(57)【要約】【課題】  破損したり散乱したりするのを防止でき、しかも複数のブロック体を連結するワイヤが短くて済み、製造容易でかつ安価に製造することができる被覆ブロックを提供する。【解決手段】  ワイヤ４のブロック体３と連結されるブロック連結部に太くなった係止部１６が設けられ、各係止部１６が各ブロック体３内に埋設固定されている。また、横方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４と縦方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４とが、各ワイヤ４のブロック連結部で互いに交差され、その交差部分を結束体で結束することにより、各ワイヤ４のブロック連結部に係止部１６が形成されている。【選択図】図７
2014058782.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定間隔をおいて隣接するブロック体（３）が可撓性を有するワイヤ（４）で連結された被覆ブロックであって、
前記ワイヤ（４）のブロック体（３）と連結されるブロック連結部に太くなった係止部（１６）が設けられ、各係止部（１６）が各ブロック体（３）内に埋設固定されていることを特徴とする被覆ブロック。
【請求項２】
横方向に隣接するブロック体（３）を連結するワイヤ（４）と縦方向に隣接するブロック体（３）を連結するワイヤ（４）とが、各ワイヤ（４）のブロック連結部で互いに交差され、その交差部分を結束体で結束することにより、各ワイヤ（４）のブロック連結部に係止部（１６）が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の被覆ブロック。
【請求項３】
ワイヤ（４）の両端部が隣り合うブロック体（３）内にあってそこに係止部（１６）が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の被覆ブロック。
【請求項４】
前記ブロック体（３）は、上下方向に略ストレートの胴部（７）と、胴部（７）から下方に向けて先細り状になった逆截頭錐状の脚部（８）と、胴部（７）から上方に向けて先細り状になった截頭錐状の頭部（９）とを一体に備え、前記ワイヤ（４）の係止部（１６）は胴部（７）内の略中央部に埋設されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の被覆ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば防波堤のケーソンの周囲のマウンド上等に配置される被覆ブロックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に配置される被覆ブロックは、１つの大きなブロック体により構成したものが一般的であった。
一方、河川敷等に配置される従来の被覆ブロックには、所定間隔をおいて隣接するブロック体が可撓性を有するワイヤで連結されたものがあるが、従来のこの種の被覆ブロックは、複数のブロック体を連結する可撓性を有するワイヤが被覆ブロック全体に亘って網状に設けられていた（例えば引用文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３１３８７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
防波堤用の、１つのブロック体により構成した被覆ブロックでは、大津波によって分散して破損したりすることがあった。
一方、河川敷等に配置される従来の被覆ブロックでは、ワイヤで連結するので分散は免れるが、被覆ブロックとワイヤとが位置ズレを生じることがあるし、ブロック体を網状に連結するために被覆ブロックの全長に亘る長いワイヤが必要になり、被覆ブロックの製造が面倒で製造費も高く付くという問題があった。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑み、ブロック体とワイヤとを位置ズレすることなく連結しておくことができ、しかも複数のブロック体を連結するワイヤが短くて済み、製造容易でかつ安価に製造することができる被覆ブロックを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明における課題解決のための具体的手段は、次の通りである。
この技術的課題を解決する本発明の技術的手段は、所定間隔をおいて隣接するブロック体３が可撓性を有するワイヤ４で連結された被覆ブロックであって、
前記ワイヤ４のブロック体３と連結されるブロック連結部に太くなった係止部１６が設けられ、各係止部１６が各ブロック体３内に埋設固定されている点にある。
【０００７】
また、本発明の他の技術的手段は、横方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４と縦方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４とが、各ワイヤ４のブロック連結部で互いに交差され、その交差部分を結束体で結束することにより、各ワイヤ４のブロック連結部に係止部１６が形成されている点にある。
また、本発明の他の技術的手段は、ワイヤ４の両端部が隣り合うブロック体３内にあってそこに係止部１６が形成されている点にある。
【０００８】
また、本発明の他の技術的手段は、前記ブロック体３は、上下方向に略ストレートの胴部７と、胴部７から下方に向けて先細り状になった逆截頭錐状の脚部８と、胴部７から上方に向けて先細り状になった截頭錐状の頭部９とを一体に備え、前記ワイヤ４の係止部１６は胴部７内の略中央部に埋設されている点にある。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、所定間隔をおいて隣接するブロック体が可撓性を有するワイヤで連結されているので、被覆ブロックを防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に配置した場合、複数のブロック体は相互に動いたり傾斜したりすることができて、流体等から大きな外力を受けるのを防ぎ又は回避することができるし、また、一方のブロック体に対して他方のブロック体が相互に錘になるため、複数のブロック体の相互間で流されるのを止めることができ、大津波等にあっても柔軟に対応することができて、分散して破損したりする散乱したりするのを防止でき、大津波等に十分耐えることができる。
【００１０】
また、被覆ブロックのブロック体を連結するワイヤは隣接するブロック体を連結する長さを有すればよく、ブロック体を連結するワイヤの長さを極力短く形成することができ、被覆ブロックの製造が簡単で製造費も安上がりになる。
しかも、ワイヤのブロック体と連結されるブロック連結部に太くなった係止部が設けられ、各係止部が各ブロック体内に埋設固定されているので、ブロック体とワイヤとを位置ズレすることなく連結しておくことができるし、隣り合うブロック体からワイヤが抜けるのを係止部で効果的に防止することができ、ワイヤが短いにも拘わらず、被覆ブロックの複数のブロック体をワイヤによって順次確実に連結することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態を示す被覆ブロックの斜視図である。
【図２】同被覆ブロックの平面図である。
【図３】同図２のＡ−Ａ線断面図である。
【図４】同被覆ブロックを成形するための型枠の断面図である。
【図５】同被覆ブロックを防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に配置した状態の平面図である。
【図６】第２実施形態を示す被覆ブロックの斜視図である。
【図７】第３実施形態を示す被覆ブロックの斜視図である。
【図８】同被覆ブロックの正面断面図である。
【図９】同被覆ブロックの平面断面図である。
【図１０】同ワイヤの交差部分の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１〜図４は本発明の第１実施形態を示している。図１〜図３において、防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に配置される被覆ブロック１は、複数（４つ）のブロック体３と、隣り合うブロック体３同士を連結する複数（４本）の可撓性のワイヤ４とを備える。例えば、各ブロック体３の重量は０．５ｔ〜３ｔ程度に設定され、被覆ブロック１全体では２ｔ〜１２ｔ程度の重量が確保されるようになっている。
【００１３】
４つのブロック体３は所定間隔をおいて縦横に配置されており、従って、各ブロック体３は、その周囲に縦方向に隣り合うブロック体３と横方向に隣り合うブロック体３とを有している。また、被覆ブロック１の中央側には複数のブロック体３で取り囲まれた空隙部５が上下貫通状に形成されている。
４つのブロック体３が所定間隔をおいて可撓性を有するワイヤ４で互いに変位可能に連結され、ワイヤ４は、隣り合う２つブロック体３に対して１本ずつ配置されている。
【００１４】
各ブロック体３は、縦方向に隣り合うブロック体３に対して、両ブロック体３の横方向の中央を通るように縦方向に配置したワイヤ４で連結され、横方向に隣り合うブロック体３に対して、両ブロック体３の縦方向の中央を通るように横方向に配置したワイヤ４で連結されている。
ブロック体３は、コンクリート又はモルタルにより構成され、上下方向に同一の太さを有する八角柱状の胴部７と、胴部７から下方に向けて先細り状になった逆截頭八角錐状の脚部８と、胴部７から上方に向けて先細り状になった截頭八角錐状の頭部９とを一体に備え、脚部８の下面は平坦面に形成され、頭部９の上面も平坦面に形成されている。
【００１５】
各ブロック体３の頭部９の上部中央に四角形状に没入した吊下凹部１１が設けられ、頭部９の吊下凹部１１の下側に係止具１２が埋設固定されている。係止具１２はＵ宇状に屈曲した一対の埋込部１３と一対の埋込部１３間にあって上方に向けて逆Ｕ字状に突出した係止部１４とを一体に有し、係止具１２の一対の埋込部１３が頭部９に埋設され、係止部１４が吊下凹部１１内に突出されている。
【００１６】
而して、クレーンに複数の係合フックを吊り下げ状に有する係合フック機構を設け、この複数の係合フックを、被覆ブロック１の各ブロック体３の係止部１４に引っ掛けることにより、被覆ブロック１の複数のブロック体３をクレーン等で吊り下げて、防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に運んで設置できるようになっている。
ワイヤ４は、耐腐食性、耐摩耗性に優れたステンレス製の針金や繊維等の複数本の可撓性線材を撚り合わせてなり、ワイヤ４のブロック体３と連結されるブロック連結部である両端部に太くなった係止部１６が設けられている。ワイヤ４の係止部１６はワイヤ４の端部の撚り合わせを解くことによって形成され、係止部１６は先端に向けてラッパ状に拡がって太くなっている。
【００１７】
ワイヤ４の長手方向の中央部を残して、ワイヤ４の一端側が隣り合うブロック体３のうちの一方のブロック体３の胴部７に埋設固定され、ワイヤ４の他端側が他方のブロック体３の胴部７に埋設固定されている。ワイヤ４の両端部（ブロック連結部）の係止部１６はそれぞれ隣り合うブロック体３の中央に達するよりもやや手前にあって、ブロック体３の胴部７内の略中央部に埋設されている。従って、ワイヤ４は隣り合うブロック体３の中心間距離よりも短くなっていて、ワイヤ４の両端部が隣り合うブロック体３内にあってそこに係止部１６が形成されている。
【００１８】
而して、被覆ブロック１は４つのブロック体３を縦横に有しているため、隣接するブロック体３の両方は、隣接するブロック体３を連結するワイヤ４と直交する方向のワイヤ４を介してそれぞれ他のブロック体３が連結されている。
上記被覆ブロック１は、例えば、図４に示すように、上型枠体１９と下型枠体２０とを有する成形型枠２１によって成形される。この成形型枠２１の上型枠体１９に、被覆ブロック１の各ブロック体３の上部に対応する複数の上キャビティ凹部２３が間隔をおいて形成され、下型枠体２０に、被覆ブロック１の各ブロック体３の下部に対応する複数の下キャビティ凹部２５が間隔をおいて形成されている。また、上型枠体１９と下型枠体２０との間であって隣り合う上キャビティ凹部２３間及び下キャビティ凹部２５間にワイヤ４を収納保持するためのワイヤ保持溝２７が形成されている。
【００１９】
そして、上型枠体１９の各上キャビティ凹部２３の上部中央に、吊下凹部１１に対応する凸部２８が設けられ、凸部２８に係止具１２の係止部１４を嵌合保持するための嵌合凹部３０が設けられると共に、嵌合凹部３０に嵌合される係止部１４の下側を塞ぐ閉塞体３１が別途設けられている。
上記実施形態によれば、所定間隔をおいて隣接するブロック体３が可撓性を有するワイヤ４で連結されているので、被覆ブロック１を防波堤のケーソンの周囲のマウンド上に配置した場合、複数のブロック体３は相互に動いたり傾斜したりすることができて、流体等から大きな外力を受けるのを防ぎ又は回避することができるし、また、一方のブロック体３に対して他方のブロック体３が相互に錘になるため、複数のブロック体３の相互間で流されるのを止めることができ、大津波等にあっても柔軟に対応することができて、破損したり散乱したりするのを防止でき、大津波等に十分耐えることができる。
【００２０】
また、前記ワイヤ４のブロック連結部に太くなった係止部１６が設けられ、各係止部１６が各ブロック体３内に埋設固定されているので、被覆ブロック１のブロック体３を連結するワイヤ４は隣接するブロック体３を連結する長さを有すればよく、ブロック体３を連結するワイヤ４の長さを極力短く形成することができ、被覆ブロック１の製造が簡単で製造費も安上がりになる。
【００２１】
しかも、ワイヤ４のブロック連結部に太くなった係止部１６が設けられ、各係止部１６が各ブロック体３内に埋設固定されているので、ブロック体３とワイヤ４とを位置ズレすることなく連結しておくことができるし、隣り合うブロック体３からワイヤ４が抜けるのを係止部１６で効果的に防止することができ、ワイヤ４が短いにも拘わらず、被覆ブロック１の複数のブロック体３をワイヤ４によって順次確実に連結することができる。
【００２２】
また、ワイヤ４は複数本の可撓性線材を撚り合わせてなり、係止部１６がワイヤ４の端部の撚り合わせを解くことによって形成されているので、隣接するブロック体３を連結するワイヤ４を複数本の可撓性線材で簡単かつ頑丈に製造することができると同時に、ワイヤ４のブロック連結部に太くなった係止部１６もワイヤ４の撚り合わせを解くことによって簡単に形成することができ、この点からも被覆ブロック１の製造が簡単で製造費も安上がりになる。
【００２３】
また、ブロック体３は、上下方向に同一の太さを有する八角柱状の胴部７と、胴部７か
ら下方に向けて先細り状になった逆截頭八角錐状の脚部８と、胴部７から上方に向けて先細り状になった截頭八角錐状の頭部９とを一体に備え、前記ワイヤ４の係止部１６は胴部７内の略中央部に埋設されているので、被覆ブロック１の各ブロック体３を脚部８を介して互いに離間した位置にそれぞれ別個に載置させることができ、凹凸のあるマウンド上にも被覆ブロック１を安定に設置することができる。また、ワイヤ４の係止部１６をブロック体３内に強固に埋設固定することができる。
【００２４】
しかも、図３に矢印で示すように、横方向に流れる流体の流れに対して、極力抵抗を受けずに流体力を上手く受け流す効果がある。また、横方向に流れる流体を截頭八角錐状の頭部９で上方向に流すように変化させて、各ブロック体３を鉛直方向に抑えようとする力を発生させて、各ブロック体３を流体によって流されることなく安定に設置した状態に保持させることができる。
【００２５】
また、被覆ブロック１の中央側には複数のブロック体３で取り囲まれた空隙部５が上下貫通状に形成されているため、複数のブロック体３の脚部８間等を通って被覆ブロック１の下部中央に侵入した流体を空隙部５から吹き上げさせて被覆ブロック１の上方に逃がすことができ、被覆ブロック１の下部中央に侵入した流体で被覆ブロック１が浮き上がるのを防止することができる。
【００２６】
そして、被覆ブロック１を製造する場合は、例えば、図４に示すように、上型枠体１９と下型枠体２０とを上下に接合し、ワイヤ４の一端側と他端側とが隣り合う上キャビティ凹部２３内又は下キャビティ凹部２５内に配置されるように、ワイヤ４の中央部をワイヤ保持溝２７に保持し、また、上型枠体１９の各上キャビティ凹部２３の嵌合凹部３０に、係止具１２の係止部１４を嵌合保持して係止具１２の一対の埋込部１３を上キャビティ凹部２３内に垂下させ、さらに、各嵌合凹部３０の係止部１４の下側に閉塞体３１を嵌合する。
【００２７】
その後、この状態で上キャビティ凹部２３内又は下キャビティ凹部２５内にコンクリート又はモルタル等の成形材料を流し込めばよく、被覆ブロック１を簡単に製造することができる。
なお、前記第１実施形態では、被覆ブロック１は４つのブロック体３を縦横に配置してなるが、これに代え、図５に示すように、被覆ブロック１は、６つのブロック体３を縦２列で横３列又は縦３列で横２列に縦横に配置してなるものであってもよいし、８つのブロック体３を縦２列で横４列又は縦４列で横２列に縦横に配置してなるものであってもよい。また、被覆ブロック１は３つのブロック体３を横１列又は縦１列に配置してなるものであってもよい。
【００２８】
さらに、被覆ブロック１は、５つのブロック体３のうち４つのブロック体３を縦横に配置し残りの１つのブロック体３を４つのブロック体３から突出させるように配置してなるものであってもよいし、７つのブロック体３のうちの６つのブロック体３を縦横に配置すると共に残りの１つのブロック体３を６つのブロック体３から突出するように配置してなるものであってもよい。また、被覆ブロック１は、８つのブロック体３のうちの４つのブロック体３を縦横に配置しこの４つのブロック体３に対して残りの４つのブロック体３を鈎形にずらして縦横に配置してなるものであってもよい。
【００２９】
従って、被覆ブロック１では、隣接するブロック体３の少なくとも一方は、該隣接するブロック体３を連結するワイヤ４と同方向のワイヤ４及び／又は前記ワイヤ４と直交する方向のワイヤ４を介して他のブロック体３が連結されており、複数のワイヤ４によって隣接するブロック体３を順次連結して、複数のブロック体３がワイヤ４で連結された種々の大きさや形状の被覆ブロック１を形成することができる。
【００３０】
図５は、多数の被覆ブロック１を防波堤３３のケーソン３４の周囲のマウンド３５上に配置した状態の平面図を示している。図５に示すように、ケーソン３４の周囲のマウンド３５は、ケーソン３４の周囲を取り囲む平坦な平坦内周部３５ａと、平坦内周部３５ａを取り囲み外方に向けて下降傾斜した傾斜中間部３５ｂと、傾斜中間部３５ｂの周囲を取り囲む平坦な平坦外周部３５ｃとを有している。
【００３１】
ケーソン３４の周囲のマウンド３５上に、多数の被覆ブロック１がケーソン３４の周囲
を内外に４重に取り囲むように配置されている。第１周目の被覆ブロック１はマウンド３５の平坦内周部３５ａ上にケーソン３４の周囲を取り囲むように配置され、第２周目の被覆ブロック１はマウンド３５の平坦内周部３５ａ上と傾斜中間部３５ｂ上とに跨って第１周目の被覆ブロック１の周囲を取り囲むように配置され、第３周目の被覆ブロック１は傾斜中間部３５ｂ上に第２周目の被覆ブロック１の周囲を取り囲むように配置され、第４周目の被覆ブロック１はマウンド３５の平坦外周部３５ｃ上に第３周目の被覆ブロック１の周囲を取り囲むように配置されている。
【００３２】
そして、第１周目の各被覆ブロック１は、第２周目の被覆ブロック１に対して２以上の被覆ブロック１に跨って内外に隣接するように周方向にずれて配置されている。また、第２周目の各被覆ブロック１は、第３周目の被覆ブロック１に対して２以上の被覆ブロック１に跨って内外に隣接するように周方向にずれて配置されている。さらに、第３周目の各被覆ブロック１は、第４周目の被覆ブロック１に対して２以上の被覆ブロック１に跨って内外に隣接するように周方向にずれて配置されている。
【００３３】
従って、第１周目の各被覆ブロック１が外方に移動するのを第２周目の複数の被覆ブロック１で阻止することができ、第２周目の各被覆ブロック１が外方に移動するのを第３周目の複数の被覆ブロック１で阻止することができ、第３周目の各被覆ブロック１が外方に移動するのを第４周目の複数の被覆ブロック１で阻止することができる。
図６は第２実施形態を示し、被覆ブロック１の各ブロック体３の胴部７を円柱状に形成すると共に、頭部９を胴部７の上端から徐々に小径になった截頭円錐状に形成している。ただし、脚部８は前記第１実施形態の場合と同様に、胴部７から下方に向けて先細り状になった逆截頭八角錐状に形成している。
【００３４】
また、ワイヤ４を、可撓性を有する合成樹脂製の一本の棒材やロープ等により構成し、ワイヤ４のブロック連結部（両端部）に太くなった係止部１６をワイヤ４に一体に形成したものである。その他の点は前記第１実施形態の場合と同様の構成である。
図７〜図１０は第３実施形態を示し、ワイヤ４は隣り合うブロック体３の中心間距離よりも長くなっている。そして、横方向に隣接するブロック体３を連結する横方向のワイヤ４と縦方向に隣接するブロック体３を連結する縦方向のワイヤ４とが、各ワイヤ４のブロック体３を連結するブロック連結部で互いに直角に交差され、その交差部分を結束体である番線等の線材３９で括り付けて結束し、これにより各ワイヤ４のブロック連結部（両端部）に係止部１６が形成されている。
【００３５】
なお、前記第３実施形態の場合、被覆ブロック１は６個以上のブロック体３を複数のワイヤ４で連結するものであってもよく、このような場合には縦方向又は横方向に３個以上のブロック体３を、１本の縦方向又は横方向のワイヤ４で連結するようにしてもよく、この場合には、ワイヤ４の両端部以外の中途部でも他の横方向又は縦方向のワイヤ４と交差することなり、このワイヤ４の中途部の交差部分を番線等の線材３９で括り付けて結束することにより、各ワイヤ４のブロック連結部である中途部に係止部１６が形成されるようにしてもよい。
【００３６】
また、前記第３実施形態の場合、横方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４と縦方向に隣接するブロック体３を連結するワイヤ４との交差部分を、線材で括り付けて結束することに代えて、なまり等の結束体で融着やカシメ等で結束し、この結束体で各ワイヤ４のブロック連結部に係止部１６を形成するようにしてもよい。
なお、前記実施形態では、ブロック体３は、八角柱状又は円柱状の胴部７と逆截頭八角錐状又は逆截頭円錐状の脚部８と截頭八角錐状の頭部９とを一体に備えているが、これに代え、ブロック体３は、上下方向に略ストレートの柱状の胴部７と逆截頭錐状の脚部８と截頭錐状の頭部９とを一体に備えるものであってもよいし、ブロック体３は円柱状又は角柱状等の単純な形状であってもよい。
【符号の説明】
【００３７】
１      被覆ブロック
３      ブロック体
４      ワイヤ
７      胴部
８      脚部
９      頭部
１６    係止部
【図１】
2014058782.tif 000003
【図２】
2014058782.tif 000004
【図３】
2014058782.tif 000005
【図４】
2014058782.tif 000006
【図６】
2014058782.tif 000007
【図７】
2014058782.tif 000008
【図８】
2014058782.tif 000009
【図９】
2014058782.tif 000010
【図１０】
2014058782.tif 000011
【図５】
2014058782.tif 000012