(57)【要約】【課題】  棒状物品が被立て掛け物体に立て掛けられたとき、物体から転がり落ち難い棒状物品を提供する。【解決手段】  本発明は、遠位端部分及び近位端部分を有する棒状物品本体と、遠位部及び近位部を有する棒状物品付属体とを備えた棒状物品において、前記棒状物品付属体は、前記近位端部分に備えられており、前記近位部が板状又は扁平であり、前記棒状物品が被立て掛け物体に立て掛けられたとき、前記近位部の横断面図若しくは正面図における長辺又は長径が、前記物体から転がり落ち難くなるような具合に、前記近位端部分の横断面図の長辺又は長径より十分大きいことを特徴とする、棒状物品を提供する。【選択図】図１（ａ）
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠位端部分及び近位端部分を有する棒状物品本体と、遠位部及び近位部を有する棒状物品付属体とを備えた棒状物品において、
前記棒状物品付属体は、前記近位端部分に備えられており、前記近位部が板状又は扁平であり、前記棒状物品が被立て掛け物体に立て掛けられたとき、前記近位部の横断面図若しくは正面図における長辺又は長径が、前記物体から転がり落ち難くなるような具合に、前記近位端部分の横断面図の長辺又は長径より十分大きいことを特徴とする、棒状物品。
【請求項２】
前記棒状物品本体が箸である、請求項１に記載の棒状物品。
【請求項３】
前記棒状物品本体が習字用筆である、請求項１に記載の棒状物品。
【請求項４】
前記棒状物品本体が絵の具用筆である、請求項１に記載の棒状物品。
【請求項５】
前記棒状物品本体が目打ちである、請求項１に記載の棒状物品。
【請求項６】
前記棒状物品本体が大工用錐である、請求項１に記載の棒状物品。
【請求項７】
前記棒状物品本体と前記棒状物品付属体とは、非一体構造になっている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の棒状物品。
【請求項８】
前記棒状物品付属体は、前記棒状物品本体の前記近位端部分で非破壊的に分離することができる、請求項７に記載の棒状物品。
【請求項９】
前記棒状物品付属体は、前記遠位部の横断面図若しくは正面図における形状及び長辺又は長径が、前記近位端部分の横断面図若しくは正面図における形状及び長辺又は長径とほぼ同一である、請求項７又は８に記載の棒状物品。
【請求項１０】
前記棒状物品付属体は、前記近位端部分の一部が前記遠位部に適切に嵌合し得るような具合に、前記遠位端が中空となっている、請求項７〜９のいずれか１項に記載の棒状物品。
【請求項１１】
前記棒状物品付属体は、プラスチック、ゴム、金属、象牙、紙粘土、及びセラミックからなる群から選ばれる少なくとも１種類の材料で作製されている、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の棒状物品。
【請求項１２】
前記棒状物品付属体と前記棒状物品本体とは、一体構造になっている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の棒状物品。
【請求項１３】
前記棒状物品付属体は、前記遠位部の横断面図若しくは正面図における形状及び長辺又は長径が、前記近位端部分の横断面図若しくは正面図における形状及び長辺又は長径とほぼ同一である、請求項１２に記載の棒状物品。
【請求項１４】
前記棒状物品付属体及び前記棒状物品本体は、木、竹、象牙、プラスチック、及び金属から成る群から選ばれる少なくとも１種類の材料で作製されている、請求項１２又は１３に記載の棒状物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、遠位端部分を容器等の物品に立て掛けたとき、転び落ち難い棒状物品、詳しくは、箸、習字用筆、絵の具用筆、目打ち又は大工用錐等の棒状物品に関する。
【背景技術】
【０００２】  箸は、一般に、片方の箸の遠位端部分の作業部分が細く、近位端部分が円柱状又は角柱状の構造となっている。料理中又は食事中、箸の遠位端部分は、一時的に、皿、茶碗等の箸置き代用品に立て掛けられることがある。しかし、近位端部分が円柱状構造である場合、箸は、不用意に箸置き代用品から転がってテーブル又は床に落ち、遠位端部分にごみが付着し、不衛生になりがちであり、結果的にイライラ感を生じるものであった。このため、近位端部分を三角柱状、四角柱状又は六角柱状等の角柱状構造とした箸は存在していたが、転がり落ちるのを十分に防止することはできなかった。特許文献１〜１０は、近位端部分が三角柱状、四角柱状、五角柱状又は六角柱状の角柱状構造を有する箸を開示するが、いずれも転がり落ち難くするための箸については何ら開示しない。【０００３】  また、習字用筆は、一般に、遠位端部分の作業部分に墨が付いた状態で、一時的に硯等の被立て掛け物体に立てかけられることがあるが、近位端部分が円柱状構造であるため、習字用筆は、不用意に被立て掛け物体から転がり落ち、結果的に墨が周辺に付着することがあった。しかし、このような不都合に対する改善策は講じられていなかった。
更に、絵の具用筆は、一般に、遠位端部分の作業部分に絵の具が付いた状態で、一時的にパレット等の被立て掛け物体に立てかけられることがあるが、近位端部分が円柱状構造であるため、絵の具用筆は、不用意に被立て掛け物体から転がり落ち、結果的に絵の具が周辺に付着することがあった。しかし、このような不都合に対する改善策は講じられていなかった。
また、目打ち又は大工用錐は、遠位端部分の作業部分が先の尖った細い鉄の棒である構造となっているが、近位端部分が円柱状構造であるため、平面上に横たえられたときはもとより、被立て掛け物体に立て掛けられたときはいっそう転がり易く、不用意に人を傷つけることがあった。しかし、このような不都合に対する改善策は講じられていなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】  特許公開２０１０−２５９６２５号公報
【特許文献２】  登録実用新案第３１７５３１０号公報
【特許文献３】  登録実用新案第３１７０５６７号公報
【特許文献４】  登録実用新案第３１６５９５９号公報
【特許文献５】  登録実用新案第３１５６３７９号公報
【特許文献６】  実用新案公開平５−４１４７７号公報
【特許文献７】  登録実用新案第３１５６３８０号公報
【特許文献８】  登録実用新案第３１５６３７９号公報
【特許文献９】  特許公開２００９−１８３４００号公報
【特許文献１０】  登録実用新案第３１３６９７３号公報
【非特許文献】
【非特許文献】  なし
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  上述のように、近位端部が円柱状又は角柱状の構造となっている棒状物品であって、被立て掛け物体に立て掛けられたとき、物体から転がり落ちて不都合が生じる棒状物品に対しては、転がり落ちないように改善された棒状物品を開発する必要があった。
本発明は、被立て掛け物体に立て掛けられたとき、物体から転がり落ち難い棒状物品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  本発明は、遠位端部分及び近位端部分を有する棒状物品本体と、遠位部及び近位部を有する棒状物品付属体とを備えた棒状物品において、棒状物品付属体は、棒状物品本体の近位端部分の最先端に備えられており、近位部が板状又は扁平であり、棒状物品が被立て掛け物体に立て掛けられたとき、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺又は長径が、物体から転がり落ちないような具合に、近位端部分の横断面図の長辺又は長径より十分大きいことを特徴とする、棒状物品を提供する。
【発明の効果】
【０００７】  本発明の棒状物品は、容器等の被立て掛け物体に立て掛けられたとき、従来技術の棒状物品に比べて、転がり難さが著しく改善され、従来技術の持つ、被立て掛け物体から転がり落ちて不都合を生じるという欠点を解決することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が箸である場合の棒状物品の１つの実施形態を示す平面図である。
【図１（ｂ）】  図１（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図１（ｃ）】  図１（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図２（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が箸である場合の棒状物品のもう１つの実施形態を示す平面図である。
【図２（ｂ）】  図２（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図２（ｃ）】  図２（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図３（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が箸である場合の棒状物品の別の実施形態を示す平面図である。
【図３（ｂ）】  図３（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図３（ｃ）】  図３（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図４（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が絵の具用筆である場合の棒状物品の１つの実施形態を示す平面図である。
【図４（ｂ）】  図４（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図４（ｃ）】  図４（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図５（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が習字用筆である場合の棒状物品の１つの実施形態を示す平面図である。
【図５（ｂ）】  図５（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図５（ｃ）】  図５（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図６（ａ）】  本発明の棒状物品であって、棒状物品本体が錐である場合の棒状物品のもう１つの実施形態を示す平面図である。
【図６（ｂ）】  図６（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図６（ｃ）】  図６（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図７（ａ）】  従来技術の棒状物品であって、棒状物品本体が箸である場合の棒状物品を示す平面図である。
【図７（ｂ）】  図７（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図７（ｃ）】  図７（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図８（ａ）】  従来技術の棒状物品であって、棒状物品本体が箸である場合の棒状物品を示す平面図である。
【図８（ｂ）】  図８（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図８（ｃ）】  図８（ａ）の棒状物品の側面図である。
【図９（ａ）】  従来技術の棒状物品であって、棒状物品本体が絵の具用筆である場合の棒状物品を示す平面図である。
【図９（ｂ）】  図９（ａ）の棒状物品の正面図である。
【図９（ｃ）】  図９（ａ）の棒状物品の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】  以下、本発明を実施するための形態について説明する。
１つの形態において、本発明に係る棒状物品本体は、箸、習字用筆、絵の具用筆、目打ち、又は大工用錐である。
もう１つの形態において、本発明に係る棒状物品付属体は、上記近位端部分の最先端で分離することができる。
別の形態において、本発明に係る棒状物品付属体は、上記遠位端の断面の形状及び長辺又は長径が、上記近位端部分の最先端の断面の形状及び長辺又は長径とほぼ同一である。
また、１つの形態において、本発明に係る棒状物品付属体は、上記近位端部分に適切に嵌合し得るような具合に、上記遠位端が中空となっている。
もう１つの形態において、本発明に係る棒状物品付属体は、プラスチック、ゴム、金属、象牙、紙粘上及びセラミックから成る群から選ばれる少なくとも１種類の材料で作製されている。
別の形態において、本発明に係る棒状物品付属体と棒状物品本体とは、一体構造になっている。
また、１つの形態において、本発明に係る、一体構造の棒状物品付属体と棒状物品本体とは、木、竹、象牙、プラスチック、及び金属から成る群から選ばれる少なくとも１種類の材料で作製されている。
【００１０】  本発明は、このような形態をとることにより、棒状物品本体が箸である場合、箸が箸置き代用品に立てかけられたとき、代用品から不用意に転がり落ちるのを十分に防止することができ、従来技術の持つ、遠位端部分にごみが付着し、不衛生になりがちであり、イライラ感を生じるという欠点を解消することができる。
棒状物品本体が習字用筆である場合、習字用筆が一時的に硯等の被立て掛け物体に立てかけられたとき、物体から転がり落ちるのを十分に防止することができ、従来技術の持つ、墨が周辺に不用意に付着して不都合を生じるという欠点を解消することができる。
棒状物品本体が絵の具用筆である場合、絵の具用筆が一時的にパレット等の被立て掛け物体に立てかけられたとき、物体から転がり落ちるのを十分に防止することができ、従来技術の持つ、絵の具が周辺に不用意に付着して不都合を生じるという欠点を解消することができる。
棒状物品本体が目打ち又は大工用錐である場合、それらが平面上に横たえられたとき、転がるのを十分防止することができ、又は物品に立て掛けられたときでも、物品から転がり落ちるのを十分に防止することができ、従来技術の持つ、転がって不用意に人を傷つけることがあるという欠点を解消することができる。
【００１１】
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品本体の近位端部分の横断面図の長辺又は長径ｄに対する棒状物品付属体の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺又は長径Ｄの比Ｄ／ｄが大きくなるにつれて、また、被立て掛け物体の高さＨが低くなるにつれて、増大するように思える。
棒状物品が、Ｈ＝４０ｍｍの被立て掛け物体に立て掛けられたとき、棒状物品が物体から転がり落ち難くなるためには、棒状物品付属体の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺又は長径Ｄが、棒状物品本体の近位端部分の横断面図の長辺又は長径ｄの１．５倍以上であることが好ましく、より好ましくは１．５〜５．０倍であり、最も好ましくは
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かずつ上昇するものの、棒状物品付属体の形状が大きくなり過ぎて棒状物品全体としての形状が不恰好となり、棒状物品の商品価値が低減する。
【００１２】  本明細書で用いられる用語「棒状物品本体」とは、近位端部分と、物を掴む部位、筆先、錐刃、等の作業部分を含む遠位端部分とを有する物品をいう。
本明細書で用いられる用語「棒状物品付属体」とは、棒状物品本体の近位端部分に一体構造又は非一体構造として備えられる物品をいう。
本明細書で用いられる用語「遠位端部分」とは、棒状物品本体のうち、作業部分を含む遠位部位であって、箸では、物を掴む部分、習字用筆では、墨を付ける部分、絵の具用筆では、絵の具を付ける部分、また、目打ち又は大工用錐では、先端の尖った錐刃部分、等の作業部分を含む遠位部位をいう。
本明細書で用いられる用語「近位端部分」とは、棒状物品本体のうち、通常、手に持たれて支持される近位部位をいう。
本明細書で用いられる用語「遠位部」とは、棒状物品付属体と棒状物品本体とが一体となっているとき、又は棒状物品付属体と棒状物品本体とが接続されているとき、棒状物品付属体のうち、棒状物品本体から近位にある部位をいう。
本明細書で用いられる用語「近位部」とは、棒状物品付属体と棒状物品本体とが一体となっているとき、又は棒状物品付属体と棒状物品本体とが接続されているとき、棒状物品付属体のうち、棒状物品本体から遠位にある部位をいう。
本明細書で用いられる用語「一体構造」とは、棒状物品付属体と棒状物品本体とが同一材料で作製されたモノリシック構造であって、棒状物品付属体と棒状物品本体との間に継目がない構造をいう。
本明細書で用いられる用語「非一体構造」とは、棒状物品付属体と棒状物品本体とが同一材料又は異なる材料で作製されている構造であって、棒状物品付属体と棒状物品本体との間に継目がある構造をいい、棒状物品付属体と棒状物品本体とは、連結された後、非破壊的に分離することもできるが、必ずしも非破壊的に分離されなくてもよい。
【００１３】  以下、本発明の実施例について、図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００１４】棒状物品１の作製
図１（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が箸であり、箸本体２と箸付属体３とが非一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図１（ｂ）は、図１（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図１（ｃ）は、図１（ａ）の棒状物品１の／側面図である。
図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長を２２０ｍｍとし、箸本体２は、長さが２１０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の直径が６．０ｍｍである、市販の木製箸を用い、箸付属体３は、長さが２０ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が１３．０ｍｍとなるように、紙粘土で成形し、乾燥させて作製した。次
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【００１５】転がり落ち難さの測定要領
棒状物品１の転がり落ち難さを測定するため、箸置き代用品として長辺２００ｍｍ、高さ４０ｍｍの直方体プラスチック容器を用意した。容器を水平平面上に置き、次いで、容器の長辺の１５０ｍｍ手前から長辺に向かって垂直方向に、箸付属体３の近位部の最先端が平面に接触し、且つ、箸本体２の遠位端部分の１点が容器の長辺に接触するような具合に、棒状物品１を立て掛けた。棒状物品１は、この状態で、即ち、容器の長辺と箸本体２の遠位端部分の１点とが垂直方向に保たれて接触している状態で最も安定し、容器から転がり落ちない。しかし、平面に接触している近位部の最先端の位置と、容器の長辺に接触している箸本体２の遠位端部分の１点との距離が１５０ｍｍに維持されるような具合に、箸本体２の遠位端部分を少しずつ容器の長辺の端方向にずらして行けば、遂には、遠位端部分は容器から転げ落ちる。転げ落ちたときの長辺の位置と、最も安定しているときの長
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例２】
【００１６】  図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、箸付属体３の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺を２０．０ｍｍとしたことを除き、実施例１と同様に箸を作製した。次いで、
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例３】
【００１７】  図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、箸付属体３の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺を２５ｍｍとしたことを除き、実施例１と同様に箸を作製した。次いで、実
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例４】
【００１８】  図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、箸付属体３の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺を３０．０ｍｍとしたことを除き、実施例１と同様に箸を作製した。次いで、
2014158646.tif 000010
る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例５】
【００１９】  図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、箸付属体３の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺を４８．０ｍｍとしたことを除き、実施例１と同様に箸を作製した。次いで、
2014158646.tif 000011
る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例６】
【００２０】  図２（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が箸であり、箸本体２と箸付属体３とが一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図２（ｂ）は、図２（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図２（ｃ）は、図２（ａ）の棒状物品１の／側面図である。
図２（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長が２００ｍｍとし、箸本体２は、長さが１９０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の長辺が６．０ｍｍである、市販の木製割り箸を用い、また、箸付属体３は、長さが１０ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が１２．０ｍｍとなるように、市販の木製割り箸を用いて作製
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例７】
【００２１】  図３（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が箸であり、箸本体２と箸付属体３とが一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図３（ｂ）は、図３（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図３（ｃ）は、図３（ａ）の棒状物品１の／側面図である。
図３（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長が２２０ｍｍとなり、箸本体２は、長さが２００ｍｍとなり、近位端部分の横断面図の長辺が６．０ｍｍとなり、また、箸付属体３は、長さが１０ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が９．０ｍｍとなるように、木で作製した。次いで、実施例１と同様に転がり落ち難さ
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例８】
【００２２】  図４（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が絵の具用筆であり、絵の具用筆本体２と絵の具用筆付属体３とが非一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図４（ｂ）は、図４（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図４（ｃ）は、図４（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長を２２０ｍｍとし、絵の具用筆本体２は、長さが２１０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の直径が６．０ｍｍである、市販の木製絵の具用筆を用いた。また、絵の具用筆付属体３は、長さが２５ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が１５．０ｍｍとなるように、紙粘土
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は１４５ｍｍであった。
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例９】
【００２３】  図５（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が習字用筆であり、習字用筆本体２と習字用筆付属体３とが非一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図５（ｂ）は、図５（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図５（ｃ）は、図５（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図５（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長が２２０ｍｍであり、習字用筆本体２は、長さが２１０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の直径が１５．０ｍｍである、市販の竹製習字用筆を用い、また、習字用筆付属体３は、長さが３０ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が３０．０ｍｍとなるように、紙粘土で成
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１３０ｍｍであった。
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例１０】
【００２４】  図６（ａ）は、本発明の棒状物品１であって、棒状物品本体２が錐であり、錐本体２と錐付属体３とが非一体構造となっている棒状物品１の一実施形態を示す平面図である。また、図６（ｂ）は、図６（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図６（ｃ）は、図６（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図６（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品１は、全長が３２０ｍｍとなり、錐本体２は、長さが３１０ｍｍとなり、近位端部分の横断面図の直径が１５．０ｍｍとなるように、木で作製した。また、錐付属体３は、長さが３０ｍｍとなり、近位部の横断面図若しくは正面図における長辺が３０．０ｍｍとなり、かつ、錐本体２の近位端部分の一部が錐付属体３の遠位部に適切に嵌合し得るような具合に、遠位部が中空となるように、木で
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【実施例１１】
【００２５】  図６（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、錐付属体３の近位部の横断面図若しくは正面図における長辺を２５ｍｍとしたことを除き、実施例１０と同様に錐を作製した。次いで、
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
【比較例１】
【００２６】  図７（ａ）は、従来技術の棒状物品１であって、棒状物品本体２が市販の箸であり、箸付属体を備えていない棒状物品１を示す平面図である。また、図７（ｂ）は、図７（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図７（ｃ）は、図７（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図７（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品本体２は、全長が２２０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の直径が６．０ｍｍである、市販の竹製箸を用いた。次いで、実施
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
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【比較例２】
【００２７】  図８（ａ）は、従来技術の棒状物品１であって、棒状物品本体２が市販の箸であり、箸付属体を備えていない棒状物品１を示す平面図である。また、図８（ｂ）は、図８（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図８（ｃ）は、図８（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図８（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品本体２は、全長が２３０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の長辺が１０．０ｍｍである、市販の竹製箸を用いた。次いで、実
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る長辺又は長径ｄ及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ及び
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【比較例３】
【００２８】  図９（ａ）は、従来技術の棒状物品１であって、棒状物品本体２が市販の絵の具用筆であり、絵の具用筆付属体を備えていない棒状物品１を示す平面図である。また、図９（ｂ）は、図９（ａ）の棒状物品１の正面図であり、図９（ｃ）は、図９（ａ）の棒状物品１の側面図である。
図９（ａ）、（ｂ）、（ｃ）において、棒状物品本体２は、全長が２１０ｍｍであり、近位端部分の横断面図の直径が６．０ｍｍである、市販の木製絵の具用筆を用い、実施例
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る長辺又は長径ｄ（ｍｍ）及び形状と、近位部の横断面図又は正面図における長辺又は長径Ｄ（ｍｍ）及び形状と、Ｄ／ｄ比とをまとめて示す。
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【００２９】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００３０】  本発明は、転がり落ち難さが著しく改善された箸、絵の具用筆、習字用筆、目打ち、及び大工用錐として、それら各々の製造業において製造することができ、もって産業の発達に寄与することができる。
【符号の説明】
【００３１】  １  棒状物品
２  棒状物品本体
３  棒状物品付属体
４  遠位端部分
５  近位端部分
６  遠位部
７  近位部
８  作業部分
【図１（ａ）】
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【図１（ｂ）】
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【図１（ｃ）】
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【図２（ａ）】
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【図２（ｂ）】
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【図２（ｃ）】
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【図３（ａ）】
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【図３（ｂ）】
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【図３（ｃ）】
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【図４（ａ）】
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【図４（ｂ）】
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【図４（ｃ）】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図５（ｃ）】
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【図６（ａ）】
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【図６（ｂ）】
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【図６（ｃ）】
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【図７（ａ）】
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【図７（ｂ）】
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【図７（ｃ）】
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【図８（ａ）】
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【図８（ｂ）】
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【図８（ｃ）】
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【図９（ａ）】
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【図９（ｂ）】
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【図９（ｃ）】
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