(57)【要約】      （修正有）【課題】遠隔地テレビ会議において相手方の人物が実際に室内にいるという感覚を実現する携帯型透明ディスプレイを提供する。【解決手段】遠隔地テレビ会議は、電話又はタブレットコンピュータを用いる場合、あるいはＴＶを用いる場合であっても、実際の対面対話と比較して不自然に感じられる場合がある。現地のテレビ会議参加者は、遠隔地のテレビ会議参加者のほぼ等身大イメージ薄型透明直立ディスプレイ上で見ることができる。ディスプレイは透明なので、遠隔地参加者のイメージを取り囲む現地背景映像は、遠隔地参加者が現地に存在する場合と同様に前記ディスプレイを通して見ることができる。【選択図】図３
2014230282.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサと、
通話に参加する人物の要求イメージを前記ビデオディスプレイ上に提示するように前記プロセッサによって制御されるように構成され、イメージが提示されない場合は透明である、ビデオディスプレイと、
を備える組立体。
【請求項２】
前記要求イメージは、前記通話に参加する人物の一部分であり、前記要求イメージは、前記人物の一部分と実質的に同じサイズである、請求項１に記載の組立体。
【請求項３】
前記要求イメージは、前記人物の一部分のサイズの６０％〜１２０％である、請求項２に記載の組立体。
【請求項４】
前記要求イメージは、前記人物の一部分のサイズの８０％〜１１０％である、請求項２に記載の組立体。
【請求項５】
前記要求イメージは、前記人物の一部分のサイズの９０％〜１００％である、請求項２に記載の組立体。
【請求項６】
前記ディスプレイは透明なので、前記要求イメージを取り囲む現地の背景物体を、前記人物が現地に存在する場合と同様に前記ディスプレイを通して見ることができる、請求項１に記載の組立体。
【請求項７】
前記要求イメージは、前記ディスプレイ上に投影される、請求項１に記載の組立体。
【請求項８】
前記プロセッサは、前記透明なビデオディスプレイに加えて、該プロセッサによって制御される固有のディスプレイを有するユーザデバイス内に存在する、請求項１に記載の組立体。
【請求項９】
テレビ会議の遠隔地参加者からビデオ信号を受信する通信インターフェースと、
前記ビデオ信号に基づいて前記遠隔地参加者の要求イメージを提示する透明ビデオディスプレイと、
を備え、
前記ディスプレイの背後の現地背景物体は、前記遠隔地参加者が現地参加者と共に現地に存在する場合と同様にディスプレイを通して現地テレビ会議参加者が見ることができる、組立体。
【請求項１０】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分あり、前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分と実質的に同じサイズである、請求項９に記載の組立体。
【請求項１１】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの６０％〜１２０％である、請求項１０に記載の組立体。
【請求項１２】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの８０％〜１１０％である、請求項１０に記載の組立体。
【請求項１３】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの９０％〜１００％である、請求項１０に記載の組立体。
【請求項１４】
前記要求イメージは、前記ディスプレイ上に投影される、請求項９に記載の組立体。
【請求項１５】
固有ディスプレイを有するユーザデバイスは、前記透明ビデオディスプレイを制御する、請求項９に記載の組立体。
【請求項１６】
遠隔地テレビ会議参加者とテレビ会議リンクを確立する段階と、
前記遠隔地テレビ会議参加者の要求イメージを受信する段階と、
前記要求イメージを透明ビデオディスプレイ上に提示する段階と、
を含む方法。
【請求項１７】
前記要求イメージは、該要求イメージを規定する前記遠隔地参加者の一部分と実質的に同じサイズである、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの６０％〜１２０％である、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの８０％〜１１０％である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記要求イメージは、前記遠隔地参加者の一部分のサイズの９０％〜１００％である、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
一般的に本出願は、ほぼ等身大イメージを用いるテレビ会議のための透明ディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
遠隔地テレビ会議は、人物を見ながらこの人物と通信を行う費用効果的な手法を提供する。しかしながら、本明細書で理解されるように、相手方の人物が実際に室内にいるという感覚がないので、遠隔地テレビ会議は、電話又はタブレットコンピュータを用いる場合、あるいはＴＶを用いる場合であっても、実際の対面対話と比較して不自然に感じられる場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第８，２６９，６５２号公報
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
透明極薄パネルは、ビデオテレビ会議中に遠隔地参加者のほぼ等身大イメージを表示する。テレビ会議は、電話会議又はインターネット会議とすることができる。各参加者デバイスは、高解像度可動型カメラ、マイクロフォンアレイ、及び全ての参加者が同じ室内にいるという感覚を高めるデジタル信号処理（広音場聴覚効果）を利用するオーディオシステムとを含むことができる。各参加者デバイスは、スマート電話又はタブレット等の超軽量型デバイスへの又はそこからのテレビ会議の映像及び音響を関連の極薄ディスプレイに伝送するために、近距離無線通信（ＮＦＣ）技術を用いることができる。ユーザの移動に追従するようにカメラを自動的に操作するために、顔認識及び音声追跡を用いることができる。
【０００５】
従って、組立体は、プロセッサと、通話に参加する人物の要求イメージを提示するように該プロセッサで制御されるように構成されたビデオディスプレイとを含む。ビデオディスプレイは、イメージを提示しない場合は透明である。
【０００６】
例示的な実施形態では、要求イメージは、通話に参加する人物の一部分であり、要求イメージは、この人物の一部分と実質的に同じサイズである。要求イメージは、人物の一部分のサイズの６０％〜１２０％とすることができ、より好ましくは人物の一部分のサイズの８０％〜１１０％とすることができ、一層好ましくは人物の一部分のサイズの９０％〜１００％とすることができる。ディスプレイは透明なので、要求イメージを取り囲む現地の背景物体を人物が現地に存在する場合と同様にディスプレイを通して見ることができる。
【０００７】
要求イメージは、ディスプレイ上に投影することができる。プロセッサは、透明なビデオディスプレイに加えて該プロセッサによって制御される固有のディスプレイを有するユーザデバイス内に存在することができる。
【０００８】
別の態様において、組立体は、テレビ会議の遠隔地参加者からビデオ信号を受信する通信インターフェースを含む。透明ビデオディスプレイは、ビデオ信号に基づいて遠隔地参加者の要求イメージを提示する。ディスプレイの背後の現地背景物体は、遠隔地参加者が現地参加者と共に現地に存在する場合と同様にディスプレイを通して現地テレビ会議参加者が見ることができる。
【０００９】
別の態様において、方法は、遠隔地テレビ会議参加者とテレビ会議リンクを確立する段階と、遠隔地テレビ会議参加者の要求イメージを受信する段階と、要求イメージを透明ビデオディスプレイ上に提示する段階とを含む。
【００１０】
本発明の構造と動作との両方に関する本発明の詳細は、同様の参照番号が同様の部分を示す添付図面を参照することで最も明快に理解することができよう。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本原理による例示的なシステムのブロック図である。
【図２】例示的な特定のシステムのブロック図である。
【図３】例示的なロジックのフローチャートである。
【図４】現地の透明ディスプレイ上で、遠隔地テレビ会議参加者の実質的に等身大のイメージを見ている現地テレビ会議参加者の斜視図である。
【図５】閲覧参加者への筆記送信のために基板上に筆記している筆記参加者の斜視図である。
【図６】筆記参加者からの筆記イメージを見ている閲覧参加者の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
コンピュータベースのユーザ情報のための方法、装置、及びシステムが開示される。本明細書におけるシステムは、ネットワーク経由で接続されたサーバ構成要素とクライアント構成要素とを含むことができ、データをクライアント構成要素とサーバ構成要素との間で交換することができる。クライアント構成要素は、１つ又はそれ以上のコンピューティングデバイスを含むことができる。コンピューティングデバイスは、パーソナルコンピュータ、ラップトップ、タブレットコンピュータ、及びスマート電話を含む他の移動体デバイスを含むことができる。これらのクライアントデバイスは、様々な動作環境で動作可能である。例えば、一部のクライアントコンピュータは、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）オペレーティングシステムを実行することができる。他のクライアントデバイスは、Ｕｎｉｘオペレーティングシステムの１つ又はそれ以上の派生オペレーティングシステム、又はＩＯＳ（登録商標）オペレーティングシステム等のＡｐｐｌｅ（登録商標）Ｃｏｍｐｕｔｅｒが作ったオペレーティングシステム、或いはＧｏｏｇｌｅ（登録商標）が作ったＡｎｄｒｏｉｄ（登録商標）オペレーティングシステムを実行することができる。クライアントデバイス構成の例を提示したが、これらは例示的なものであり限定的なものではない。これらの動作環境は、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ（登録商標）、Ｆｉｒｅｆｏｘ、Ｇｏｏｇｌｅ  Ｃｈｒｏｍｅ（登録商標）、又は当該技術分野で公知の他の多くのブラウザプログラム等の１つ又はそれ以上のブラウジングプログラムを含むこともできる。クライアントデバイス上のブラウジングプログラムは、以下に説明するサーバ構成要素によってホストされるウェブアプリケーションにアクセスするために用いることができる。
【００１３】
サーバ構成要素は、ネットワーク経由でデータを送受信するようにサーバを設定する命令を実行する１つ又はそれ以上のコンピュータサーバを含むことができる。例えば、幾つかの実施構成では、クライアント構成要素及びサーバ構成要素はインターネット経由で接続することができる。他の実施構成では、クライアント構成要素及びサーバ構成要素は、学校又は校区内のイントラネット等のローカルイントラネット経由で接続することができる。他の実施構成では、クライアント構成要素とサーバ構成要素との間に、仮想プライベートネットワークを実装することができる。また、この仮想プライベートネットワークは、インターネット又はイントラネット経由で実装することができる。
【００１４】
サーバが生成したデータは、前述のクライアントデバイスが受け取ることができる。クライアントデバイスは、サーバが受け取るネットワークデータを生成することもできる。また、サーバ構成要素は、信頼性が高く安全なウェブサイトインフラストラクチャを実装するために、負荷分散器、ファイアウォール、キャッシュ、及びプロキシ、並びに当該技術分野で公知の他のネットワークインフラストラクチャを含むことができる。１つ又はそれ以上のサーバ構成要素は、１人又はそれ以上のメンバに安全なコミュニティを提供する方法を実装する装置を形成することができる。本方法は、サーバ構成要素内に含まれるプロセッサ上で実行されるソフトウェア命令によって実装することができる。これらの方法は、以下に提示する例示的なユーザインターフェースのうちの１つ又はそれ以上を利用することができる。
【００１５】
本技術は、数多くの他の汎用又は専用のコンピューティングシステムの環境又は構成で使用可能である。本発明で用いるのに適する可能性のある公知のコンピューティングシステム、環境、及び／又は構成の実施例は、パーソナルコンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドデバイス又はラップトップデバイス、マルチプロセッサシステム、プロセッサベースのシステム、プログラミング可能な民生電子機器、ネットワークＰＣ、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、これらのシステム又はデバイスのいずれかを含む分散コンピューティング環境等を含むが、これらに限定されない。
【００１６】
本明細書で用いる場合、命令は、システム内で情報を処理するためのコンピュータに実装されたステップを意味する。命令は、ソフトウェア、ファームウェア、又はハードウェアで実装することができ、システムの構成要素によって遂行される何らかの種類のプログラミングされたステップを含むことができる。プロセッサは、ＡＭＤ（登録商標）のＡｔｈｌｏｎ（登録商標）IIプロセッサ又はＰｈｅｎｏｍ（登録商標）IIプロセッサ、Ｉｎｔｅｌ（登録商標）のｉ３（登録商標）／ｉ５（登録商標）／ｉ７（登録商標）プロセッサ、ＩｎｔｅｌのＸｅｏｎ（登録商標）プロセッサ、或いはＡＲＭ（登録商標）プロセッサの何らかの実施構成等の従来の汎用の単一チップ又は複数チップの何らかのプロセッサとすることができる。更に、プロセッサは、ＯＭＡＰプロセッサ、Ｓｎａｐｄｒａｇｏｎ（登録商標）等のＱｕａｌｃｏｍｍ（登録商標）プロセッサ、又はデジタル信号プロセッサ、或いはグラフィックスプロセッサを含む何らかの従来型の専用プロセッサとすることができる。一般的にプロセッサは、従来型のアドレス線、従来型のデータ線、及び１つ又はそれ以上の従来型の制御線を有する。
【００１７】
本システムは、以下に詳細に説明する様々なモジュールで構成される。当業者であれば理解できるように、モジュールの各々は、様々なサブルーチン、プロシージャ、定義ステートメント、及びマクロを含む。好ましいシステムの機能を説明するためにモジュールの各々の説明を便宜的に用いる。従って、モジュールの各々が受ける各処理は、他のモジュールのうちの１つに任意に再分散すること、単一のモジュール内で互いに組み合わせること、又は例えば共有可能な動的リンクライブラリにおいて利用可能にすることができる。
【００１８】
システムは、Ｃ＃、Ｃ、Ｃ＋＋、ＢＡＳＩＣ、Ｐａｓｃａｌ、又はＪａｖａ等の何らかの従来型のプログラミング言語で記述することができ、従来型のオペレーティングシステムの下で実行することができる。Ｃ＃、Ｃ、Ｃ＋＋、ＢＡＳＩＣ、Ｐａｓｃａｌ、Ｊａｖａ、及びＦＯＲＴＲＡＮは、実行可能コードを作成するために多くの市販のコンパイラを用いることができる工業規格プログラミング言語である。システムは、Ｐｅｒｔ  Ｐｙｔｈｏｎ又はＲｕｂｙ等のインタープリタ実行言語を用いて記述することもできる。これらの言語は例示的なものであり、限定的であることを意図していない。
【００１９】
当業者であれば、本明細書に開示する実施形態に関連して説明する種々の例示的な論理ブロック、モジュール、回路、及びアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、又はこれらの両方の組み合わせとして実装できることを更に理解できるはずである。ハードウェアとソフトウェアとのこの可換性を明確に例示するために、前記では一般的に種々の例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、及びステップは、これらの機能の観点から説明される。このような機能がハードウェアとして又はソフトウェアとして実装されるか否かな、全体のシステムに与えられる特定の用途及び設計の制約条件に依存する。当業者は、説明する機能を特定の用途の各々のための様々な手法で実装することができるが、このような実施構成の決定は、本開示の範囲からの逸脱を引き起こすものと解釈すべきではない。
【００２０】
本明細書に開示する実施形態に関連して説明する種々の例示的な論理ブロック、モジュール、及び回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、現場プログラミング可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、又は他のプログラミング可能論理デバイス、離散ゲート論理回路もしくはトランジスタ論理回路、離散ハードウェア構成要素、或いは本明細書に説明する機能を実行するように設計されたこれらの何らかの組み合わせを用いて実装又は実施することができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサとすることができるが、代替形態では、何らかの従来型プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、又は状態マシンとすることができる。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組み合わせ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアとの併用での１つ又はそれ以上のマイクロプロセッサ、或いは何らかの他のかかる構成として実装することもできる。１つ又はそれ以上の実施形態例では、説明する機能及び方法は、ハードウェア、プロセッサ上で実行されるソフトウェア又はファームウェア、或いはこれらの何らかの組み合わせで実装することができる。ソフトウェアで実装される場合、これらの機能は、１つ又はそれ以上の命令又はコードとしてコンピュータ可読媒体上に記憶すること又はそれを介して送信することができる。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と、１つの場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を容易にする何らかの媒体を含む通信媒体との両方を含む。しかしながら、コンピュータ可読記憶媒体は搬送波ではなく、コンピュータによってアクセスすることができる何らかの利用可能な媒体とすることができる。非限定的な実施例として、かかるコンピュータ可読記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、又は他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージ又は他の磁気記憶デバイス、或いは命令構造又はデータ構造の形態で所望のプログラムコードを記憶するために用いることができ、コンピュータによってアクセスすることができる何らかの他の媒体を含むことができる。また、何らかの接続を、適宜コンピュータ可読媒体と呼ぶ。例えば、ソフトウェアがウェブサイト、サーバ、又は他の遠隔ソースから同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者線（ＤＳＬ）、又は赤外線、無線、及びマイクロ波等の無線技術を用いて送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、ＤＳＬ、又は赤外線、無線、及びマイクロ波等の無線技術は、媒体の定義の中に含まれる。本明細書で用いる場合、ディスク（ｄｉｓｋ）及びディスク（ｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザーディスク、光ディスク、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、フロッピーディスク、及びブルーレイディスクを含み、ディスク（ｄｉｓｋ）は、通常、データを磁気的に再生するが、ディスク（ｄｉｓｃ）は、レーザーを用いてデータを光学的に再生する。また、前記の組み合わせは、コンピュータ可読媒体の範囲内に含めるべきである。
【００２１】
前記の説明は、本明細書に開示するシステム、デバイス、及び方法の特定の実施形態を詳述する。しかしながら、前述の内容が本文において詳細に記載されるとしても、システム、デバイス、及び方法は、多くの手法で実施できることを理解されたい。同じく上述したように、本発明の特定の特徴又は態様を説明する場合に特定の技術用語を使用することば、その技術用語が関係する技術の特徴又は態様の何らかの特定の特性を含むように本明細書で限定されるように再定義することを意味すると捉えるべきではないことに留意されたい。
【００２２】
当業者であれば、説明する本技術の範囲から逸脱することなく、様々な修正及び変更を行い得ることを理解できるはずである。この修正及び変更は、前記の実施形態の範囲内にあることが意図される。更に当業者であれば、１つの実施形態に含まれる各部分は他の実施形態と交換可能であり、図示の実施形態のからの１つ又はそれ以上の部分は、図示される他の実施形態に何らかの組み合わせでもって含み得ることを理解できるはずである。例えば、本明細書に説明される及び／又は図示される様々な構成要素のいずれかは、組み合わせること、交換すること、又は他の実施形態から除外することができる。
【００２３】
本明細書の実質的に何らかの複数表現及び／又は単数表現の使用に関して、当業者であれば、状況及び／又は用途に適切であれば複数から単数に、及び／又は単数から複数に言い換えることができる。明瞭化のために、本明細書では様々な単数／複数置換を明示する場合がある。
【００２４】
全般的に、本明細書で使用される用語は、一般に「オープン」な用語（例えば、用語「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は「含んでいるが限定されない」と解釈されるべきであり、用語「有している（ｈａｖｉｎｇ）」は「少なくとも有している」と解釈されるべきであり、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」は「含むが限定されない」と解釈されべきである等）であることが意図されることを、当業者は理解するだろう。導入される請求項の記述において具体的な数が意図される場合、そのような意図は請求項中に明確に記載され、そのような記載がない場合は、そのような意図も存在しないことが当業者にはさらに理解されるであろう。例えば、理解を促すために、以下の添付の特許請求の範囲では、導入句「少なくとも１つの」及び「１つ又はそれ以上の」を使用し、請求項の記述を導入することがある。しかしながら、そのような句の使用は、たとえ同一の請求項中に導入句「１つ以上の」又は「少なくとも１つの」及び「ａ」又は「ａｎ」のような不定冠詞が含まれる場合でも、不定冠詞「ａ」又は「ａｎ」による請求項の記述の導入が、そのように導入された請求項の記述を含む任意の特定の請求項を、そのような記述を１つのみ含む発明に限定するということを示唆するものと解釈されるべきではない（例えば、「ａ」及び／又は「ａｎ」は、通常「少なくとも１つの」又は「１つ又はそれ以上に」を意味すると解釈されるべきである）。定冠詞を使用して請求項の記述を導入する場合にも同様のことが当てはまる。さらに、導入された請求項の記述において具体的な数が明示的に記載されている場合であっても、そのような記載は通常、最小でも記載された数であるという意味で解釈されるべきであることを、当業者は認識するだろう（例えば、他に修飾語のない、単なる「２つの記載事項」という記載は通常、少なくとも２つの記載事項、又は２つ以上の記載事項を意味する）。さらに、「Ａ、Ｂ、及びＣなどのうち少なくとも１つ」に類する表記が使用される場合、一般的に、そのような構造は、当業者がその表記を理解するであろう意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、及びＣのうち少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢの両方、ＡとＣの両方、ＢとＣの両方、及び／又はＡとＢとＣの全て、などを有するシステムを含むがこれらには限定されない）。「Ａ、Ｂ、又はＣなどのうち少なくとも１つ」に類する表記が使用される場合、一般的に、そのような構造は、当業者がその表記を理解するであろう意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、又はＣのうち少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢの両方、ＡとＣの両方、ＢとＣの両方、及び／又はＡとＢとＣの全て、などを有するシステムを含むがこれらには限定されない）。さらに、２つ以上の選択可能な用語を表す実質的にあらゆる離接語および／または離接句は、説明文内、特許請求の範囲内、又は図面内のどこであっても、用語のうちの１つ、用語のうちのいずれか、又は用語の両方を含む可能性を考慮すると理解されるべきであることが、当業者には理解されるであろう。例えば、「Ａ又はＢ」という句は、「Ａ」又は「Ｂ」、又は「Ａ及びＢ」の可能性を含むことが理解されよう。本明細書において様々な態様及び実施形態を開示したが、当業者には、他の態様及び実施形態が明らかになろう。本明細書に開示する様々な態様及び実施形態は、例示目的のものであり、限定的であることを意図したものではない。
【００２５】
最初に図１を参照すると、システム１０は、インターネット等のコンピュータクラウド１４を経由して１つ又はそれ以上のサーバコンピュータと通信を行う少なくとも１つ、図示の実施例では「Ｎ」個のユーザデバイス又はクライアントデバイス１２を含む。図示の実施例では、気象サーバ１６、交通サーバ１８、及び一般的に１つ又はそれ以上のサーバ２０は、クラウドを介してクライアントデバイス１２と通信を行う。
【００２６】
プロセッサ２２は、クライアントデバイス１２が組み込むことができる非限定的で例示的な構成要素の中で、プロセッサ２２は、プロセッサによって実行される場合にプロセッサが以下に記載の原理を遂行するようにプロセッサを設定する命令を含むコンピュータ可読記憶媒体２４にアクセスする。クライアントデバイス１２は、限定されるものではないがプロセッサ２２によって制御されるＢｌｕｅｔｈｏｏｔｈトランシーバ等である、無線短距離通信インターフェース２６を用いて他のクライアントデバイスと通信を行うことができる。更にクライアントデバイス１２は、限定されるものではないがＷｉＦｉトランシーバ、無線モデム、無線電話通信トランシーバのうちの１つ又はそれ以上といったプロセッサ２２によって制御される無線ネットワークインターフェース２８を用いてクラウド１４と通信を行うことができる。有線のインターフェース２６、２８も想定される。
【００２７】
一般的にクライアントデバイスは、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）又は発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイ又は他の種類のディスプレイ等の、プロセッサ２２によって制御されて必要な映像を提示する視覚ディスプレイ３０を含む。ディスプレイ３０は、タッチスクリーンディスプレイとすることができる。更に、ユーザコマンドをプロセッサ２２に入力するために、１つ又はそれ以上の入力デバイス３２を設けることができる。例示的入力デバイスは、キーパッド及びキーボード、ポイント及びクリックデバイス、音声コマンドをプロセッサ２２によって実行される音声認識エンジンに入力するマイクロフォン等を含む。位置センサ３４は、クライアントデバイス１２の位置を表す信号をプロセッサ２２に入力することができる。図１では、位置受信器３４が全地球測位衛星（ＧＰＳ）受信器であると想定されるが、ＧＰＳ受信器に加えて又はその代わりに、他の位置センサを用いることができる。例えば、プロセッサ２２に位置情報を入力するために、加速度計、ジャイロスコープ、磁気センサ、及び同様のもの等の動きセンサ３５を用いることができる。また、位置情報は、ＷｉＦｉ情報から得ることができ、例えば、クライアントデバイスの位置は、デバイスが通信を行っているＷｉＦｉホットスポットの位置として推測することができる。更にカメラ３７は、映像信号をプロセッサ２２に供給することができる。
【００２８】
また、図１は、クライアントデバイス１２を携帯する人が車両３６に乗車することを決める可能性があることを示す。車両３６は、コンピュータ可読記憶媒体４２にアクセスする車両プロセッサ４０によって制御される通信インターフェース３８を含むことができる。インターフェース３８は、クライアントデバイス１２のインターフェースのうちの１つと通信を行うように構成することができ、Ｂｌｕｅｔｈｏｏｔｈトランシーバとすることができる。車両３６は、車両３６の位置を表す信号をプロセッサ４０に送る車載ＧＰＳ受信器４４又は他の位置受信器を含むことができる。車両プロセッサ４０は、車内の視覚ディスプレイ４６を制御して電子地図及び他のユーザインターフェースを提示することができる。他のクライアントデバイスは、ユーザが他の車両内に運び入れて、他の車両プロセッサとの通信を確立することができる。
【００２９】
図２は、本明細書に示すテレビ会議原理を例示するための例示的な特定の実施形態を示している。「通話者Ａ」デバイスと標記した第１のユーザデバイス５０が示されており、第１のユーザデバイス５０はプロセッサ５２を含み、プロセッサ５２は、このプロセッサによって実行された場合に、下記の原理を遂行するようにプロセッサを設定する命令を含むコンピュータ可読記憶媒体５４にアクセスする。ユーザデバイス５０は、近距離無線通信（ＮＦＣ）インターフェース５６を用いて他のデバイスと通信を行うことができる。ＮＦＣインターフェース５６は、限定されるものではないがＢｌｕｅｔｏｏｔｈトランシーバ等のプロセッサ５２によって制御される無線短距離通信インターフェースとすることができる。限定されるものではないが、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）を用いることもできる。デバイスとディスプレイとの間のＮＦＣペアリングを用いてディスプレイへのビデオ伝送を引き起こすことができ、実際のビデオデータの伝送は、別個のリンク、例えばＢｌｕｅｔｏｏｔｈ、ＷｉＦｉ、又は他のリンクを経由して行うことができることに留意されたい。図示の実施例では、ユーザデバイス５０は、１つの実施形態ではフレームの無い、比較的大型であるが依然として持ち運びできる薄型透明ディスプレイ５８と通信を行う。ある実施例では、ディスプレイ５８のプロジェクタ６０を用いて、ユーザデバイス５０からの要求イメージをディスプレイ５８上に提示することができ、プロジェクタ６０は、非限定的な実施例では、ヘッドアップディスプレイ原理を用いてイメージをディスプレイ５８上に投影するが、さもなければ透明なディスプレイ５８上で認識できるようになっている。非限定的な実施例では、引用によって本明細書に組み込まれている米国特許第８，２６９，６５２号に記載されたようなヘッドアップディスプレイ（ＨＵＤ）原理を用いることができる。ＨＵＤ原理を用いる幾つかの実施例では、透明ディスプレイ上にコーティングを被覆することができ、このコーティングは、プロジェクタから投影される単色光を反射するが、他の波長の光は通過することをできる。使用できるＨＵＤディスプレイとしては、限定されるものではないが、半導体光源、例えば、イメージを表示するために液晶ディスプレイスクリーンによって変調される発光ダイオードを挙げることができる。プロジェクタの代わりに光導波管を用いること、又は走査レーザーを用いてディスプレイを定める無色の透明媒体上にイメージを表示することができる。マイクロディスプレイ画像化技術を利用することもできる。
【００３０】
要求イメージを透明ディスプレイ５８上に提示することに加えて、ユーザデバイス５０は、要求イメージを提示するために、プロセッサ５２によって制御される液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイ、又は他の種類のディスプレイ等の固有の可視ディスプレイ６２を含むことができる。固有ディスプレイ６２は、タッチスクリーンディスプレイとすることができる。さらに、ユーザコマンドをプロセッサ５２に入力するための１つ又はそれ以上の入力デバイス６４を設けることができる。例示的な入力デバイスとすては、キーパッド及びキーボード、ポイント・アンド・クリック方式デバイス、プロセッサ５２が実行する音声認識エンジンに音声コマンドを入力するマイクロフォン等を挙げることができる。
【００３１】
１つ又はそれ以上のマイクロフォン６６は、ユーザ音声信号を受け取って、プロセッサ５２に信号を供給することができ、逆に、プロセッサ５２は、相手の音声を表す可聴信号を１つ又はそれ以上のオーディオスピーカ６８に出力することができる。マイクロフォン６６はマイクロフォンアレイとすることができ、デジタル信号処理は本明細書のプロセッサによって行うことができ、遠隔地の話し相手と同じ室内にいる感覚を強めるために、それぞれのスピーカ６８で広音場聴覚効果をもたらすようになっている。
【００３２】
ユーザデバイス５０のビデオカメラ７０は、会話中に現地ユーザが移動する場合にカメラ７０の視野内に現地ユーザを維持するために、カメラ７０で撮像する間に現地ユーザの声及び／又は顔を追跡するようにプロセッサ５２の影響下で操作することができる。従って、ビデオカメラ７０は、ユーザデバイス５０に可動式に取り付けることができ、プロセッサ５２の制御の下で例えば小型サーボモータ又は他の組立体を用いて移動させることができる。好ましくは、カメラ７０は高解像度カメラである。
【００３３】
ユーザデバイス５０は、図２で「通話者Ｂデバイス」と標記した遠隔地の第２のユーザデバイス７２と通信して、２人又はそれ以上の人物、つまり第１のデバイス５０を用いる一方（「通話者Ａ」）と第２のデバイス７２を用いる他方（「通話者Ｂ」）との間でテレビ会議を行うことができる。通信は、それぞれの有線又は無線の通信インターフェース７６、７８を経由してリンク７４上で行われる。インターフェース７６、７８は、そのそれぞれのプロセッサで制御されるＷｉＦｉトランシーバ、無線モデム、無線電話通信トランシーバ等とすることができ、リンク上でイメージ情報及び音声情報を交換するようになっている。従って、テレビ会議リンク７４は、有線又は無線の電話リンク、及び／又は有線又は無線のインターネットリンクとすることができる。
【００３４】
図示の実施例では、第２のユーザデバイス７２は第１のデバイス５０と同じ構成要素を含むが、２つのデバイスが同じである必要はない。従って、説明目的で、第２のユーザデバイスのプロセッサ８０は、このプロセッサによって実行される場合に、下記の原理を遂行するようにプロセッサを設定する命令を含むコンピュータ可読記憶媒体８２にアクセスする。ユーザデバイス７２は、近距離無線通信（ＮＦＣ）インターフェース８４を用いて他のデバイスと通信を行うことができる。ＮＦＣインターフェース８４は、限定されるものではないがＢｌｕｅｔｏｏｔｈトランシーバ等のプロセッサ８０によって制御される無線短距離通信インターフェースとすることができる。限定されるものではないが、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）を用いることもできる。図示の実施例では、第２のユーザデバイス７２は比較的大型であるが、依然として持ち運びできる薄型透明ディスプレイ８６と通信を行う。ある実施例では、イメージをディスプレイ８６上に投影するディスプレイ８６のプロジェクタ８８を用いて、ユーザデバイス７２からの要求イメージをディスプレイ８６上に提示することができる。
【００３５】
要求イメージを透明ディスプレイ８６上に提示することに加えて、第２のユーザデバイス７２は、要求イメージを提示するために、プロセッサ８０によって制御される液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイ、又は他の種類のディスプレイ等の固有の可視ディスプレイ９０を含むことができる。固有のディスプレイ９０は、タッチスクリーンディスプレイとすることができる。さらに、ユーザコマンドをプロセッサ８０に入力するための１つ又はそれ以上の入力デバイス９２を設けることができる。例示的な入力デバイスは、キーパッド及びキーボード、ポイント・アンド・クリック方式デバイス、プロセッサ８０が実行する音声認識エンジンに音声コマンドを入力するマイクロフォン等を挙げることができる。
【００３６】
１つ又はそれ以上のマイクロフォン９４は、ユーザ音声信号を受け取って、プロセッサ８０に信号を供給することができ、逆に、プロセッサ８０は、相手の音声を表す可聴信号を１つ又はそれ以上のオーディオスピーカ９６に出力することができる。マイクロフォン９４はマイクロフォンアレイとすることができ、デジタル信号処理は本明細書のプロセッサによって行うことができ、遠隔地の話し相手と同じ室内にいる感覚を強めるために、それぞれのスピーカ９６で広音場聴覚効果をもたらすようになっている。
【００３７】
第２のユーザデバイス７２のビデオカメラ９８は、会話中に現地ユーザが移動する場合にカメラ９８の視野内に現地ユーザを維持するために、カメラ９８で撮像する間に現地ユーザの声及び／又は顔面を追跡するようにプロセッサ８０の影響下で操作することができる。従って、ビデオカメラ９８は、ユーザデバイス７２に可動式に取り付けることができ、プロセッサ８０の制御下で例えば小型サーボモータ又は他の組立体を用いて移動させることができる。好ましくは、カメラ９８は高解像度カメラである。
【００３８】
前記の説明を念頭に置いて、以下にテレビ会議セッション中にユーザデバイス５０、７２の各々が従う全体ロジックを示す図３を参照する。ブロック１００において、第１のユーザデバイス５０と第２のユーザデバイス７２との間の通信をリンク７４上で確立する。ブロック１０２において、現地ユーザをカメラの視野内に維持するために、必要に応じて現地デバイスカメラを移動させる。この移動は、顔認識を用いて行うことができ、それぞれのプロセッサは、現地ユーザの顔を例えばカメラの視野の中心に維持するために、必要に応じてそれぞれのカメラを移動させる。複数の現地ユーザが存在する場合には、プロセッサは、デフォルトで最も近い（最も大きい）顔イメージを視界内にキープすることができる。
【００３９】
カメラを移動させるために顔認識を用いることに加えて、システムは、視野内で認識した顔に名前を付けて、必要に応じて参加者の名前の自動記録を生成するために顔識別を利用できることに留意されたい。これは主にビジネス用途に利用することができる。言い換えれば、認識した顔を、これらの顔と一致する名前を見つけるためのデータベース検索での入力引数として用いることができ、これらの名前は、ディスプレイ上に提示される対応するイメージの上又は下に重ね合わせることで表示できる。
【００４０】
ブロック１０４において、各デバイスは、プロセッサの現地カメラ及び現地マイクロフォンによって収集したオーディオ情報及びビデオ情報を、リンク７４上で遠隔地の相手に送信する。ブロック１０６において、今度は、各デバイスは、他方のデバイスから遠隔地通話者のイメージ及びオーディオを受信する。リンク７４上で受信された遠隔地オーディオは、受信デバイスの現地スピーカに提示され、同時に遠隔地通話者の遠隔地ビデオは、ＮＦＣインターフェースを経由して現地透明ディスプレイ（５８又は８６）に送信されて表示される。
【００４１】
図２及び図４に相互参照で示すように、前記の説明の結果は、第１のデバイス５０のユーザ（図４で「通話者Ａ」と標記）が、図４に「通話者Ｂ」と標記した第２のデバイス７２のユーザのイメージ１１２を現地透明ディスプレイ５８上で見ることができることである。図示のように、薄型透明ディスプレイ５８は直立状態で配置され、現地ユーザ（通話者Ａ）は、ディスプレイ５８上の遠隔地ユーザのイメージ１１２の背後に現地背景物体１１４を見ることができ、遠隔地ユーザ（通話者Ｂ）が現地ユーザ（通話者Ａ）と同じ室内に実在するかのように、テレビ会議をより現実性の高いものにする。遠隔地ユーザのイメージ１１２は実質的に等身大、好ましくは実際の遠隔地ユーザのサイズの６０％〜１２０％前後、より好ましくは実際の遠隔地ユーザのサイズの８０％〜１１０％、一層好ましくは実際の遠隔地ユーザのサイズの９０％〜１００％である。
【００４２】
前述に加えて、以下に図５及び図６を更に参照すると、「通話者Ａ」はデジタルスタイラス２００を利用して、以下のように基板２０２上で筆記を行って「通話者Ｂ」と文書を共有することができる。図５に明示するように、関節可動型卓上灯アーム２０４は、デバイス２０６を保持することができ、デバイス２０６は、本明細書に開示するコンピューティングデバイスのいずれかと同じものとすることができ、基板２０２上の筆記を撮像する撮像デバイス、並びに基板２０２が配置された机上又は基板２０２自体の上にイメージを投影するプロジェクタを含む。「通話者Ａ」が基板２０２上に筆記を行うと、デバイス２０６はこの筆記を撮像して、「通話者Ｂ」の位置にある可動型アーム２０４Ａの同様のデバイス２０６Ａ（図６）にこのイメージを送信する。従って、図５及び図６のデバイス２０６、２０６Ａは、内蔵式プロジェクタ機能が追加された図４に示すデバイス５０、７２に類似している。「通話者Ｂ」デバイス２０６Ａは、通話者「Ａ」デバイス２０６の撮像デバイスが取り込んだ「通話者Ａ」の一部分のイメージと一緒に基板２０２のイメージ２０２を「通話者Ｂ」受信して机上に投影する。同様に、通話者Ｂの筆記を通話者Ａが机上で見ることができるように、通話者は自身の位置にある基板上で筆記行ってこの筆記イメージを通話者Ａに送ることができることを理解されたい。
【００４３】
このようにして、２人の通話者は、透明ディスプレイ５８、８６によって現地背景を見ることができる状態で互いの直立状態の顔イメージを共有できるだけでなく、机上の文書を互いに共有できる。「通話者Ａ」は、通話者Ｂの机上に投影されたイメージに追記する仮想ペンを用いて遠隔的に書き込みを行うことができるが、これは元の文書が移動された場合に位置を維持しながら原本上に再び投影される。
【００４４】
従って、前述のように、双方（通話者Ａ及び通話者Ｂ）は、高いフレームレートで１つおきのフレーム毎に取り込み及び表示を行うことができるカメラとプロジェクタを必要とし、フィードバックループを回避するようになっている。ユーザデバイスは、背景を除去して、物体又は仮想筆記文書のみを投影するために合成機能を用いることができる。更に、物体が移動又は回転する際に追従して仮想筆記文書を維持するために、物体追跡を用いることができる。この目的のために、プロセッサは、撮像デバイス２０６、２０６Ａを適宜移動させるために、アーム２０４、２０４Ａに取り付けられた小型モータを制御することができる。
【００４５】
本明細書では特定の「等身大イメージを用いるテレビ会議のための携帯型透明ディスプレイ」が示されて詳細に説明されているが、本発明によって網羅される主題は、特許請求だけで限定されることを理解されたい。
【図１】
2014230282.tif 000003
【図２】
2014230282.tif 000004
【図３】
2014230282.tif 000005
【図４】
2014230282.tif 000006
【図５】
2014230282.tif 000007
【図６】
2014230282.tif 000008
【外国語明細書】
2014230282000001.pdf