(57)【要約】【課題】ロータ回転に伴う遠心力によってラインローラ軸受の磁気シール機構の磁性流体が飛散するのを抑制できる魚釣用スピニングリールを提供する。【解決手段】本発明の魚釣用スピニングリールは、ラインローラ２３を回転可能に支持する軸受２５，２７をシールするための磁気シール機構３１，３５を備える。軸受２５，２７は、支持部１７上で軸方向への移動が規制された状態で維持されており、磁気シール機構３１，３５は、ラインローラ２３を回転可能に支持する軸受２５，２７に形成される磁気回路に磁性流体４２が保持されることにより、軸受２５，２７の内部をシールする。そして、磁気シール機構の磁石４０の磁力が作用する範囲内に、ロータの回転に伴う遠心力によって飛散する磁性流体５２の受け部７０，７２を、磁気シール機構３１，３５をその径方向外側から覆うように設けている。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドルの回転操作によるロータの回転により該ロータに設けられたラインローラの案内によって釣糸をスプールに巻回する魚釣用スピニングリールであって、
前記ラインローラを回転可能に支持する軸受に形成される磁気回路に磁性流体が保持されることにより、軸受の内部をシールする磁気シール機構を備え、
前記軸受は、支持部上で軸方向への移動が規制された状態で維持されており、
前記磁気シール機構の磁石の磁力が作用する範囲内に、前記ロータの回転に伴う遠心力によって飛散する前記磁性流体の受け部を、前記磁気シール機構をその径方向外側から覆うように設けたことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣糸をスプールへと案内するためのラインローラを回転可能に支持する軸受のシール機構に特徴を有する魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、魚釣用スピニングリールは、ハンドルを回転操作することで、動力伝達機構を介して釣糸をスプールに巻回するように構成されている。動力伝達機構には、ハンドルの回転操作に伴って回転駆動される駆動軸が設けられており、一般的に駆動軸は、リール本体に設けたボールベアリング（軸受）を介して回転自在に支持されている。
【０００３】
ところで、魚釣用スピニングリールを実際の釣場で使用する際には、リール本体に海水、砂、異物等が付着し易いという特有の問題があり、これらは、リール本体外部の隙間を介して内部に侵入し、前記駆動軸を支持するボールベアリングに付着・侵入してしまう。そして、ボールベアリングに海水、砂、異物等が付着したり侵入すると、ボールベアリングが腐食したり、回転性能が低下してしまう。
【０００４】
このような問題の対策として、ボールベアリングに近接する駆動軸の外周に、弾性材からなるシール部材を接触させてボールベアリングの防水、防塵を図ることが一般的に行われているが、弾性材からなるシール部材の接触圧の影響で駆動軸の回転性能を低下させてしまう問題が指摘されている。
【０００５】
そこで、駆動軸の回転性能を低下させることなく、ボールベアリングの防水・防塵を図る構成として、例えば、特許文献１には、磁気回路を構成する磁気保持リングとスプール軸（駆動軸）との間に磁性流体を保持してシールしたもの（磁気シール機構）が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−３１９７４２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上のような磁気シール機構は、ハンドルの回転操作に伴って回転駆動される駆動軸に限らず、リールに設けられる軸受支持の多くの部位に適用できる。したがって、無論、従来において磁気シール機構が適用されていない軸受部位、例えば釣糸をスプールへと案内するためのラインローラを回転可能に支持する軸受に対して磁気シール機構を適用することもできる。
【０００８】
しかしながら、ラインローラを支持する軸受に磁気シール機構を適用する場合には、ロータの高速回転により、このロータに設けられるラインローラおよびその軸受に対して大きな遠心力が作用するため、軸受をシールする磁気シール機構の磁性流体がこの遠心力によって飛散する可能性がある。また、そのような飛散を防止するためには、磁性流体が磁界の外側に飛散しないように磁力を強くすることも考えられるが、その場合には、磁気シール機構を構成する磁石を大きくする必要があり、リール全体の大型化および重量化が避けられず、また、ロータの回転バランスの悪化を招く虞がある。
【０００９】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、ロータ回転に伴う遠心力によってラインローラ軸受の磁気シール機構の磁性流体が飛散するのを抑制できる魚釣用スピニングリールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記した目的を達成するために、本発明は、ハンドルの回転操作によるロータの回転により該ロータに設けられたラインローラの案内によって釣糸をスプールに巻回する魚釣用スピニングリールであって、前記ラインローラを回転可能に支持する軸受に形成される磁気回路に磁性流体が保持されることにより、軸受の内部をシールする磁気シール機構を備え、前記軸受は、支持部上で軸方向への移動が規制された状態で維持されており、前記磁気シール機構の磁石の磁力が作用する範囲内に、前記ロータの回転に伴う遠心力によって飛散する前記磁性流体の受け部を、前記磁気シール機構をその径方向外側から覆うように設けたことを特徴とする。
【００１１】
上記した発明によれば、ロータの回転に伴う遠心力によって磁性流体が飛散し得る方向に、飛散する磁性流体を受けるための受け部が設けられているため、ロータ回転に伴う遠心力によってラインローラ軸受の磁気シール機構の磁性流体が飛散しても、その磁性流体は受け部によって受けられてそれ以上の飛散が防止される。しかも、受け部は、磁石の磁力が作用する範囲内に設けられているため、受け部で受けられた磁性流体は、強い遠心力を受けなくなった段階で、磁石の磁力により元の位置（磁石と軸受の外輪との間の磁気回路が形成される領域）に戻ることができ、そのため、所望の磁気シールを常に確保することができる。このように、飛散する磁性流体を受ける受け部を設ければ、遠心力の作用に起因して従来において難しかったラインローラに対する磁気シール機構の適用を容易に実現できる。
【００１２】
なお、上記構成において、「磁石の磁力が作用する範囲」とは、少なくとも遠心力が作用しない状態で受け部の磁性流体が磁石の磁力によって元の位置へ戻ることができる範囲内のことであり、設けられる磁石の磁力、磁性流体の量などに依存する。また、上記構成において、「磁性流体が飛散し得る方向」とは、ロータの回転に伴う遠心力によって磁性流体が飛散し得る任意の方向を意味し、一般的には、ロータの回転中心と軸受をシールする磁性流体とを結ぶラインの方向を含む。
【００１３】
上記した構成において、前記受け部は、前記ラインローラまたはラインローラ周囲の既存の部品に設けることが可能である。
【００１４】
このように、前記受け部がラインローラまたはラインローラ周囲の既存の部品に設けられることで、受け部を形成する部材を新たに付加する必要がなく、したがって、部品点数を増やさずに、すなわち、リールの大型化・重量化を招くことなく受け部を設けることが可能になる。
【００１５】
また、上記した構成において、前記受け部は、前記磁石を保持する保持体に設けることが可能である。
【００１６】
このように、前記磁石を保持する保持体に受け部を設けることで、磁石と受け部との間の距離を小さく抑えることができ（受け部の磁性流体に強い磁力を作用させることができ）、したがって、磁性流体の飛散範囲を小さく抑えて、受け部から元の保持位置への磁性流体の戻りを促進させることができる。また、受け部を形成する部材を新たに付加する必要もないため、部品点数を増やさずに、すなわち、リールの大型化・重量化を招くことなく受け部を設けることが可能になる。
【００１７】
また、上記した構成において、前記受け部は、前記軸受の外輪と前記ラインローラとの間に介挿される環状部材に設けることが可能である。
【００１８】
このように、軸受の外輪とラインローラとの間に介挿される環状部材に受け部を設けることで、軸受周囲の広い範囲にわたって受け部を形成することが可能なり、磁性流体の飛散範囲が大きい場合にも対処できる。これは、特に、釣糸を高速で巻き取りながらロッドにアクションを加えるジギングなどの釣法のように磁性流体の飛散範囲が広くなる可能性がある場合に有益である。
【００１９】
また、上記した構成において、前記磁性流体は、前記軸受の外輪の側端面と前記磁石との間で保持することが可能である。
【００２０】
このように、磁性流体を軸受の外輪の側端面と前記磁石との間で保持することで、磁気シール機構のコンパクト化を図ることができる。
【００２１】
また、上記した構成において、前記磁気シール機構と前記受け部とは前記軸受と一体化することが可能である。
【００２２】
このように、磁気シール機構と受け部とを軸受と一体化することで、リール本体への組み込み性に優れ、寸法管理（磁石の磁力が作用する範囲の管理）が容易になる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の魚釣用スピニングリールによれば、ロータの回転に伴う遠心力によって磁性流体が飛散し得る方向に、飛散する磁性流体を受けるための受け部が設けられているため、ロータ回転に伴う遠心力によってラインローラ軸受の磁気シール機構の磁性流体が飛散しても、その磁性流体は受け部によって受けられてそれ以上の飛散が防止される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの全体の側面図である。
【図２】図１の魚釣用スピニングリールの正面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図４】図３の要部拡大断面図である。
【図５】本発明の第２の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの要部拡大断面図である。
【図６】本発明の第３の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの要部拡大断面図である。
【図７】本発明の第４の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの要部拡大断面図である。
【図８】本発明の第５の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの要部拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用リールの実施形態について説明する。  
図１〜図４は本発明の魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示している。図１および図２に示されるように、本実施形態の魚釣用スピニングリールはリール本体１を有する。リール本体１内には、ハンドル３の回転操作によって回転駆動する駆動歯車（図示しない）が設けられており、この駆動歯車には、ピニオンが噛合している。ピニオン内には、スプール軸（図示しない）が軸方向に挿通されており、このスプール軸の先端には、釣糸が巻回されるスプール５が回転可能に取り付けられている。この場合、スプール軸（スプール）は、駆動歯車に係合するオシレーティング機構（図示しない）を介して、駆動歯車の回転によって前後動するように構成されている。
【００２６】
また、ピニオンの先端には、このピニオンと一体的に回転するロータ７が取り付けられており、このロータ７には、一対の支持アーム９が設けられている。これらの支持アーム９には、夫々、支持部材１１を介して、ベール１３が釣糸放出状態と釣糸巻回状態とに回動可能に支持されている。そして、一方の支持部材１１とベール１３の端部との間には、釣糸をスプール５へと案内するための後述する釣糸案内装置１５が介装されている。
【００２７】
このような構成において、ハンドル３を回転操作すると、その回転運動は、駆動歯車を介してピニオンに伝達され、このピニオンを介してロータ７を回転させると共に、オシレーティング機構を介してスプール軸に伝達され、スプール５を前後動させる。これにより、釣糸は、釣糸案内装置１５を介してスプール５に片寄ること無く均等に巻回される。
【００２８】
図３および図４に示されるように、釣糸案内装置１５は、一方の支持部材１１にネジ１９によって締結されており、このネジ１９が螺入されるように軸方向に延出する支持部１７が形成されたラインスライダ２１を有している。なお、支持部１７は、図示のように、ラインスライダ２１に一体形成されていても良いし、支持部材１１側に一体形成されていても良い。
【００２９】
ラインスライダ２１にはベール１３の一方の基端部が接続されており、釣糸巻取開始時にベール１３を釣糸巻回状態に回動させると、釣糸が、ベール１３からラインスライダ２１を介して、釣糸案内装置１５の一構成部材であるラインローラ２３に案内されるようになっている。
【００３０】
ラインローラ２３は、２つの環状の軸受であるボールベアリング２５，２７を介して支持部１７に回転可能に支持されている。この場合、ラインローラ２３は、中空の略筒体形状を成しており、その外周面は平滑化されている。これにより、釣糸巻取時にベール１３からラインスライダ２１を介して案内された釣糸は、ラインローラ２３の外周面を滑らかに経由しながらスプール５に巻回される。なお、ラインローラ２３の外周形状については、特に限定されることはない。
【００３１】
２つのボールベアリング２５，２７は、ラインローラ２３の内周面と支持部１７の外周面との間に介在されており、軸方向（ラインローラ２３の回転軸Ｏに沿った方向）に互いに離間して並列配置されている。また、ボールベアリング２５，２７は、支持部１７の外周に回り止め嵌合される内輪２５ａ，２７ａと、内輪２５ａ，２７ａの外側に配される外輪２５ｂ，２７ｂと、内輪２５ａ，２７ａと外輪２５ｂ，２７ｂとの間で転動可能に保持される複数の転がり部材（コロ）２５ｃ，２７ｃとを備えており、隣接して設置される後述の磁気シール機構３１，３５によってシールされた状態となっている。
【００３２】
これら２つのボールベアリング２５，２７の対向端（内側端）は、共に、ラインローラ２３の内周面に突出形成された係止部２９の両端面に当て付けられている。そして、ボールベアリング２５の外側端は、第１の磁気シール機構材３１を介して、支持部１７に形成された段差係止部３３に当て付けられており、一方、ボールベアリング２７の外側端は、第２の磁気シール機構３５を介して、支持部材１１に形成されて支持部１７の端部に被嵌される被嵌係止部３７に当て付けられている。
【００３３】
つまり、２つのボールベアリング２５，２７は、各係止部２９，３３，３７によって軸方向への移動が規制された状態で維持され、また、第１および第２の磁気シール機構３１，３５は、ボールベアリング２５，２７の内部を外部に対して磁気的にシールするようになっている。
【００３４】
次に、釣糸案内装置１５に配される磁気シール機構３１，３５について説明する。
図４に明確に示されるように、磁気シール機構３１（３５）は、支持部１７の外周に被嵌されるとともに一端が支持部１７に形成された段差係止部３３（支持部材１１に形成されて支持部１７の端部に被嵌される被嵌係止部３７）に当て付けられ且つ他端がボールベアリング２５（２７）の内輪２５ａ（２７ａ）の側端面に当て付けられる外周に段部を有する略環状の保持体３２を備えており、この保持体３２は、その外周の段部を用いてリング状の磁石４０をボールベアリング２５（２７）に並設されるように（所定の隙間を隔てて外輪２５ｂ（２７ｂ）の側端面と対向するように）保持している。この場合、保持体３２は、保持する磁石４０と磁性体の外輪２５ｂ（２７ｂ）の側端面との間で磁性領域を発生させるような構造であれば良く、本実施形態では、真鍮、アルミ合金、樹脂、或いは金属補強された弾性材などの非磁性材料で形成されている。また、リング状の磁石４０は、軸方向内側（ボールベアリングと対向する側）がＳ極に帯磁され、軸方向外側がＮ極に帯磁されており、これにより、前記所定の隙間を介して外輪２５ｂ（２７ｂ）との間で磁気回路を形成する。そして、この磁気回路が形成される隙間には、磁性流体４２が注油によって保持されている。すなわち、磁性流体４２は、磁石４０とボールベアリング２５（２７）の外輪２５ｂ（２７ｂ）との間に形成される磁気回路（外輪２５ｂ（２７ｂ）の側端面と磁石４０との間）に保持されることによりこれらの間の隙間（空間）を密封してボールベアリング２５（２７）の内部をシールする。
【００３５】
なお、磁性体としての外輪２５ｂ（２７ｂ）は、鉄系の材料、例えば、鋼材、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４４０Ｃ、ＳＵＳ６３０等によって形成される。また、注入される磁性流体４２は、例えばＦｅ3Ｏ4のような磁性微粒子を、界面活性剤およびベースオイルに分散させて構成されたものであり、粘性があって磁石を近づけると反応する特性を備えている。このため、磁性流体４２は、磁石４０と外輪２５ｂ（２７ｂ）の側端面との間に形成される磁気回路によって隙間内に安定して保持され、ボールベアリング２５（２７）内を外部に対して確実にシールする。
【００３６】
また、本実施形態では、ロータ７の回転に伴う遠心力Ｆ（図２参照）によって磁性流体４２が飛散し得る方向に、飛散する磁性流体４２を受けるための受け部７０，７２が設けられている。ここで、「磁性流体が飛散し得る方向」は、ロータ７の回転に伴う遠心力Ｆによって磁性流体４２が飛散し得る全ての方向を含むが、本実施形態では、特に、ロータ７の回転中心とボールベアリング２５，２７をシールする磁性流体４２とを結ぶラインの方向Ｆ１，Ｆ２（図４参照）に受け部７０，７２が設けられる。すなわち、ラインスライダ２１側のボールベアリング２５に対応して図４に矢印Ｆ１で示される方向に受け部７０が設けられ、支持部材１１側のボールベアリング２７に対応して図４に矢印Ｆ２で示される方向に受け部７２が設けられる。
【００３７】
具体的に、受け部７０は、磁気シール機構３１をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ１方向で磁性流体４２と対向するラインローラ２３の部位に凹陥状の溝を設けることにより形成され、一方、受け部７２も、磁気シール機構３５をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ２方向で磁性流体４２と対向するラインローラ２３の部位に凹陥状の溝を設けることにより形成される。また、これらの受け部７０，７２は、磁石４０の磁力が作用する範囲内に設けられる。ここで、「磁石の磁力が作用する範囲」とは、受け部７０，７２に受けられた磁性流体４２が少なくとも遠心力が作用しない状態で磁石４０の磁力によって元の位置（外輪２５ｂ（２７ｂ）の側端面と磁石４０との間の隙間）へ戻ることができる範囲内のことであり、設けられる磁石４０の磁力、磁性流体４２の量などに依存する。
【００３８】
また、本実施形態において、ロータ７の中心との間の距離（径方向に沿う距離）がボールベアリング２５よりも大きい（したがって、その遠心力Ｆ２が遠心力Ｆ１よりも大きい）ボールベアリング２７側の受け部７２は、飛散する磁性流体４２を漏らすことなく確実に受けることができるように、磁気シール機構３５の背後に回り込むような鍔状の障壁部２３ａを更に有して形成されている。
【００３９】
以上説明したように、本実施形態によれば、ロータ７の回転に伴う遠心力によって磁性流体４２が飛散し得る方向に、飛散する磁性流体４２を受けるための受け部７０，７２が設けられているため、ロータ回転に伴う遠心力によってラインローラ軸受（ボールベアリング２５，２７）の磁気シール機構３１，３５の磁性流体４２が飛散しても、その磁性流体４２は受け部７０，７２によって受けられてそれ以上の飛散が防止される。しかも、受け部７０，７２は、磁石４０の磁力が作用する範囲内に設けられているため、受け部７０，７２で受けられた磁性流体４２は、強い遠心力を受けなくなった段階で、磁石４０の磁力により元の位置（磁石４０と外輪２５ｂ，２７ｂとの間の磁気回路が形成される領域）に戻ることができ、そのため、所望の磁気シールを常に確保することができる。このように、飛散する磁性流体４２を受ける受け部７０，７２を設ければ、遠心力の作用に起因して従来において難しかったラインローラ２３に対する磁気シール機構の適用を容易に実現できる。
【００４０】
また、本実施形態によれば、受け部７０，７２がラインローラ２３に設けられるため、受け部７０，７２を形成する部材を新たに付加する必要がなく、したがって、部品点数を増やさずに、すなわち、リールの大型化・重量化を招くことなく受け部７０，７２を設けることが可能になる。また、本実施形態によれば、磁性流体４２がボールベアリング２５，２７の外輪２５ｂ，２７ｂの側端面と磁石４０との間で保持されるため、磁気シール機構３１，３５のコンパクト化を図ることができる。
【００４１】
図５は本発明の第２の実施形態を示している。図示のように、本実施形態では、ラインローラ２３と各ボールベアリング２５，２７の外輪２５ｂ，２７ｂとの間に樹脂製または金属製の環状カラー（環状部材）５２Ａ，５２Ｂが介挿されており、環状カラー５２Ａ，５２Ｂの互いに対向する内端部は、径方向内側に屈曲して互いに当接することにより前述した係止部２９を形成している。ここで、環状カラー５２Ａ，５２Ｂは、リール本体１に対するボールベアリング２５，２７および磁気シール機構３１，３５の組み込み時の位置決めを担うものであり、磁性体であってもよく或いは非磁性体であってもよく、ラインローラ２３と共に回転する。
【００４２】
また、本実施形態では、前述した受け部７０，７２が環状カラー５２Ａ，５２Ｂの一部によって形成される。具体的には、受け部７０は、磁気シール機構３１をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ１方向で磁性流体４２と対向する環状カラー５２Ａの部位に凹陥状の溝（または、屈曲凹部）５２Ａａを設けることにより形成され、一方、受け部７２も、磁気シール機構３５をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ２方向で磁性流体４２と対向する環状カラー５２Ｂの部位に凹陥状の溝（または、屈曲凹部）５２Ｂａを設けることにより形成される。また、これらの受け部７０，７２も磁石４０の磁力が作用する範囲内に設けられる。更に、前述した理由により、ボールベアリング２７側の受け部７２は、飛散する磁性流体４２を漏らすことなく確実に受けることができるように、磁気シール機構３５の背後に回り込むような鍔状の障壁部を更に有して形成されることが好ましい。なお、それ以外の構成は第１の実施形態と同一である。
【００４３】
このように、本実施形態によれば、ラインローラ２３と各ボールベアリング２５，２７の外輪２５ｂ，２７ｂとの間に介挿される環状カラー５２Ａ，５２Ｂに受け部７０，７２が設けられるため、ボールベアリング２５，２７周囲の広い範囲にわたって受け部７０，７２を形成することが可能なり、磁性流体４２の飛散範囲が大きい場合にも対処できる。これは、特に、釣糸を高速で巻き取りながらロッドにアクションを加えるジギングなどの釣法のように磁性流体４２の飛散範囲が広くなる可能性がある場合に有益である。
【００４４】
図６は本発明の第３の実施形態を示している。本実施形態は第２の実施形態の変形例であり、ボールベアリング２７側（磁気シール機構３５側）の受け部７２が、ラインローラ２３周囲の既存の部品、ここでは、回転しない支持部材１１によって形成されている。具体的には、受け部７２は、ラインローラ２３側へ向けて延びる支持部材１１の延出部１１ｂによって形成されており、この延出部１１ｂは、磁気シール機構３５をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ２方向で磁性流体４２と対向する凹陥部を環状カラー５２Ｂの外端部５２Ｂｂ（ラインローラ２３の内面に沿って径方向外側に折れ曲がる部位）と共に形成する。なお、それ以外の構成は第２の実施形態と同一である。
【００４５】
このように、本実施形態によれば、受け部７２が、ラインローラ周囲の既存の部品、すなわち、支持部材１１に設けられるため、受け部７２を形成する部材を新たに付加する必要がなく、したがって、部品点数を増やさずに、すなわち、リールの大型化・重量化を招くことなく受け部を設けることが可能になる。また、回転しない支持部材１１に受け部７２を設けるため、飛散した磁性流体４２を受け部７２で安定して保持できる。
【００４６】
図７は本発明の第４の実施形態を示している。本実施形態は第３の実施形態の変形例であり、ボールベアリング２７側（磁気シール機構３５側）の受け部７２が、回転しない保持体３２によって形成されている。具体的には、受け部７２は、保持体３２から径方向外側に延びてラインローラ２３側へ向けて屈曲する屈曲延出部３２ｂによって形成されており、この屈曲延出部３２ｂは、磁気シール機構３５をその径方向外側から覆うように遠心力Ｆ２方向で磁性流体４２と対向する凹陥部を環状カラー５２Ｂの外端部５２Ｂｂ（ラインローラ２３の内面に沿って径方向外側に折れ曲がる部位）と共に形成する。なお、それ以外の構成は第３の実施形態と同一である。
【００４７】
したがって、第３の実施形態と同様の作用効果が得られるとともに、磁石４０を保持する保持体３２に受け部７２が設けられるため、磁石４０と受け部７２との間の距離を小さく抑えることができ（受け部７２の磁性流体４２に強い磁力を作用させることができ）、したがって、磁性流体４２の飛散範囲を小さく抑えて、受け部７２から元の保持位置（磁石４０と外輪２５ｂ，２７ｂとの間の磁気回路が形成される領域）への磁性流体４２の戻りを促進させることができる。また、受け部７２を形成する部材を新たに付加する必要もないため、部品点数を増やさずに、すなわち、リールの大型化・重量化を招くことなく受け部を設けることが可能になる。
【００４８】
図８は本発明の第５の実施形態を示している。本実施形態は第４の実施形態の変形例であり、受け部７２を形成する屈曲延出部３２ｂを有する保持体３２が磁石４０と共にボールベアリング２７と一体化されている。すなわち、磁気シール機構３５と受け部７２とがボールベアリング２７と一体化されて成る。この場合、ボールベアリング２７は、その内輪２７ａの軸方向長さが外輪２７ｂの軸方向長さよりも長く形成されており、その長く形成された内輪２７ａの延在部の外周面に保持体３２の内周面が圧入嵌合されることにより保持体３２がボールベアリング２７と一体化される。したがって、ボールベアリング２７の軸方向の位置決めは、内輪２７ａの前記延在部の側端面が支持部材１１の被嵌係止部３７に当て付くことによってなされる。このように、本実施形態では、磁気シール機構３５と受け部７２とがボールベアリング２７と一体化されているため、リール本体１への組み込み性に優れ、寸法管理（磁石４０の磁力が作用する範囲の管理）が容易になる。
【００４９】
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施できることは言うまでもない。例えば、前述した実施形態では、ラインローラ２３の両側に位置する両方の磁気シール機構３１，３５にそれぞれ対応して受け部７０，７２が設けられているが、受け部は、磁性流体４２の飛散が懸念される一方の磁気シール機構側のみに設けられてもよい。その場合には、遠心力の作用方向を考慮して、磁気シール機構３５側に受け部７２を設けることが好ましい。また、本発明は、前述した各実施形態を組み合わせた構成も可能である。更に、磁気シール機構の構造は前述した実施形態に限定されず、磁性流体を伴う任意のシール構造を採用できる。また、受け部が形成される部位も前述した実施形態に限定されない。要は、磁気シール機構から飛散される磁性流体を受けることができ且つその受けた磁性流体が磁気シール機構の元の保持位置へと戻ることができさえすれば、受け部の形成位置は任意である。
【符号の説明】
【００５０】
３  ハンドル
５  スプール
７  ロータ
１１  支持部材（既存の部品）
２３  ラインローラ
２５，２７  ボールベアリング（軸受）
２５ａ，２７ａ  内輪
２５ｂ，２７ｂ  外輪
３１，３５  磁気シール機構
３２  保持体
４０  磁石
４２  磁性流体
５２Ａ，５２Ｂ  環状カラー（環状部材）
７０，７２  受け部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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