上記の範囲内であると、電荷輸送性が十分確保できるため、電荷発生層で発生した電荷を電子写真感光体表面まで十分に輸送でき、かつ、繰り返し使用に伴う残留電位の増加が防止できる。
【００６８】
電荷輸送層の厚さは、電荷輸送物質やバインダー樹脂の特性、及び、これらの混合比等により異なるが、１０〜４０μｍが好ましい。
【００６９】
〔保護層〕
本発明の電子写真感光体は、上記感光層上にさらに保護層を有していてもよい。保護層は、感光体を外部環境や衝撃から保護する役割を担っている。保護層が形成される場合には、当該保護層は、無機粒子およびバインダー樹脂（以下、「保護層用バインダー樹脂」という。）より構成されることが好ましく、必要に応じて酸化防止剤や滑剤などの他の成分が含有されていてもよい。
【００７０】
保護層に含まれる無機粒子としては、シリカ、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ、酸化ジルコニウム等の粒子を好ましく用いることができる。特に表面を疎水化した疎水性シリカや疎水性アルミナ、疎水性ジルコニア、微粉末焼結シリカなどが好ましい。
【００７１】
無機粒子は、数平均一次粒子径が１〜３００ｎｍのものが好ましく、５〜１００ｎｍのものが特に好ましい。
【００７２】
無機粒子の数平均一次粒子径は、透過型電子顕微鏡によって１００００倍に拡大し、ランダムに３００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によりフェレ径の数平均径として測定値を算出して得られた値とされる。
【００７３】
保護層用バインダー樹脂は、熱可塑性樹脂であっても熱硬化性樹脂であってもよい。例えば、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂などが挙げられる。
【００７４】
保護層に含有される滑剤としては、例えば、樹脂微粉末（例えば、フッ素系樹脂、ポリ
オレフィン系樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アクリル樹脂、スチレン樹脂等）、金属酸化物微粉末（例えば、酸化チタン、酸化アルミ、酸化スズ等）、固体潤滑剤（例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム等）、シリコーンオイル（例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンポリシロキサン、環状ジメチルポリシロキサン、アルキル変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、高級脂肪酸変性シリコーンオイル等）、フッ素系樹脂粉体（例えば、四フッ化エチレン樹脂粉体、三フッ化塩化エチレン樹脂粉体、六フッ化エチレンプロピレン樹脂粉体、フッ化ビニル樹脂粉体、フッ化ビニリデン樹脂粉体、フッ化二塩化エチレン樹脂粉体及びそれらの共重合体等）、ポリオレフィン系樹脂粉体（例えば、ポリエチレン樹脂粉体、ポリプロピレン樹脂粉体、ポリブテン樹脂粉体、ポリヘキセン樹脂粉体などのホモポリマー樹脂粉体、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−ブテン共重合体などのコポリマー樹脂粉体、これらとヘキセンなどの三元共重合体、更にこれらの熱変成物のようなポリオレフィン系樹脂粉体等）などが挙げられる。
【００７５】
上記滑剤として用いられる樹脂の分子量や粉体の粒径は、適宜選択される。樹脂の粒径は、特に０．１μｍ〜１０μｍであることが好ましい。これらの滑剤を均一に分散するため、分散剤を保護層用バインダー樹脂にさらに添加してもよい。
【００７６】
＜電子写真感光体の製造方法＞
本発明の電子写真感光体の製造方法としては、特に制限はなく、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層および電荷輸送層、または単層の感光層、必要に応じて保護層の各層を形成しうる塗布液を調製し、塗布液を順に公知の塗布方法により塗布し、乾燥させて各層を順に形成することができる。塗布方法としては、具体的には、浸漬塗布法、スプレー塗布法、スピンコート法、ビードコート法、ブレードコート法、ビームコート法、円形量規制型塗布法（スライドホッパー型塗布装置を用いた塗布方法）等が挙げられる。円形量規制型塗布法は、例えば特開昭５８−１８９０６１号公報などに詳細に記載されている。
【００７７】
（中間層の形成）
中間層を形成するには、特に制限はないが、例えば以下のような方法を用いることができる。まずバインダー樹脂を溶媒中に溶解または分散させ、次いで、この分散液に上記した第一および第二の反応性有機ケイ素化合物でそれぞれ表面処理した第一および第二の酸化チタン粒子を添加し、均一になるまで分散させ、分散液を調製する。その後、この分散液を一昼夜程度静置し、濾過して、中間層形成用塗布液を調製する。次いで、この塗布液を上記の方法で導電性支持体上に塗布し、乾燥させることで中間層を形成する。
【００７８】
塗布液形成時のバインダー樹脂濃度は、中間層の膜厚や塗布方式に合わせて適宜選択することができる。好ましくは、バインダー樹脂１００質量部に対して、溶媒１００〜３０００質量部、より好ましくは５００〜２０００質量部である。第一および第二の金属酸化物粒子濃度は、バインダー樹脂１００質量部に対して、合計で２００〜６００質量部が好ましく、より好ましくは２００〜５００質量部である。なお、この塗布液中の成分比が、最終的に完成された中間層中の成分比となる。本発明の所期の効果をより確実に発揮するためには、中間層の成分を体積比によって制御することも好適である。すなわち、合計の酸化チタン粒子と樹脂との体積比、酸化チタン粒子：樹脂が５／１０〜１１／１０であることが好ましい。
【００７９】
中間層の形成に使用可能な溶媒としては、金属酸化物粒子を良好に分散させ、ポリアミド樹脂をはじめとするバインダー樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が、バインダー樹脂として好ましいとされるポリアミド樹脂に対して良好な溶解性と塗布性能を発現させることから好ましい。また、保存性や無機微粒子の分散性を向上させるために、前記溶媒に対して以下の様な助溶剤を併用することができる。好ましい効果が得られる助溶媒としては、たとえば、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００８０】
導電性微粒子や金属酸化物粒子等の分散手段は、超音波分散機、ビーズミル、ボールミル、サンドグラインダー、及び、ホモミキサー等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、中間層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。
【００８１】
中間層用塗布液の塗布膜の乾燥方法は、溶媒の種類や形成する膜厚に応じて公知の乾燥方法を適宜選択することができ、特に熱乾燥が好ましい。乾燥条件は、例えば１００〜１５０℃で１０〜６０分熱乾燥することができる。
【００８２】
（電荷発生層の形成）
電荷発生層を形成するには、電荷発生層用バインダー樹脂を溶媒で溶解した溶液中に、電荷発生物質を添加し、分散機等を使用して分散させて塗布液を調製する。次いで、塗布液を上記した塗布方法で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して電荷発生層を作製することが好ましい。また、電荷発生物質および電荷輸送物質を含む単層の感光層を形成する場合にも、電荷発生層の形成と同様の方法で感光層を形成することができる。
【００８３】
電荷発生層塗布液中の電荷発生層用バインダー樹脂濃度は、塗布に適した粘度となるように適宜選択できるが、好ましくは、電荷発生層用バインダー樹脂１００質量部に対して、溶媒が１００〜５０００質量部である。電荷発生物質濃度は、電荷発生層用バインダー樹脂１００質量部に対して、好ましくは８０〜４００質量部である。
【００８４】
電荷発生層に使用する電荷発生層用バインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノンピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの有機溶媒は、単独で使用しても、二種以上を組み合わせて使用してもよい。より好ましくは、メチルエチルケトンおよびシクロヘキサノンである。
【００８５】
また、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。塗布方法も、上記した中間層での方法を採用することができる。
【００８６】
（電荷輸送層の形成）
電荷輸送層を形成するには、電荷輸送層用バインダー樹脂を溶媒で溶解した溶液中に、電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製する。次いで、塗布液を上記した塗布方法で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して電荷輸送層を作製することが好ましい。
【００８７】
電荷輸送層塗布液中の電荷輸送層用バインダー樹脂濃度は、上記の塗布方法に適した粘度となるように適宜選択できるが、好ましくは、電荷輸送層用バインダー樹脂１００質量部に対して、溶媒が１００〜１０００質量部、より好ましくは４００〜８００質量部である。電荷輸送物質濃度は、バインダー樹脂１００質量部に対して、好ましくは３０〜１５０質量部、より好ましくは６０〜９０質量部である。
【００８８】
また、電荷輸送層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。塗布方法も、上記した中間層と同様の方法を採用することができる。
【００８９】
＜保護層＞
保護層の形成方法も、上記中間層等と同様の方法を採用できる。保護層を形成する成分を溶媒中に分散または溶解させて塗布液を調製し、上記の塗布方法で所望の厚さになるように塗布液を塗布し、乾燥させて保護層を形成することができる。
【００９０】
＜画像形成装置＞
本発明の画像形成装置は、少なくとも本発明の電子写真感光体を有するものである。
【００９１】
図１は、本発明の画像形成装置の構成の一例を示す概略断面図である。この画像形成装置１００は、タンデム型のカラー画像形成装置であって、４組の画像形成ユニット１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット１３０と、給紙搬送手段１５０と、定着手段１７０とを有する。画像形成装置１００の本体の上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００９２】
画像形成ユニット１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋは、鉛直方向に並べて配置されている。画像形成ユニット１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋは、第１の像担持体である電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋと、その周囲にドラムの回転方向に順次配置された、帯電手段１１３Ｙ、１１３Ｍ、１１３Ｃ、１１３Ｂｋと、露光手段１１５Ｙ、１１５Ｍ、１１５Ｃ、１１５Ｂｋと、現像手段１１７Ｙ、１１７Ｍ、１１７Ｃ、１１７Ｂｋと、クリーニング手段１１９Ｙ、１１９Ｍ、１１９Ｃ、１１９Ｂｋとを有する。そして、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋ上に、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）およびブラック（Ｂｋ）のトナー画像をそれぞれ形成できるようになっている。画像形成ユニット１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋは、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋに形成するトナー画像の色が異なる以外は同様に構成されるため、以下、画像形成ユニット１１０Ｙの例で説明する。
【００９３】
電子写真感光体１１１Ｙは、本発明に係る電子写真感光体であって、当該電子写真感光体を構成する中間層には、第一および第二の反応性有機ケイ素化合物で表面処理された、第一および第二の酸化チタン粒子が含有されている。
【００９４】
帯電手段１１３Ｙは、電子写真感光体１１１Ｙに対して一様な電位を与える手段である。本実施の形態においては、帯電手段１１３Ｙとしてコロナ放電型の帯電器が好ましく用いられる。
【００９５】
露光手段１１５Ｙは、帯電手段１１３Ｙによって一様な電位を与えられた電子写真感光体１１１Ｙ上に、画像信号（イエローの画像信号）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する機能を有する。露光手段１１５Ｙは、電子写真感光体１１１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子が配列されたＬＥＤと結像素子とから構成されるもの、あるいはレーザー光学系などでありうる。
【００９６】
露光光源は、発振波長が使用する電荷発生物質の最大吸光度の５割以上の範囲の半導体レーザーまたは発光ダイオードであることが好ましい。例えば、電荷発生物質として、２，３−ブタンジオール付加チタニルフタロシアニンと非付加のチタニルフタロシアニンとの混合物を用いる場合には、６５０〜８００ｎｍであることが好ましい。これらの露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜１００μｍに絞り込み、感光体上にデジタル露光を行うことで、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）〜２４００ｄｐｉあるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像を形成しうる。
【００９７】
露光ドット径とは、露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ2以上の領域の、主走査方向の露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を示す。
【００９８】
現像手段１１７Ｙは、電子写真感光体１１１Ｙにトナーを供給し、電子写真感光体１１１Ｙの表面に形成された静電潜像を現像可能に構成されている。
【００９９】
クリーニング手段１１９Ｙは、電子写真感光体１１１Ｙの表面に圧接するローラや、ブレードを有しうる。
【０１００】
無端ベルト状中間転写体ユニット１３０は、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋと当接可能に設けられている。無端ベルト状中間転写体ユニット１３０は、第２の像担持体である無端ベルト状中間転写体１３１と、当該無端ベルト状中間転写体１３１と当接して配置された一次転写ローラ１３３Ｙ、１３３Ｍ、１３３Ｃ、１３３Ｂｋと、当該無端ベルト状中間転写体１３１のクリーニング手段１３５とを有する。
【０１０１】
無端ベルト状中間転写体１３１は、複数のローラ１３７Ａ、１３７Ｂ、１３７Ｃ、１３７Ｄにより巻回され、回動可能に支持されている。
【０１０２】
この画像形成装置１００において、前述の電子写真感光体１１１Ｙ、現像手段１１７Ｙ、およびクリーニング手段１１９Ｙ等は、一体的に結合され、装置本体に着脱自在に構成されたプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）であってもよい。あるいは、帯電手段１１３Ｙ、露光手段１１５Ｙ、現像手段１１７Ｙ、一次転写ローラ１３３Ｙおよびクリーニング手段１１９Ｙからなる群から選ばれる一以上の部材と、電子写真感光体１１１Ｙとを一体的に構成したプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）としてもよい。
【０１０３】
プロセスカートリッジ２００は、筐体２０１と、それに収容された電子写真感光体１１１Ｙ、帯電手段１１３Ｙ、現像手段１１７Ｙおよびクリーニング手段１１９Ｙと、無端ベルト状中間転写体ユニット１３０とを有する。また、装置本体には、プロセスカートリッジ２００を装置本体内にガイドする手段として支持レール２０３Ｌ、２０３Ｒが設けられている。それにより、プロセスカートリッジ２００を装置本体に着脱可能となっている。これらのプロセスカートリッジ２００は、装置本体に着脱自在に構成された単一の画像形成ユニットとなりうる。
【０１０４】
給紙搬送手段１５０は、給紙カセット２１１内の転写材Ｐを、複数の中間ローラ２１３Ａ、２１３Ｂ、２１３Ｃ、２１３Ｄおよびレジストローラ２１５を経て、二次転写ローラ２１７に搬送可能に設けられている。
【０１０５】
定着手段１７０は、二次転写ローラ２１７により転写されたカラー画像を定着処理する。排紙ローラ２１９は、定着処理された転写材Ｐを挟持して、画像形成装置外部に設けられた排紙トレイ２２１上に載置可能に設けられている。
【０１０６】
このように構成された画像形成装置１００では、画像形成ユニット１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋにより画像を形成する。具体的には、帯電手段１１３Ｙ、１１３Ｍ、１１３Ｃ、１１３Ｂｋにより電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの表面にコロナ放電して負に帯電させる。次いで、露光手段１１５Ｙ、１１５Ｍ、１１５Ｃ、１１５Ｂｋで、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの表面を画像信号に基づいて露光し、静電潜像を形成する。次いで、現像手段１１７Ｙ、１１７Ｍ、１１７Ｃ、１１７Ｂｋで、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの表面にトナーを付与し、現像する。
【０１０７】
次いで、一次転写ローラ（一次転写手段）１３３Ｙ、１３３Ｍ、１３３Ｃ、１３３Ｂｋを、回動する無端ベルト状中間転写体１３１と当接させる。それにより、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋ上にそれぞれ形成した各色の画像を、回動する無端ベルト状中間転写体１３１上に逐次転写させて、カラー画像を転写する（一次転写する）。画像形成処理中、一次転写ローラ１３３Ｂｋは、常時、電子写真感光体１１１Ｂｋに当接する。一方、他の一次転写ローラ１３３Ｙ、１３３Ｍ、１３３Ｃは、カラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃに当接する。
【０１０８】
そして、一次転写ローラ１３３Ｙ、１３３Ｍ、１３３Ｃ、１３３Ｂｋと無端ベルト状中間転写体１３１とを分離させた後、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの表面に残留するトナーを、クリーニング手段１１９Ｙ、１１９Ｍ、１１９Ｃ、１１９Ｂｋで除去する。そして、次回の画像形成に備えて、必要に応じて電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの表面を除電手段（不図示）によって除電した後、帯電手段１１３Ｙ、１１３Ｍ、１１３Ｃ、１１３Ｂｋにより負に帯電させる。
【０１０９】
一方、給紙カセット２１１内に収容された転写材Ｐ（例えば普通紙、透明シート等の最終画像を担持する支持体）を、給紙搬送手段１５０で給紙し、複数の中間ローラ２１３Ａ、２１３Ｂ、２１３Ｃ、２１３Ｄ、レジストローラ２１５を経て二次転写ローラ（二次転写手段）２１７に搬送する。そして、二次転写ローラ２１７を回動する無端ベルト状中間転写体１３１と当接させて、転写材Ｐ上にカラー画像を一括して転写する（二次転写する）。二次転写ローラ２１７は、転写材Ｐ上に二次転写を行うときのみ、無端ベルト状中間転写体１３１と当接する。その後、カラー画像が一括転写された転写材Ｐを、無端ベルト状中間転写体１３１の曲率が高い部位で分離する。
【０１１０】
このようにしてカラー画像が一括して転写された転写材Ｐを、定着手段１７０で定着処理した後、排紙ローラ２１９で挟持して装置外の排紙トレイ２２１上に載置する。また、カラー画像が一括転写された転写材Ｐを無端ベルト状中間転写体１３１から分離した後、クリーニング手段１３５で無端ベルト状中間転写体１３１上の残留トナーを除去する。
【０１１１】
前述したように、本実施の形態の画像形成装置１００に含まれる電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの中間層は、第一および第二の酸化チタン粒子を含有しているため、十分な電子輸送性を有し、感光体表面の残存電位の増加を抑制でき、画像の濃度ムラを少なくすることができる。さらに、電子写真感光体１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋの中間層は、高い正孔ブロッキング性を有するため、導電性支持体からの不要な正孔の注入や電荷発生層からの不要な熱励起キャリアの移動を少なくすることができ、黒ポチやカブリなどの画像欠陥を抑制することができる。
【０１１２】
以下、本発明を実施例および比較例を通して具体的に説明する。しかし、本発明はこれら実施例に限定はされない。
【実施例】
【０１１３】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の実施例のみに限定されるものではない。なお、下記実施例および比較例中に記載の「部」は「質量部」を表すものである。
【０１１４】
（表面処理酸化チタン粒子の作製）
〈表面処理酸化チタン粒子１の作製〉
数平均一次粒子径３５ｎｍのルチル型酸化チタンにシリカ、アルミナ処理を施した無機処理酸化チタン（ＭＴ−５００ＳＡ；テイカ（株）製）５００質量部と、メチルハイドロジェンポリシロキサン（ＭＨＰＳ；（ＫＦ９９０１信越化学工業（株）製））１３質量部、トルエン１５００部とを撹拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間２５分、温度３５℃で湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、減庄蒸留によりトルエンを分離除去した。得られた乾燥物に、１２０℃で２時間、ＭＨＰＳの焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子１を得た。
【０１１５】
〈表面処理酸化チタン粒子３の作製〉
表面処理酸化チタン粒子１の作製において、ＭＨＰＳ１３質量部を３−メタクリ口キシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ−５０３；信越化学工業（株）製）６５質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子１と同様にして、表面処理酸化チタン粒子３を得た。
【０１１６】
〈表面処理酸化チタン粒子４の作製〉
数平均一次粒子径１５ｎｍのルチル型酸化チタンにシリカ、アルミナ処理を施した無機処理酸化チタン（ＭＴ−１００ＳＡ；テイカ（株）製）５００質量部と、ＭＨＰＳ３０質量部と、トルエン１３００質量部とを撹拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間４０分、温度３５℃の条件で湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、減圧蒸留によりトルエンを分離除去した。得られた乾燥物に、１２０℃で２時間、ＭＨＰＳの焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子４を得た。
【０１１７】
〈表面処理酸化チタン粒子５の作製〉
表面処理酸化チタン粒子４の作製において、ＭＨＰＳ３０質量部を３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ−５０３；信越化学工業（株）製）９５質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子４と同様にして、表面処理酸化チタン粒子５を得た。
【０１１８】
〈表面処理酸化チタン粒子６の作製〉
数平均一次粒子径３５ｎｍのルチル型酸化チタン５００質量部をトルエン２０００質量部と撹拌混合し、ＭＨＰＳ１３質量部を添加し、５０℃で３時間撹拌した。その後、トルエンを減圧蒸留にて留去し、１３０℃で３時間焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子６を得た。
【０１１９】
〈表面処理酸化チタン粒子７の作製〉
数平均一次粒子径１５ｎｍのルチル型酸化チタン５００質量部と、ＭＨＰＳ３０質量部と、トルエン１３００質量部とを撹拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間４０分、温度３５℃の条件で湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、減圧蒸留によりトルエンを分離徐去した。得られた乾燥物に、１２０℃で２時間、ＭＨＰＳの焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子７を得た。
【０１２０】
〈表面処理酸化チタン粒子８の作製〉
表面処理酸化チタン粒子７の作製において、ＭＨＰＳ３０質量部を３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ−５０３；信越化学工業（株）製）１００質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子７と同様にして、表面処理酸化チタン粒子８を得た。
【０１２１】
〈表面処理酸化チタン粒子９の作製〉
表面処理酸化チタン粒子７の作製において、ＭＨＰＳ３０質量訴をｐ−スチリルトリメトキシシラン１００質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子７と同様にして、表面処理酸化チタン粒子９を得た。
【０１２２】
〈表面処理酸化チタン粒子１０の作製〉
表面処浬酸化チタン粒子７の作製において、ＭＨＰＳ３０質量部を３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン９０質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子７と同様にして、表面処理酸化チタン粒子１０を得た。
【０１２３】
〈表面処理酸化チタン粒子１１の作製〉
数平均一次粒子径３５ｎｍの酸化チタン粒子（テイカ社製ＭＴ−５００Ｂ）７０質量部を、水１０００質量部に分散させ、撹拌および懸濁させた。得られた酸化チタン粒子の水性懸濁液５Ｌに、苛性ソーダを添加してｐＨ９．０以上とした。次いで、２００ｇ／ｌのケイ酸ソーダ水溶液を１７５ｍｌ（ＳｉＯ２が酸化チタン粒子に対して１０質量％となる量）添加して、８０℃まで昇温した後、硫酸を３時間かけて滴下し、ｐＨ６．５となるように中和した。得られた溶液をろ過した後、洗浄、２５０℃にて２時間乾燥し、シリカ処理酸化チタン粒子１１を得た。次いでシリカ処理酸化チタン粒子５００質量部とメチルハイド口ジェンポリシロキサン（ＭＨＰＳ；（ＫＦ９９０１信越化学工業（株）製））１３質量部、トルエン１５００質量部とを撹拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間２５分、温度３５℃で湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、減圧蒸留によりトルエンを分離除去した。得られた乾燥物に、１２０℃で２時間、ＭＨＰＳの焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子１１を完成させた。
【０１２４】
〈表面処理酸化チタン粒子１２の作製〉
数平均一次粒子径３０ｎｍのアナタース型酸化チタン５００質量部と、ＭＨＰＳ１５質量部と、トルエン１８００質量部とを撹拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間６０分、温度３５℃の条件で、湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、減圧蒸留によりトルエンを分離除去した。得られた乾燥物に、１２０℃で２時間、ＭＨＰＳの焼き付けを行った。その後、ピンミルにより粉砕し、表面処理酸化チタン粒子１２を得た。
【０１２５】
〈表面処理酸化チタン粒子１３の作製〉
表面処理酸化チタン粒子７の作製において、ＭＨＰＳ３０質量部をアリルトリメトキシシラン（東京化成工業（株）製）８０質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子７と同様にして、表面処理酸化チタン粒子１３を得た。
【０１２６】
〈表面処理酸化チタン粒子１４の作製）
表面処理酸化チタン粒子１の作製において、ＭＨＰＳ１３質量部をカルボキシル変性シリコーンオイル（Ｘ−２２−３７０１Ｅ；信越化学工業（株）製）１００質量部に変更した以外は、表面処理酸化チタン粒子１と同様にして、表面処理酸化チタン粒子１４を得た。
【０１２７】
上記のように得られた表面処理酸化チタン粒子１〜１４について、下記表１にまとめる。なお、粒子比重については気相置換法を用いて測定した。
【０１２８】
【表１】
2014052621.tif 000002
【０１２９】
［実施例１］（感光体１）
以下の手順により、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成してなる積層構造を有する「感光体１」を作製した。
【０１３０】
〈導電性支持体の作製〉
長さ３６２ｍｍのアルミニウム合金製素管をＮＣ施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径５９．９５ｍｍ、表面のＲｚｊｉｓが１．２μｍになるように切削加工を行った。
【０１３１】
〈感光体１の作製〉
〈中間層の形成〉
バインダー樹脂としての下記ポリアミド樹脂（Ｎ−１）１００質量部を、エタノール／ｎ−プロピルアルコール／テトラヒドロフラン（体積比４５／２０／３５）の混合溶媒１７００質量部に加えて、２０℃で攪拌混合した。この溶液に、上記表面処理酸化チタン粒子１を９７質量部、表面処理酸化チタン粒子３を２２６質量部添加し、ビーズミルにより、ミル滞留時間５時間として分散させた（酸化チタン粒子／樹脂  の体積は８５／１００、酸化チタン粒子（１）／酸化チタン粒子（２）  の体積比は３／７）。そして、この溶液を一昼夜静置した後、ろ過することにより、中間層用塗布液を得た。ろ過は、ろ過フィルタとして、公称ろ過精度が５μｍのリジメッシュフィルタ（日本ポール社製）を用いて、５０ｋＰａの圧力下で行った。このようにして得られた中間層塗布液を、前記基体を洗浄した後の外周に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で３０分乾燥して乾燥膜厚２μｍの「中間層」を形成した。
【０１３２】
【化１】
2014052621.tif 000003
【０１３３】
〈電荷発生層の作製〉
（ＣＧ−１の合成）
１，３−ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラ−ｎ−ブトキシドとから粗チタニルフタロシアニンを合成した。得られた粗チタニルフタロシアニンを硫酸に溶解させた溶液を、水に注入して結晶を析出させた。この溶液を濾過した後、得られた結晶を水で十分に洗浄して、ウエットペースト品を得た。次いで、ウエットペースト品を冷凍庫にて凍結させ、再度解凍した後、濾過および乾燥して、無定型チタニルフタロシアニンを得た。
【０１３４】
得られた無定型チタニルフタロシアニンと、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオールとを、無定型チタニルフタロシアニンに対する（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオールの当量比が０．６となるように、オルトジクロロベンゼン（ＯＤＢ）中にて混合した。得られた混合物を、６０〜７０℃で６時間加熱撹拌した。得られた溶液を一夜静置した後、メタノールをさらに添加して結晶を析出させた。この溶液を濾過した後、得られた結晶をメタノールで洗浄して、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含む電荷発生物質ＣＧ−１を得た。
【０１３５】
電荷発生物質ＣＧ−１のＸ線回折スペクトルを測定した結果、８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークが確認された。得られた電荷発生物質ＣＧ−１は、チタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオールの１：１付加体と、チタニルフタロシアニン（非付加体）との混合物であると推定した。
【０１３６】
（電荷発生層用塗布液の調製および電荷発生層の形成）
下記成分を混合し、循環式超音波ホモジナイザーＲＵＳ−６００ＴＣＶＰ（株式会社日本精機製作所製、１９．５ｋＨｚ，６００Ｗ）にて循環流量４０Ｌ／Ｈで０．５時間分散して電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を、中間層と同様の浸漬塗布法により中間層上に塗布した後、乾燥させて、厚さ０．５μｍの電荷発生層を形成した。
【０１３７】
電荷発生物質：ＣＧ−１                                              ２４部
ポリビニルブチラール樹脂「エスレックＢＬ−１」（積水化学社製）        １２部
溶媒：メチルエチルケトン／シクロヘキサノン＝４／１（Ｖ／Ｖ）      ４００部。
【０１３８】
〈電荷輸送層の作製〉
下記成分を混合して電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を、中間層と同様の浸漬塗布法により電荷発生層上に塗布した後、乾燥させて、厚さ２５μｍの電荷輸送層を形成した。これにより電子写真感光体（感光体１）を得た。
【０１３９】
下記電荷輸送物質                                              ２２５．０部
ポリカーボネート「Ｚ３００（三菱ガス化学社製）」              ３００．０部
酸化防止剤「Ｉｒｇａｎｏｘ１０１０（ＢＡＳＦジャパン社製）」      ６．０部
テトラヒドロフラン／トルエン混合液（体積比；３／１）        ２０００．０部
シリコーンオイル「ＫＦ−５４（信越化学社製）」                      １．０部
電荷輸送物質は以下の化合物を使用した。
【０１４０】
【化２】
2014052621.tif 000004
【０１４１】
［実施例２〜１０］（感光体２〜１０）
〈感光体２〜１０の作製〉
感光体１の中間層に含まれる表面処理酸化チタン粒子を、下記表２の様にそれぞれ変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１４２】
［比較例１〜５］（感光体１１〜１５）
〈感光体１１〜１５の作製〉
感光体１の中間層に含まれる表面処理酸化チタン粒子を、下記表２の様にそれぞれ変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１４３】
＜性能評価＞
実施例１〜１０および比較例１〜５で得た電子写真感光体をそれぞれ搭載した、コニカミノルタビジネステクノジーズ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１（レーザー露光、反転現像、中間転写体のタンデムカラー複合機）を用いて、評価した。各感光体をブラック画像形成位置にセットして（２０℃、５０％ＲＨ）で、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック各色印字率２．５％のＡ４画像を中性紙に３０万枚印刷出力した。出力の前後に、各感光体の電位測定および画像評価（濃度ムラ、カブリ）を、以下のように行った。これらの評価結果を下記表２に示す。
【０１４４】
＜電子写真感光体の表面電位（ΔＶｉ）＞
上記の３０万枚印刷出力（耐刷）前後の電子写真感光体を、それぞれ電気特性測定装置にセットし、感光体の表面電位を測定した。表面電位の測定は、１０℃、１５％ＲＨ環境下にて、電子写真感光体を１３０ｒｐｍで回転させながら、グリッド電圧−８００Ｖ、露光量０．５μＪ／ｃｍ2の条件で、帯電と露光を繰り返し、感光体１回転目（初期）の露光後の電位Ｖｉａと６５回転目（３０秒後）の露光後の電位Ｖｉｂを、それぞれ測定し、その電位差（ΔＶｉ＝Ｖｉｂ−Ｖｉａ）を求めた。ΔＶｉの評価は、耐刷前後の数値の大きい方について、以下の基準に基づいて行い、Ａ〜Ｃランクを合格とした。
Ａ：ΔＶｉは１０Ｖ以下。
Ｂ：ΔＶｉは１０Ｖ超２０Ｖ以下であり、画像上では影響なし。
Ｃ：ΔＶｉは２０Ｖ超３０Ｖ以下で制御装置にて画像形成に影響を及ぼさないレベル。
Ｄ：ΔＶｉは３０Ｖ以上であり、画像上濃度変化が避けられないレベル。
【０１４５】
＜画像の評価＞
コニカミノルタビジネステクノジーズ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１（レーザー露光、反転現像、中間転写体のタンデムカラー複合機）のブラック画像形成位置に各感光体をセットし、３０℃、８０％ＲＨ条件下での以下の画像評価を行った。
【０１４６】
１）濃度ムラ
得られた各電子写真感光体をブラック（ＢＫ）の位置に配置した。そして、転写電流２０μＡ〜１００μＡまで変化させて、図２で示されるチャートを出力した。図２中、Ｄは電子写真感光体の回転軸方向を示す。転写材「ＰＯＤグロスコート（Ａ３サイズ、１００ｇ／ｍ2）」（王子製紙（株）製）を用いて、当該転写材上に形成した画像を目視観察した。画像の濃度ムラは、以下の基準で評価し、Ａ〜Ｃランクを合格とした。
Ａ：転写電流６０μＡ以上でも、濃度ムラが全くみられない。
Ｂ：転写電流６０μＡ以上でわずかに濃度ムラがみられるが、実用上問題ないレベル。
Ｃ：転写電流４０〜５０μＡでわずかに濃度ムラがみられるが、実用上問題ないレベル（ただし、高画質の画像を形成する際には問題となるレベル）。
Ｄ：転写電流４０μＡ未満でも濃度ムラが明確にみられ、実用上問題となるレベル。
【０１４７】
２）カブリ（官能評価）
得られた各電子写真感光体をブラック（ＢＫ）の位置に配置した。画像が形成されていない転写材「ＰＯＤグロスコート（Ａ３サイズ、１００ｇ／ｍ2）」（王子製紙（株）製）を準備し、この転写材をブラックの位置まで搬送し、グリッド電圧−８００Ｖ、現像バイアス−６５０Ｖの条件で、無地画像（白ベタ画像）を形成した。そして、得られた転写材上のカブリの有無を評価した。同様にして、グリッド電圧−８００Ｖ、現像バイアス−６５０Ｖの条件で、黄色ベタ画像を形成した。そして、得られた転写材上のカブリの有無を評価した。カブリの有無の評価は、以下の基準に基づいて行い、Ａ〜Ｂランクを合格とした。
Ａ：カブリなし。
Ｂ：拡大すると僅かにカブリがみられるが、実用上問題ないレベル。
Ｃ：目視で僅かにカブリがみられ、実用上問題となるレベル（ＮＧ）。
Ｄ：カブリが目立つ（ＮＧ）。
【０１４８】
【表２】
2014052621.tif 000005
【０１４９】
上記表２に示されるように、中間層に異なる反応性有機ケイ素化合物で表面処理した二種類の酸化チタン粒子を用いた実施例１〜１３の電子写真感光体は、表面電位のΔＶｉが３０Ｖ以下と低く、電気的安定性が維持され、かつ、濃度ムラとカブリの発生を共に抑制することができたことが確認された。一方、比較例１〜３の通り、中間層に含まれる粒子が１種類である比較例１および２、表面処理剤が同じである２種類の粒子を用いた比較例３は、電子写真感光体の電気的安定性が維持できず、濃皮ムラおよびカブリの発生の抑制を両立することができないことが確認された。
【符号の説明】
【０１５０】
１００  画像形成装置
１１０Ｙ、１１０Ｍ、１１０Ｃ、１１０Ｂｋ  画像形成ユニット
１１１Ｙ、１１１Ｍ、１１１Ｃ、１１１Ｂｋ  電子写真感光体
１１３Ｙ、１１３Ｍ、１１３Ｃ、１１３Ｂｋ  帯電手段
１１５Ｙ、１１５Ｍ、１１５Ｃ、１１５Ｂｋ  露光手段
１１７Ｙ、１１７Ｍ、１１７Ｃ、１１７Ｂｋ  現像手段
１１９Ｙ、１１９Ｍ、１１９Ｃ、１１９Ｂｋ  クリーニング手段
１３０  無端ベルト状中間転写体ユニット
１３１  無端ベルト状中間転写体
１３３Ｙ、１３３Ｍ、１３３Ｃ、１３３Ｂｋ  一次転写ローラ（転写手段）
１３５  クリーニング手段
１３７Ａ、１３７Ｂ、１３７Ｃ、１３７Ｄ  ローラ
１５０  給紙搬送手段
１７０  定着手段
２００  プロセスカートリッジ
２０１  筐体
２０３Ｒ、２０３Ｌ  支持レール
２１１  給紙カセット
２１３Ａ、２１３Ｂ、２１３Ｃ、２１３Ｄ  中間ローラ
２１５  レジストローラ
２１７  二次転写ローラ（転写手段）
２１９  排紙ローラ
２２１  排紙トレイ
Ｄ  電子写真感光体の回転軸方向
Ｐ  転写材
ＳＣ  原稿画像読み取り装置
【図１】
2014052621.tif 000006
【図２】
2014052621.tif 000007