(57)【要約】      （修正有）【課題】少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、軸方向への伸縮を防止したスリットパイプ、簡単に剛性を調整することができるスリットパイプ、若しくは円周断面においてバランスの取れたトルク伝達性を向上させたスリットパイプ、又は、そのスリットパイプを使用した、簡単に製造することができるガイドワイヤを提供する。【解決手段】スリットパイプ１は、長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して螺旋状に形成されたスリット５と、その螺旋状のスリットの途中に前記スリットを跨ぐように形成された複数の桁とを備えているので、スリットパイプ自体を柔軟にして、スリットパイプ端部の解れを防止するのみならず、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、軸方向への伸縮を防止することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して螺旋状に形成されたスリットと、
その螺旋状のスリットの途中に前記スリットを跨ぐように形成された複数の桁と
を備えたことを特徴とするスリットパイプ。
【請求項２】
前記桁は、隣接するスリットの桁に対して、前記長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されていることを特徴とする請求項１に記載のスリットパイプ。
【請求項３】
前記スリットに形成された前記桁は、前記スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のスリットパイプ。
【請求項４】
前記桁は、前記長手方向における剛性に応じて、前記螺旋形状に沿った長さを変えていることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項５】
前記長手方向における剛性に応じて、単位長さにおける、前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合を変えていることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項６】
前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合が、前記長手方向一端から他端に向かって小さくなっていることを特徴とする請求項４又は請求項５に記載のスリットパイプ。
【請求項７】
前記螺旋状のスリットは、前記長手方向一端から他端に向かって前記スリットのピッチが徐々に小さくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項６の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項８】
前記螺旋状のスリットは、前記長手方向一端から他端に向かって前記スリットのピッチが段階的に小さくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項６の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項９】
前記螺旋状のスリットは、前記長手方向一端から他端に向かって前記スリットの幅が徐々に大きくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項８の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１０】
前記螺旋状のスリットは、前記長手方向一端から他端に向かって前記スリットの幅が段階的に大きくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項８の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１１】
前記桁は、前記長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項１０の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１２】
断面形状が円である請求項１乃至請求項１１の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１３】
外径が前記長手方向一端から他端に向かって徐々に小さくなるテーパ形状を呈していることを特徴とする請求項１乃至請求項１２の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１４】
外径が前記長手方向一端から他端に向かって段階的に小さくなっていることを特徴とする請求項１乃至請求項１２の何れかに記載のスリットパイプ。
【請求項１５】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う請求項１乃至請求項１４の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１６】
前記コアシャフトと前記請求項１乃至請求項１４の何れかに記載のスリットパイプとの間には空隙が形成されていることを特徴とする請求項１５に記載のガイドワイヤ。
【請求項１７】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された請求項６乃至請求項１０の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１８】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆う請求項１乃至請求項１４の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項１９】
前記コアシャフトと前記請求項１乃至請求項１４の何れかに記載のスリットパイプとの間、及び前記コイル体と前記請求項１乃至請求項１４の何れかに記載のスリットパイプとの間には空隙が形成されていることを特徴とする請求項１８に記載のガイドワイヤ。
【請求項２０】
コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された請求項６乃至請求項１０の何れかに記載のスリットパイプと、を備えたことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２１】
前記スリットパイプの先端は、前記コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間していることを特徴とする請求項１８乃至請求項２０の何れかに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表面にスリットを形成したスリットパイプ及びそのスリットパイプを備えたガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して使用されるカテーテル等の医療器具を案内するために種々のガイドワイヤが提案されてきた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、内側コイル４２がロウ付け部４０によってガイドワイヤの先端に固着されている点が記載されている（Ｆｉｇ．１ｂ参照）。また、特許文献１には、内側コイル１０８の先端又は内側コイル１０８’の先端がガイドワイヤの先端から基端側に離間した場合において、内側コイル１０８がロウ付け部１０４又は、内側コイル１０８’がロウ付け部１０４’に固着されている点が記載されている（Ｆｉｇ．５Ａ及び５Ｂ参照）。
【０００４】
一方、特許文献２には、管状部材２０に複数の溝による切り込み２４又は１本の螺旋状の切り込み２２を形成した補強部材２０が記載されている（図３Ａ及び図３Ｂ参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第５３４５９４５号明細書
【０００６】
【特許文献２】特表２００７−５１４４５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載のガイドワイヤは、内側コイルを形成する素線の端部が解れる可能性が有り、ガイドワイヤを製造する際には、内側コイルの端部が解れないようにコアワイヤにロウ付けしなければならないという製造上の煩わしさがあった。
また、内側コイルはコアワイヤの周囲に螺旋状に巻回されている為、内側コイルの端部をロウ付けする際には、内側コイルの横断面周囲全体をロウ付けする必要があり、その点にも気をつけて内側コイルをコアワイヤにロウ付けしなければならないという問題があった。
【０００８】
また、特許文献２の図３Ｂに記載の補強部材は、同心円状に複数の溝が管状部材に形成されている為、補強部材の剛性（特に、柔軟性）を調整することはできるものの、術者がガイドワイヤの基端側を回転させた場合におけるガイドワイヤの先端へのトルク伝達性の向上、延いてはガイドワイヤの病変内における推進力の向上を期待することはできなかった。
【０００９】
また、特許文献２の図３Ａに記載の補強部材は、一本のらせん状の切り込みのみが管状部材に形成されている。切り込みは、ある意味でガイドワイヤを回転される際の遊びを形成する要因となることから、その幅は、ガイドワイヤの遊びを考慮して設定される必要があり、管状部材の軸方向への伸縮も極力防止する必要がある。
【００１０】
さらに、ガイドワイヤが例えば慢性完全閉塞病変（以下、ＣＴＯ病変と記す）に進入した際に、術者がガイドワイヤの基端側に対して押し引き動作を繰り返しても、ガイドワイヤの先端がＣＴＯ病変の内部へ進行していかない場合がある。ＣＴＯ病変内においては、ガイドワイヤのトルク伝達性の向上が非常に重要な要件であるから、最近では、ガイドワイヤの一方向の回転によるトルク伝達性だけでも向上させて、ガイドワイヤの先端をＣＴＯ病変のさらなる内部へ進行させるための方策が試みられてきたところである。
【００１１】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、軸方向への伸縮を防止したスリットパイプ、更には、簡単に剛性を調整することができるスリットパイプ、円周断面においてバランスの取れたトルク伝達性を向上させたスリットパイプ、及び、そのスリットパイプを使用した、簡単に製造することができるガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
これらの目的を達成するために、態様１のスリットパイプは、長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して螺旋状に形成されたスリットと、その螺旋状のスリットの途中に前記スリットを跨ぐように形成された複数の桁とを備えたことを特徴とする。
【００１３】
また、態様２のスリットパイプは、態様１のスリットパイプにおいて、前記桁が、隣接するスリットの桁に対して、前記長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されていることを特徴とする。
【００１４】
また、態様３のスリットパイプは、態様１又は態様２のスリットパイプにおいて、各スリットに形成された前記桁が、前記スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されていることを特徴とする。
【００１５】
また、態様４のスリットパイプは、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプにおいて、前記桁が、前記長手方向における剛性に応じて、前記螺旋形状に沿った長さを変えていることを特徴とする。
【００１６】
また、態様５のスリットパイプは、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプにおいて、前記長手方向における剛性に応じて、単位長さにおける、前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合を変えていることを特徴とする。
【００１７】
また、態様６のスリットパイプは、態様４又は態様５のスリットパイプにおいて、前記スリットの前記螺旋形状に沿った長さに対する前記桁の前記螺旋形状に沿った長さの割合が、前記長手方向一端から他端に向かって小さくなっていることを特徴とする。
【００１８】
また、態様７のスリットパイプは、態様１乃至態様６の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットのピッチが、前記長手方向一端から他端に向かって徐々に小さくなっていることを特徴とする。
【００１９】
また、態様８のスリットパイプは、態様１乃至態様６の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットのピッチが、前記長手方向一端から他端に向かって段階的に小さくなっていることを特徴とする。
【００２０】
また、態様９のスリットパイプは、態様１乃至態様８の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットの幅が、前記長手方向一端から他端に向かって徐々に大きくなっていることを特徴とする。
【００２１】
また、態様１０のスリットパイプは、態様１乃至態様８の何れかのスリットパイプにおいて、前記螺旋状のスリットの幅が、前記長手方向一端から他端に向かって段階的に大きくなっていることを特徴とする。
【００２２】
また、態様１１のスリットパイプは、態様１乃至態様１０の何れかのスリットパイプにおいて、前記桁が、前記長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されていることを特徴とする。
【００２３】
また、態様１２のスリットパイプは、態様１乃至態様１１の何れかのスリットパイプにおいて、断面形状が円であることを特徴とする。
【００２４】
また、態様１３のスリットパイプは、態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプにおいて、外径が前記長手方向一端から他端に向かって徐々に小さくなるテーパ形状を呈していることを特徴とする。
【００２５】
また、態様１４のスリットパイプは、態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプにおいて、外径が前記長手方向一端から他端に向かって段階的に小さくなっていることを特徴とする。
【００２６】
また、態様１５のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００２７】
また、態様１６のガイドワイヤは、態様１５ガイドワイヤにおいて、前記コアシャフトと前記態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間には空隙が形成されていることを特徴とする。
【００２８】
また、態様１７のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様６乃至態様１０の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００２９】
また、態様１８のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００３０】
また、態様１９のガイドワイヤは、態様１８ガイドワイヤにおいて、前記コアシャフトと前記態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間、及び前記コイル体と前記態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間には空隙が形成されていることを特徴とする。
【００３１】
また、態様２０のガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、前記コアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様６乃至態様１０の何れかのスリットパイプと、を備えたことを特徴とする。
【００３２】
さらに、態様２１のガイドワイヤは、態様１８乃至態様２０の何れかのガイドワイヤにおいて、前記スリットパイプの先端は、前記コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００３３】
態様１のスリットパイプによれば、長手方向両端部以外の領域に、前記長手方向に対して螺旋状に形成されたスリットと、その螺旋状のスリットの途中に前記スリットを跨ぐように形成された複数の桁とを備えているので、スリットパイプ自体を柔軟にして、スリットパイプ端部の解れを防止するのみならず、少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、スリットパイプの軸方向への伸縮を防止することができる。
【００３４】
また、態様２のスリットパイプによれば、桁が、隣接するスリットの桁に対して、長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置されているので、態様１のスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させることができる。
【００３５】
また、態様３のスリットパイプによれば、各スリットに形成された桁が、スリットの螺旋形状とは異なる螺旋形状を形成するように配置されているので、態様１又は態様２のスリットパイプの効果に加えて、トルク伝達性をさらに向上させることができる。
【００３６】
また、態様４のスリットパイプによれば、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプにおいて、前記桁が、前記長手方向における剛性に応じて、前記螺旋形状に沿った長さを変えているので、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットの長さ変えるという簡単な方法によってスリットパイプの剛性を変えることができ、そのようなスリットパイプを簡単に製造することができる。
【００３７】
また、態様５のスリットパイプによれば、長手方向における剛性に応じて、単位長さにおける、スリットの螺旋形状に沿った長さに対する桁の螺旋形状に沿った長さの割合を変えているので、態様１乃至態様３の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプを製造する際のプログラムの設定が簡単となり、スリットパイプを簡単に製造することができるとともに、スリットパイプの長手方向における剛性を簡単に設定又は変更することができる。
【００３８】
また、態様６のスリットパイプによれば、スリットの螺旋形状に沿った長さに対する桁の螺旋形状に沿った長さの割合が、長手方向一端から他端に向かって小さくなっているので、態様５のスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性を向上させることができる。
【００３９】
また、態様７のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットのピッチが、長手方向一端から他端に向かって徐々に小さくなっているので、態様１乃至態様６の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性をさらに向上させることができる。
【００４０】
また、態様８のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットのピッチが、長手方向一端から他端に向かって段階的に小さくなっているので、態様１乃至態様６の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性をさらに向上させると共に、スリットパイプを湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００４１】
また、態様９のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットの幅が、長手方向一端から他端に向かって徐々に大きくなっているので、態様１乃至態様８の何れかのスリットパイプの効果に加え、スリットパイプの他端における柔軟性をさらに向上させることができる。
【００４２】
また、態様１０のスリットパイプによれば、螺旋状のスリットの幅が、長手方向一端から他端に向かって段階的に大きくなっているので、態様１乃至態様８の何れかのスリットパイプの効果に加えて、スリットパイプの他端における柔軟性をさらに向上させると共に、スリットパイプを湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【００４３】
また、態様１１のスリットパイプによれば、桁が、長手方向両端以外の少なくとも一箇所に円筒状に形成されているので、態様１乃至態様１０の何れかのスリットパイプの効果に加えて、トルク伝達性をさらに向上させることができる。
【００４４】
また、態様１２のスリットパイプによれば、断面形状が円であるので、態様１乃至態様１１の何れかのスリットパイプの効果に加えて、回転トルクを円周全体に均等に伝達することができる。
【００４５】
また、態様１３のスリットパイプによれば、外径が長手方向一端から他端に向かって徐々に小さくなるテーパ形状を呈しているので、態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプの効果に加えて、他端におけるスリットパイプの柔軟性をさらに向上させることができる。
【００４６】
また、態様１４のスリットパイプによれば、外径が長手方向一端から他端に向かって段階的に小さくなっているので、態様１乃至態様１２の何れかのスリットパイプの効果に加えて、他端におけるスリットパイプの柔軟性をさらに向上させるとともに、電解研磨等により簡単にスリットパイプを形成することができる。
【００４７】
また、態様１５のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１４何れかのスリットパイプとを備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、切断された場合のガイドワイヤの安全性を向上させることができる。
【００４８】
また、態様１６のガイドワイヤによれば、コアシャフトと態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間には空隙が形成されているので、態様１５のスリットパイプの効果に加えて、ガイドワイヤを湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【００４９】
また、態様１７ガイドワイヤは、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆い、前記他端が先端側に配置された態様６乃至態様１０の何れかのスリットパイプと、を備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、スリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性をさらに向上させることができる。
【００５０】
また、態様１８のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、コアシャフトの先端部を覆う態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとを備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、コイル体の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプによってガイドワイヤの柔軟性を調整することができる。
【００５１】
また、態様１９のガイドワイヤによれば、コアシャフトと態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間、及びコイル体と態様１乃至態様１４の何れかのスリットパイプとの間には空隙が形成されているので、態様１８のスリットパイプの効果に加えて、ガイドワイヤを湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【００５２】
また、態様２０のガイドワイヤによれば、コアシャフトと、そのコアシャフトの先端部を覆うコイル体と、そのコイル体の内部に収納され、コアシャフトの先端部を覆い、他端が先端側に配置された態様６乃至態様１０の何れかのスリットパイプと、を備えているので、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、コイル体の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性を調整することができ、かつガイドワイヤの先端の柔軟性を向上させることができる。
【００５３】
さらに、態様２１のガイドワイヤによれば、スリットパイプの先端が、コアシャフトの先端から基端側に所定距離離間しているので、態様１８乃至態様２０の何れかのガイドワイヤの効果に加えて、ガイドワイヤの先端部分を容易に屈曲することができ、ガイドワイヤの血管選択性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明のスリットパイプの第１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１（ａ）のＡ−Ａにおける横断面図である。
【図２】本発明のスリットパイプの第２実施形態を示す全体図である。（ａ）が第２実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図２（ａ）のＢ−Ｂにおける横断面図である。
【図３】本発明のスリットパイプの第３実施形態を示す全体図である。（ａ）が第３実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図３（ａ）のＣ−Ｃにおける横断面図であり、（ｃ）が単位長さにおけるスリットの螺旋形状に沿った長さと桁の螺旋形状に沿った長さとを説明した説明図である。
【図４】本発明のスリットパイプの第４実施形態を示す全体図である。（ａ）が第４実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図４（ａ）のＤ−Ｄにおける横断面図である。
【図５】本発明のスリットパイプの第５実施形態を示す全体図である。（ａ）が第５実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図５（ａ）のＥ−Ｅにおける横断面図である。
【図６】本発明のスリットパイプの第６実施形態を示す全体図である。（ａ）が第６実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図６（ａ）のＦ−Ｆにおける横断面図であり、（ｃ）が図６（ａ）のＧ−Ｇにおける横断面図であり、（ｄ）が図６（ａ）のＨ−Ｈにおける横断面図である。
【図７】本発明のスリットパイプの第７実施形態を示す全体図である。（ａ）が第７実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図７（ａ）のＪ−Ｊにおける横断面図であり、（ｃ）が図７（ａ）のＫ−Ｋにおける横断面図であり、（ｄ）が図７（ａ）のＭ−Ｍにおける横断面図である。
【図８】本発明のスリットパイプの第８実施形態を示す全体図である。（ａ）が第８実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図８（ａ）のＮ−Ｎにおける横断面図であり、（ｃ）が図８（ａ）のＳ−Ｓにおける横断面図であり、（ｄ）が図８（ａ）のＴ−Ｔにおける横断面図である。
【図９】本発明のスリットパイプの第９実施形態を示す全体図である。（ａ）が第９実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図９（ａ）のＵ−Ｕにおける横断面図であり、（ｃ）が図９（ａ）のＶ−Ｖにおける横断面図であり、（ｄ）が図９（ａ）のＷ−Ｗにおける横断面図である。
【図１０】本発明のスリットパイプの第１０実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１０実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１０（ａ）のＹ−Ｙにおける横断面図である。
【図１１】本発明のスリットパイプの第１１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１１（ａ）のＺ−Ｚにおける横断面図である。
【図１２】本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す全体図である。
【図１３】本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す全体図である。
【図１４】本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す全体図である。
【発明を実施するための形態】
【００５５】
先ず、本発明のスリットパイプを図面に示す好適実施形態に基づいて説明する。
【００５６】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のスリットパイプの第１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１（ａ）のＡ−Ａにおける横断面図である。
【００５７】
なお、図１及び後述する図２乃至図１１では、理解を容易にするため、スリットパイプの長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００５８】
図１において、スリットパイプ１は、管状部材３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリット５が、管状部材３の表面に、レーザー加工またはエッチングによって管状部材３を貫通して形成されたものである。
【００５９】
スリットパイプ１には、スリット５によって分離された帯状の螺旋部７と、螺旋状のスリット５の途中にスリット５を跨ぐ桁、すなわち、管状部材３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット５に、スリット５を跨ぐ桁９ａ、９ｂ、９ｃ、９ｄ、９ｅ、９ｆ・・・・とが形成されている。このようなスリットパイプ１によれば、螺旋状のスリット５の途中にスリットを跨ぐように複数の桁９ａ等が形成されているので、スリットパイプ１の軸方向への伸縮が防止され、スリットパイプのトルク伝達性を向上させることができる。
【００６０】
また、桁は、隣接するスリットの桁に対して、長手方向の所定距離毎に断面視所定角度変位して配置するのが望ましい。そうすることにより、スリットパイプ自体のトルク伝達性を円周断面においてバランス良く向上させることができる。
【００６１】
本実施形態における桁９の形状は矩形状であるが、その矩形は、螺旋形状に直交する方向に延びる矩形形状であっても良く、管状部材３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ１に延びる矩形形状であっても良い。桁９が螺旋形状に直交する方向に延びる矩形形状とするのであれば、その形状は、レーザー等の出力をオン／オフするのみで簡単に形成することできるという効果を奏する。また、桁９が管状部材３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ１に延びる矩形形状とするのであれば、スリットパイプ１の軸方向への伸縮をさらに防止することができる。
【００６２】
なお、本実施形態では、スリットパイプ１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ１は、スリット５によって分離されることはなく、スリットパイプ１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ１自体の取扱いが容易となる。
【００６３】
また、スリットパイプ１は、表面にスリット５が形成されることにより柔軟性を向上させることができ、患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔を防止することができる。
【００６４】
また、スリットパイプ１は、表面に螺旋形状のスリット５を形成している為、スリットパイプ１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることを防止することができ、延いては、不慮の事故を事前に防止することができる。
【００６５】
一方、スリットパイプ１は、表面に螺旋形状のスリット５を形成している為、スリットパイプ１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ１を更に回転させれば、スリットパイプ１の他端へのトルク伝達性を向上させることができ、ロックを解除する可能性が増大する。
【００６６】
なお、本実施形態では、スリット５は、管状部材３の長手方向に沿って左回転方向の螺旋形状を成しているので、本実施形態の場合は、スリット５を狭くする方向、すなわち、一端側を右回転させることにより、スリットパイプ１の他端側へのトルク伝達性を向上させることができる。
【００６７】
スリットパイプ１の材料は特に限定されるものではないが、本実施形態では、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）が使用されており、その他Ｎｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金を使用することも可能である。
【００６８】
なお、本実施形態におけるスリットパイプ１は、中空円筒形状として記載されているが、中空円筒形状に限らず、その他の形状であっても適用が可能である。例えば、横断面形状が三角形、四角形、六角形、八角形等の多角形の角柱形状であっても良く、図２に示すように、横断面形状が楕円形状であっても良い。
【００６９】
但し、上述したように、本実施形態におけるスリットパイプ１のように中空円筒形状とした方が、管状部材の表面に形成された螺旋形状のスリットとの関係により、スリットパイプの一端部に回転力を付加したときの他端部へのトルク伝達性をより向上させることができる。
【００７０】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明のスリットパイプの第２実施形態を示す全体図である。（ａ）が第２実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図２（ａ）のＢ−Ｂにおける横断面図である。
【００７１】
図２において、スリットパイプ１１は、横断面形状が楕円形状である点を除いては上述した第１実施形態のスリットパイプ１と同様であり、管状部材１３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリット１５が、管状部材１３の表面に、レーザー加工またはエッチングによって管状部材１３を貫通して形成されたものである。
スリットパイプ１１には、スリット１５によって分離された帯状の螺旋部１７と、螺旋状のスリット１５の途中にスリット１５を跨ぐ桁１９ａ、１９ｂ、１９ｃ、１９ｄ、１９ｅ、１９ｆ・・・・とが形成されている。
【００７２】
スリットパイプ１１は、一方向に湾曲させるものの、他方向には湾曲させたくない場合に利用できる。例えば、２次元的な空間においてスリットパイプを利用する場合に、横断面視楕円形状の短辺方向の湾曲のみを利用して、長辺方向には湾曲させたくない場合に特有の効果を奏する。
【００７３】
なお、スリットパイプ１１の長手方向両端には、上述したスリットパイプ１と同様、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ１１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ１１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ１１は、スリットパイプ１と同様、スリット１５によって分離されることはなく、スリットパイプ１１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ１１自体の取扱いが容易となる。
【００７４】
また、スリットパイプ１１の表面に１本の螺旋形状のスリット１５を形成している為、スリットパイプ１１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ１１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることを防止することができる点、及びスリットパイプ１１が表面に１本の螺旋形状のスリット１５を形成している為、スリットパイプ１１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ１１を更に回転させれば、スリットパイプ１１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１と同様である。
【００７５】
＜第３実施形態＞
図３は、本発明のスリットパイプの第３実施形態を示す全体図である。（ａ）が第３実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図３（ａ）のＣ−Ｃにおける横断面図であり、（ｃ）が単位長さにおけるスリットの螺旋形状に沿った長さと桁の螺旋形状に沿った長さとを説明した説明図である。
【００７６】
図３において、スリットパイプ７１は、実施形態１及び実施形態２と異なり、スリットパイプ７１の長手方向における剛性に応じて、桁の螺旋形状に沿った長さが変えられている。すなわち、スリットパイプ７１には、管状部材７３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリット７５と、スリット７５によって分離された帯状の螺旋部７７と、螺旋状のスリット７５の途中にスリット７５を跨ぐ桁７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅ、７９ｆ・・・・とが形成されており、その桁７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅの螺旋形状に沿った長さＸが、スリットパイプ７１の剛性に応じて変えられている。
【００７７】
具体的には、スリットパイプ７１の剛性が高い（硬い）場合には、桁Ｘの長さが長く、スリットパイプ７１の剛性が低い（柔らかい）場合には、桁Ｘの長さが短い。
【００７８】
なお、本実施形態においては、スリットパイプ７１の図面上右側から剛性の低い領域、剛性の高い領域、剛性の中程度の領域及び剛性の低い領域の４領域に設定されている。
【００７９】
なお、桁の螺旋形状に沿った長さは、図３（ｃ）に示すように、桁７９の長さとスリット７５の長さとを一体として考えるのが望ましい。図３（ｃ）は、スリットパイプ７１の表面に形成されたスリット７５の螺旋形状を直線形状に変換して示している。すなわち、桁７９の長さとスリット７５の長さとの合計の長さはすべてＬ３であり、単位長さＬ３における、スリット７５の螺旋形状に沿った長さ（Ｌ３−Ｘ）に対する桁７９の螺旋形状に沿った長さ（Ｘ）の割合を変えることによって、スリットパイプ７１の長手方向における剛性を変えている。これによれば、スリットパイプ７１を製造する際のプログラムの設定が簡単となり、スリットパイプ７１を簡単に製造することができるとともに、スリットパイプ７１の長手方向における剛性を簡単に設定又は変更することができる。
【００８０】
一方、スリットパイプ７１の長手方向両端には、上述したスリットパイプ１及びスリットパイプ１１と同様、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ７１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ７１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ７１は、スリット７５によって分離されることはなく、スリットパイプ７１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ７１自体の取扱いが容易となる。
【００８１】
また、スリットパイプ７１は、表面に螺旋形状のスリット７５を形成している為、スリットパイプ７１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ７１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができ、延いては、不慮の事故を事前にさらに防止することができる。
【００８２】
また、スリットパイプ７１の表面に螺旋形状のスリット７５を形成している為、スリットパイプ７１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ７１を更に回転させれば、スリットパイプ７１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１及びスリットパイプ１１と同様である。
【００８３】
＜第４実施形態＞
図４は、本発明のスリットパイプの第４実施形態を示す全体図である。（ａ）が第４実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図４（ａ）のＤ−Ｄにおける横断面図である。
【００８４】
図４において、スリットパイプ２１は、実施形態１乃至実施形態３と異なり、スリットの螺旋形状に沿った長さに対する桁の螺旋形状に沿った長さの割合が、スリットパイプ２１の長手方向の一端から他端に向かって小さくなっている。すなわち、スリットパイプ２１には、管状部材２３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット２５と、スリット２５によって分離された帯状の螺旋部２７と、螺旋状のスリット２５の途中にスリット２５を跨ぐ桁２９ａ、２９ｂ、２９ｃ、２９ｄ、２９ｅ、２９ｆ・・・・とが形成されており、スリット２５の螺旋形状に沿った長さに対する桁２９ａ、２９ｂ、２９ｃ、２９ｄ、２９ｅの螺旋形状に沿った長さの割合が、スリットパイプ２１の長手方向の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって小さくなっている。
【００８５】
このようなスリットパイプ２１によれば、スリットパイプ２１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができる。
【００８６】
また、本実施形態においても、第３実施形態と同様、桁２９の長さとスリット２５の長さとを一体として考えるのが望ましい。その際には、桁２９の長さとスリット２５の長さとの合計の長さはすべて同一とし、単位長さにおける、スリット２５の螺旋形状に沿った長さに対する桁２９の螺旋形状に沿った長さの割合を変えることによって、スリットパイプ２１の長手方向における剛性を変えるのが望ましい。これによれば、スリットパイプ２１を製造する際のプログラムの設定が簡単となり、スリットパイプ２１を簡単に製造することができるとともに、スリットパイプ２１の長手方向における剛性を簡単に設定又は変更することができる。
【００８７】
一方、スリットパイプ２１の長手方向両端には、上述したスリットパイプ１、スリットパイプ１１及びスリットパイプ７１と同様、スリットは形成されておらず、図面上のスリットパイプ２１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ２１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ２１は、スリット２５によって分離されることはなく、スリットパイプ２１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ２１自体の取扱いが容易となる。
【００８８】
また、スリットパイプ２１は、表面に螺旋形状のスリット２５を形成している為、スリットパイプ２１の一端側に加えられた回転力が他端側に伝達される際の遊びが形成され、スリットパイプ２１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができ、延いては、不慮の事故を事前にさらに防止することができる。
【００８９】
また、スリットパイプ２１の表面に螺旋形状のスリット２５を形成している為、スリットパイプ２１の一端が何かにロックされた場合でも、スリットパイプ２１を更に回転させれば、スリットパイプ２１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１及びスリットパイプ７１と同様である。
【００９０】
＜第５実施形態＞
図５は、本発明のスリットパイプの第５実施形態を示す全体図である。（ａ）が第５実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図５（ａ）のＥ−Ｅにおける横断面図である。
【００９１】
図５において、スリットパイプ８１には、管状部材８３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリット８５と、スリット８５によって分離された帯状の螺旋部８７と、螺旋状のスリット８５の途中にスリット８５を跨ぐ桁８９ａ、８９ｂ、８９ｃ、８９ｄ、８９ｅ・・・・とが形成されている。また、これらの桁は、上述の第１実施形態と異なり、スリットパイプ８１の表面に、スリット８５の螺旋形状とは異なる螺旋形状Ｑ又は螺旋形状Ｒを形成するように配置されており、このようなスリットパイプ８１によれば、トルク伝達性をさらに向上させることができる。
【００９２】
また、本実施形態でも、スリットパイプ８１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ８１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ８１は、スリット８５によって分離されることはなく、スリットパイプ８１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ７１自体の取扱いが容易となる。
【００９３】
また、スリットパイプ８１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ８１を更に回転させれば、スリットパイプ８１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１及びスリットパイプ７１と同様である。
【００９４】
なお、本実施形態における桁８９の形状は矩形状であるが、その矩形は、螺旋形状に直交する方向に延びる矩形形状であっても良く、管状部材８３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ２に延びる矩形形状であっても良い。桁８９が螺旋形状に直交する方向に延びる矩形形状とするのであれば、その形状は、レーザー等の出力をオン／オフするのみで簡単に形成することできるという効果を奏する。また、桁８９が管状部材８３の長手方向の軸に平行な方向Ｐ１に延びる矩形形状とするのであれば、スリットパイプ８１の軸方向への伸縮をさらに防止することができる。
【００９５】
＜第６実施形態＞
図６は、本発明のスリットパイプの第６実施形態を示す全体図である。（ａ）が第６実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図６（ａ）のＦ−Ｆにおける横断面図であり、（ｃ）が図６（ａ）のＧ−Ｇ
における横断面図であり、（ｄ）が図６（ａ）のＨ−Ｈにおける横断面図である。
【００９６】
図６において、スリットパイプ３１は、上述の第１実施形態乃至第５実施形態と異なり、管状部材３３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリットのピッチが、スリットパイプ３１の一端から他端に向かって徐々に小さくなっている。すなわち、スリットパイプ３１には、管状部材３３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット３５と、スリット３５によって分離された帯状の螺旋部３７と、螺旋状のスリット３５の途中にスリット３５を跨ぐ桁３９ａ、３９ｂ、３９ｃ、３９ｄ、３９ｅ、３９ｆ・・・・とが形成され、スリット３５のピッチが、スリットパイプ３１の長手方向の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって小さくなっている。このようなスリットパイプ３１によれば、スリットパイプ３１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができる。したがって、スリットパイプ３１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができる。
【００９７】
なお、本実施形態でも、螺旋形状のスリット３５は、スリットパイプ３１の長手方向両端には形成されていない。すなわち、図面上のスリットパイプ３１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ３１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていない。したがって、スリットパイプ３１は、スリット３５によって分離されることはなく、スリットパイプ３１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ３１自体の取扱いが容易となる。
【００９８】
また、スリットパイプ３１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ３１を更に回転させれば、スリットパイプ３１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【００９９】
＜第７実施形態＞
図７は、本発明のスリットパイプの第７実施形態を示す全体図である。（ａ）が第７実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図７（ａ）のＪ−Ｊにおける横断面図であり、（ｃ）が図７（ａ）のＫ−Ｋにおける横断面図であり、（ｄ）が図７（ａ）のＭ−Ｍにおける横断面図である。
【０１００】
図７において、スリットパイプ４１は、上述の第１実施形態乃至第６実施形態と異なり、管状部材４３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリットのピッチが、一端から他端に向かって段階的に小さくなっている。すなわち、スリットパイプ４１には、管状部材４３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット４５と、スリット４５によって分離された帯状の螺旋部４７と、螺旋状のスリット４５の途中にスリット４５を跨ぐ桁４９ａ、４９ｂ、４９ｃ、４９ｄ、４９ｅ、４９ｆ・・・・とが形成され、スリット４５のピッチが、スリットパイプ４１の長手方向の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって３段階に分けて段階的に小さくなっている。このようなスリットパイプ４１よれば、スリットパイプ４１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ４１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができると共に、スリットパイプ４１を湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【０１０１】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ４１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ４１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ４１は、スリット４５によって分離されることはなく、スリットパイプ４１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ４１自体の取扱いが容易となる。
【０１０２】
また、スリットパイプ４１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ４１を更に回転させれば、スリットパイプ４１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【０１０３】
＜第８実施形態＞
図８は、本発明のスリットパイプの第８実施形態を示す全体図である。（ａ）が第８実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図８（ａ）のＮ−Ｎにおける横断面図であり、（ｃ）が図８（ａ）のＳ−Ｓにおける横断面図であり、（ｄ）が図８（ａ）のＴ−Ｔにおける横断面図である。
【０１０４】
図８において、スリットパイプ５１は、上述の第１実施形態乃至第７実施形態と異なり、管状部材５３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリットの幅が、一端から他端に向かって徐々に大きくなっている。すなわち、スリットパイプ５１には、管状部材５３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット５５と、スリット５５によって分離された帯状の螺旋部５７と、螺旋状のスリット５５の途中にスリット５５を跨ぐ桁５９ａ、５９ｂ、５９ｃ、５９ｄ、５９ｅ、５９ｆ・・・・とが形成され、スリット５５の幅が、スリットパイプ５１の長手方向の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって徐々に大きくなっている。このようなスリットパイプ５１によれば、スリットパイプ５１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ５１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができる。
【０１０５】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ５１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ５１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ５１は、スリット５５によって分離されることはなく、スリットパイプ５１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ５１自体の取扱いが容易となる。
【０１０６】
また、スリットパイプ５１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ５１を更に回転させれば、スリットパイプ５１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【０１０７】
なお、本実施形態のスリットパイプ５１については、幾つかの変形形態が考えられる。例えば、スリットパイプ５１の構成に上述の実施形態６の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材５３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット５５のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって徐々に小さくするようにしても良い。
【０１０８】
また、スリットパイプ５１の構成に上述の実施形態７の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材５３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット５５のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって段階的に小さくするようにしても良い。
【０１０９】
＜第９実施形態＞
図９は、本発明のスリットパイプの第９実施形態を示す全体図である。（ａ）が第９実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図９（ａ）のＵ−Ｕにおける横断面図であり、（ｃ）が図９（ａ）のＶ−Ｖにおける横断面図であり、（ｄ）が図９（ａ）のＷ−Ｗにおける横断面図である。
【０１１０】
図９において、スリットパイプ６１は、上述の第１実施形態乃至第８実施形態と異なり、管状部材６３の長手方向に沿った１本の螺旋形状のスリットの幅が、一端から他端に向かって段階的に大きくなっている。すなわち、スリットパイプ６１には、管状部材６３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット６５と、スリット６５によって分離された帯状の螺旋部６７と、螺旋状のスリット６５の途中にスリット６５を跨ぐ桁６９ａ、６９ｂ、６９ｃ、６９ｄ、６９ｅ・・・・とが形成され、スリット６５の幅が、スリットパイプ６１の長手方向の一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって３段階に分けて段階的に大きくなっている。このようなスリットパイプ６１によれば、スリットパイプ６１の他端（図面上左側）における柔軟性を向上させることができ、スリットパイプ６１を患者の血管に挿入した場合には、血管の穿孔をさらに防止することができると共に、スリットパイプ６１を湾曲させた場合における基点を容易に形成することができる。
【０１１１】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ６１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ６１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ６１は、スリット６５によって分離されることはなく、スリットパイプ６１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ６１自体の取扱いが容易となる。
【０１１２】
また、スリットパイプ６１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ６１を更に回転させれば、スリットパイプ６１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【０１１３】
なお、本実施形態のスリットパイプ６１についても、幾つかの変形形態が考えられる。例えば、スリットパイプ６１の構成に上述の実施形態６の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材６３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット６５のピッチを、スリットパイプ５１の一端から他端に向かって徐々に小さくするようにしても良い。
【０１１４】
また、スリットパイプ６１の構成に上述の実施形態７の構成を加えることも可能である。すなわち、管状部材６３の長手方向に沿った螺旋形状の各スリット６５のピッチを、スリットパイプ６１の一端から他端に向かって段階的に小さくするようにしても良い。
【０１１５】
＜第１０実施形態＞
図１０は、本発明のスリットパイプの第１０実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１０実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１０（ａ）のＹ−Ｙにおける横断面図である。
【０１１６】
図１０において、スリットパイプ９１は、上述の第１実施形態乃至第９実施形態と異なり、スリットパイプ９１の長手方向両端以外の３箇所に円筒状に桁が形成され、それらの桁の範囲には、スリットは形成されていない。すなわち、スリットパイプ９１には、管状部材９３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット９５と、スリット９５によって分離された帯状の螺旋部９７ｄと、螺旋状のスリット９５の途中にスリット９５を跨ぐ桁９９ａ、９９ｂ、９９ｃ、９９ｄ・・・・とが形成され、スリットパイプ９１の長手方向両端以外の３箇所に円筒状に桁９７ａ、９７ｂ及び９７ｃが形成されている。このようなスリットパイプ９１によれば、トルク伝達性をさらに向上させることができる。
【０１１７】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ９１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ９１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ９１は、スリット９５によって分離されることはなく、スリットパイプ９１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ９１自体の取扱いが容易となる。
【０１１８】
また、スリットパイプ９１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ９１を更に回転させれば、スリットパイプ９１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１、スリットパイプ６１、スリットパイプ７１及びスリットパイプ８１と同様である。
【０１１９】
＜第１１実施形態＞
図１１は、本発明のスリットパイプの第１１実施形態を示す全体図である。（ａ）が第１１実施形態の斜視図であり、（ｂ）が図１１（ａ）のＺ−Ｚにおける横断面図である。
【０１２０】
図１１において、スリットパイプ１４１は、上述の第１実施形態乃至第１０実施形態と異なり、スリットパイプ１４１の外径が一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって徐々に小さくなるテーパ形状を呈している。すなわち、スリットパイプ１４１には、管状部材１４３の長手方向に沿った螺旋形状のスリット１４５と、スリット１４５によって分離された帯状の螺旋部１４７と、螺旋状のスリット１４５の途中にスリット１４５を跨ぐ桁１４９ａ、１４９ｂ、１４９ｃ、１４９ｄ、１４９ｅ・・・・とが形成され、スリットパイプ１４１の外径が一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって徐々に小さくなっている。このようなスリットパイプ１４１によれば、他端（図面上左側）におけるスリットパイプの柔軟性をさらに向上させることができる。
【０１２１】
なお、本実施形態のスリットパイプ１４１についても、変形形態が考えられる。例えば、スリットパイプ１４１外径を一端（図面上右側）から他端（図面上左側）に向かって段階的に小さくすることも可能である。そうすることにより、外径が一端から他端に向かって段階的に小さくなっているので、他端（図面上左側）におけるスリットパイプ１４１の柔軟性をさらに向上させるとともに、電解研磨等により簡単にスリットパイプ１４１を形成することができる。
【０１２２】
なお、本実施形態でも、スリットパイプ１４１の左端部からＬ１の距離内及びスリットパイプ１４１の右端部からＬ２の距離内においては、スリットは形成されていないので、スリットパイプ１４１は、スリット１４５によって分離されることはなく、スリットパイプ１４１を一体として取り扱うことができ、スリットパイプ１４１自体の取扱いが容易となる。
【０１２３】
また、スリットパイプ１４１の一端側に多大な力が不意に加えられた場合でも即座にその力が他端側に伝達されることをさらに防止することができる点、スリットパイプ１４１を更に回転させれば、スリットパイプ１４１の他端へのトルク伝達性を向上させることができる点は、スリットパイプ１、スリットパイプ１１、スリットパイプ２１、スリットパイプ３１、スリットパイプ４１、スリットパイプ５１、スリットパイプ６１、スリットパイプ７１、スリットパイプ８１及びスリットパイプ９１と同様である。
【０１２４】
次に、上述した第１実施形態から第１１実施形態のスリットパイプをガイドワイヤに適用した場合について、図面を参照して説明する。
【０１２５】
なお、図１２乃至図１４では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【０１２６】
＜第１２実施形態＞
図１２は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す全体図である。
図１２において、ガイドワイヤ１０１は、例えば、心臓等の血管の治療に使用されるものである。なお、ガイドワイヤ１０１は、本実施形態の場合、約１９００ｍｍの長さを有する。ガイドワイヤ１０１は、コアシャフト１０２と、実施形態１乃至実施形態１１の何れかのスリットパイプ１０３と、コアシャフト１０２の先端とスリットパイプ１０３の先端とを接合する先端ロウ付け部１１３と、コアシャフト１０２とスリットパイプ１０３の後端とを接合する後端ロウ付け部１１５とからなる。
【０１２７】
コアシャフト１０２は、最先端の第１先端部１１２と、第１先端部の基端側に隣接する第２先端部１１１と、第２先端部１１１の基端側に隣接する第３先端部１１０と、第３先端部１１０の基端側に隣接する第１テーパ部１０９と、第１テーパ部１０９の基端側に隣接する第２テーパ部１０８と、第２テーパ部１０８の基端側に隣接する第３テーパ部１０７と、第３テーパ部１０７の基端側に隣接する第１円筒部１０６と、第１円筒部１０６の基端側に隣接する第４テーパ部１０５と、第４テーパ部１０５の基端側に隣接する円筒状の基端部１０４とからなる。
【０１２８】
なお、ガイドワイヤ１０１の先端からスリットパイプ１０３を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
コアシャフト１０２の材料は特に限定されるものではないが、本実施形態の場合、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）が使用されている。これ以外の材料としては、Ｎｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金又はピアノ線等が使用される。
【０１２９】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体等の無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ヒアルロン酸塩等が挙げられる。なお、本実施形態における親水性材料は、ヒアルロン酸塩である。
【０１３０】
本実施形態のガイドワイヤ１０１によれば、コアシャフト１０２と、そのコアシャフト１０２の先端部を覆うスリットパイプ１０３とを備えているので、両端にスリットが形成されていないスリットパイプ１０３をコアシャフト１０２に容易に固定することができ、延いては、ガイドワイヤ１０１自体を簡単に製造することができる。
さらに、本実施形態のガイドワイヤ１０１によれば、ガイドワイヤ１０１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させることができる。
【０１３１】
なお、実施形態４、実施形態６乃至実施形態９及び実施形態１１のスリットパイプにおいては、スリットパイプの他端をコアシャフトの先端側に配置されるようにするのが望ましい。そうすれば、ガイドワイヤを簡単に製造することができ、ガイドワイヤの少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、スリットパイプによってガイドワイヤの先端の柔軟性をさらに向上させることができる。
【０１３２】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１０３との間には空隙が形成されるのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤを湾曲させた際の柔軟性をさらに向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【０１３３】
＜第１３実施形態＞
図１３は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す全体図である。
【０１３４】
なお、図１３において図１２と同一の構成については同一の番号を付し説明を省略する。
【０１３５】
図１３において、ガイドワイヤ１２１は、コアシャフト１０２の先端を覆う外側コイル１２５と、その外側コイル１２５の内部に配置され、コアシャフト１０２の先端を覆う、実施形態１乃至実施形態１０の何れかのスリットパイプ１２３と、コアシャフト１０２の先端、外側コイル１２５の先端及びスリットパイプ１２３の先端を接合する先端ロウ付け部１２９と、スリットパイプ１２３の後端とコアシャフト１０２とを接合する内側後端ロウ付け部１２４と、コアシャフト１０２と外側コイル１２５の後端とを接合する後端ロウ付け部１２７とからなる。
【０１３６】
なお、ガイドワイヤ１２１の先端から外側コイル１２５を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
【０１３７】
本実施形態のガイドワイヤ１２１によれば、コアシャフト１０２と、そのコアシャフト１０２の先端部を覆う外側コイル１２５と、その外側コイル１２５の内部に収納され、コアシャフト１０２の先端部を覆うスリットパイプ１２３とを備えているので、ガイドワイヤ１２１を簡単に製造することができ、ガイドワイヤ１２１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、外側コイル１２５の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプ１２４によってガイドワイヤ１２１の柔軟性を調整することができる。
【０１３８】
なお、実施形態４、実施形態６乃至実施形態９及び実施形態１１のスリットパイプにおいては、スリットパイプの他端をコアシャフトの先端側に配置されるようにするのが望ましい。そうすれば、ガイドワイヤ１２１を簡単に製造することができ、ガイドワイヤ１２１の少なくとも一方向回転におけるトルク伝達性を向上させると共に、外側コイル１２５の外径を維持したまま、内部に備えたスリットパイプ１２４によってガイドワイヤ１２１の先端の柔軟性を向上させることができる。
【０１３９】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１２３との間、及び外側コイル１２５とスリットパイプ１２３との間には空隙が形成されているのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤ１２１を湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【０１４０】
＜第１４実施形態＞
図１４は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す全体図である。
【０１４１】
なお、図１４において図１２と同一の構成については同一の番号を付し説明を省略する。
【０１４２】
図１４において、ガイドワイヤ１３１は、コアシャフト１０２と、コアシャフト１０２の先端を覆う外側コイル１３５と、その外側コイル１３５の内部に配置され、コアシャフト１０２の先端を覆う、実施形態１乃至実施形態１０の何れかのスリットパイプ１３３と、コアシャフト１０２の先端及び外側コイル１３５の先端を接合する先端ロウ付け部１３９と、スリットパイプ１３３の先端とコアシャフト１０２とを接合する内側先端ロウ付け部１３２と、スリットパイプ１３３の後端とコアシャフト１０２とを接合する内側後端ロウ付け部１３４と、コアシャフト１０２と外側コイル１３５の後端とを接合する後端ロウ付け部１３７とからなる。
【０１４３】
なお、本実施形態においては、スリットパイプ１３３の先端が、コアシャフト１０２の先端から基端側に所定距離離間している。また、ガイドワイヤ１３１の先端から外側コイル１３５を経てコアシャフト１０２の第４テーパ部１０５までの外表面には親水性コーティング剤が施されている。
【０１４４】
本実施形態のガイドワイヤ１３１によれば、スリットパイプ１３３の先端が、コアシャフト１０２の先端から基端側に所定距離離間しているので、ガイドワイヤ１３１の先端部分を容易に屈曲させることができ、さらに、ガイドワイヤ１３１の血管選択性を向上させることができる。
【０１４５】
また、コアシャフト１０２とスリットパイプ１３３との間、及び外側コイル１３５とスリットパイプ１３３との間には空隙が形成されているのが望ましい。その場合には、ガイドワイヤ１３１を湾曲させた際の柔軟性を向上させることができ、延いては、血管の端部までガイドワイヤを容易に挿入することができる。
【符号の説明】
【０１４６】
１，１１，２１，３１，４１，５１，６１，７１，８１，９１，１０３、１２３，
１３３，１４１  スリットパイプ
３，１３，２３，３３，４３，５３，６３，７３，８３，９３，１４３  管状部材
５，１５，２５，３５，４５，５５，６５，７５，８５，９５，１４５  スリット
７，１７，２７，３７，４７，５７，６７，７７，８７，９７，１４７  螺旋部
９，１９，２９，３９，４９，５９，６９，７９，８９，９９，１４９  桁
１０２  コアシャフト
１２５，１３５  外側コイル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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