(57)【要約】【課題】少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合の安全性を向上させたスリットパイプ、更には、円周断面においてバランスの取れたトルク伝達性を向上させたスリットパイプ、若しくは軸方向への伸縮を防止したスリットパイプ、又はそれらのスリットパイプを使用した、簡単に製造することができるガイドワイヤを提供する。【解決手段】  スリットパイプは、長手方向両端部以外の領域に、複数本の並行な螺旋状のスリットを長手方向に形成しているので、スリットパイプ自体を柔軟にして、スリットパイプ端部の解れを防止するのみならず、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性を向上させることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して複数本の並行な螺旋状のスリットを形成したことを特徴とするスリットパイプ。
【請求項２】
前記螺旋状のスリットは、横断面の中心に対して点対称な位置に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のスリットパイプ。
【請求項３】
前記螺旋状のスリットは、横断面全体に均等に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のスリットパイプ。
【請求項４】
前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットのピッチが徐々に小さくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項５】
前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットのピッチが段階的に小さくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項６】
前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットの幅が徐々に大きくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項７】
前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットの幅が段階的に大きくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項８】
前記螺旋状のスリットの途中には前記スリットを跨ぐように桁が形成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項７の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項９】
前記桁は、隣接するスリットの桁に対して、前記長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されていることを特徴とする請求項８に記載のスリットパイプ。
【請求項１０】
各スリットに形成された前記桁は、前記スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されていることを特徴とする請求項８又は請求項９に記載のスリットパイプ。
【請求項１１】
前記桁は、前記長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されていることを特徴とする請求項８乃至請求項１０の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１２】
断面形状が円である請求項１乃至請求項１１の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１３】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う請求項１乃至請求項１２の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１４】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された請求項４乃至請求項７の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１５】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆う請求項１乃至請求項１２の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１６】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された請求項４乃至請求項７の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１７】
前記スリットパイプの先端は、前記コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間していることを特徴とする請求項１５又は請求項１６に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表面にスリットを形成したスリットパイプ及びそのスリットパイプを備えたガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して使用されるカテーテル等の医療器具を案内するために種々のガイドワイヤが提案されてきた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、内側コイル４２がロウ付け部４０によってガイドワイヤの先端に固着されている点が記載されている（Ｆｉｇ．１ｂ参照）。また、特許文献１には、内側コイル１０８の先端又は内側コイル１０８’の先端がガイドワイヤの先端から基端側に離間した場合において、内側コイル１０８がロウ付け部１０４又は、内側コイル１０８’がロウ付け部１０４’に固着されている点が記載されている（Ｆｉｇ．５Ａ及び５Ｂ参照）。
【０００４】
一方、特許文献２には、管状部材２０に複数の溝による切り込み２４又は１本の螺旋状の切り込み２２を形成した補強部材２０が記載されている（図３Ａ及び図３Ｂ参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第５３４５９４５号明細書
【０００６】
【特許文献２】特表２００７−５１４４５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載のガイドワイヤは、内側コイルを形成する素線の端部が解れる可能性が有り、ガイドワイヤを製造する際には、内側コイルの端部が解れないようにコアワイヤにロウ付けしなければならないという製造上の煩わしさがあった。
また、内側コイルはコアワイヤの周囲に螺旋状に巻回されている為、内側コイルの端部をロウ付けする際には、内側コイルの横断面周囲全体をロウ付けする必要があり、その点にも気をつけて内側コイルをコアワイヤにロウ付けしなければならないという問題があった。
【０００８】
また、特許文献２の図３Ｂに記載の補強部材は、同心円状に複数の溝が管状部材に形成されている為、補強部材の剛性（特に、柔軟性）を調整することはできるものの、術者がガイドワイヤの基端側を回転させた場合におけるガイドワイヤの先端へのトルク伝達性の向上、延いてはガイドワイヤの病変内における推進力の向上を期待することはできなかった。
【０００９】
また、特許文献２の図３Ａに記載の補強部材は、一本のらせん状の切り込みのみが管状部材に形成されている為、切り込みを除く部分は、一本の短冊により形成されているものであるから、この一本の短冊による管状部材は柔軟性が十分ではなく、また、この１本の短冊が体内で切断された場合には、ガイドワイヤ自体を患者の体内から取り出すことができなくなってしまうという、ガイドワイヤの使用中における安全上の問題があった。
【００１０】
また、特許文献２の図３Ａに記載の補強部材は、一本のらせん状の切り込みのみが管状部材に形成されている為、切り込みを除く部分は、単線により形成されたバネの構造と同様の構造であり、管状部材の横断面全体から見た場合には構造上の偏りが発生しており、この偏りを解消して、バランスの良いトルク伝達性を向上させる必要もある。
【００１１】
また、切り込みは、ある意味でガイドワイヤを回転される際の遊びを形成する要因となることから、その幅は、ガイドワイヤの遊びを考慮して設定される必要があり、管状部材の軸方向への伸縮も極力防止する必要がある。
【００１２】
さらに、ガイドワイヤが例えば慢性完全閉塞病変（以下、ＣＴＯ病変と記す）に進入した際に、術者がガイドワイヤの基端側に対して押し引き動作を繰り返しても、ガイドワイヤの先端がＣＴＯ病変の内部へ進行していかない場合がある。ＣＴＯ病変内においては、ガイドワイヤのトルク伝達性の向上が非常に重要な要件であるから、最近では、ガイドワイヤの一方向の回転によるトルク伝達性だけでも向上させて、ガイドワイヤの先端をＣＴＯ病変のさらなる内部へ進行させるための方策が試みられてきたところである。
【００１３】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合の安全性を向上させたスリットパイプ、更には、円周断面においてバランスの取れたトルク伝達性を向上させたスリットパイプ、又は軸方向への伸縮を防止したスリットパイプ及び、そのスリットパイプを使用した、簡単に製造することができるガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
これらの目的を達成するために、態様１のスリットパイプは、長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して複数本の並行な螺旋状のスリットを形成したことを特徴とする。
【００１５】
また、態様２のスリットパイプは、態様１のスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、横断面の中心に対して点対称な位置に配置されていることを特徴とする。
【００１６】
また、態様３のスリットパイプは、態様１のスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、横断面全体に均等に配置されていることを特徴とする。
【００１７】
また、態様４のスリットパイプは、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットのピッチが徐々に小さくなっていることを特徴とする。
【００１８】
また、態様５のスリットパイプは、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットのピッチが段階的に小さくなっていることを特徴とする。
【００１９】
また、態様６のスリットパイプは、態様１乃至態様５の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットの幅が徐々に大きくなっていることを特徴とする。
【００２０】
また、態様７のスリットパイプは、態様１乃至態様５の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットは、一端から他端に向かって前記スリットの幅が段階的に大きくなっていることを特徴とする。
【００２１】
また、態様８のスリットパイプは、態様１乃至態様７の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットの途中には前記スリットを跨ぐように桁が形成されていることを特徴とする。
【００２２】
また、態様９のスリットパイプは、態様８のスリットパイプにおいて、前記桁は、隣接するスリットの桁に対して、前記長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されていることを特徴とする。
【００２３】
また、態様１０のスリットパイプは、態様８又は態様９のスリットパイプにおいて、各スリットに形成された前記桁は、前記スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されていることを特徴とする。
【００２４】
また、態様１１のスリットパイプは、態様８乃至態様１０の何れかのスリットパイプにおいて、前記桁は、前記長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されていることを特徴とする。
【００２５】
また、態様１２のスリットパイプは、態様１乃至態様１１の何れかのスリットパイプにおいて、断面形状が円であること特徴とする。
【００２６】
また、態様１３のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００２７】
また、態様１４のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様４乃至態様７の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００２８】
また、態様１５のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００２９】
また、態様１６のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様４乃至態様７の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００３０】
さらに、態様１７のガイドワイヤは、態様１５又は態様１６のガイドワイヤにおいて、前記スリットパイプの先端は、前記コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００３１】
態様１のスリットパイプによれば、長手方向両端部以外の領域に、複数本の並行な螺旋状のスリットを長手方向に形成しているので、スリットパイプ自体を柔軟にして、スリットパイプ端部の解れを防止するのみならず、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性を向上させることができる。
【００３２】
また、態様２のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットが断面の中心に対して点対称な位置に配置されているので、態様１のスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させることができる。
【００３３】
また、態様３のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットは、断面全体に均等に配置されているので、態様１のスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてさらにバランス良く向上させることができる。
【００３４】
また、態様４のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットは、一端から他端に向かってスリットのピッチが徐々に小さくなっているので、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性を向上させることができる。
【００３５】
また、態様５のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットは、一端から他端に向かってスリットのピッチが段階的に小さくなっているので、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性を向上させると共に、スリットパイプを湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００３６】
また、態様６のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットは、一端から他端に向かってスリットの幅が徐々に大きくなっているので、態様１乃至態様５の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性を向上させることができる。
【００３７】
また、態様７のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットは、一端から他端に向かってスリットの幅が段階的に大きくなっているので、態様１乃至態様５の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性を向上させると共に、スリットパイプを湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００３８】
また、態様８のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットの途中にはスリットを跨ぐように桁が形成されているので、態様１乃至態様７の何れかのスリットパイプの効果に加え、スリットパイプの軸方向への伸縮を防止して、スリットパイプのトルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【００３９】
また、態様９のスリットパイプによれば、桁は、隣接するスリットの桁に対して、長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されているので、態様８のスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【００４０】
また、態様１０のスリットパイプによれば、各スリットに形成された桁は、スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されているので、態様８又は態様９のスリットパイプの効果に加えて、トルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【００４１】
また、態様１１のスリットパイプによれば、桁は、前記長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されているので、態様８乃至態様１０の何れかのスリットパイプの効果に加えて、トルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【００４２】
また、態様１２のスリットパイプによれば、断面形状が円であるので、態様１乃至態様１１の何れかのスリットパイプの効果に加えて、回転トルクを円周全体に均等に伝達することができる。
【００４３】
また、態様１３に記載のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプとを備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させることができる。
【００４４】
また、態様１４のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様４乃至態様７の何れかのスリットパイプと、を備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、スリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性をさらに向上させることができる。
【００４５】
また、態様１５のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、コアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプと、を備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、コイル体の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプによってガイドワイヤの柔軟性を調整することができる。
【００４６】
また、態様１６のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、コアシャフトの先端部を覆い、他端が先端側に配置された態様４乃至態様７の何れかのスリットパイプと、を備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、コイル体の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性を調整することができ、かつガイドワイヤの先端の柔軟性を向上させることができる。
【００４７】
さらに、態様１７のガイドワイヤによれば、スリットパイプの先端が、コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間しているので、態様１５又は態様１６のガイドワイヤの効果に加えて、ガイドワイヤの先端部分を容易に屈曲することができ、ガイドワイヤの血管選択性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明のスリットパイプの第１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１（ａ）のＡ−Ａにおける横断面図である。
【図２】本発明のスリットパイプの第２実施形態を示す全体図である。（ａ）が第２実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図２（ａ）のＢ−Ｂにおける横断面図である。
【図３】本発明のスリットパイプの第３実施形態を示す全体図である。（ａ）が第３実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図３（ａ）のＣ−Ｃにおける横断面図である。
【図４】本発明のスリットパイプの第４実施形態を示す全体図である。（ａ）が第４実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図４（ａ）のＤ−Ｄにおける横断面図であり、（ｃ）が図４（ａ）のＥ−Ｅにおける横断面図であり、（ｄ）が図４（ａ）のＦ−Ｆにおける横断面図である。
【図５】本発明のスリットパイプの第５実施形態を示す全体図である。（ａ）が第５実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図５（ａ）のＧ−Ｇにおける横断面図であり、（ｃ）が図５（ａ）のＨ−Ｈにおける横断面図であり、（ｄ）が図５（ａ）のＪ−Ｊにおける横断面図である。
【図６】本発明のスリットパイプの第６実施形態を示す全体図である。（ａ）が第６実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図６（ａ）のＫ−Ｋにおける横断面図であり、（ｃ）が図６（ａ）のＭ−Ｍにおける横断面図であり、（ｄ）が図６（ａ）のＮ−Ｎにおける横断面図である。
【図７】本発明のスリットパイプの第７実施形態を示す全体図である。（ａ）が第７実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図７（ａ）のＳ−Ｓにおける横断面図であり、（ｃ）が図７（ａ）のＴ−Ｔにおける横断面図であり、（ｄ）が図７（ａ）のＵ−Ｕにおける横断面図である。
【図８】本発明のスリットパイプの第８実施形態を示す全体図である。（ａ）が第８実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図８（ａ）のＶ−Ｖにおける横断面図である。
【図９】本発明のスリットパイプの第９実施形態を示す全体図である。（ａ）が第９実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図９（ａ）のＷ−Ｗにおける横断面図である。
【図１０】本発明のスリットパイプの第１０実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１０実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１０（ａ）のＹ−Ｙにおける横断面図である。
【図１１】本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す全体図である。
【図１２】本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す全体図である。
【図１３】本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す全体図である。
【発明を実施するための形態】
【００４９】
先ず、本発明のスリットパイプを図面に示す好適実施形態に基づいて説明する。
【００５０】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のスリットパイプの第１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１（ａ）のＡ−Ａにおける横断面図である。
【００５１】
なお、図１及び後述する図２乃至図１０では、理解を容易にするため、スリットパイプの長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００５２】
図１において、スリットパイプ１は、管状部材３の長手方向に沿った３本の並行な螺旋形状のスリット（５ａ、５ｂ及び５ｃ）が、管状部材３の表面に、レーザー加工またはエッチングによって管状部材３を貫通して形成されたものである。
【００５３】
なお、本実施形態では、管状部材３の横断面視反対側の位置（１８０度回転した位置）にも、３本のスリット（５ｄ、５ｅ及び５ｆ）が形成されている。すなわち、螺旋形状のスリットは、スリットパイプ１の横断面の中心に対して点対称な位置に配置されている。具体的には、スリット５ａの点対称な位置にスリット５ｄが配置され、スリット５ｂの点対称な位置にスリット５ｅが配置され、スリット５ｃの点対称な位置にスリット５ｆが配置されている。
【００５４】
なお、螺旋形状のスリットは、スリットパイプ１の横断面の中心に対して点対称な位置に配置される必要はなく、例えば、螺旋形状のスリット５ａ〜５ｃのみでも発明の目的は達成するものであるが、螺旋形状の複数本のスリットをスリットパイプ１の横断面の中心に対して点対称な位置に配置することにより、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させることができるという効果を奏するものである。
【００５５】
一方、スリットパイプ１の長手方向両端には、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。すなわち、スリット５ａ〜５ｆは、スリットパイプ１内で閉じた空間を形成している。したがって、スリットパイプ１は、スリット５ａ〜５ｆによって分離されることはなく、スリットパイプ１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ１自体の取扱いが容易となる。
【００５６】
また、スリット５ａ〜５ｆによって分離された帯状の螺旋部７ａ〜７ｆは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部７ａ〜７ｆの一本が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。したがって、本実施形態では、スリットを５ａ〜５ｆの６本形成したが、少なくとも２本のスリットを形成したスリットパイプであれば、一部が切断された場合でもスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００５７】
また、スリットパイプ１は、表面にスリット（５ａ〜５ｆ）が形成されることにより柔軟性を向上させることができ、患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔を防止することができる。
【００５８】
また、スリットパイプ１は、表面に複数の螺旋形状のスリット（５ａ〜５ｆ）を形成している為、スリットパイプ１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることを防止することができ、延いては、不慮の事故を事前に防止することができる。
【００５９】
一方、スリットパイプ１は、表面に複数の螺旋形状のスリット（５ａ〜５ｆ）を形成している為、スリットパイプ１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ１を更に回転させれば、スリットパイプ１の他端へのトルク伝達性を向上させることができ、ロックを解除する可能性が増大する。
【００６０】
なお、本実施形態では、スリット（５ａ〜５ｆ）は、管状部材３の長手方向に沿って左回転方向の螺旋形状を成しているので、本実施形態の場合は、スリット（５ａ〜５ｆ）を狭くする方向、すなわち、一端側を右回転させることにより、スリットパイプ１の他端側へのトルク伝達性を向上させることができる。
【００６１】
スリットパイプ１の材料は特に限定されるものではないが、本実施形態では、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）が使用されており、その他Ｎｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金を使用することも可能である。
【００６２】
なお、本実施形態におけるスリットパイプ１は、中空円筒形状として記載されているが、中空円筒形状に限らず、その他の形状であっても適用が可能である。例えば、横断面形状が三角形、四角形、六角形、八角形等の多角形の角柱形状であっても良く、図２に示すように、横断面形状が楕円形状であっても良い。
【００６３】
但し、上述したように、本実施形態におけるスリットパイプ１のように中空円筒形状とした方が、管状部材の表面に形成された螺旋形状の複数のスリットとの関係により、スリットパイプの一端部に回転力を付加したときの他端部へのトルク伝達性をより向上させることができる。
【００６４】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明のスリットパイプの第２実施形態を示す全体図である。（ａ）が第２実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図２（ａ）のＢ−Ｂにおける横断面図である。
【００６５】
図２において、スリットパイプ１１は、横断面形状が楕円形状である点を除いては上述した第１実施形態のスリットパイプ１と同様である。スリットパイプ１１は、管状部材１３の長手方向に沿った６本の並行な螺旋形状のスリット（１５ａ、１５ｂ、１５ｃ、１５ｄ、１５ｅ及び１５ｆ）が、管状部材１３の表面に管状部材１３を貫通して形成されたものである。
【００６６】
スリットパイプ１１は、一方向に湾曲させるものの、他方向には湾曲させたくない場合に利用できる。例えば、２次元的な空間においてスリットパイプを利用する場合に、横断面視楕円形状の短辺方向の湾曲のみを利用して、長辺方向には湾曲させたくない場合に特有の効果を奏する。
【００６７】
なお、スリットパイプ１１の長手方向両端には、上述したスリットパイプ１と同様、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ１１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ１１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ１１は、スリットパイプ１と同様、スリット１５ａ〜１５ｆによって分離されることはなく、スリットパイプ１１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ１１自体の取扱いが容易となる。
【００６８】
また、スリット１５ａ〜１５ｆによって分離された帯状の螺旋部１７ａ〜１７ｆの各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、スリットの一部が切断された場合でもスリットパイプ全体の切断を防止することができる点、スリットパイプ１１の表面に複数の螺旋形状のスリット（１５ａ〜１５ｆ）を形成している為、スリットパイプ１１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ１１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることを防止することができる点、及びスリットパイプ１１が表面に複数の螺旋形状のスリット（１５ａ〜１５ｆ）を形成している為、スリットパイプ１１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ１１を更に回転させれば、スリットパイプ１１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１と同様である。
【００６９】
＜第３実施形態＞
図３は、本発明のスリットパイプの第３実施形態を示す全体図である。（ａ）が第３実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図３（ａ）のＣ−Ｃにおける横断面図である。
【００７０】
図３において、スリットパイプ２１は、実施形態１及び実施形態２と異なり、管状部材２３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリット（２５ａ、２５ｂ、２５ｃ、２５ｄ、２５ｅ、２５ｆ、２５ｇ、２５ｈ、２５ｊ、２５ｋ、２５ｍ、２５ｎ）が、横断面全体に均等に配置されたものである。このようなスリットパイプ２１によれば、螺旋状のスリットは、断面全体に均等に配置されているので、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させることができる。
【００７１】
なお、本実施形態でも、螺旋形状の各スリットは、スリットパイプ２１の横断面の中心に対して点対称な位置に配置されている。
【００７２】
一方、スリットパイプ２１の長手方向両端には、上述したスリットパイプ１及びスリットパイプ１１と同様、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ２１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ２１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ２１は、スリット２５ａ〜２５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ２１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ２１自体の取扱いが容易となる。
【００７３】
また、スリット２５ａ〜２５ｎによって分離された帯状の螺旋部２７ａ〜２７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部２７ａ〜２７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００７４】
また、スリットパイプ２１は、表面にスリット（２５ａ〜２５ｎ）が形成されることにより柔軟性をさらに向上させることができ、患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができる。
【００７５】
また、スリットパイプ２１は、表面に複数の螺旋形状のスリット（２５ａ〜２５ｎ）を形成している為、スリットパイプ２１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが多く形成され、スリットパイプ２１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができ、延いては、不慮の事故を事前にさらに防止することができる。
【００７６】
スリットパイプ２１が表面に多くの螺旋形状のスリット（２５ａ〜２５ｎ）を形成している為、スリットパイプ２１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ２１を更に回転させれば、スリットパイプ２１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１及びスリットパイプ１１と同様である。
【００７７】
＜第４実施形態＞
図４は、本発明のスリットパイプの第４実施形態を示す全体図である。（ａ）が第４実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図４（ａ）のＤ−Ｄにおける横断面図であり、（ｃ）が図４（ａ）のＥ−Ｅにおける横断面図であり、（ｄ）が図４（ａ）のＦ−Ｆにおける横断面図である。
【００７８】
図４において、スリットパイプ３１は、上述の第１実施形態乃至第３実施形態と異なり、管状部材３３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリットのピッチが、スリットパイプ３１の一端から他端に向かって徐々に小さくなっている。具体的には、螺旋形状の各スリット（３５ａ、３５ｂ、３５ｃ、３５ｄ、３５ｅ、３５ｆ、３５ｇ、３５ｈ、３５ｊ、３５ｋ、３５ｍ、３５ｎ）のピッチが、スリットパイプ３１の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって徐々に小さくなっている。このようなスリットパイプによれば、スリットパイプ３１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができる。したがって、スリットパイプ３１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができる。
【００７９】
なお、本実施形態でも、螺旋形状のスリットは、スリットパイプ３１の横断面の中心に対して点対称な位置に配置されており、スリットパイプ３１の長手方向両端にはスリットは形成されていない。すなわち、図面上のスリットパイプ３１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ３１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ３１は、スリット３５ａ〜３５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ３１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ３１自体の取扱いが容易となる。
【００８０】
また、スリット３５ａ〜３５ｎによって分離された帯状の螺旋部３７ａ〜３７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部３７ａ〜３７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００８１】
また、スリットパイプ３１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ３１を更に回転させれば、スリットパイプ３１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１及びスリットパイプ２１と同様である。
【００８２】
＜第５実施形態＞
図５は、本発明のスリットパイプの第５実施形態を示す全体図である。（ａ）が第５実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図５（ａ）のＧ−Ｇにおける横断面図であり、（ｃ）が図５（ａ）のＨ−Ｈにおける横断面図であり、（ｄ）が図５（ａ）のＪ−Ｊにおける横断面図である。
【００８３】
図５において、スリットパイプ４１は、上述の第１実施形態乃至第４実施形態と異なり、管状部材４３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリットのピッチが、一端から他端に向かって段階的に小さくなっている。具体的には、螺旋形状の各スリット（４５ａ、４５ｂ、４５ｃ、４５ｄ、４５ｅ、４５ｆ、４５ｇ、４５ｈ、４５ｊ、４５ｋ、４５ｍ、４５ｎ）のピッチが、スリットパイプ４１の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって３段階に分けて段階的に小さくなっている。このようなスリットパイプ４１よれば、スリットパイプ４１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ４１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができると共に、スリットパイプ４１を湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００８４】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ４１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ４１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ４１は、スリット４５ａ〜４５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ４１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ４１自体の取扱いが容易となる。
【００８５】
また、スリット４５ａ〜４５ｎによって分離された帯状の螺旋部４７ａ〜４７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部４７ａ〜４７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００８６】
また、スリットパイプ４１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ４１を更に回転させれば、スリットパイプ４１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１及びスリットパイプ３１と同様である。
【００８７】
＜第６実施形態＞
図６は、本発明のスリットパイプの第６実施形態を示す全体図である。（ａ）が第６実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図６（ａ）のＫ−Ｋにおける横断面図であり、（ｃ）が図６（ａ）のＭ−Ｍにおける横断面図であり、（ｄ）が図６（ａ）のＮ−Ｎにおける横断面図である。
【００８８】
図６において、スリットパイプ５１は、上述の第１実施形態乃至第５実施形態と異なり、管状部材５３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリットの幅が、一端から他端に向かって徐々に大きくなっている。具体的には、螺旋形状の各スリット（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５５ｄ、５５ｅ、５５ｆ、５５ｇ、５５ｈ、５５ｊ、５５ｋ、５５ｍ、５５ｎ）の幅が、スリットパイプ５１の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって徐々に大きくなっている。このようなスリットパイプ５１によれば、スリットパイプ５１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ５１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができる。
【００８９】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ５１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ５１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ５１は、スリット５５ａ〜５５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ５１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ５１自体の取扱いが容易となる。
【００９０】
また、スリット５５ａ〜５５ｎによって分離された帯状の螺旋部５７ａ〜５７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部５７ａ〜５７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００９１】
また、スリットパイプ５１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ５１を更に回転させれば、スリットパイプ５１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１及びスリットパイプ４１と同様である。
【００９２】
なお、本実施形態のスリットパイプ５１については、幾つかの変形形態が考えられる。例えば、スリットパイプ５１の構成に上述の実施形態４の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材５３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５５ｄ、５５ｅ、５５ｆ、５５ｇ、５５ｈ、５５ｊ、５５ｋ、５５ｍ、５５ｎ）のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって徐々に小さくするようにしても良い。
【００９３】
また、スリットパイプ５１の構成に上述の実施形態５の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材５３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５５ｄ、５５ｅ、５５ｆ、５５ｇ、５５ｈ、５５ｊ、５５ｋ、５５ｍ、５５ｎ）のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって段階的に小さくするようにしても良い。
【００９４】
＜第７実施形態＞
図７は、本発明のスリットパイプの第７実施形態を示す全体図である。（ａ）が第７実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図７（ａ）のＳ−Ｓにおける横断面図であり、（ｃ）が図７（ａ）のＴ−Ｔにおける横断面図であり、（ｄ）が図７（ａ）のＵ−Ｕにおける横断面図である。
【００９５】
図７において、スリットパイプ６１は、上述の第１実施形態乃至第６実施形態と異なり、管状部材６３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリットの幅が、一端から他端に向かって段階的に大きくなっている。具体的には、螺旋形状の各スリット（６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６５ｄ、６５ｅ、６５ｆ、６５ｇ、６５ｈ、６５ｊ、６５ｋ、６５ｍ、６５ｎ）の幅が、スリットパイプ６１の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって３段階に分けて段階的に大きくなっている。このようなスリットパイプ６１によれば、スリットパイプ６１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ６１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができると共に、スリットパイプ６１を湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００９６】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ６１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ６１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ６１は、スリット６５ａ〜６５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ６１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ６１自体の取扱いが容易となる。
【００９７】
また、スリット６５ａ〜６５ｎによって分離された帯状の螺旋部６７ａ〜６７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部６７ａ〜６７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【００９８】
また、スリットパイプ６１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ６１を更に回転させれば、スリットパイプ６１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１及びスリットパイプ５１と同様である。
【００９９】
なお、本実施形態のスリットパイプ６１についても、幾つかの変形形態が考えられる。例えば、スリットパイプ６１の構成に上述の実施形態４の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材６３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット（６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６５ｄ、６５ｅ、６５ｆ、６５ｇ、６５ｈ、６５ｊ、６５ｋ、６５ｍ、６５ｎ）のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって徐々に小さくするようにしても良い。
【０１００】
また、スリットパイプ６１の構成に上述の実施形態５の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材６３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット（６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６５ｄ、６５ｅ、６５ｆ、６５ｇ、６５ｈ、６５ｊ、６５ｋ、６５ｍ、６５ｎ）のピッチを、スリットパイプ６１の一端から他端に向かって段階的に小さくするようにしても良い。
【０１０１】
＜第８実施形態＞
図８は、本発明のスリットパイプの第８実施形態を示す全体図である。（ａ）が第８実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図８（ａ）のＶ−Ｖにおける横断面図である。
【０１０２】
図８において、スリットパイプ７１は、上述の第１実施形態乃至第７実施形態と異なり、螺旋状のスリットの途中にスリットを跨ぐように桁が形成されている。具体的には、管状部材７３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリット（７５ａ、７５ｂ、７５ｃ、７５ｄ、７５ｅ、７５ｆ、７５ｇ、７５ｈ、７５ｊ、７５ｋ、７５ｍ及び７５ｎ）に、各スリットを跨ぐ桁７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅ、７９ｆ、７９ｇ・・・・が形成されている。また、これらの桁は、図８（ｂ）に示すように、横断面の中心に対して点対称な位置に２箇所（７９ｅ及び７９ｇ）配置されている。このようなスリットパイプ７１によれば、螺旋状のスリットの途中にスリットを跨ぐように桁が形成されているので、スリットパイプ７１の軸方向への伸縮が防止され、スリットパイプのトルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【０１０３】
また、桁は、隣接するスリットの桁に対して、長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置するのが望ましい。そうすることにより、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【０１０４】
さらに、桁は、螺旋形状に直交する方向ではなく、管状部材７３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ１に延びる形状であることが望ましい。そうすることにより、スリットパイプ７１の軸方向への伸縮をさらに防止することができる。
【０１０５】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ７１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ７１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ７１は、スリット７５ａ〜７５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ７１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ７１自体の取扱いが容易となる。
【０１０６】
また、スリット７５ａ〜７５ｎによって分離された帯状の螺旋部７７ａ〜７７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部７７ａ〜７７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【０１０７】
また、スリットパイプ７１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ７１を更に回転させれば、スリットパイプ７１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１及びスリットパイプ６１と同様である。
【０１０８】
＜第９実施形態＞
図９は、本発明のスリットパイプの第９実施形態を示す全体図である。（ａ）が第４実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図９（ａ）のＷ−Ｗにおける横断面図である。
【０１０９】
図９において、スリットパイプ８１には、管状部材８３の長手方向に沿った１２本の並行な螺旋形状のスリット（８５ａ、８５ｂ、８５ｃ、８５ｄ、８５ｅ、８５ｆ、８５ｇ、８５ｈ、８５ｊ、８５ｋ、８５ｍ及び８５ｎ）に、各スリットを跨ぐ桁（８９ａ、８９ｂ、８９ｃ、８９ｄ、８９ｅ、８９ｆ・・・・）が形成されている。また、これらの桁は、上述の第８実施形態と異なり、図９（ｂ）に示すように、横断面の中心に対して点対称な位置に４箇所（８９ａ、８９ｂ、８９ｅ及び８９ｆ）配置されており、スリットパイプ８１の表面に、スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状Ｑ又は螺旋形状Ｒを形成するように配置されている。このようなスリットパイプ８１によれば、トルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【０１１０】
また、桁は、対向する２辺（スリットを跨ぐ２辺）が螺旋形状に直交する方向に延びる形状であっても良く、対向する２辺が管状部材８３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ２に延びる形状であっても良い。すなわち、対向する２辺が螺旋形状に直交する方向に延びる形状であれば、スリット８５ａ〜８５ｎを螺旋形状に沿って断続的に形成する際に自動的に桁を容易に形成することができ、対向する２辺が管状部材８３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ２に延びる形状であれば、スリットパイプ８１の軸方向への伸縮をさらに防止することができる。
【０１１１】
なお、本実施形態における桁は、横断面の中心に対して点対称な位置に４箇所配置されているが、横断面全体に均等に配置される方がより好ましい。そうすることにより、トルク伝達性をさらにバランスよく向上させることができる。
【０１１２】
また、本実施形態でも、スリットパイプ８１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ８１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ８１は、スリット８５ａ〜８５ｎによって分離されることはなく、スリットパイプ８１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ７１自体の取扱いが容易となる。
【０１１３】
また、スリット８５ａ〜８５ｎによって分離された帯状の螺旋部８７ａ〜８７ｎは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部８７ａ〜８７ｎの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【０１１４】
また、スリットパイプ８１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ８１を更に回転させれば、スリットパイプ８１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１、スリットパイプ６１及びスリットパイプ７１と同様である。
【０１１５】
＜第１０実施形態＞
図１０は、本発明のスリットパイプの第１０実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１０実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１０（ａ）のＹ−Ｙにおける横断面図である。
【０１１６】
図１０において、スリットパイプ９１には、管状部材９３の長手方向に沿った６本の並行な螺旋形状のスリット（９５ａ、９５ｂ、９５ｃ、９５ｄ、９５ｅ及び９５ｆ）が形成されている。スリットパイプ９１は、上述の第１実施形態と異なり、スリットパイプ９１の長手方向に沿って、長手方向両端以外の３箇所に円筒状に桁９７ａ、９７ｂ及び９７ｃが形成され、それらの桁の範囲には、スリット９５ａ〜９５ｆは形成されていない。このようなスリットパイプ９１によれば、トルク伝達性をさらに向上させると共に、切断された場合のスリットパイプの安全性をさらに向上させることができる。
【０１１７】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ９１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ９１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ９１は、スリット９５ａ〜９５ｆによって分離されることはなく、スリットパイプ９１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ９１自体の取扱いが容易となる。
【０１１８】
また、スリット９５ａ〜９５ｆによって分離された帯状の螺旋部９７ｄ〜９７ｊは、各々が独立して動作することが可能となる為、たとい、螺旋部９７ｄ〜９７ｊの一部が切断されるようなことがあったとしても、残った螺旋部によってスリットパイプ全体の切断を防止することができる。
【０１１９】
また、スリットパイプ９１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ９１を更に回転させれば、スリットパイプ９１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１、スリットパイプ６１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【０１２０】
以上、本発明のスリットパイプの各種実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【０１２１】
例えば、上記実施形態においては、桁の螺旋形状に沿った長さをすべて一定としたが、桁の螺旋形状に沿った長さを、スリットパイプの長手方向における剛性に応じて変えるようにしても良い。その場合には、スリットパイプの剛性が高い（硬い）場合には、桁の長さを長くし、スリットパイプの剛性が低い（柔らかい）場合には、桁の長さを短くする。
【０１２２】
また、桁の螺旋形状に沿った長さは、桁の長さとスリットの長さとを一体として考えるのが望ましい。すなわち、桁の長さとスリットの長さとの合計の長さをすべて一定（例えば、Ｌ３）とし、単位長さＬ３における、スリットの螺旋形状に沿った長さ（Ｌ３−Ｘ）に対する桁の螺旋形状に沿った長さ（Ｘ）の割合を変えることによって、スリットパイプの長手方向における剛性を変えるようにすることが望ましい。これによれば、スリットパイプを製造する際のプログラムの設定が簡単となり、スリットパイプを簡単に製造することができるとともに、スリットパイプの長手方向における剛性を簡単に設定又は変更することができる。
【０１２３】
また、スリットの螺旋形状に沿った長さに対する桁の螺旋形状に沿った長さの割合を、スリットパイプの長手方向の一端から他端に向かって小さくなるようにしても良い。このようなスリットパイプによれば、スリットパイプの他端における柔軟性をさらに向上させることができる。
【０１２４】
また、その場合にも、上述の通り、桁の長さとスリットの長さとを一体として考えるのが望ましく、桁の長さとスリットの長さとの合計の長さをすべて一定とし、単位長さにおける、スリットの螺旋形状に沿った長さに対する桁の螺旋形状に沿った長さの割合を変えることによって、スリットパイプの長手方向における剛性を変えるのが望ましい。これによれば、スリットパイプを製造する際のプログラムの設定が簡単となり、スリットパイプを簡単に製造することができるとともに、スリットパイプの長手方向における剛性を簡単に設定又は変更することができる。
【０１２５】
また、スリットパイプについては、スリットパイプの外径を一端から他端に向かって徐々に小さくしたテーパ形状を呈するようにしても良い。このようなスリットパイプによれば、他端におけるスリットパイプの柔軟性をさらに向上させることができる。
【０１２６】
さらに、スリットパイプの外径を一端から他端に向かって段階的に小さくしても良い。このようなスリットパイプによれば、他端におけるスリットパイプの柔軟性をさらに向上させるとともに、電解研磨等により簡単にスリットパイプを形成することができる。
【０１２７】
以下に、上述した第１実施形態から第１０実施形態のスリットパイプをガイドワイヤに適用した場合について、図面を参照して説明する。
【０１２８】
なお、図１１乃至図１３では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【０１２９】
＜第１１実施形態＞
図１１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す全体図である。
図１１において、ガイドワイヤ１０１は、例えば、心臓等の血管の治療に使用されるものである。なお、ガイドワイヤ１０１は、本実施形態の場合、約１９００ｍｍの長さを有する。ガイドワイヤ１０１は、コアシャフト１０２と、実施形態１乃至実施形態１０の何れかのスリットパイプ１０３と、コアシャフト１０２の先端とスリットパイプ１０３の先端とを接合する先端ロウ付け部１１３と、コアシャフト１０２とスリットパイプ１０３の後端とを接合する後端ロウ付け部１０５とからなる。
【０１３０】
コアシャフト１０２は、最先端の第１先端部１１２と、第１先端部の基端側に隣接する第２先端部１１１と、第２先端部１１１の基端側に隣接する第３先端部１１０と、第３先端部１１０の基端側に隣接する第１テーパ部１０９と、第１テーパ部１０９の基端側に隣接する第２テーパ部１０８と、第２テーパ部１０８の基端側に隣接する第３テーパ部１０７と、第３テーパ部１０７の基端側に隣接する第１円筒部１０６と、第１円筒部１０６の基端側に隣接する第４テーパ部１０５と、第４テーパ部１０５の基端側に隣接する円筒状の基端部１０４とからなる。
【０１３１】
なお、ガイドワイヤ１０１の先端からスリットパイプ１０３を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
コアシャフト１０２の材料は特に限定されるものではないが、本実施形態の場合、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）が使用されている。これ以外の材料としては、Ｎｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金又はピアノ線等が使用される。
【０１３２】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体等の無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ヒアルロン酸塩等が挙げられる。なお、本実施形態における親水性材料は、ヒアルロン酸塩である。
【０１３３】
本実施形態のガイドワイヤ１０１によれば、コアシャフト１０２と、そのコアシャフト１０２の先端部を覆うスリットパイプ１０３とを備えているので、両端にスリットが形成されていないスリットパイプ１０３をコアシャフト１０２に容易に固定することができ、延いては、ガイドワイヤ１０１自体を簡単に製造することができる。さらに、本実施形態のガイドワイヤ１０１によれば、ガイドワイヤ１０１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合のガイドワイヤ１０１の安全性を向上させることができる。
【０１３４】
なお、実施形態４乃至実施形態７のスリットパイプにおいては、スリットパイプの他端をコアシャフトの先端側に配置されるようにするのが望ましい。そうすれば、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、スリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性をさらに向上させることができる。
【０１３５】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１０３との間には空隙が形成されるのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤを湾曲させた際の柔軟性をさらに向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【０１３６】
＜第１２実施形態＞
図１２は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す全体図である。
【０１３７】
なお、図１２において図１１と同一の構成については同一の番号を付し説明を省略する。
【０１３８】
図１２において、ガイドワイヤ１２１は、コアシャフト１０２の先端を覆う外側コイル１２５と、その外側コイル１２５の内部に配置され、コアシャフト１０２の先端を覆う、実施形態１乃至実施形態１０の何れかのスリットパイプ１２３と、コアシャフト１０２の先端、外側コイル１２５の先端及びスリットパイプ１２３の先端を接合する先端ロウ付け部１２９と、スリットパイプ１２３の後端とコアシャフト１０２とを接合する内側後端ロウ付け部１２４と、コアシャフト１０２と外側コイル１２５の後端とを接合する後端ロウ付け部１２７とからなる。
【０１３９】
なお、ガイドワイヤ１２１の先端から外側コイル１２５を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
【０１４０】
本実施形態のガイドワイヤ１２１によれば、コアシャフト１０２と、そのコアシャフト１０２の先端部を覆う外側コイル１２５と、その外側コイル１２５の内部に収納され、コアシャフト１０２の先端部を覆うスリットパイプ１２３とを備えているので、ガイドワイヤ１２１を簡単に製造することができ、ガイドワイヤ１２１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、外側コイル１２５の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプ１２４によってガイドワイヤ１２１の柔軟性を調整することができる。
【０１４１】
なお、実施形態４乃至実施形態７のスリットパイプにおいては、スリットパイプの他端をコアシャフトの先端側に配置されるようにするのが望ましい。そうすれば、ガイドワイヤ１２１を簡単に製造することができ、ガイドワイヤ１２１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させ、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させると共に、外側コイル１２５の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプ１２４によってガイドワイヤ１２１の先端の柔軟性を向上させることができる。
【０１４２】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１２３との間、及び外側コイル１２５とスリットパイプ１２３との間には空隙が形成されているのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤ１２１を湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【０１４３】
＜第１３実施形態＞
図１３は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す全体図である。
【０１４４】
なお、図１３において図１１と同一の構成については同一の番号を付し説明を省略する。
【０１４５】
図１３において、ガイドワイヤ１３１は、コアシャフト１０２と、コアシャフト１０２の先端を覆う外側コイル１３５と、その外側コイル１３５の内部に配置され、コアシャフト１０２の先端を覆う、実施形態１乃至実施形態１０の何れかのスリットパイプ１３３と、コアシャフト１０２の先端及び外側コイル１３５の先端を接合する先端ロウ付け部１３９と、スリットパイプ１３３の先端とコアシャフト１０２とを接合する内側先端ロウ付け部１３２と、スリットパイプ１３３の後端とコアシャフト１０２とを接合する内側後端ロウ付け部１３４と、コアシャフト１０２と外側コイル１３５の後端とを接合する後端ロウ付け部１３７とからなる。
【０１４６】
なお、本実施形態においては、スリットパイプ１３３の先端が、コアシャフト１０２の先端から基端側に所定距離離間している。また、ガイドワイヤ１３１の先端から外側コイル１３５を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
【０１４７】
本実施形態のガイドワイヤ１３１によれば、スリットパイプ１３３の先端が、コアシャフト１０２の先端から基端側に所定距離離間しているので、ガイドワイヤ１３１の先端部分を容易に屈曲させることができ、さらに、ガイドワイヤ１３１の血管選択性を向上させることができる。
【０１４８】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１３３との間、及び外側コイル１３５とスリットパイプ１３３との間には空隙が形成されているのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤ１３１を湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【０１４９】
（態様１８）
前記桁は、前記長手方向における剛性に応じて、前記螺旋形状に沿った長さを変えていることを特徴とする態様８のスリットパイプ。
【０１５０】
（態様１９）
前記長手方向における剛性に応じて、単位長さにおける、前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合を変えていることを特徴とする態様１８のスリットパイプ。
【０１５１】
（態様２０）
単位長さにおける、前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合が、前記長手方向一端から他端に向かって小さくなっていることを特徴とする態様１９のスリットパイプ。
【符号の説明】
【０１５２】
１，１１，２１，３１，４１，５１，６１，７１，８１，９１，１０３、１２３，
１３３  スリットパイプ
３，１３，２３，３３，４３，５３，６３，７３，８３，９３    管状部材
５，１５，２５，３５，４５，５５，６５，７５，８５，９５    スリット
７，１７，２７，３７，４７，５７，６７，７７，８７，９７    螺旋部
７９，８９    桁
１０２  コアシャフト
１２５，１３５  外側コイル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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