(57)【要約】【課題】  ピンホール欠陥を生じることなく、ティースが外側に伸びるコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることができる巻線装置を提供すること。【解決手段】  フライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡは、周方向ガイド１６の斜面１６１ｃ，１６２ｃを滑りながら移動することによって、コア３０の外周側からスロット３４１，３４２内に導かれる。次に、コアの端面側に配置された径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａを滑りながら移動することによって、スロット３４１，３４２内に進入したままコア３０の径方向における所望の位置に導かれる。そして、傾斜上面１７２ａを滑り落ちたコイル用線材がＣＡ、目的とするスロットに巻き付けられる。【選択図】  図７
2014147165.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸部および前記軸部の外周から放射状に突出した複数のティースを有し、隣接するティースとティースとの間にスロットが形成された円柱状のコアを保持するコア保持部と、
コイル用線材を送出しながら前記コア保持部に保持された前記コアの軸心に直交する軸周りに回転するフライヤと、
前記コアの外周側に配設され、前記コアの軸方向から見て、前記コアに近づくにつれて前記フライヤの回転軸に近づくように前記フライヤの回転軸に対して傾斜する第１傾斜面を有し、前記フライヤが回転したときに前記フライヤから送出されたコイル用線材が巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材が前記第１傾斜面上を滑りながら前記コアに向かって移動することにより、コイル用線材を複数の前記スロットのうち目的とするスロット内に前記コアの外周側から導くよう構成される周方向ガイドと、
前記コア保持部に保持された前記コアの外周側から軸心側に向かって延びるように前記コアの端面側に配設され、前記コアの軸方向および前記フライヤの回転軸方向に直交する方向から見て、前記コアの軸心に近づくにつれて前記フライヤの回転軸に近づくように前記フライヤの回転軸に対して傾斜する第２傾斜面を有し、前記フライヤが回転したときに、前記フライヤから送出されたコイル用線材が巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材が、前記周方向ガイドによって目的とする前記スロットに導かれた後に前記第２傾斜面上を滑りながら移動することにより、コイル用線材を目的とする前記スロット内に進入させたまま前記コアの径方向における所望の位置に導くよう構成される径方向ガイドと、
を備える巻線装置。
【請求項２】
請求項１に記載の巻線装置において、
前記径方向ガイドは、前記コア保持部に保持されたコアの径方向に移動可能に前記周方向ガイドに取付けられる、巻線装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の巻線装置において、
前記第１傾斜面の傾斜角度が４５°以上である、巻線装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の巻線装置において、
前記第２傾斜面の傾斜角度が４５°以上である、巻線装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、巻線装置に係り、特に、電機子等に用いられるコアのティース間に形成されるスロットへのコイル用線材の巻線装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電機子等に用いられる円柱状のコアのティース間に形成されるスロットにコイル用線材を巻き付けるための巻線装置は知られている。特許文献１は、コアの径方向に移動することによりコイル用線材を扱くフォーマを備える巻線装置を開示する。コイル用線材がフォーマで扱かれながらスロットに巻き付けられることにより、巻き付けられたコイル用線材の整列性が向上する。特許文献２は、コイル用線材がスロットに案内されるように滑る傾斜面を有する巻線ガイドを備える巻線装置を開示する。コイル用線材が巻線ガイドの傾斜面上を滑りながら移動することによりスロットに案内され、さらにスロットを形成するティースの側面を滑りながら移動してコイル用線材がコアの径方向における所望の位置に送られる。また、特許文献３は、スロットにコイル用線材を案内するためのプッシャプレートを備える巻線装置を開示する。プッシャプレートがコアに対して相対移動してコイル用線材がスロットに巻き付けられることにより、コイル用線材の整列性が向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１６１８９２号公報
【特許文献２】特開平７−１４７７５６号公報
【特許文献３】特開２００３−２６４９６６号公報
【発明の概要】
【０００４】
（発明が解決しようとする課題）
特許文献１に記載の巻線装置によれば、フォーマでコイル用線材を扱きながらスロットにコイル用線材を巻き付けているので、扱いたときに加えられる力でコイル用線材の外皮が削られる。外皮が削られることによってコイル用線材の表面にピンホール欠陥が発生する。また、特許文献２に記載の巻線装置によれば、スロットを形成するティースの側面の傾斜を利用してコイル用線材がコアの径方向における所望の位置に送られるため、例えばティースの個数が多くてティースの傾斜角が小さい場合には、巻線ガイドからスロットに案内されたコイル用線材がティースの途中に滞留する。このためスロットに巻き付けられたコイル用線材の整列性が悪化する。また、特許文献３に記載の巻線装置によれば、各スロットに挿入されるプッシャプレートの駆動機構をコアの外側に配置させることが困難であり、そのため駆動機構が必然的にコアの内側に配置される。この場合、インナーロータ型モータ等の、ティースが内側に伸びるコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることは可能なものの、アウターロータ型モータ等の、ティースが外側に伸びるコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることはできない。
【０００５】
本発明は、ピンホール欠陥を生じることなく、ティースが外側に伸びるコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることができる巻線装置を提供することを目的とする。
【０００６】
（課題を解決するための手段）
本発明は、軸部および軸部の外周から放射状に突出した複数のティースを有し、隣接するティースとティースとの間にスロットが形成された円柱状のコアを保持するコア保持部と、コイル用線材を送出しながらコア保持部に保持されたコアの軸心に直交する軸周りに回転するフライヤと、コアの外周側に配設され、コアの軸方向から見て、コアに近づくにつれてフライヤの回転軸に近づくようにフライヤの回転軸に対して傾斜する第１傾斜面を有し、フライヤが回転したときにフライヤから送出されたコイル用線材が巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材が第１傾斜面上を滑りながらコアに向かって移動することにより、コイル用線材を複数のスロットのうち目的とするスロット内にコアの外周側から導くよう構成される周方向ガイドと、コア保持部に保持されたコアの外周側から軸心側に向かって延びるようにコアの端面側に配設され、コアの軸方向およびフライヤの回転軸方向に直交する方向から見て、コアの軸心に近づくにつれてフライヤの回転軸に近づくようにフライヤの回転軸に対して傾斜する第２傾斜面を有し、フライヤが回転したときに、フライヤから送出されたコイル用線材が巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材が、周方向ガイドによって目的とするスロットに導かれた後に第２傾斜面上を滑りながら移動することにより、コイル用線材を目的とするスロット内に進入させたままコアの径方向における所望の位置に導くよう構成される径方向ガイドと、を備える巻線装置を提供する。
【０００７】
上記発明によれば、フライヤから送出されたコイル用線材は、周方向ガイドの第１傾斜面を滑りながら移動することによって、コアの外周側（すなわちティースの外表面側）から目的とするスロット内に導かれる。目的とするスロット内に導かれたコイル用線材は、次に、コアの端面側（すなわちコアの軸方向におけるティースの端面側）に配置された径方向ガイドの第２傾斜面を滑りながら移動することによって、目的とするスロット内に進入したままコアの径方向における所望の位置に導かれる。そして、第２傾斜面を滑り落ちたコイル用線材が、目的とするスロットに巻き付けられる。
【０００８】
このように、本発明の巻線装置は、周方向ガイドおよび径方向ガイドの傾斜面を利用して、コイル用線材を過剰な力で扱くことなく、目的とするスロット内の所望位置に巻き付けることができるように構成される。したがって、コアのスロットにコイル用線材を巻き付ける際に、強い力がコイル用線材に作用して外皮が削れることに起因したピンホール欠陥等の発生を防止することができる。また、ティースの傾斜を利用することなく、周方向ガイドおよび径方向ガイドの傾斜を利用して、コイル用線材を目的とするスロットの所望位置まで導いているので、ティースの傾斜角度に左右されることなく、安定的にコイル用線材を所望位置まで導くことができる。その結果、スロットに巻き付けられたコイル用線材の整列性が向上する。また、周方向ガイドを利用してコアの外周側からコイル用線材を目的とするスロット内に導いているので、アウターローター型モータ等の、ティースが軸部から放射状に突出したコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることができる。
【０００９】
第１傾斜面は、フライヤの回転軸に対して互いに反対方向に傾斜した一方側傾斜面と他方側傾斜面とを有するとよい。そして、周方向ガイドは、コアに形成されている複数のスロットのうちの目的とする２つのスロットにコイル用線材が導かれるように構成されるとよい。この場合、一方側傾斜面は、フライヤの回転時にフライヤから送出されたコイル用線材がその上を滑りながら移動することにより、コア保持部に保持されたコアの外周側から、目的とする２つのスロットのうちの一方のスロット内にコイル用線材が導かれるように構成されるとよい。他方側傾斜面は、フライヤの回転時にフライヤから送出されたコイル用線材がその上を滑りながら移動することにより、コア保持部に保持されたコアの外周から、目的とする２つのスロットのうちの他方のスロット内にコイル用線材が導かれるように構成されるとよい。このように構成すれば、一方側傾斜面上を滑ったコイル用線材が目的とするスロットの一方に導かれ、他方側傾斜面上を滑ったコイル用線材が目的とするスロットの他方に導かれる。そして、コイル用線材が目的とする２つのスロット内に導かれた後に、コイル用線材が径方向ガイドの第２傾斜面を滑りながら移動することにより、コアの径方向の所望位置に導かれる。このため、目的とする２つのスロットの所望位置にコイル用線材を巻き付けることができる。
【００１０】
さらにこの場合、一方側傾斜面と他方側傾斜面は、コアの軸方向から見てフライヤの回転軸を中心として対称的に傾斜しているとよい。また、一方側傾斜面は、目的とするスロットのうちの一方のスロット内に進入するように突出した突出部を有し、他方側傾斜面は他方のスロット内に進入するように突出した突出部を有しているとよい。そして、フライヤの回転時には周方向ガイドに巻き付けられたコイル用線材が一方側傾斜面上を滑りながら移動して一方側傾斜面の突出部から一方のスロット内に進入するとともに他方側傾斜面上を滑りながら移動して他方側傾斜面の突出部部から他方のスロット内に進入するように、一方側傾斜面と他方側傾斜面が形成されるとよい。
【００１１】
また、一方側傾斜面の突出部は、コアの軸方向に沿って目的とする一方のスロット内に進入するようにコアの軸方向に沿って突出し、他方側傾斜面の突出部はコアの軸方向に沿って目的とする他方のスロット内に進入するようにコアの軸方向に沿って突出しているとよい。さらに、一方側傾斜面の突出部は、コアの軸方向に沿って目的とする一方のスロットの全域に亘ってそのスロット内に進入し、他方側傾斜面の突出部は、コアの軸方向に沿って目的とする他方のスロットの全域に亘ってそのスロット内に進入しているとよい。
【００１２】
また、径方向ガイドの第２傾斜面は、フライヤが回転したときにコイル用線材がその上を滑りながらコアの軸心に向けてコアの径方向内方に移動するような傾斜面として形成されているとよい。さらに、第１傾斜面が一方側傾斜面と他方側傾斜面とを有する場合に、径方向ガイドは、コアの軸方向から見て一方側傾斜面と他方側傾斜面との間の位置に設けられていると良い。この場合、目的とする２つのスロットの間に形成されているティースの両端面に被さるように、コアに対して２つの径方向ガイドが配設されているとよい。これによれば、コイル用線材が目的とする２つのスロット内に進入したまま、そのスロットを形成するティースの両端面側（コアの両端面側）に配置した２つの径方向ガイドの第２傾斜面を滑りながら、コアの径方向に移動される。
【００１３】
また、径方向ガイドは、コア保持部に保持されたコアの径方向に移動可能に周方向ガイドに取付けられるとよい。これによれば、径方向ガイドをコア保持部に保持されたコアの径方向に移動することによって、目的とするスロット内でのコイル用線材の送り位置を変更させることができる。この場合において、径方向ガイドは、手動によりコアの径方向に移動可能に構成されていてもよいし、自動的に移動可能であってもよい。
【００１４】
第１傾斜面（一方側傾斜面および他方側傾斜面も含む）のフライヤの回転軸に対する傾斜角度は４５°以上であるとよい。第１傾斜面の傾斜角度が４５°以上であれば、第１傾斜面上のコイル用線材が第１傾斜面を滑る際にコイル用線材に作用する抵抗力（摩擦力）が小さい。このため斯かる抵抗力によってコイル用線材の外皮が削られてピンホール欠陥が発生することを、極力防止することができる。
【００１５】
また、第２傾斜面のフライヤの回転軸に対する傾斜角度は４５°以上であるとよい。第２傾斜面の傾斜角度が４５°以上であれば、第２傾斜面上のコイル用線材が第２傾斜面を滑る際にコイル用線材に作用する抵抗力（摩擦力）が小さい。このため斯かる抵抗力によってコイル用線材の外皮が削られてピンホール欠陥が発生することを、極力防止することができる。
【００１６】
また、径方向ガイドは、周方向ガイドの第１傾斜面を滑り落ちたコイル用線材が直接的に第２傾斜面に接触するように、周方向ガイドに対して固定されているとよい。具体的には、第１傾斜面と第２傾斜面が、コアの径方向において重複する領域が形成されるように、径方向ガイドが周方向ガイドに対して固定されているとよい。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係る巻線装置の概略側面図である。
【図２】巻線装置の概略平面図である。
【図３】周方向ガイドを示す図である。
【図４】径方向ガイドを示す図である。
【図５】周方向ガイドおよび周方向ガイドの上方スリット（または下方スリット）内に配設された径方向ガイド示す平面図（または底面図）である。
【図６】コアに形成された複数のティースを軸部の軸方向から見た図である。
【図７】巻線機構部移動工程にて移動された巻線機構部と、コア保持機構部に保持されたコアとの位置関係を示す平面図である。
【図８】巻線機構部移動工程にて移動された周方向ガイドと、コア保持機構部に保持されたコアとの位置関係を示す平面図である。
【図９】巻線機構部移動工程にて移動された径方向ガイドとコア（ティース）との位置関係を示す側面図である。
【図１０】巻き付け工程でコイル用線材が周方向ガイドを滑りながら移動する様子を示す平面図である。
【図１１】径方向ガイドの位置を変更した状態でコイル用線材ＣＡを巻き付けるようすを示す平面図である。
【図１２】コイル用線材の巻き付けが完了した状態を示す平面図である。
【図１３】径方向ガイドの傾斜上面上でコイル用線材が移動する様子を示す概略側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図１は、本実施形態に係る巻線装置１の概略側面図であり、図２は巻線装置１の概略平面図である。図１および図２に示すように、この巻線装置１は、左右に離間して配置された一対の巻線機構部１０，１０と、一対の巻線機構部１０，１０の中央に配置されるコア保持機構部２０とを備える。それぞれの巻線機構部１０，１０の構成は同じである。なお、図１および図２において左右方向を前後方向と定義する。また、それぞれの巻線機構部１０，１０からコア保持機構部２０に向かう前後方向を前方と定義し、その反対方向を後方と定義する。さらに、図１の側面視においては上下方向はそのまま上下方向と定義し、図２の平面視においては上下方向は幅方向と定義する。したがって、この巻線装置１およびその各構成の配設空間が、それぞれ直交する前後方向、上下方向および幅方向により定義される。また、図１の紙面に垂直な方向が幅方向であり、図２の紙面に垂直な方向が上下方向である。
【００１９】
巻線機構部１０，１０は、それぞれ、基台１１，１１と、シャフト部１２，１２と、回転機構部１３，１３と、フライヤ１４，１４と、ガイド保持部１５，１５と、周方向ガイド１６，１６と、径方向ガイド１７，１７とを備える。図１に示すように、一方の周方向ガイド１６の上下にそれぞれ径方向ガイド１７，１７が取付けられており、他方の周方向ガイド１６の上下にもそれぞれ径方向ガイド１７，１７が取付けられている。
【００２０】
それぞれの基台１１，１１は、固定台Ａの上面に設けられた一対のガイドレールＢ，Ｂ上に載置され、ガイドレールＢ，Ｂに沿って移動可能に構成される。一対のガイドレールＢ，Ｂは同一直線上に配設されている。したがって、それぞれの基台１１，１１は、互いに近づく方向および遠ざかる方向に移動可能である。
【００２１】
それぞれの基台１１，１１には、それぞれ対面する前面１１１，１１１が形成される。そして、それぞれの前面１１１，１１１から、軸心が一致した円柱状のシャフト部１２，１２が前方側に突出するように設けられる。
【００２２】
シャフト部１２の外周面に回転機構部１３が取付けられる。回転機構部１３はシャフト部１２に対して回転可能であり、シャフト部１２の周りを回転（自転）することができるように構成される。回転機構部１３の回転速度や回転方向は、図示しない回転制御装置によって制御される。なお、図２に示す方向、すなわち上下方向から見たシャフト部１２の軸線がＬ１で示され、図１に示す方向、すなわち幅方向から見たシャフト部１２の軸線がＬ２で示される。軸線Ｌ１およびＬ２は、前後方向軸に平行である。
【００２３】
回転機構部１３の外周にフライヤ１４が取付けられる。フライヤ１４は図１および図２からわかるように、回転機構部１３に固定される固定部１４１、固定部１４１から延出されたアーム部１４２、アーム部１４２の先端に形成されたノズル１４３とを有する。アーム部１４２は、固定部１４１からコア保持機構部２０に近づくように斜め前方に延びている。ノズル１４３からは、後述するようにコイル用線材ＣＡが送出される。なお、図２の上下端側からシャフト部１２の軸線Ｌ１に向かう幅方向を内方と定義し、その反対方向を外方と定義する。したがって、アーム部１４２は、固定部１４１から前方且つ外方に延びている。回転機構部１３の回転に伴って、フライヤ１４がシャフト部１２の軸線（Ｌ１およびＬ２）を回転軸心として回転する。
【００２４】
シャフト部１２の先端（前方端）にガイド保持部１５が設けられる。このガイド保持部１５の前方側に周方向ガイド１６が取付けられる。図３は、図１および図２においてコア保持機構部２０の左側に配置した周方向ガイド１６を示す図であり、図３（ａ）が平面図、図３（ｂ）が図３（ａ）のＤ方向矢視図すなわち後面図である。図１および図２にてコア保持機構部２０の右側に配置した周方向ガイド１６も、図３に示す構造と同一の構造であるので、その説明は省略する。図３からわかるように、この周方向ガイド１６は、平面視にて略台形形状をなし、後面視にて略矩形形状をなす。なお、図３に示す各方向の定義は、図１および図２に示す各方向の定義に等しい。
【００２５】
図３（ａ）に良く示すように、周方向ガイド１６は、第１ブロック部１６１と、第２ブロック部１６２と、中間ブロック部１６３とを有し、これらのブロック部が一体的に形成される。なお、これらのブロック部が別体として形成されていてもよい。この場合、連結部材等により各ブロック部が連結される。
【００２６】
第１ブロック部１６１は、図３（ａ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て直角三角形状に形成された上面１６１ａおよびその反対側の下面１６１ｂを有する三角柱状に形成される。同様に、第２ブロック部１６２は、図３（ａ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て直角三角形状に形成された上面１６２ａおよびその反対側の下面１６２ｂを有する三角柱状に形成される。図３（ｂ）に示すように、上面１６１ａおよび１６２ａは上方を向いた面として形成され、下面１６１ｂおよび１６２ｂは下方を向いた面として形成される。また、上面１６１ａと下面１６１ｂは同一形状であり、上面１６２ａと下面１６２ｂは同一形状である。さらに、上面１６１ａと上面１６２ａは上下方向に垂直な同一平面上に形成され、下面１６１ｂと下面１６２ｂは上下方向に垂直な同一平面上に形成される。
【００２７】
図３（ａ）に示すように、第１ブロック部１６１には、斜め前方（前方および外方）を向いた斜面（第１傾斜面、一方側傾斜面）１６１ｃが形成される。斜面１６１ｃの上下方向における両端辺は、直角三角形状の上面１６１ａおよび下面１６１ｂのそれぞれの斜辺によって形成される。一方、第２ブロック部１６２には、斜め前方（前方および外方）を向いた斜面（第１傾斜面、他方側傾斜面）１６２ｃが形成される。この斜面１６２ｃの上下方向における両端辺は、直角三角形状の上面１６２ａおよび下面１６２ｂのそれぞれの斜辺によって形成される。それぞれの斜面１６１ｃ、１６２ｃは、図３（ａ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て、前後方向軸に対して傾斜している。また、それぞれの斜面１６１ｃ，１６２ｃは、中間ブロック部１６３を挟んで前後方向軸に対して対称的に傾斜するように形成される。具体的には、第１ブロック部１６１の斜面１６１ｃと第２ブロック部１６２の斜面１６２ｃとの幅方向における距離が後方から前方に向かうにつれて小さくなるように、両ブロック部１６１，１６２が形成される。したがって、周方向ガイド１６は、上下方向から見て後方から前方に向かうにつれて先細り状に形成される。なお、斜面１６１ｃと斜面１６２ｃの前方端の前後方向位置は等しい。
【００２８】
図３（ａ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見た斜面１６１ｃの前後方向軸（すなわちシャフト部１２の軸線Ｌ１）に対する傾斜角度α１は、本実施形態においては４５°である。同様に、上下方向から見た斜面１６２ｃの前後方向軸（すなわちシャフト部１２の軸線Ｌ１）に対する傾斜角度α２も４５°である。傾斜角を等しくすることにより、巻線軌道も等しくなり、巻線の調整が容易となる。また、傾斜角度α１と傾斜角度α２は、４５°以上９０°未満であればよい。好ましくは、傾斜角度α１と傾斜角度α２は、４５°以上６０°未満であるのがよい。
【００２９】
また、第１ブロック部１６１は後方を向いた後面１６１ｄを有し、第２ブロック部１６２は後方を向いた後面１６２ｄを有する。第１ブロック部１６１の後面１６１ｄは図３（ｂ）に示すように矩形状に形成されており、その上方側の端辺が直角三角形状の上面１６１ａの一方の隣辺を形成し、その下方側の端辺が直角三角形状の下面１６１ｂの一方の隣辺を形成する。同様に、第２ブロック部１６２の後面１６２ｄは図３（ｂ）に示すように矩形状に形成されており、その上方側の端辺が直角三角形状の上面１６２ａの一方の隣辺を形成し、その下方側の端辺が直角三角形状の下面１６２ｂの一方の隣辺を形成する。後面１６１ｄ、１６２ｄは、前後方向に垂直な同一平面上に形成される。
【００３０】
第１ブロック部１６１の直角三角形状の上面１６１ａの他方の隣辺から下方に延びた上側内面１６１ｅが第１ブロック部１６１に形成され、第２ブロック部１６２の直角三角形状の上面１６２ａの他方の隣辺から下方に延びた上側内面１６２ｅが第２ブロック部１６２に形成される。上側内面１６１ｅと上側内面１６２ｅは、互いに向き合うように、それぞれ内方を向いている。同様に、第１ブロック部１６１の直角三角形状の下面１６１ｂの他方の隣辺から上方に延びた下側内面１６１ｆが第１ブロック部１６１に形成され、第２ブロック部１６２の直角三角形状の下面１６２ｂの他方の隣辺から上方に延びた下側内面１６２ｆが第２ブロック部１６２に形成される。下側内面１６１ｆと下側内面１６２ｆは、互いに向き合うように、それぞれ内方を向いている。
【００３１】
中間ブロック部１６３は第１ブロック部１６１と第２ブロック部１６２との間に挟まれる位置に形成されており、ほぼ直方体状をなす。この中間ブロック部１６３は、上方を向いた上面１６３ａと、下方を向いた下面１６３ｂと、前方を向いた前面１６３ｃと、後方を向いた後面１６３ｄとを有する。中間ブロック部１６３の前面１６３ｃは、図３（ａ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て後方側に凸の円弧状に形成される。上下方向から見た前面１６３ｃの曲率は、後述するコア３０の外周（ティース３２の外周）の曲率にほぼ等しくなるように設計される。また、円弧状の前面１６３ｃは、第１ブロック部１６１の斜面１６１ｃの前方端および第２ブロック部１６２の斜面１６２ｃの前方端よりもわずかに後方側に形成される。したがって、図３（ａ）からわかるように、第１ブロック部１６１の斜面１６１ｃの前端部分には、中間ブロック部１６３の前面１６３ｃよりも前方に突出した突出部１６１ｈが形成され、第２ブロック部１６２の斜面１６２ｃの前端部分には、中間ブロック部１６３の前面１６３ｃよりも前方に突出した突出部１６２ｈが形成される。
【００３２】
また、図３（ｂ）に示すように、中間ブロック部１６３の上下方向長さは、第１ブロック部１６１および第２ブロック部１６２の上下方向長さよりも短い。したがって、第１ブロック部１６１の上側内面１６１ｅと第２ブロック部１６２の上側内面１６２ｅが中間ブロック部１６３を挟んで所定の間隔をおいて対面し、第１ブロック部１６１の下側内面１６１ｆと第２ブロック部１６２の下側内面１６２ｆが中間ブロック部１６３を挟んで上記所定の間隔と同一の間隔をおいて対面する。このように、上下方向長さが短い中間ブロック部１６３が第１ブロック部１６１と第２ブロック部１６２との間に介在することで、周方向ガイド１６には上方スリット１６ａと下方スリット１６ｂが形成される。この上方スリット１６ａおよび下方スリット１６ｂにそれぞれ径方向ガイド１７が配設される。
【００３３】
上方スリット１６ａは、第１ブロック部１６１の上側内面１６１ｅと、第２ブロック部１６２の上側内面１６２ｅと、中間ブロック部１６３の上面１６３ａとに囲まれた空間により形成され、図３（ｂ）の紙面に垂直な方向（前後方向）に延びている。下方スリット１６ｂは、第１ブロック部１６１の下側内面１６１ｆと、第２ブロック部１６２の下側内面１６２ｆと、中間ブロック部１６３の下面１６３ｂとに囲まれた空間により形成され、前後方向に延びている。
【００３４】
中間ブロック部１６３の上面１６３ａの中央よりもやや後方位置にはネジ孔１６３ｅが上下方向に沿って形成される。同様に、中間ブロック部１６３の下面１６３ｂの中央よりもやや後方位置にはネジ孔１６３ｆが上下方向に沿って形成される。ネジ孔１６３ｅは上方スリット１６ａに開口し、ネジ孔１６３ｆは下方スリット１６ｂに開口する。ネジ孔１６３ｅの中心軸線とネジ孔１６３ｆの中心軸線は一致しているのがよいが、一致していなくてもよい。
【００３５】
図４は、上方スリット１６ａに配設される径方向ガイド１７を示す図であり、図４（ａ）が側面図、図４（ｂ）が平面図である。なお、下方スリット１６ｂに配設される径方向ガイド１７も、上下方向が逆であることを除き図４に示す構造と同一構造であるので、その説明は省略する。また、図４に定義された各方向は、図１乃至図３に定義された各方向の定義に等しい。
【００３６】
図４（ｂ）に良く示すように、径方向ガイド１７は、図４（ｂ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て、幅方向の中央を通る前後方向軸Ｌ３に線対称となるように形成される。この径方向ガイド１７は、固定部１７１と先端部１７２とを備える。先端部１７２が固定部１７１の前方側に連続的に形成される。固定部１７１は、上方を向いた上面１７１ａと、下方を向いた下面１７１ｂと、外方を向いた一対の側面１７１ｃ、１７１ｄと、後方を向いた後面１７１ｅとを有し、略直方体形状に形成される。また、固定部１７１には、上面１７１ａから下面１７１ｂにかけて貫通した切欠き１７１ｆが形成される。切欠き１７１ｆは固定部１７１の幅方向における略中央位置から後方に延びるように形成され、後面１７１ｅに開口する。切欠き１７１ｆの幅（幅方向における長さ）は、周方向ガイド１６に形成されているネジ孔１６３ｅ，１６３ｆの径と等しいか僅かに大きい。
【００３７】
先端部１７２は、斜め上方（前方且つ上方）を向いた傾斜上面（第２傾斜面）１７２ａと、下方を向いた下面１７２ｂと、斜め外方（前方且つ外方）を向いた傾斜側面１７２ｃ，１７２ｄとを有し、図４（ｂ）の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て、前方に向かうにつれて幅方向の長さが短くなるような略台形形状を呈する。固定部１７１の下面１７１ｂと先端部１７２の下面１７２ｂは上下方向に垂直な同一平面上に連続して形成されている。
【００３８】
傾斜上面１７２ａは、図４（ａ）の紙面に垂直な方向（幅方向）から見て前後方向軸（すなわちシャフト部１２の軸線Ｌ２）に対して傾斜している。具体的には、図４（ａ）に示すように、傾斜上面１７２ａは、後方から前方に向かうにつれて上方から下方に向かうように傾斜している。幅方向から見た傾斜上面１７２ａの前後方向軸に対する傾斜角度βは、本実施形態では４５°である。傾斜角度βは、４５°以上であり９０°未満であればよい。好ましくは、傾斜角度βは、４５°以上であり６０°未満であるのがよい。
【００３９】
傾斜側面１７２ｃおよび傾斜側面１７２ｄは、幅方向から見て図４（ａ）に示すように三角形状をなす。傾斜側面１７２ｃは固定部１７１の側面１７１ｃの前方端から連続して形成され、傾斜側面１７２ｄは固定部１７１の側面１７１ｄの前方端から連続して形成される。傾斜側面１７２ｃおよび１７２ｄは、後方から前方に向かうにつれて外方から内方に向かって傾斜する。
【００４０】
図５は、周方向ガイド１６および周方向ガイド１６に形成された上方スリット１６ａ（または下方スリット１６ｂ）内に配設された径方向ガイド１７示す平面図（または底面図）である。上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）の幅方向における長さは、径方向ガイド１７の幅方向における長さよりも僅かに長く形成される。そして、径方向ガイド１７の固定部１７１の下面１７１ｂが上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）を形成する中間ブロック部１６３の上面１６３ａ（下面１６３ｂ）に面し、径方向ガイド１７の固定部１７１の側面１７１ｃ，１７１ｄが上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）を形成する第１ブロック部１６１の上側内面１６１ｅ（下側内面１６１ｆ）および第２ブロック部１６２の上側内面１６２ｅ（下側内面１６２ｆ）に面し、且つ径方向ガイド１７の先端部１７２が前方に突出するように、径方向ガイド１７が上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）内に配設される。
【００４１】
また、径方向ガイド１７が上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）内に配設されたときに、中間ブロック部１６３の上面１６３ａ（下面１６３ｂ）に形成されているネジ孔１６３ｅ（ネジ孔１６３ｆ）が径方向ガイド１７に形成された切欠き１７１ｆから露出する。したがって、切欠き１７１ｆを介してボルトなどの締結部材をネジ孔１６３ｅ（ネジ孔１６３ｆ）に螺合させることによって、上方スリット１６ａ（下方スリット１６ｂ）内に配設された径方向ガイド１７が周方向ガイド１６に固定される。上方スリット１６ａおよび下方スリット１６ｂは、図５に示すように斜面１６１ｃと斜面１６２ｃとの間に形成されているので、これらのスリット内に固定された径方向ガイド１７も、斜面１６１ｃと斜面１６２ｃとの間の位置に設けられることになる。
【００４２】
また、図５からわかるように、径方向ガイド１７の先端部１７２の一部が、周方向ガイド１６の突出部１６１ｈ、１６２ｈよりも前方に突出する。先端部１７２の前方への突出量は、切欠き１７１ｆ内におけるネジ孔１６３ｅ、１６３ｆの相対位置を前後方向に変化させることによって調整することができる。
【００４３】
径方向ガイド１７が上方スリット１６ａおよび下方スリット１６ｂに取付けられた周方向ガイド１６は、上方スリット１６ａが上方を向き下方スリット１６ｂが下を向くような状態でガイド保持部１５に取付けられる。このとき第１ブロック部１６１の後面１６１ｄおよび第２ブロック部１６２の後面１６２ｄがガイド保持部１５の前面に対面するように、周方向ガイド１６がガイド保持部１５に取付けられる。したがって、図１に示すように、周方向ガイド１６からその先端が突出した径方向ガイド１７がコア保持機構部２０側を向くように、径方向ガイド１７が配設される。また、シャフト部１２の軸心を回転軸としてフライヤ１４が回転したときに、前後方向から見て周方向ガイド１６および径方向ガイド１７がフライヤ１４の回転領域内、すなわちフライヤ１４のノズル１４３の回転軌跡の内側に配設されるように、周方向ガイド１６がガイド保持部１５に取付けられる。
【００４４】
コア保持機構部２０は、図１および図２に示すように、支持台２１と、ワーク受け部２２と、センタリングピン２３と、一対の固定治具２４，２４とを備える。
【００４５】
支持台２１は固定台Ａ上であって一対の基台１１，１１の中央位置に固定され、図２に示すように幅方向に延びている。支持台２１の幅方向の中央部の上面に開口するように孔部２１ａが形成されており、この孔部２１ａにワーク受け部２２が挿入される。ワーク受け部２２は、図１において上下方向に延びたロッド部２２１と、ロッド部２２１の上端に連結した頭部２２２とを有する。ロッド部２２１の下端側が支持台２１の孔部２１ａに挿入されることによって、ワーク受け部２２が支持台２１に固定される。また、頭部２２２の上面に開口するように孔部２２２ａが形成される。この孔部２２２ａに、コア３０の軸部３１の下方端が挿入される。
【００４６】
ここで、コア３０の構造について簡単に説明する。図１に示すように、コア３０は、軸部３１と、複数のティース３２と、軸部３１の一方の端部側に取付けられた整流子３３とを備え、円柱形状をなす。図６は、コア３０の軸部３１と複数のティース３２とを軸部３１の軸方向から見た図である。図６に示すように、複数のティース３２が、軸部３１の外周から放射状に外方に延びている。各ティース３２の先端部分は周方向に拡がっている。周方向に拡がった各ティース３２の先端部分の外表面によってコア３０の外周面が形成される。また、コア３０の軸方向（軸部３１の長手方向）における各ティース３２の端面により、円柱状のコア３０の端面が形成される。
【００４７】
隣接するティース３２間にはスロット３４が形成される。スロット３４は、コア３０の軸方向に沿って延設されており、コア３０の外周面に開口する。また、コア３０の周方向に亘り等間隔で複数のスロット３４が形成される。複数のスロット３４のうちの少なくとも２つのスロット３４に亘ってコイル用線材ＣＡが巻き付けられる。また、図１に示すように、整流子３３には、コイル用線材ＣＡを引っ掛けるためのフック部３３１が設けられている。
【００４８】
上記構成のコア３０の軸部３１の下方端（整流子３３が取り付けられていない側の端）が、図１に示すようにワーク受け部２２の頭部２２２の孔部２２２ａに挿入される。また、ワーク受け部２２の上方にセンタリングピン２３が配設されている。センタリングピン２３は上下方向に移動可能に構成される。センタリングピン２３が下降してワーク受け部２２に支持されたコア３０の軸部３１の上方端に当接することによって、コア３０が上下方向に動かないように位置決めされる。
【００４９】
一対の固定治具２４，２４は、図２に示すようにワーク受け部２２に支持されたコア３０を挟んで対称配置される。一対の固定治具２４，２４は、コア３０を幅方向から挟むように対向配置する。なお、一対の巻線機構部１０は、コア３０を前後方向から挟むように対向配置している。すなわち、固定治具２４の配設位置は巻線機構部１０の配設位置に対して平面方向からみてコア３０を中心として９０度ずれている。したがって、固定治具２４と巻線機構部１０が干渉することはない。
【００５０】
固定治具２４は、基部２４１および保持部２４２を有する。それぞれの固定治具２４の基部２４１はプレート状に形成されていて、支持台２１の上面に形成されている一対の溝部２１ｂ，２１ｂに移動可能に嵌り込むことができるように構成される。一対の溝部２１ｂ，２１ｂは図２に示すように、ワーク受け部２２に支持されたコア３０を挟むように幅方向に沿って形成される。基部２４１が溝部２１ｂ内を移動することによって、固定治具２４は、ワーク受け部２２に支持されたコア３０に接近する方向およびコア３０から離間する方向に移動する。すなわち固定治具２４は、コア３０に接近する方向および離間する方向に移動可能に支持台２１に取り付けられる。なお、一対の固定治具２４，２４を同時にコア３０に接近する方向および離間する方向に移動させるための機構が、各固定治具２４、２４に取り付けられている。
【００５１】
保持部２４２は、固定治具２４がコア３０に近づく方向に移動したときに、コア３０の外周面に接触することができるように、図２の紙面に垂直な方向（上下方向）から見て円弧状に形成された接触面２４２ａを有する。一方の固定治具２４の保持部２４２の接触面２４２ａには、位置決め用の突起部２４２ｂが形成される。突起部２４２ｂは、固定治具２４がコア３０に近づく方向に移動したときに、コア３０の外周面に開口しているスロット３４内に進入してコア３０が周方向に回転しないようにコア３０を位置決めする。
【００５２】
また、図２に示すように、シャフト部１２および回転機構部１３には、コイル用線材ＣＡが挿通される通路Ｐが形成されており、線材収容部４０から送り出されたコイル用線材ＣＡはこの通路Ｐを経由してフライヤ１４のノズル１４３に通される。
【００５３】
このような構成の巻線装置１において、以下に、コア３０へのコイル用線材ＣＡの巻線方法について説明する。
【００５４】
（コア保持工程）
まず、巻線装置１のコア保持機構部２０にコア３０を図１に示すようにセットする。次いで、センタリングピン２３を下降させて、コア３０の軸部３１の上端部に接触させる。次に、一対の固定治具２４、２４をコア保持機構部２０に保持されたコア３０に近づく方向に移動させる。そして、固定治具２４の保持部２４２の接触面２４２ａがコア３０の外周面（ティース３２の外表面）に接触する位置まで移動させる。また、一方の固定治具２４の保持部２４２の接触面２４２ａに形成されている突起部２４２ｂがコア３０の外周に開口した複数のスロット３４のいずれか一つに嵌め込まれる。これによってコア３０の回転が規制される。このようにして、コア保持工程にてコア３０がコア保持機構部２０で保持される。
【００５５】
（巻線機構部移動工程）
コア３０をコア保持機構部２０で保持した後は、巻線機構部１０，１０の基台１１，１１を互いに接近する方向、すなわちコア保持機構部２０に保持されたコア３０に近づく方向に移動させる。これにより、基台１１に取り付けられているシャフト部１２、シャフト部１２の先端に取り付けられているガイド保持部１５、ガイド保持部１５に取り付けられている周方向ガイド１６、周方向ガイド１６に取り付けられている径方向ガイド１７が、コア３０に接近する。そして、周方向ガイド１６の中間ブロック部１６３の前面１６３ｃがコア３０の外周面（ティース３２の外表面）に接触する位置で、基台１１の移動を停止させる。
【００５６】
なお、図１に示すように、周方向ガイド１６の上方スリット１６ａに固定されている径方向ガイド１７の先端部１７２の下面１７２ｂと、周方向ガイド１６の下方スリット１６ｂに固定されている径方向ガイド１７の先端部１７２の下面１７２ｂとの間の上下方向距離Ｓは、コア３０の軸方向におけるティース３２の長さＴよりも僅かに長くされている。また、距離Ｓの中間点および長さＴの中間点が軸線Ｌ２に一致するようにされている。したがって、周方向ガイド１６の中間ブロック部１６３の前面１６３ｃがコア保持機構部２０に保持されたコア３０の外周面（ティース３２の外表面）に接触したときには、上方スリット１６ａに固定された径方向ガイド１７と下方スリット１６ｂに固定された径方向ガイド１７は、コア３０の両端面、すなわちティース３２の両端面（ティース３２の図１における上面および下面）に被さってティース３２を上下方向から挟むように配置される。すなわち、径方向ガイド１７は、コア３０の両端面（ティース３２の両端面）側に配設される。
【００５７】
図７は、巻線機構部移動工程にて移動された巻線機構部１０と、コア保持機構部２０に保持されたコア３０との位置関係を示す平面図である。図７は、図１においてコア保持機構部２０の左側に配置された巻線機構部１０のみを示している。図７に示すように、周方向ガイド１６は、コア３０の外周側に配置している。また、径方向ガイド１７は、コア３０のティース３２のうちの周方向に連続した２つのティース３２Ａ，３２Ｂの上下方向端面に被せられるように配置している。
【００５８】
図８は、巻線機構部移動工程にて移動された周方向ガイド１６と、コア保持機構部２０に保持されたコア３０との位置関係を示す平面図である。図８において紙面に垂直な方向（上下方向）がコア３０の軸方向である。図８に示すように、周方向ガイド１６の第１ブロック部１６１に形成された斜面１６１ｃおよび第２ブロック部１６２に形成された斜面１６２ｃは、コア３０の軸方向に垂直な平面内で、前後方向軸（シャフト部１２の軸線Ｌ１）に対して傾斜している。すなわち斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃは、コア３０の軸方向から見て、コア３０に近づくにつれてシャフト部１２の軸線Ｌ１すなわちフライヤ１４の回転軸に近づくように、軸線Ｌ１に対して傾斜している。斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃの軸線Ｌ１に対する傾斜角度は上述したように４５°である。また、斜面１６１ｃの突出部１６１ｈ、および、斜面１６２ｃの突出部１６２ｈによって、複数のティース３２のうちの隣接するティース３２Ａと３２Ｂを挟むように、コア３０に対して周方向ガイド１６がコア３０の外周側に配設される。このとき中間ブロック部１６３の前面１６３ｃがティース３２Ａおよびティース３２Ｂの外周に面当たりする。また、突出部１６１ｈは、ティース３２Ａと、ティース３２Ａの外方側に隣接するティース３２Ｃとの間に形成されるスロット３４１に進入するように、前方に突出しており、突出部１６２ｈは、ティース３２Ｂと、ティース３２Ｂの外方側に隣接するティース３２Ｄとの間に形成されるスロット３４２に進入するように、前方に突出している。なお、突出部１６１ｈとティース３２Ｃとの間の隙間、および、突出部１６２ｈとティース３２Ｄとの間の隙間は、コイル用線材ＣＡの径よりも大きくされている。一方、突出部１６１ｈとティース３２Ａとの間の隙間、および、突出部１６２ｈとティース３２Ｂとの間の隙間は、コイル用線材ＣＡの径よりも小さくされている。
【００５９】
また、突出部１６１ｈは、スロット３４１の延設方向、すなわちコア３０の軸方向（上下方向）に沿って、スロット３４１の全域に亘り、スロット３４１内に進入するように突出している。同様に、突出部１６２ｈは、スロット３４２の延設方向、すなわちコア３０の軸方向（上下方向）に沿って、スロット３４２の全域に亘り、スロット３４２内に進入するように突出している。スロット３４１およびスロット３４２は、本発明における、目的とする２つのスロットに相当する。また、スロット３４１は目的とする一方のスロットに相当し、スロット３４２は目的とする他方のスロットに相当する。
【００６０】
図９は、巻線機構部移動工程にて移動された径方向ガイド１７とコア３０（ティース３２）との位置関係を示す側面図である。図９において上下方向がコア３０の軸方向であり、紙面に垂直な方向が幅方向である。また、軸線Ｌ４は幅方向から見たコア３０の軸心である。図９に示すように、径方向ガイド１７は、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の外周側からその軸心側に向かって延びるようにコア３０の端面側に配設されている。また、コア３０の端面側に配置された径方向ガイド１７の先端部１７２の傾斜上面１７２ａは、コア３０の軸方向（上下方向）および前後方向軸に垂直な方向（幅方向）から見て、前後方向軸（シャフト部１２の軸線Ｌ２）に対して傾斜する。具体的には、傾斜上面１７２ａは、幅方向から見て、前方に向かうほど、すなわちコア３０の軸心に近づくほど、シャフト部１２の軸線Ｌ２すなわちフライヤ１４の回転軸に近づくように、傾斜している。傾斜上面１７２ａの軸線Ｌ２に対する傾斜角度は上述したように４５°である。
【００６１】
（コイル用線材セット工程）
巻線機構部移動工程にて巻線機構部１０を移動させた後に、コイル用線材ＣＡをセットする。具体的には、線材収容部４０内のコイル用線材が巻線機構部１０内の通路Ｐを経由して図７に示すようにフライヤ１４のノズル１４３に通され、さらにコア３０の整流子３３に設けられているフック部３３１に引掛けられる。そして、コイル用線材ＣＡの先端が、例えば固定治具２４に設けられているボルトＢＴに巻き付けられて固定される。
【００６２】
（巻き付け工程）
次いで、回転機構部１３を駆動させる。これによりフライヤ１４が、シャフト部１２の軸心（軸線Ｌ１および軸線Ｌ２）を回転軸として回転する。軸線Ｌ１および軸線Ｌ２は、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の軸心に直交する。したがって、フライヤ１４は、コア３０の軸心に直交する軸周りに回転する。
【００６３】
また、コイル用線材ＣＡの先端は図７に示すようにボルトＢＴに巻き付けられて固定されているので、フライヤ１４が回転した場合にはフライヤ１４のノズル１４３からコイル用線材ＣＡが送出される。ノズル１４３から送出されたコイル用線材ＣＡは、フック部３３１に引掛けられた部分とノズル１４３との間の部分にて周方向ガイド１６に巻き付けられる。このときコイル用線材ＣＡは、周方向ガイドの斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃに接触する。斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃに接触したコイル用線材ＣＡには、図７においてフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ１）に向かう方向、すなわち外方から内方に向かうように、周方向ガイド１６への巻き付け力が作用する。
【００６４】
フライヤ１４の回転軸はシャフト部１２の軸心に一致する。また、周方向ガイド１６の斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃは、シャフト部１２の軸心、すなわちフライヤ１４の回転軸に対して傾斜している。このため、コイル用線材ＣＡが斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃに接触したままフライヤ１４が回転したときには、コイル用線材ＣＡに外方から内方に向かって作用する巻き付け力が、斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃの垂直抗力（摩擦力）と、斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃに沿って前方側に向かう推進力とに分解される。上記推進力によって、コイル用線材ＣＡが斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃを滑りながら、コア３０に向かって前方に向かって移動する。
【００６５】
図１０は、この巻き付け工程でコイル用線材ＣＡが周方向ガイド１６を滑りながら移動する様子を示す平面図である。図１０に示すように、コイル用線材ＣＡは周方向ガイド１６の斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃを滑って図１０の矢印で示すように前方に進むとともに、巻き付けられているコイル用線材ＣＡの幅方向における長さが徐々に小さくされて、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の周方向における所望の位置、すなわち本実施形態においては隣接するティース３２Ａおよびティース３２Ｂを囲う位置に誘導される。そして、周方向ガイド１６の突出部１６１ｈとティース３２Ｃとの隙間および突出部１６２ｈとティース３２Ｄとの隙間からスロット３４１，３４２内に進入する。また、上述したように、突出部１６１ｈ，１６２ｈは、コア３０の軸方向に沿ってスロット３４１，３４２の全域に進入するように突出している。したがって、斜面１６１ｃ，１６２ｃを滑りながら前方に移動するコイル用線材ＣＡは、コア３０の外周側からコア３０の軸方向に沿ってスロット３４１，３４２内に導かれる。そして、スロット３４１，３４２に導かれたコイル用線材ＣＡは、突出部１６１ｈ，１６２ｈの先端から周方向ガイド１６を離脱する。
【００６６】
図７および図１０に示すように、周方向ガイド１６の突出部１６１ｈおよび１６２ｈの内方側には径方向ガイド１７が配設されている。周方向ガイド１６から離脱したコイル用線材ＣＡは、スロット３４１内およびスロット３４２内に進入したままコア３０の端面側に配置された径方向ガイド１７に引掛けられて、この径方向ガイド１７に巻き付けられる。この場合において、周方向ガイド１６の斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃと、径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａが、前後方向において重複して形成されるように、径方向ガイド１７が周方向ガイド１６に対して配設されている。したがって、周方向ガイド１６から離脱したコイル用線材ＣＡは、径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａに直接接触してこの傾斜上面１７２ａに巻き付けられる。この状態においては、コア３０の軸方向に沿ってスロット３４１およびスロット３４２に進入したコイル用線材ＣＡが上方側および下方側からコア３０を飛び出し、飛び出した上方側の部分が上方スリット１６ａに配設された径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａに引掛けられ、下方側の部分が下方スリット１６ｂに配設された径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａに引掛けられる。
【００６７】
傾斜上面１７２ａは、図９に示すように、幅方向（コア３０の軸方向およびフライヤ１４の回転軸方向に直交する方向）から見て、シャフト部１２の軸線Ｌ２すなわちフライヤ１４の回転軸に対して傾斜している。このため、フライヤ１４の回転によって傾斜上面１７２ａに巻き付けられたコイル用線材ＣＡに作用する巻き付け力は、傾斜上面１７２ａの垂直抗力（摩擦力）と、傾斜上面１７２ａに沿って前方側に向かう推進力とに分解される。上記推進力によって、コイル用線材ＣＡが傾斜上面１７２ａを前方に向かって滑りながら移動する。
【００６８】
図１３は、径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａ上でコイル用線材ＣＡが移動する様子を示す概略側面図である。コイル用線材ＣＡは傾斜上面１７２ａを滑るにつれて、図１０および図１３に示すように前方に進むことにより、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の径方向における所望の位置に誘導される。そして、径方向ガイド１７の先端（前端）から滑り落ちることにより径方向ガイド１７から離脱し、スロット３４１およびスロット３４２に巻き付けられる。このようにして、目的とするスロット内にてコア３０の径方向における所望位置にコイル用線材ＣＡが巻き付けられる。
【００６９】
（径方向ガイド移動工程）
コア３０の径方向における所望の位置にて、所定量だけスロット３４１およびスロット３４２にコイル用線材ＣＡを巻き付けた後は、一旦フライヤ１４の回転を停止させる。その後、周方向ガイド１６と径方向ガイド１７との固定を解く。固定を解いた場合、径方向ガイド１７は周方向ガイド１６に形成された上方スリット１６ａまたは下方スリット１６ｂの延設方向（前後方向）に沿って各スリット内で移動可能である。これらのスリットの延設方向はコア３０の径方向に一致する。つまり、径方向ガイド１７は、コア３０の径方向に移動可能に周方向ガイド１６に取付けられている。そして、径方向ガイド１７をコア３０の径方向に沿った所望位置に移動させた後に、径方向ガイド１７を周方向ガイド１６に固定する。次いで、フライヤ１４を再度回転させる。フライヤ１４が再度回転することにより、上記したように周方向ガイド１６上および径方向ガイド１７上をコイル用線材ＣＡが滑りながら移動する。その結果、コア３０の径方向位置を変更した所望位置にてスロット３４１およびスロット３４２にコイル用線材ＣＡが巻き付けられる。このときにおけるコイル用線材ＣＡの移動の様子およびスロット３４１およびスロット３４２へのコイル用線材ＣＡの巻き付け状態を図１１に示す。
【００７０】
径方向ガイド１７の位置をずらしてコイル用線材ＣＡをスロット３４１およびスロット３４２に巻き付けることによって、最終的に、所望の量のコイル用線材ＣＡをスロット３４１およびスロット３４２に巻き付けることができる。図１２に、スロット３４１および３４２へのコイル用線材ＣＡの巻き付けが完了した状態を示す。
【００７１】
以上のような工程を経ることにより、スロット３４１およびスロット３４２へののコイル用線材ＣＡの巻き付けが完了する。なお、コイル用線材ＣＡをコア３０の周方向における他の位置に巻き付ける場合には、コア保持機構部２０によるコア３０の保持を解除した後にコアを回転させてから、再度コア保持機構部２０でコア３０を保持し、その後、上記した手順でコイル用線材ＣＡを目的とするスロットに巻きつければよい。
【００７２】
以上のように、本実施形態の巻線装置１は、コア保持機構部２０と、フライヤ１４と、周方向ガイド１６と、径方向ガイド１７とを備える。コア保持機構部２０は、軸部３１および軸部３１の外周から放射状に突出した複数のティース３２を有し、隣接するティースとティースとの間にスロット３４が形成された円柱状のコア３０を保持する。フライヤ１４は、コイル用線材ＣＡを送出しながらコア保持機構部２０に保持されたコア３０の軸心に直交する軸周りに回転する。周方向ガイド１６は、コア３０の外周側に配設され、コア３０の軸方向から見て、コア３０に近づくにつれてフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ１）に近づくようにフライヤ１４の回転軸に対して傾斜する斜面１６１ｃ、１６２ｃを有し、フライヤ１４が回転したときにフライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡが巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材ＣＡが斜面１６１ｃ、１６２ｃを滑りながらコア３０に向かって移動することにより、コイル用線材ＣＡを複数のスロットのうち目的とするスロット３４１，３４２内にコア３０の外周側から導くよう構成される。径方向ガイド１７は、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の外周側から軸心側に向かって延びるようにコア３０の端面側に配設され、コア３０の軸方向（上下方向）およびフライヤ１４の回転軸方向（前後方向）に直交する方向（幅方向）から見て、コア３０の軸心に近づくにつれてフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ２）に近づくようにフライヤ１４の回転軸に対して傾斜する傾斜上面１７２ａを有し、フライヤ１４が回転したときに、フライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡが巻き付けられるとともに巻き付けられたコイル用線材ＣＡが、周方向ガイド１６によって目的とするスロット３４１，３４２に導かれた後に傾斜上面１７２ａ上を滑りながら移動することにより、コイル用線材ＣＡを目的とするスロット３４１，３４２内に進入させたままコア３０の径方向における所望の位置に導くよう構成される。
【００７３】
本実施形態の巻線装置１によれば、フライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡは、周方向ガイド１６の斜面１６１ｃ，１６２ｃを滑りながら移動することによって、コア３０の外周側からスロット３４１，３４２内に導かれる。次に、コアの端面側に配置された径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａを滑りながら移動することによって、スロット３４１，３４２内に進入したままコア３０の径方向における所望の位置に導かれる。そして、傾斜上面１７２ａを滑り落ちたコイル用線材がＣＡ、目的とするスロットに巻き付けられる。
【００７４】
このように、本実施形態の巻線装置１は、周方向ガイド１６および径方向ガイド１７の傾斜面を利用して、コイル用線材ＣＡを過剰な力で扱くことなく、目的とするスロット内の所望位置に巻き付けることができるように構成される。したがって、コア３０のスロットにコイル用線材を巻き付ける際に、強い力がコイル用線材に作用して外皮が削れることに起因したピンホール欠陥等の発生を防止することができる。また、ティースの傾斜を利用することなく、周方向ガイド１６および径方向ガイド１７の傾斜を利用して、コイル用線材を目的とするスロットの所望位置まで導いているので、ティースの傾斜角度に左右されることなく、安定的にコイル用線材を所望位置まで導くことができる。その結果、スロットに巻き付けられたコイル用線材の整列性が向上する。また、周方向ガイド１６を利用してコアの外周側からコイル用線材を目的とするスロット内に導いているので、アウターローター型モータ等の、ティースが軸部から放射状に突出したコアのスロットにコイル用線材を巻き付けることができる。
【００７５】
また、周方向ガイド１６は、フライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ１）に対して互いに反対方向に傾斜した斜面１６１ｃと斜面１６２ｃとを有する。斜面１６１ｃは、フライヤ１４の回転時にフライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡがその上を滑りながら移動することにより、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の外周側から、目的とする２つのスロットのうちの一方のスロット３４１内にコイル用線材ＣＡが導かれるように構成される。斜面１６２ｃは、フライヤ１４の回転時にフライヤ１４から送出されたコイル用線材ＣＡがその上を滑りながら移動することにより、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の外周から、目的とする２つのスロットのうちの他方のスロット３４２内にコイル用線材が導かれるように構成される。２つの斜面１６１ｃ、１６２ｃを利用してコイル用線材ＣＡが目的とする２つのスロット３４１，３４２内に導かれた後に、コイル用線材ＣＡは径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａを滑りながら移動することにより、コア３０の径方向の所望位置に導かれる。こうして、目的とする２つのスロットの所望位置にコイル用線材を巻き付けることができる。
【００７６】
また、斜面１６１ｃと斜面１６２ｃは、コア３０の軸方向（上下方向）から見てフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ１）を中心として対称的に傾斜している。このため目的とする２つのスロットに同時にコイル用線材を進入させることができる。また、斜面１６１ｃは、目的とするスロットのうちの一方のスロット３４１内に進入するように突出した突出部１６１ｈを有し、斜面１６２ｃは他方のスロット３４２内に進入するように突出した突出部１６２ｈを有する。このように各斜面がそれぞれ目的とするスロット内に進入した突出部を有することにより、目的とするスロット内にコイル用線材ＣＡを進入させやすくすることができる。
【００７７】
また、突出部１６１ｈとティース３２Ａとの間の隙間、および、突出部１６２ｈとティース３２Ｂとの間の隙間は、コイル用線材ＣＡの径よりも小さくされている。したがって、これらの隙間をコイル用線材ＣＡが通ることによって目的とするスロット内でのコイル用線材ＣＡの整列性が悪化することを防止できる。
【００７８】
また、径方向ガイド１７は、コア保持機構部２０に保持されたコア３０の径方向に移動可能に周方向ガイド１６に取付けられている。このため目的とするスロット内でのコイル用線材ＣＡの送り位置を変更させることができる。
【００７９】
また、周方向ガイド１６に形成された斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃのフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ１）に対する傾斜角度は４５°である。傾斜角度が４５°以上であれば、斜面１６１ｃ、１６２ｃ上のコイル用線材ＣＡが斜面１６１ｃ、１６２ｃを滑る際にコイル用線材ＣＡに作用する抵抗力（摩擦力）が小さい。このため斯かる抵抗力によってコイル用線材ＣＡの外皮が削られてピンホール欠陥が発生することを、極力防止することができる。
【００８０】
また、径方向ガイド１７に形成された傾斜上面１７２ａのフライヤ１４の回転軸（軸線Ｌ２）に対する傾斜角度は４５°である。傾斜上面１７２ａの傾斜角度が４５°以上であれば、傾斜上面１７２ａ上のコイル用線材ＣＡが傾斜上面１７２ａを滑る際にコイル用線材ＣＡに作用する抵抗力（摩擦力）が小さい。このため斯かる抵抗力によってコイル用線材ＣＡの外皮が削られてピンホール欠陥が発生することを、極力防止することができる。
【００８１】
また、周方向ガイド１６に形成され斜面１６１ｃ，１６２ｃと、径方向ガイド１７に形成された傾斜上面１７２ａが、コア３０の径方向において重複する領域が形成されるように、径方向ガイド１７が周方向ガイド１６に対して固定されている。このため周方向ガイド１６の斜面１６１ｃ，１６２ｃから離脱したコイル用線材ＣＡを直接的に径方向ガイド１７の傾斜上面１７２ａに接触させることができる。
【００８２】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるべきものではない。例えば、上記実施形態では、一対の巻線機構部１０，１０のそれぞれに周方向ガイド１６が設けられている例について説明したが、一方の巻線機構部１０のみが設けられているように構成してもよい。また、上記実施形態では、周方向ガイド１６が２つの斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃを有するように構成されているが、少なくとも一方の斜面を有するように構成されていてもよい。例えば、コイル用線材が目的とする２つのスリットのうち一方のスリットに進入するようにフライヤの回転軸に対して傾斜した斜面を備えた周方向ガイドを採用してもよい。この場合、一方のスリットに進入するように滑りながら移動するコイル用線材の慣性力によって、他方のスリットにもコイル用線材が進入するように、周方向ガイドを構成すればよい。また、上記実施形態では、周方向ガイド１６の上方スリット１６ａおよび下方スリット１６ｂのそれぞれに径方向ガイド１７が設けられた例について説明したが、少なくともどちらか一方に径方向ガイドが設けられているように構成してもよい。また、本実施形態では、径方向ガイド１７と周方向ガイド１６との固定を手動で行う例について説明したが、アクチュエータ等を利用して自動的に径方向ガイド１７の周方向ガイド１６に対する相対位置が移動されるように構成してもよい。また、斜面１６１ｃおよび斜面１６２ｃの軸線Ｌ１に対する傾斜角度、および、傾斜上面１７２ａの軸線Ｌ２に対する傾斜角度は、４５°以上であり９０°未満、好ましくは４５°以上であり６０°未満であればよい。このように、本発明は、その趣旨を逸脱しない限りにおいて、変形可能である。
【符号の説明】
【００８３】
１…巻線装置、１０…巻線機構部、１１…基台、１２…シャフト部、１３…回転機構部、１４…フライヤ、１４１…固定部、１４２…アーム部、１４３…ノズル、１５…ガイド保持部、１６…周方向ガイド、１６ａ…上方スリット、１６ｂ…下方スリット、１６１…第１ブロック部、１６１ｃ…斜面（第１傾斜面、一方側傾斜面）、１６１ｅ…上側内面、１６１ｆ…下側内面、１６１ｈ…突出部、１６２…第２ブロック部、１６２ｃ…斜面（第１傾斜面、他方側傾斜面）、１６２ｅ…上側内面、１６２ｆ…下側内面、１６２ｈ…突出部、１６３…中間ブロック部、１６３ｃ…前面、１６３ｅ，１６３ｆ…ネジ孔、１７…径方向ガイド、１７１…固定部、１７１ｆ…切欠き、１７２…先端部、１７２ａ…傾斜上面（第２傾斜面）、１７２ｃ，１７２ｄ…傾斜側面、２０…コア保持機構部（コア保持部）、２１…支持台、２２…ワーク受け部、２３…センタリングピン、２４…固定治具、２４１…基部、２４２…保持部、２４２ａ…接触面、２４２ｂ…突起部、３０…コア、３１…軸部、３２，３２Ａ，３２Ｂ，３２Ｃ，３２Ｄ…ティース、３３…整流子、３３１…フック部、３４，３４１，３４２…スロット、４０…線材収容部、ＣＡ…コイル用線材、Ｌ１，Ｌ２…軸線（フライヤの回転軸）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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