(57)【要約】【課題】胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に挿入抵抗や抜去抵抗を低減し、患者への苦痛を軽減させることができる胃瘻用カテーテルを提供する【解決手段】本発明の胃瘻用カテーテルは、内腔を有する可撓性チューブ本体と、第１の孔を有し、第１の孔と内腔とが連通するように可撓性チューブ本体の先端部に着脱自在に設けられた体内留置部と、第２の孔を有し、第２の孔と内腔とが連通するように可撓性チューブ本体の基端部に着脱自在に設けられた体表固定部と、一端が体内留置部に固定され、他端が体表固定部に着脱自在に連結された少なくとも１つの吊り具と、を備える。これにより、胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に体内留置部を可撓性チューブと同等程度の外径とすることにより挿入抵抗や抜去抵抗を低減し、患者への苦痛を軽減させることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内腔を有する可撓性チューブ本体と、
第１の孔を有し、前記第１の孔と前記内腔とが連通するように前記可撓性チューブ本体の先端部に着脱自在に設けられた体内留置部と、
第２の孔を有し、前記第２の孔と前記内腔とが連通するように前記可撓性チューブ本体の基端部に着脱自在に設けられた体表固定部と、
一端が前記体内留置部に固定され、他端が前記体表固定部に着脱自在に連結された少なくとも１つの吊り具と、を備えることを特徴とする胃瘻用カテーテル。
【請求項２】
前記可撓性チューブ本体は、前記吊り具を摺動自在に保持するガイド溝を長手方向に有する請求項１に記載の胃瘻用カテーテル。
【請求項３】
一端が前記体内留置部に固定され、他端が前記可撓性チューブ本体に着脱自在に連結された牽引具を更に有する請求項１又は２に記載の胃瘻用カテーテル。
【請求項４】
前記吊り具の前記他端が固定された巻取り部材を更に備え、前記巻取り部材は前記吊り具を巻取り可能であり、かつ、前記体表固定部に着脱自在に連結されるよう構成されている請求項１乃至３のいずれか一項に記載の胃瘻用カテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、胃瘻用カテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
経口的に栄養を摂取できない患者に対する栄養の投与方法として、経皮内視鏡的胃瘻造設術（以下、「ＰＥＧ」と略す。）による経腸栄養管理が頻繁に行われるようになっている。このＰＥＧを実施するために胃瘻用カテーテルが使用される。
【０００３】
胃瘻用カテーテルはその留置手技、患者の容態、使用期間、介護者の操作性などから様々な種類が存在するが、一般に、栄養剤または薬液等の液状物質を体外から胃内へ導入する内腔を有し瘻孔の壁面に沿って伸びる可撓性チューブと、この可撓性チューブの先端部に付設され、可撓性チューブの径方向外側に拡径された張り出し状の体内留置部（バルーン等）から構成されている。
【０００４】
この胃瘻用カテーテルは患者の腹壁から胃壁へと貫通する瘻孔に挿入されて留置される。胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去に際しては、瘻孔に体内留置部を通過させるために、体内留置部を伸長させる等によりできるだけ可撓性チューブと同程度まで外径を小さくして挿入抵抗及び抜去抵抗を低減することが望ましい。
【０００５】
このため胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に体内留置部を可能な限り細径とできるよう伸展具を用いた手法（特許文献１）や体内留置部の形状の工夫（特許文献２）などが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−３２９０４１号公報
【特許文献２】特開２００８−２８４３８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、これらの方法によっても体内留置部を可撓性チューブと同等の外形まで細径化することは難しい。このため胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に体内留置部は可撓性チューブから幾分張り出した形状となり、挿入抵抗や抜去抵抗が依然として存在する。
【０００８】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に体内留置部を可撓性チューブと同等程度の外径とすることにより挿入抵抗や抜去抵抗を低減し、患者への苦痛を軽減させることができる胃瘻用カテーテルを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような目的は、下記（１）〜（４）に記載の本発明により達成される。
（１）内腔を有する可撓性チューブ本体と、
第１の孔を有し、前記第１の孔と前記内腔とが連通するように前記可撓性チューブ本体の先端部に着脱自在に設けられた体内留置部と、
第２の孔を有し、前記第２の孔と前記内腔とが連通するように前記可撓性チューブ本体の基端部に着脱自在に設けられた体表固定部と、
一端が前記体内留置部に固定され、他端が前記体表固定部に着脱自在に連結された少なくとも１つの吊り具と、を備えることを特徴とする胃瘻用カテーテル。
（２）前記可撓性チューブ本体は、前記吊り具を摺動自在に保持するガイド溝を長手方向に有する（１）に記載の胃瘻用カテーテル。
（３）一端が前記体内留置部に固定され、他端が前記可撓性チューブ本体に着脱自在に連結された牽引具を更に有する（１）又は（２）に記載の胃瘻用カテーテル。
（４）前記吊り具の前記他端が固定された巻取り部材を更に備え、前記巻取り部材は前記吊り具を巻取り可能であり、かつ、前記体表固定部に着脱自在に連結されるよう構成されている（１）乃至（３）のいずれか一項に記載の胃瘻用カテーテル。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、胃瘻用カテーテルの瘻孔への挿入又は瘻孔からの抜去の際に体内留置部を可撓性チューブと同等程度の外径とすることにより挿入抵抗や抜去抵抗を低減し、患者への苦痛を軽減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルを表した側面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る可撓性チューブ本体を表した（ａ）上面図、（ｂ）側面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルを表した上面図である。
【図４】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの挿入及び抜去の際に用いられる挿入補助具の側面図である。
【図５】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの使用方法を説明した図である。
【図６】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの使用方法を説明した図である。
【図７】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの使用方法を説明した図である。
【図８】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの使用方法を説明した図である。
【図９】本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテルの使用方法を説明した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の胃瘻用カテーテル１の実施形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
図１は、本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテル１を表した側面図である。図２は、本実施形態に係る可撓性チューブ本体２を表した（ａ）上面図、（ｂ）側面図である。図３は、本実施形態に係る胃瘻用カテーテル１を表した上面図である。
【００１３】
本実施形態の胃瘻用カテーテル１は、胃瘻へ留置され、体外から胃内への栄養剤や薬剤等の投与に用いられる。
【００１４】
図１に示すように、本実施形態の胃瘻用カテーテル１は、可撓性チューブ本体２と体内留置部３と体表固定部４とを備える組立体である。体内留置部３は可撓性チューブ本体２の先端部に着脱自在に設けられている。また、体表固定部４は可撓性チューブ本体２の基端部に着脱自在に設けられている。さらに、一端が体内留置部に固定され、他端が体表固定部に着脱自在に連結された少なくとも１つの吊り具５を有する。
【００１５】
可撓性チューブ本体２は胃瘻用カテーテル１の本体部分であり、瘻孔に留置され体外と胃内とを連通させる。図２に示すように、可撓性チューブ本体２は内腔２１を有し、この内腔２１を通して栄養剤や薬剤等が胃内へと投与される。
【００１６】
内腔２１は上述のように栄養剤や薬剤等を胃内へと投与するのに用いられる。内腔２１は可撓性チューブ本体２の全長にわたって設けられており、基端側開口２２及び先端側開口２３で外部と連通している。
【００１７】
可撓性チューブ本体２には長手方向に沿ってガイド溝２４が設けられている。ガイド溝２４は後に説明するように可撓性チューブ本体２を瘻孔に挿入する際に吊り具５を保持する。本実施形態ではガイド溝２４は可撓性チューブ本体２の基端から先端まで連続する溝である。また、本実施形態ではガイド溝２４は可撓性チューブ本体２の外周に対向して一対形成されている。なお、ガイド溝２４の数は一対に限られず吊り具５の数に応じて適宜設定することができる。
【００１８】
内腔２１の先端側開口２３近傍には、ダックビル弁２５が設けられている。ダックビル弁２５は、可撓性チューブ本体２の基端側から先端側への液体等の流入は許容するが、先端側から基端側への液体等の流出は阻止するように形成されている。このため、胃瘻用カテーテル１を介しての胃内容物の体外への漏出が良好に防止される。
【００１９】
なお、本実施形態ではダックビル弁２５を内腔２１の先端側開口２３から突出するように設けたが、設置位置はこれに限られず、基端側開口２２の近傍や内腔２１の中央部等どこに設けてもよい。また、弁の形状もダックビル弁に限られず、一方向への液体流入のみを許容する機能を有するものであればいかなる形態のものを使用してもよい。
【００２０】
可撓性チューブ本体２としては、可撓性を有する材料であればいかなる材料を用いることもできる。特に可撓性チューブ本体２として生体適合性の高いシリコーンやポリウレタンエラストマーを用いることにより、胃瘻用カテーテル１を安全に長期間留置することができるため好ましい。
【００２１】
ここで、可撓性チューブ本体２の代表的な寸法例について説明する。まず、本実施形態の可撓性チューブ本体２は、全長１５〜６０ｍｍ程度、外径４〜１０ｍｍ程度、内径２〜８ｍｍ程度である。また、ガイド溝２４は、幅０．３〜１．５ｍｍ程度、深さ０．３〜１．５ｍｍ程度である。
【００２２】
体内留置部３は胃壁の内側に係止して胃瘻用カテーテル１が体外へと抜け落ちるのを防止する。図１に示すように、本実施形態の体内留置部３は略円筒状をなしている。体内留置部３の長手方向の中央部近傍には第１の孔３１が形成されている。胃瘻用カテーテル１では、第１の孔３１には可撓性チューブ本体２の弁２５が挿入される。したがって、第１の孔３１と内腔２１とは連通するように組み合わされる。
【００２３】
体内留置部３の一端には挿入補助具係合部３４が設けられている。挿入補助具係合部３４は胃瘻用カテーテル１の瘻孔への挿入の際に、後に説明する挿入補助具８の体内留置部固定部８２と係合する部分である。本実施形態では挿入補助具係合部３４は体内留置部３の一端に設けられた穴である。具体的には挿入補助具係合部３４は、体内留置部３の一端から長手方向に陥没して形成されている。穴の深さは第１の孔３１と連通しなければいかなる深さとしてもよいが、体内留置部３の強度の観点から体内留置部３の全長の４分の１程度であることが好ましい。
【００２４】
また、第１の孔３１の基端側開口３２の近傍には後に説明する吊り具５の一端が固定されている。本実施形態では吊り具５は２つであり、吊り具５は基端側開口３２近傍の対向する２箇所でそれぞれ固定される。吊り具５の固定はいかなる方法を用いてもよいが、本実施形態では体表固定部４に付設した吊り具連結部４４に係止し、固定カバー７で覆うことにより固定されている。
【００２５】
さらに体内留置部３の挿入補助具係合部３４を設けた端部と逆の端部（他端）には後に説明する牽引具６の一端が固定されている。固定部は体内留置部３の軸線上に設けると後に説明する体内留置部３の回収操作がスムーズになり好ましい。牽引具６の固定はいかなる方法を用いてもよいが、本実施形態では体内留置部３の他端にワイヤを結ぶことにより固定されている。
【００２６】
体内留置部３としては、可撓性を有する材料であればいかなる材料を用いることもできる。特に体内留置部３として生体適合性の高いシリコーンやポリウレタンエラストマーを用いることにより、胃瘻用カテーテル１を安全に長期間留置することができるため好ましい。
【００２７】
ここで、体内留置部３の代表的な寸法例について説明する。まず、本実施形態の体内留置部３は、全長１０〜４０ｍｍ程度、外径５〜１０ｍｍ程度である。また、第１の孔３１の径は２〜８ｍｍ程度である。挿入補助具係合部３４は、径が３〜８ｍｍ程度、深さが３〜１０ｍｍ程度である。
【００２８】
体表固定部４は体表面に係止して胃瘻用カテーテル１が体内へと脱落するのを防止する。図１に示すように、本実施形態の体表固定部４は略平板状をなしている。体表固定部４の長手方向の中央部近傍には第２の孔４１が形成されている。胃瘻用カテーテル１では、第２の孔４１には可撓性チューブ本体２の基端部が挿入される。したがって、第２の孔４１と内腔２１とは連通するように組み合わされる。
【００２９】
図３に示すように、体表固定部４の上面には吊り具連結部４４が設けられている。吊り具連結部４４は後に説明する吊り具５の基端部又は基端部に設けられた巻取り部材５２を着脱自在に連結する部分である。本実施形態では吊り具連結部４４は体表固定部４の上面に設けられた凹部である。具体的には吊り具連結部４４は、体表固定部４の第２の孔４１の基端側開口４２を挟んで一対形成されている。それぞれの吊り具連結部４４は巻取り部材５２を収容可能な大きさの凹部であり、巻取り部材５２を係止する凸部４５が内部に設けられている。
【００３０】
更に体表固定部４はキャップ部４６を有する。キャップ部４６は第２の孔４１及び内腔２１の基端側開口２２を封止する。図１に示すようにキャップ部４６は一端が体表固定部４６の一端に固定され、他端に突部が形成されている。この突部を第２の孔４１及び内腔２１の基端側開口２２に挿入して封止する。なお、本実施形態の胃瘻用カテーテル１では、使用時には固定カバー７により体表固定部４の上面を覆っている。
【００３１】
体表固定部４としては、可撓性を有する材料であればいかなる材料を用いることもできる。特に体表固定部４として生体適合性の高いシリコーンやポリウレタンエラストマーを用いることにより、胃瘻用カテーテル１を安全に長期間留置することができるため好ましい。
【００３２】
ここで、体表固定部４の代表的な寸法例について説明する。まず、本実施形態の体表固定部４は、縦１０〜４０ｍｍ程度、横４〜１０ｍｍ程度、厚さ１〜１０ｍｍ程度である。また、第２の孔４１の径は２〜８ｍｍ程度である。
【００３３】
吊り具５は体内留置部３に固定され、体内留置部３を胃壁の内側に接触した状態で保持する。図１に示すように、本実施形態の吊り具５はワイヤからなる吊り具本体５１と吊り具本体５１の基端に設けられた巻取り部材５２とを備える。吊り具本体５１の先端は前述のように体内留置部３の第１の孔３１の基端側開口３２近傍に固定されている。本実施形態の胃瘻用カテーテル１は吊り具５を一対有している。
【００３４】
巻取り部材５２は吊り具本体５１の基端に固定される。巻取り部材５２により吊り具本体５１を巻き取ることで吊り具５の長さを調節することができる。本実施形態では巻取り部材５２は孔５３を有する略円筒状をなしている。さらに、巻取り部材５２は厚さ方向の中央部に周回する溝が形成されている。吊り具本体５１はこの溝に沿って巻き取られる。
【００３５】
吊り具本体５１としては、適度な引張り強度を有するものであればいかなる材料を用いることもできる。このような材料として、例えば、ステンレス鋼やタングステン、ニッケル−チタン合金などの金属、ナイロン樹脂、ＡＢＳ樹脂、ウレタン樹脂、ＰＶＣ樹脂などの高分子ファイバーを用いることができる。また、巻取り部材５２としては例えば、ナイロン樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン樹脂などを用いることができる。
【００３６】
ここで、吊り具５の代表的な寸法例について説明する。まず、本実施形態の吊り具本体５１は、全長１５〜８０ｍｍ程度、外径４〜１０ｍｍ程度である。また、巻取り部材５２の径は２〜８ｍｍ程度、厚さは１〜５ｍｍ程度である。
【００３７】
図１に示すように、本実施形態の胃瘻用カテーテル１は更に牽引具６を備える。牽引具６は胃瘻用カテーテル１を抜去する際に体内留置部３を体内から取り除くのに用いられる。牽引具６はワイヤ状をなしており、一端が体内留置部３に固定されている。また、牽引具６の他端はリング状の把持部６１となっている。
【００３８】
次に、胃瘻用カテーテル１の使用方法について説明する。図５から図９は本発明の実施形態に係る胃瘻用カテーテル１の使用方法を説明した図である。
【００３９】
初めに胃瘻用カテーテル１の挿入に使用する挿入補助具８について図４を用いて説明する。挿入補助具８は本体部８１と、本体部８１の先端部に設けられた体内留置部固定部８２と、本体部８１の基端部に設けられた把持部８３とを備える。挿入補助具８は瘻孔に体内留置部３及び吊り具５を挿入するのを補助する。
【００４０】
本体部８１は瘻孔を通過して体内留置部３を胃内に導入する役割を果たす。本実施形態では本体部８１は断面円形の棒状をなしている。なお、断面の形状は円形に限られず多角形状や楕円状等でも板状でもよい。本体部８１の外径は瘻孔を通過できる大きさであれば特に限定されないが、瘻孔の拡張に用いたダイレータと同じ程度の外径であると過剰な瘻孔の拡張を抑止できるため好ましい。
【００４１】
体内留置部固定部８２は後に説明する吊り具固定部８４とともに体内留置部３を挿入補助具８に固定する役割を担う。本実施形態では体内留置部固定部８２は本体部８１の先端に設けられた棒状の部材である。体内留置部固定部８２は体内留置部３の挿入補助具係合部３４に挿入される。
【００４２】
把持部８３は挿入補助具８を用いた体内留置部３の挿入時に把持される部分である。本実施形態では把持部８３は本体部８１の基端に設けられた棒状体である。
【００４３】
吊り具固定部８４は体内留置部固定部８２とともに体内留置部３を挿入補助具８に固定する。本実施形態では吊り具固定部８４は本体部８１の基端側にこれと直交して一対設けられている。そして、２つの巻取り部材５２の孔５３がそれぞれ吊り具固定部８４に挿入されることにより、体内留置部３は挿入補助具８に３点固定される。
【００４４】
次に胃瘻用カテーテル１の挿入手順について説明する。本実施形態の胃瘻用カテーテル１は既に形成された瘻孔に挿入される。すなわち、造設時においては公知の方法で形成された瘻孔に挿入され、交換時には既存の瘻孔に挿入される。瘻孔の形成については胃壁及び腹壁を固定した後にダイレータにより穿孔する方法が一般的である。
【００４５】
図５に示すように、本実施形態の胃瘻用カテーテル１の挿入にはまず、挿入補助具８に体内留置部３、吊り具５及び牽引具６の組立体を固定する。すなわち、前述のように体内留置部３の挿入補助具係合部３４に体内留置部固定部８２を挿入する。さらに２つの巻取り部材５２を吊り具固定部８４に係合させる。そして巻取り部材５２により吊り具本体５１を巻き取り、吊り具本体５１を弛みのない状態とする。また、把持部６１に体内留置部３及び本体部８１を通して牽引具６を本体部８１の基端側に固定する。これにより体内留置部３は軸方向が本体部８１の軸と一致するようにして挿入補助具８に固定される。この状態で図５に示すように体内留置部３を瘻孔に挿入する。
【００４６】
次いで巻取り部材５２を吊り具固定部８４から取り外す。そして挿入補助具８を瘻孔から抜去する。この状態で吊り具本体５１の巻き取り量を調整し、図６に示すように体内留置部３が胃壁の内面に接するようにする。
【００４７】
次いで図７に示すように体表固定部４を前記の組立体に固定する。具体的には、体表固定部４の第２の孔４１の先端側開口４３から基端側開口４２の方へと巻取り部材５２及び吊り具本体５１を通す。そして巻取り部材５２を吊り具連結部４４に装着する。吊り具連結部４４は内部に凸部４５が形成されており、これと巻取り部材５２の孔５３を係合させる。係合させた状態で巻取り部材５２で吊り具本体５１を巻き取り、体内留置部３と体表固定部４とで腹壁及び胃壁を挟み込むように長さを調節する。
【００４８】
さらに図８に示すように組立体に可撓性チューブ本体２を装着する。具体的には、体表固定部４の第２の孔４１の基端側から可撓性チューブ２を挿入する。このとき一対のガイド溝２４のそれぞれに吊り具本体５１が収容されるようにして挿入することにより可撓性チューブ本体２は逸脱することなく真っ直ぐに挿入される。最終的に可撓性チューブ本体２の内腔２１が体内留置部３の第１の孔３１と連通するまで挿入すると図９に示す状態となる。
【００４９】
最後に体表固定部４に固定カバー７を装着して巻取り部材５２が体表固定部４から外れないように覆うことにより図１に示す胃瘻用カテーテル１の留置が完了する。
【００５０】
胃瘻用カテーテル１の抜去は上述の挿入と逆の手順で行うことができる。ただし、図６に示す状態となったら吊り具本体５１を切断し巻取り部材５２を取り除く。そして牽引具６の把持具６１を把持して体内留置部３を吊り下げた状態で引き抜く。
【００５１】
以上のように本発明の胃瘻用カテーテル１を用いると、体内留置部３を可撓性チューブ本体２と同等程度の外径とすることにより、挿入抵抗や抜去抵抗を低減し、患者への苦痛を低減させることができる。
【符号の説明】
【００５２】
１    胃瘻用カテーテル
２    可撓性チューブ本体
２１  内腔
２２  基端側開口
２３  先端側開口
２４  ガイド溝
２５  弁
３    体内留置部
３１  第１の孔
３２  基端側開口
３３  先端側開口
３４  挿入補助具係合部
４    体表固定部
４１  第２の孔
４２  基端側開口
４３  先端側開口
４４  吊り具連結部
４５  凸部
４６  キャップ部
５    吊り具
５１  吊り具本体
５２  巻取り部材
５３  孔
６    牽引具
６１  把持部
７    固定カバー
８    挿入補助具
８１  本体部
８２  体内留置部固定部
８３  把持部
８４  吊り具固定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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