(57)【要約】      （修正有）【課題】雪上、砂地、泥ねい地、湿地、岩場、ガレキなどの不整地を自動二輪車が走行するために、自動二輪車へ取付可能な走行装置を提供する。【解決手段】自動二輪車において、後輪に替えてクローラを有する駆動装置５１および補助駆動装置５２を取付ける。駆動部の接地面積が増大されたことにより、雪、砂、泥、湿地などに埋没することを回避させ、同時に路面との摩擦力を増大させ、ガレキなど大きな凹凸のある路面では窪地に後輪が落ち込むことを回避でき、結果推進力、制動力が増大し、不整地での走行を可能にする。走行条件が雪上に限れば、前輪に替えてスキー１５を取付けることで走行安定性を向上させることができる。【選択図】図１
2014198549.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源の回転動力に起因して駆動可能な駆動輪と、前記駆動輪の外周の少なくとも一部に巻きつけるように内面を接することで伝達される前記駆動輪の駆動力を、二輪車の推進力へ変換すべく接地面に働きかけることを可能にしたクローラと、前記クローラの内側から前記クローラへ張力を与えるように前記駆動輪から遠ざけられたプーリと、その遠ざけられた間隔を保持するために前記プーリが回転可能に軸着された第１保持部材と、を備えた駆動装置を有し、前記駆動装置を、後端が左右二又に分かれるリヤアームの二又内側へ配置した二輪車において、前記駆動源の回転動力に起因して駆動可能な補助駆動輪と、前記補助駆動輪の外周の少なくとも一部に巻きつけるように内面を接することで伝達される前記補助駆動輪の駆動力を、二輪車の推進力へ変換すべく接地面に働きかけることを可能にした補助クローラと、前記補助クローラの内側から前記補助クローラへ張力を与えるように前記補助駆動輪から遠ざけられた従動輪と、その遠ざけられた間隔を保持するために前記従動輪が回転可能に軸着された第２保持部材と、を備えた補助駆動装置を設け、前記補助駆動装置を前記駆動装置の両側へ配置し、前記補助駆動装置は前記駆動装置の駆動と共に駆動可能に構成されたことを特徴とする二輪車。
【請求項２】
前記プーリへ同心固定された伝達シャフトと、前記補助駆動輪へ同心固定された補助シャフトと、を設け、前記伝達シャフトと前記補助シャフトを直列に連結もしくは一体とすることで、前記駆動源の回転動力に起因して駆動可能な前記駆動輪の駆動力を、前記クローラを介して回転させられる前記プーリと共に前記補助駆動輪が回転するよう構成したことを特徴とする請求項1に記載の二輪車。
【請求項３】
二輪車の後輪に替えて取付けた前記駆動装置において、前記駆動輪と前記プーリの間に中間輪を設け、前記中間輪の最下部は前記駆動輪の最下部と同じ高さになるよう前記中間輪を配置し、前記プーリの最下面は前記中間輪の最下面より上の高さになるよう前記プーリを配置することで、平らな硬質路面では前記クローラの接地範囲を前記駆動輪の真下から前記中間輪の真下までの範囲とし、前記プーリの真下に位置する前記クローラは接地させないこととした二輪車走行装置。
【請求項４】
二輪車の後輪に替えて取付けた前記駆動装置において、前記駆動輪を構成する際、二輪車に標準装備されるリムを使用する構造とした二輪車走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雪上、砂地、泥ねい地、湿地、岩場、ガレキなどの不整地を自動二輪車が走行するために、自動二輪車へ取付可能な走行装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動二輪車は手軽な交通手段として人々の生活に欠かせないものである。
降雪地域では積雪時でも自動二輪車によって郵便や新聞の配達業務が行われている。また機動性の良さから災害時の物資の輸送や人命救助などの活躍も期待できる。
【０００３】
二輪車の機構の特徴として、二輪であること、タイヤの接地面が湾曲した形状のため接地面積が少ないこと、駆動輪が後輪のみであることが挙げられる。
この特徴により雪上などの軟弱路面では車体が埋没し、車体下部が接地することで走行抵抗が増大し、自動二輪車が前進しようとする推進力が失われる。また倒壊した建造物のガレキなど大きな凹凸のある路面では窪地に後輪が落ち込み、走行が困難となる問題があった。
【０００４】
前述のような自動二輪車の課題を解決するために次のような技術があった。
特開H09-226671号公報に開示された発明では、自動二輪車後部の駆動部においては、後端が左右二又に分かれるリヤアームの二又内側にクローラを配置している。
埋没回避の手段として、後輪に替えて後ろタイヤより接地面積の大きなクローラを駆動部に採用することが特徴である。加えて前輪近傍に前タイヤより接地面積の大きなスキーを取付けることが特徴である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開H09-226671号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】なし。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし前述した走行装置は、次のような問題点があった。
【０００８】
雪上などの軟弱な路面を走行する場合、埋没回避の手段として、駆動部に接地面積の大きなクローラを採用するのであるが、クローラの配置位置が、後端が左右二又に分かれるリヤアームの二又内側に限られるため、クローラの幅寸法を大きくできず、接地面積に限界があった。そのため深雪など路面の軟弱部分が深い場合、駆動部が路面を掘ってしまい、車体が埋没してしまうため、走行条件に限界があった。
【０００９】
前輪近傍にスキーを取り付けることを前提としているため、雪上での走行安定性を重視していた。スキーを持ち上げることで前輪下部を露出させて、硬質路面での走行に対応しているが、ガレキなど大きな凹凸のある路面では、路面とスキーが接触する恐れがあり、走行条件に限界があった。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は前述の課題を解決し、走行条件によって取付け取外しができる部位を設けることで、走行条件を限定しない自動二輪車の走行装置を提供する。
【００１１】
自動二輪車において、後輪に替えてクローラに駆動力を伝達する駆動輪と、巻きつけるように駆動輪の外周へ内面を接するクローラと、クローラの内側からクローラへ張力を与えるように駆動輪から遠ざけられたプーリと、その遠ざけられた間隔を保持するためにプーリが回転自在に軸着された部材とを備えた駆動装置を、後端が左右二又に分かれたリヤアームの二又内側へ配置することに加え、その駆動装置の両側へ駆動装置と同様な補助クローラを有する補助駆動装置を連結可能とすることで、走行条件によってクローラの接地面積を拡張できることを特徴とする。
【００１２】
自動二輪車標準状態の前輪のままであれば砂地、泥ねい地、湿地、岩場、ガレキなどの不整地での走行安定性に優れ、前輪近傍もしくは前輪に替えてスキーを取付ければ雪上での走行安定性に優れる。
走行条件によって車体前部の舵の方式を選択できることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明により走行条件に限界があった自動二輪車の問題を解決でき、次のような効果がある。
【００１４】
自動二輪車の変更部位は後輪に替えて駆動装置を、後端が左右二又に分かれるリヤアームの二又内側に配置するのみとした場合、圧雪かもしくは積雪の少ない雪上、砂地、泥ねい地、湿地、岩場、ガレキなどの不整地の走行が可能である。駆動部の接地面積の広さによって雪上などの軟弱路面では車体が埋没することを回避でき、また倒壊した建造物のガレキなど大きな凹凸のある路面では窪地に後輪が落ち込むことを回避でき、不整地での走破性が向上する。
【００１５】
自動二輪車の変更部位は前述に加えて、補助駆動装置を連結した場合、雪上、砂地、泥ねい地、湿地などの軟弱路面の走行が可能である。拡張部分である補助駆動装置が駆動部の接地面積を増大させ、車体が埋没することを回避でき、軟弱路面での走破性が向上する。
【００１６】
自動二輪車の変更部位は前述に加えて、前輪に替えてスキーを配置した場合、あらゆる雪上の走行が可能である。接地面積の広さによって車体が埋没することを回避でき、走行安定性が向上する。また積雪が少なく埋没の恐れがなければ補助駆動装置を取外しても構わない。
【００１７】
本発明の走行装置の駆動部は、リヤアームを自動二輪車の標準状態のままとし、交換するのは車輪および車輪取付け周辺部のみである。交換部品を最小限としているので走行装置の取付け時間を短くできる。
自動二輪車を前進させる力は推進力であるのに対し、逆向きの力は制動力と呼び自動二輪車の前進を止める働きをする。本発明の走行装置の駆動部はどちらも伝達が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施例1を説明する。前輪に替えてスキーを、後輪に替えて駆動装置と補助駆動装置を取付けたことを示す。
【図２】実施例1を説明する。各装置の配置を示したいため外装部品は非表示とした。
【図３】実施例1を説明する。図1の断面線Aでの断面を自動二輪車の背面から見た図である。
【図４】実施例2を説明する。後輪に替えて駆動装置を取付けたことを示す。
【図５】実施例2を説明する。図4の自動二輪車を背面から見た図である。
【図６】実施例3を説明する。後輪に替えて駆動装置と補助駆動装置を取付けたことを示す。
【図７】実施例3を実施した場合、自動二輪車が旋回時にどのような姿勢をするか背面図で示す。
【図８】実施例4を説明する。後輪に替えて駆動装置を取付けたことを示す。
【図９】実施例4を実施することに加え、補助駆動装置を取付けた場合、自動二輪車が旋回時にどのような姿勢をするか背面図で示す。
【図１０】実施例5を説明する。実施例2で示す駆動装置との構造上の違いを説明する。
【図１１】実施例6を説明する。駆動輪の突起とクローラの突起が歯合される箇所を断面にし、駆動力を伝達する仕組みを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明で提供する自動二輪車走行装置は、走行条件によって取付け取外しができる部位を設けることで、拡張性があることを特徴とする。
【実施例】
【００２０】
図1、図2および図3は実施例1を示す。本実施例は自動二輪車の前輪に替えてスキー15を取付け、後輪に替えて駆動装置51をリヤアーム6の二又内側へ配置することに加え、駆動装置51の両側へ駆動装置51と同様な補助駆動装置52が連結されたものである。
図1は自動二輪車の側面図を示す。図2は自動二輪車の平面図を示すが、各装置の配置を示したいため外装部品は非表示とした。図3は図1の断面線Aでの断面を自動二輪車の背面から見た図である。
【００２１】
図2で各装置の配置を説明する。
自動二輪車の後輪に替えて、駆動装置51をリヤアーム6の二又内側へ配置する。その駆動装置51の両側へ駆動装置51と同様な補助駆動装置52を配置する。自動二輪車の前輪に替えて、スキー15を取付けることができる。
本発明の自動二輪車走行装置は、本図のよう駆動装置51、補助駆動装置52、スキー15で構成されている。
【００２２】
図3で駆動装置51の駆動力が補助駆動装置52へ分配される構造を説明する。
伝達シャフト10はプーリ2の中心を貫くようにプーリ2と同心に固定されている。
補助シャフト22は補助駆動輪16の中心を貫くように補助駆動輪16と同心に固定される。
左右2本の補助シャフト22は伝達シャフト10の両端へ直列に並んでおり、カップリング21により同心に連結される。よってプーリ2が回転することにより補助駆動輪16も回転し、駆動装置51から補助駆動装置52へ駆動力伝達される。
【００２３】
図1で補助駆動装置52の構造を説明する。
補助駆動輪16および従動輪17と、その2つの距離を遠ざけるように働く補助フレーム18および従動輪ブラケット19が、補助クローラ20の内側から補助クローラ20へ張力を与えていて、補助クローラ20は無限軌道を形成し、全体として補助駆動装置52を構成している。
【００２４】
補助駆動輪16は補助シャフト22へ同心固定され、補助フレーム18へ回転自在に軸着される。補助駆動輪16には補助クローラ20に駆動力伝達するための複数の突起が円周運転方向に直行する向きで配置される。
補助クローラ20は屈曲が可能で、巻きつけるように補助駆動輪16の外周へ内面を接する無限軌道帯であり、駆動力伝達するために補助駆動輪の突起に歯合される複数の突起が内面に設けられる。補助クローラ20は補助駆動輪の駆動力を地面に伝達し自動二輪車の推進力および制動力へと変換する。
従動輪17は従動輪ブラケット19へ回転自在に軸着され、補助クローラ20に張力を与えるため補助クローラ20の内面かつ補助駆動輪16より遠ざかる位置に配置される。
補助フレーム18には補助駆動装置52の部品のほとんどが取付けられ、駆動装置51のAフレーム4に固定される。
従動輪ブラケット17は補助部締結ボルト23によって補助フレーム18に固定され、補助フレーム18とともに補助駆動輪16と従動輪17の位置関係を所定間隔に保つ働きをする。
【００２５】
補助クローラ20の伸びまたは長さ違いが発生した場合、補助駆動輪16と従動輪17の間隔を変更する必要がある。その場合補助部締結ボルト23を緩め、補助部張力調整具24により従動輪ブラケット19を前後させることで従動輪17の位置を変更でき、補助クローラ20に張力を与えることができる。
【００２６】
図4および図5は実施例2を示す。本実施例は自動二輪車の後輪に替えて、駆動装置51をリヤアーム6の二又内側へ配置するものである。実施例1で示した、走行装置の一部である駆動装置51のみが取付けられた状態であるが、この状態でも走行が可能である。図4は自動二輪車の側面図、図5は背面図を示す。
【００２７】
図4で駆動装置51の構造を説明する。駆動輪1およびプーリ2と、その2つの距離を遠ざけるように働く揺動部材3およびAフレーム4が、クローラ5の内側からクローラ5へ張力を与えていて、クローラ5は無限軌道を形成し、全体として駆動装置51を構成している。その駆動装置51をリヤアーム6が保持して自動二輪車後部の重量を支えている。
【００２８】
リヤアーム6は自動二輪車に標準装備される後輪支持部で、前端は車体に揺動自在に軸着され、後端の揺動は自動二輪車に標準装備されるリヤサスペンション42によって規制される。リヤアーム6の後端は左右に分かれる二又形状をしている。駆動源41により運転されたドライブスプロケット7の回転動力が駆動チェーン8を運転させリヤスプロケット9へ駆動力伝達する。
駆動輪1はリヤアーム6後端の二又内側に回転自在に軸着される。駆動輪1にはリヤブレーキの回転部分とリヤスプロケット9が同心固定され、クローラ5に駆動力伝達するための複数の突起1aが円周運転方向に直行する向きで配置される。この突起1aはクローラの突起5aと歯合し駆動力伝達するが、クローラの突起5aすべてに対して歯合する突起を設ける必要はなく、クローラの突起5aの数１０に対して駆動輪の突起1aは２から１０あればよい。
クローラ5は屈曲が可能で、巻きつけるように駆動輪1の外周へ内面を接する無限軌道帯であり、駆動力伝達するために駆動輪の突起1aに歯合される複数の突起5aが内面に設けられる。クローラ5は駆動輪1の駆動力を地面に伝達し自動二輪車の推進力および制動力へと変換することに加え、プーリ2へ駆動力を伝達する。
プーリ2は伝達シャフト10に同心固定され、Aフレーム4へ回転自在に軸着され、クローラ1に張力を与えるためクローラ5の内面かつ駆動輪1より遠ざかる位置に配置される。プーリ2には駆動力伝達するために、クローラの内面の突起5aに歯合される複数の突起2aが外周に設けられる。
中間輪11はプーリ2同様、Aフレーム4へ回転自在に軸着される。中間輪11はクローラ5を路面に押し付ける働きをすることに加え、クローラの突起5aの側面をガイドし、円周運転方向からクローラ5が脱線するのを回避する働きもある。
揺動部材3は駆動輪1の回転中心近傍に揺動自在に軸着され、揺動はトルクロッド12によって規制される。
トルクロッド12は後端が揺動部材へ揺動自由に、前端は車体へ揺動自在に軸着され、リヤアーム6にほぼ平行に配置される。車体が路面の凹凸部分を通過する時、クローラ5が受けた外力が駆動輪1に伝わりリヤアーム6が揺動運動しても、トルクロッド12は駆動装置51の姿勢を制御し、クローラ5の接地面を地面と平行にするリンクの働きをする。
Aフレーム4は締結ボルト13により揺動部材3に固定され、揺動部材3とともに駆動輪1とプーリ2の位置関係を所定間隔に保つ働きをする。
【００２９】
クローラ5の伸びまたは長さ違いが発生した場合、駆動輪1とプーリ2の間隔を変更する必要がある。その場合締結ボルト13を緩め、張力調整具14によりAフレーム4を前後させることでプーリ2の位置を変更でき、クローラ5に張力を与えることができる。
【００３０】
積雪により硬質路面の露出がなければ、実施例1のように前輪に替えてスキー15を取付けてもよい。
【００３１】
図6および図7は実施例3を示す。本実施例は実施例1で示す補助駆動装置52に対し補足説明をするものである。
図6は駆動部側面図を示す。図7は自動二輪車が旋回時にどのような姿勢をするか背面図で示す。
【００３２】
図6で補助駆動装置52の構造を補足説明する。
補助駆動輪16をプーリ2に対して小さく設定すると、補助クローラ20の接地面を路面から遠ざけることができる。そうすることによって図7のように、二輪車が旋回するときに出現する車体を傾ける動作を妨げることがない。
【００３３】
従動輪17を補助駆動輪16に対して小さく設定することができ、かつ上方に配置できる。そうすることによって補助クローラ20の接地面に向い角を設定することができ、軟弱路面での走破性が向上する。
補助クローラ20への荷重またはたるみ防止として、補助駆動輪16と従動輪17の間に、転輪25を設けることができる。転輪は補助クローラ20の突起の側面をガイドし、円周運転方向から補助クローラ20が脱線するのを回避する働きもある。
【００３４】
図8および図9は実施例4を示す。本実施例は実施例2で示す駆動装置51に対し補足説明をするものである。
図8は駆動部側面図を示す。図9は図8に示す駆動装置51に補助駆動装置52を取付けた場合、自動二輪車が旋回時にどのような姿勢をするか背面図で示す。
【００３５】
図8で駆動装置の構造を補足説明する。
本図のようにプーリ2の最下面を中間輪11の最下面より上方に設定してもよい。そうすることにより軟質路面での接地面積を減少させることなく、硬質路面での接地面積を減少させることができ、舗装路などでの摩擦抵抗の過大を回避することができる。寸法Cを0〜40mmを最適値とするが、軟質路面での走破性が重要でないならそれ以上の寸法でも構わない。
【００３６】
実施例4を実施することにより図9のように補助駆動装置52の取付け位置を上方へ配置することができ、補助クローラ20の接地面を路面から遠ざけることができる。そうすることによって二輪車が旋回するときに出現する車体を傾ける動作を妨げることがない。
【００３７】
図10は実施例5を示す。本実施例は自動二輪車の後輪に替えて駆動装置51を、後端が左右二又に分かれるリヤアーム6の二又内側へ配置するものである。
本実施例は実施例2で示す駆動装置51の別案で、大きな違いは、トルクロッド12に替えて、揺動緩衝体26により駆動装置51の姿勢を制御する点である。部材としてはトルクロッド12が揺動緩衝体26に、揺動部材3が延長部材27に、Aフレーム4がBフレーム28に取って代わる。
図10は駆動部側面図を示す。
【００３８】
図10で実施例2で示す駆動装置51との構造上の違いと揺動緩衝体の働きを説明する。
延長部材27はリヤアーム6後端に固定される。
揺動緩衝体26の外殻は固定側として延長部材27に固定される。揺動緩衝体26の揺動部分の中心核にはBフレーム28が固定される。
Bフレーム28はプーリ2と中間輪11が回転自在に軸着され、延長部材27とともに駆動輪1とプーリ2の位置関係を所定間隔に保つ働きをする。
揺動緩衝体26は軸受機能に加えて緩衝機能がある。外力を受けて中心核が揺動しても復元力があるため元の角度へ戻ろうとする。
自動二輪車が路面の凹凸部分を通過する時、クローラ5が受けた外力がプーリ2または中間輪11に伝わりBフレーム28が上方へ揺動しても揺動緩衝体26の復元力によって駆動装置51の姿勢を制御し、クローラ5の接地面を地面に押し付けるように働く。
実施例5で述べた内容以外は、実施例2と同じである。
【００３９】
図11は実施例6を示す。
本図は図4の断面線Bでの断面で、駆動輪1の突起1aとクローラ5の突起5aが隣り合わせになるように歯合される様子を図示し、駆動力を伝達する仕組みを示す。
駆動輪1には円周運転方向にも突起1bがあり、クローラの突起5aの側面をガイドし、円周運転方向からクローラ5が脱線するのを回避するよう働く。  
駆動輪の外周1cはゴムもしくは空気入りタイヤと同様の構造で、自動二輪車に標準装備されるリム29に装着することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
自動二輪車に本発明の走行装置を取付けると次のような用途に使用可能である。
積雪時の移動手段。スキー場でのパトロール。災害時の物資の輸送や人命救助。森林での移動手段。レジャースポーツ。
【符号の説明】
【００４１】
1  駆動輪
2  プーリ
3  揺動部材
4  Aフレーム
5  クローラ
6  リヤアーム
7  ドライブスプロケット
8  駆動チェーン
9  リヤスプロケット
10  伝達シャフト
11  中間輪
12  トルクロッド
13  締結ボルト
14  張力調整具
15  スキー
16  補助駆動輪
17  従動輪
18  補助フレーム
19  従動輪ブラケット
20  補助クローラ
21  カップリング
22  補助シャフト
23  補助部締結ボルト
24  補助部張力調整具
25  転輪
26  揺動緩衝体
27  延長部材
28  Bフレーム
29  リム
41  駆動源
42  リヤサスペンション
51  駆動装置
52  補助駆動装置
【図１】
2014198549.tif 000003
【図２】
2014198549.tif 000004
【図３】
2014198549.tif 000005
【図４】
2014198549.tif 000006
【図５】
2014198549.tif 000007
【図６】
2014198549.tif 000008
【図７】
2014198549.tif 000009
【図８】
2014198549.tif 000010
【図９】
2014198549.tif 000011
【図１０】
2014198549.tif 000012
【図１１】
2014198549.tif 000013