(57)【要約】【課題】一般に市販される測定機器を用いて弾性波測定作業を容易かつ低コストに行う。【解決手段】この方法では、発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２、ジオフォン３とＩＣレコーダ２をそれぞれ基本セットとして用い、地山の起振点の振動発生前に、各ＩＣレコーダ２を発破信号検知装置１、ジオフォン３に接続しないで録音状態とし、各ＩＣレコーダ２に任意の同時刻に共通のパルス信号を入力して、各ＩＣレコーダ２を録音状態のまま発破信号検知装置１、ジオフォン３に接続する。この状態で、発破信号検知用のＩＣレコーダ２で振動信号を記録し、弾性波測定用のＩＣレコーダ２で弾性波データを記録する。【選択図】図１
2014185870.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地山の起振点で振動を発生させて、起振点での振動の発生を検知器により検知し、前記検知器に電気的に接続された記録装置に振動信号として振動発生時刻とともに記録し、起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を地山の既知の受振点で受振センサにより受振し、前記受振センサに電気的に接続された記録装置に弾性波データとして弾性波初動到達時刻とともに記録して、前記記録装置に記録された前記振動発生時刻と前記弾性波初動到達時刻に基いて地山の弾性波速度を算出する弾性波探査方法において、
前記記録装置に、振動信号検知用、弾性波測定用として各別に、ＩＣレコーダを含む可搬型の不揮発性の記憶装置を採用して、前記検知器と前記記憶装置、前記受振センサと前記記憶装置をそれぞれ基本セットとし、
地山の起振点で振動を発生させる前に、前記振動信号検知用、弾性波測定用の各記憶装置を前記検知器、前記受振センサに接続しないで録音状態とし、この録音状態で、前記各記憶装置に任意の同時刻に共通のパルス信号を入力し、前記パルス信号入力後の前記各記憶装置を録音状態のまま前記検知器、前記受振センサに接続して、
この状態から、地山の起振点で振動を発生させて、前記起振点での振動の発生を前記検知器により検知して前記振動信号検知用の記憶装置に振動信号として記録するとともに、前記起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を前記受振センサで受振して前記弾性波測定用の記憶装置に前記弾性波データとして記録して、
前記起振点での振動発生前に前記各記憶装置に入力した前記パルス信号を前記振動信号検知用、弾性波測定用の各記憶装置内の基準時刻として、前記振動信号検知用の記憶装置に記録された前記振動信号から振動信号発生時刻を決定し、前記弾性波測定用の記憶装置に記録された前記弾性波データから弾性波初動到達時刻を決定して、弾性波の初動到達時間を求め、当該初動到達時間に基いて地山の弾性波速度を算出する、
ことを特徴とする弾性波探査方法。
【請求項２】
受振センサにジオフォンを含む可搬型の電気機械式の受振センサを採用する請求項１に記載の弾性波探査方法。
【請求項３】
地山の受振点が複数の場合、受振点毎に受振センサと記憶装置の基本セットを設置する請求項１又は２に記載の弾性波探査方法。
【請求項４】
起振点での振動の発生を終了した後、各記憶装置間に録音時間の誤差がある場合、前記各記憶装置を録音状態としたまま、検知器、受振センサから切り離した後、任意の同時刻にパルス信号を入力して、録音時間の誤差を補正する請求項１乃至３のいずれかに記載の弾性波探査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダム、トンネル及び造成などの土木工事において、地山（岩盤）を掘削する場合に、地山の弾性波速度を測定するために行う弾性波探査方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ダム、トンネル及び造成などの土木工事では、地山の掘削や支保を安全かつ合理的に行うために、地山の掘削面の地質状況を事前に調査しておく必要がある。
例えば、地山を掘削してトンネルを形成する工事においては、地山の性状を把握するために、地山の各部の弾性波速度を測定することが行われており、この弾性波速度に基いてトンネル切羽近傍の岩盤等級を区分し、岩盤等級毎に適切なトンネル掘削や支保工パターンを選定する。
このような岩盤の弾性波速度を測定する手法としては、地山の所定の地点（起振点）で人工的に振動を起こすことにより弾性波を発生させ、この弾性波を起振点から離れた既知の地点（受振点）で計測し、これを解析することにより、弾性波速度を測定する屈折法弾性波探査などが周知であり、特許文献１その他多くの文献に開示されている。
一般に、屈折法弾性波探査は、トンネル切羽や側壁の起振点で、小規模の発破を爆破したり重錘により打撃を加えたり、また、トンネル掘削用の発破を爆破させて、振動を発生させ、起振点での振動の発生を検知器により検知し、この検知器に電気的に接続された記録装置に振動信号として振動発生時刻とともに記録し、起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を地山の既知の複数の受振点で小型の受振センサにより受振し、この受振センサに電気的に接続された記録装置に弾性波データとして弾性波初動到達時刻とともに記録して、記録装置に記録された振動発生時刻と弾性波初動到達時刻に基いて地山の弾性波速度を算出する。
通常、この種の弾性波探査では、受振センサとして複数（２４箇〜４８箇）のジオフォンと、点火装置付きの多チャンネル（２４又は４８チャンネル）記録装置を使用し、複数のジオフォンを点火装置付きの多チャンネル記録装置に１本のケーブル（テイクアウトケーブル）で繋いでいる。そして、点火装置により発破を点火して振動（弾性波）を発生させると、多チャンネル記録装置により発破点火時の電気信号が検知されて弾性波の記録が開始され、各ジオフォンに時間遅れで到達する弾性波が各ジオフォンにより検出されて、その時刻とエネルギー（振幅）が多チャンネル記録装置に記録される。このような弾性波探査の場合、発破点火時の電気信号と弾性波データが共通の記録装置に記録されるため、発破により弾性波が発生した時刻と、発破により発生した弾性波がそれぞれのジオフォンに到達する時刻の決定が容易である。
また、この種の弾性波探査では、トンネル坑内で発生させた弾性波をトンネル坑外の地表面に設置したジオフォンで検出して、記録装置に記録するような場合など、複数のジオフォンと点火装置付きの多チャンネル記録装置を１本のケーブルで繋ぐことが困難な場合があり、このような場合に、トンネル坑内に振動信号を記録する記録装置を、トンネル坑外に弾性波データを記録する記録装置を各別に設置し、各記録装置に内蔵の時計の時刻をＧＰＳや原子時計を用いて一致させ、トンネル坑内の記録装置で発破時刻を決定し、トンネル坑外の記録装置で弾性波初動時刻を決定する方法がある。かかる方法が特許文献２、３などにより提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−  １４８６３公報
【特許文献２】特開２０１１−  ４３４０９公報
【特許文献３】特開２０１２−１３７４１３公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の弾性波探査方法では、次のような問題がある。
（１）地山の受振点に複数のジオフォンを設置し、これらのジオフォンと点火装置付きの多チャンネル記録装置を１本のケーブルで繋ぐ形式では、ジオフォンの設置位置と記録装置の設置位置との間に民家や道路などがある場合に、ケーブルを敷設することができない。
（２）地山の受振点に複数のジオフォンを設置し、これらのジオフォンと点火装置付きの多チャンネル記録装置を１本のケーブルで繋ぐ形式では、ジオフォンの設置位置と記録装置の設置位置との間の距離が長くなると、測定機器、機材の設置作業が煩雑になり、また、その距離が数ｋｍに亘るなど過度に長い場合には測定機器、機材の設置が困難になる。
（３）上記（１）、（２）の各問題に対して、既述のＧＰＳや原子時計を用いた特殊な測定装置を用いて対応しようとすると、この測定装置が高価で、取扱いが難しいため、弾性波の測定に要するコストが大幅に増大する。
【０００５】
本発明は、このような従来の問題を解決するものであり、この種の弾性波探査方法において、複数の受振センサと点火装置付きの多チャンネル記録装置を電気的に接続するテイクアウトケーブルのようなケーブルを不要とすること、複数の受振センサの設置レイアウトを自由に設定し、２次元的、３次元的なレイアウトでも容易に設定できるようにすること、ＧＰＳや原子時計などを用いた特殊な測定装置を使用することなく、一般に市販される測定機器及び機材を用いて、弾性波の測定作業を容易かつ低コストに行うことなど、を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の弾性波探査方法は、地山の起振点で振動を発生させて、起振点での振動の発生を検知器により検知し、前記検知器に電気的に接続された記録装置に振動信号として振動発生時刻とともに記録し、起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を地山の既知の受振点で受振センサにより受振し、前記受振センサに電気的に接続された記録装置に弾性波データとして弾性波初動到達時刻とともに記録して、前記記録装置に記録された前記振動発生時刻と前記弾性波初動到達時刻に基いて地山の弾性波速度を算出する弾性波探査方法において、前記記録装置に、振動信号検知用、弾性波測定用として各別に、ＩＣレコーダを含む可搬型の不揮発性の記憶装置を採用して、前記検知器と前記記憶装置、前記受振センサと前記記憶装置をそれぞれ基本セットとし、地山の起振点で振動を発生させる前に、前記振動信号検知用、弾性波測定用の各記憶装置を前記検知器、前記受振センサに接続しないで録音状態とし、この録音状態で、前記各記憶装置に任意の同時刻に共通のパルス信号を入力し、前記パルス信号入力後の前記各記憶装置を録音状態のまま前記検知器、前記受振センサに接続して、この状態から、地山の起振点で振動を発生させて、前記起振点での振動の発生を前記検知器により検知して前記振動信号検知用の記憶装置に振動信号として記録するとともに、前記起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を前記受振センサで受振して前記弾性波測定用の記憶装置に前記弾性波データとして記録して、前記起振点での振動発生前に前記各記憶装置に入力した前記パルス信号を前記振動信号検知用、弾性波測定用の各記憶装置内の基準時刻として、前記振動信号検知用の記憶装置に記録された前記振動信号から振動信号発生時刻を決定し、前記弾性波測定用の記憶装置に記録された前記弾性波データから弾性波初動到達時刻を決定して、弾性波の初動到達時間を求め、当該初動到達時間に基いて地山の弾性波速度を算出する、ことを要旨とする。
この弾性波探査方法では、受振センサにジオフォンを含む可搬型の電気機械式の受振センサを採用することが好ましい。
また、この弾性波探査方法では、地山の受振点が複数の場合、受振点毎に受振センサと記憶装置の基本セットを設置することが好ましい。
さらに、この弾性波探査方法では、起振点での振動の発生を終了した後、各記憶装置間に録音時間の誤差がある場合、前記各記憶装置を録音状態としたまま、検知器、受振センサから切り離した後、任意の同時刻にパルス信号を入力して、録音時間の誤差を補正することが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の弾性波探査方法によれば、上記のとおり、振動信号検知用の検知器とＩＣレコーダを含む可搬型の不揮発性の記憶装置、弾性波測定用の受振センサとＩＣレコーダを含む可搬型の不揮発性の記憶装置をそれぞれ基本セットとして使用し、これら記憶装置に予め録音を開始した状態で入力したパルス信号を時刻情報として用い、振動信号検知用の記憶装置に記録した振動信号から振動信号発生時刻を決定し、弾性波測定用の記憶装置に記録した弾性波データから弾性波初動到達時刻を決定して、弾性波の初動到達時間を求め、当該初動到達時間に基いて地山の弾性波速度を算出するので、複数の受振センサと点火装置付きの多チャンネル記録装置を電気的に接続するテイクアウトケーブルのようなケーブルを不要とし、複数の受振センサの設置レイアウトを自由に設定し、２次元的、３次元的なレイアウトでも容易に設定することができ、また、ＧＰＳや原子時計などを用いた特殊な測定装置を使用することなく、ＩＣレコーダ、直流センサ、ジオフォンなど一般に市販される測定機器及び機材を用いて、弾性波の測定作業を容易かつ低コストに行うことができる、という本発明独自の格別な効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施の形態における弾性波探査方法のイメージを示す図
【図２】同方法に用いる発破信号検知用の発破信号検知装置及びＩＣレコーダの基本セットと弾性波測定用のジオフォン及びＩＣレコーダの基本セットを示す図
【図３】同方法において、特に、振動信号検知用のＩＣレコーダに記録された振動信号と弾性波測定用のＩＣレコーダに記録された弾性波データとから、予め各ＩＣレコーダに入力した共通のパルス信号を各ＩＣレコーダ内の基準時刻として、振動信号発生時刻と弾性波初動到達時刻とを決定し、弾性波の初動到達時間を算出する手順を示す図
【図４】同方法において、複数のジオフォンとＩＣレコーダの基本セットを３次元的なレイアウトで配置した状態を示す図
【図５】同方法を実際に工事中の道路トンネルで実施した際の概要を示す図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、この発明を実施するための形態について図を用いて説明する。図１は弾性波探査方法のイメージを示している。図２はこの探査方法に用いる発破信号検知用の発破信号検知装置及びＩＣレコーダの基本セットと弾性波測定用のジオフォン及びＩＣレコーダの基本セットを示している。
図１に示すように、この弾性波探査方法は、地山の起振点で振動を発生させて、起振点での振動の発生を検知器１により検知し、この検知器１に電気的に接続された記録装置２に振動信号として振動発生時刻とともに記録し、起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波を地山の既知の受振点で受振センサ３により受振し、この受振センサ３に電気的に接続された記録装置２に弾性波データとして弾性波初動到達時刻とともに記録して、これら記録装置２に記録された振動発生時刻と弾性波初動到達時刻に基いて地山の弾性波速度を算出するものである。
【００１０】
この弾性波探査方法では、特に、記録装置２に、振動信号検知用、弾性波測定用として各別に、ＩＣレコーダを含む可搬型の不揮発性の記憶装置を採用し、また、受振センサ３に、ジオフォンを含む可搬型の電気機械式の受振センサを採用して、検知器１と記憶装置２、受振センサ３と記憶装置２をそれぞれ基本セットとする。
この場合、図２に示すように、記録装置２にステレオＩＣ（Integrated Circuit）レコーダ（以下、ＩＣレコーダ２という。）を用い、検知器１に発破信号検知装置（直流センサ）（以下、発破信号検知装置１という。）を用い、受振センサ３にジオフォン（以下、ジオフォン３という。）を用いることとし、発破器４を設置する所定の測定地点に発破信号検知用の発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２の基本セットを１セット準備し、受振点に弾性波測定用のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットを、弾性波を測定する受振点の数だけ、例えば測定受振点が２４箇所あれば２４台のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットを準備する。なお、ＩＣレコーダ２はすべて同種のＩＣレコーダを使用し、ジオフォン３はすべて同種のジオフォンを使用する。
【００１１】
図１に示すように、この弾性波探査方法では、まず、地山の起振点で振動を発生させる前に、振動信号検知用、弾性波測定用の各ＩＣレコーダ２をそれぞれ発破信号検知装置１、ジオフォン３に接続しないで録音状態とし、この録音状態で、各ＩＣレコーダ２に、任意の同時刻に、共通のパルス信号を入力する。
この場合、発破信号検知用のＩＣレコーダ２を発破信号検知装置１から切り離しておき、発破信号検知装置１は所定の測定地点に設置する発破器４に通信ケーブルを介して接続する。また、弾性波信号測定用のＩＣレコーダ２をジオフォン３から切り離しておき、ジオフォン３は受振点に設置する。そして、発破器４で起振点の発破を点火する前に、すべてのＩＣレコーダ２を同時又は順次に録音状態とし、各ＩＣレコーダ２の外部マイク端子の一方のチャンネル（例えば、右側のチャンネル）から並列回路を用いて任意の同時刻に共通のパルス信号を入力する。なお、このパルス信号の入力に当たり、（図５を参照）発破器４に抵抗器５を結合して回路を作成し、この回路に各ＩＣレコーダ２を発破信号検知装置１を介して接続して、発破器４を作動させることによって生ずるパルス状の電気信号から発破信号検知装置１によりパルス信号を発生させて、パルス信号を入力するようにしてもよい。
【００１２】
各ＩＣレコーダ２にパルス信号を入力したら、パルス信号入力後の各ＩＣレコーダ２を、録音状態のまま、発破信号検知装置１、ジオフォン３に接続する。
この場合、振動信号検知用のＩＣレコーダ２を、録音中の状態を続けたまま、外部端子のパルス信号を入力したチャンネルとは異なる他方のチャンネル（例えば、左側のチャンネル）を使って、所定の測定地点に設置され、発破器４に接続された発破信号検知装置１に通信ケーブルを介して接続する。なお、既述のとおり、発破器４の電気信号を使ってＩＣレコーダ２にパルス信号を入力した場合は、発破信号検知装置１から発破信号検知用のＩＣレコーダ２を取り外さず接続したままにしておけば、発破信号検知装置１にＩＣレコーダ２をあらためて接続する必要がない。また、弾性波測定用のＩＣレコーダ２を、同様に、録音中の状態を続けたまま、外部端子のパルス信号を入力したチャンネルとは異なる他方のチャンネル（例えば、左側のチャンネル）を使って、受振点に設置したジオフォン３に通信ケーブルを介して接続する。
【００１３】
そして、この状態から、地山の起振点で振動を発生させて、起振点での振動の発生を発破信号検知装置１により検知して振動信号検知用のＩＣレコーダ２に振動信号として記録するとともに、起振点で発生させた振動により地山を伝播する弾性波をジオフォン３で受振して弾性波信号測定用のＩＣレコーダ２に弾性波データとして記録する。
この場合、発破器４により地山の起振点の発破を点火して振動を発生させると、この発破器４の発破点火時に発生する電気信号により発破信号検知装置１からパルス信号が発生し、このパルス信号が振動信号として振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録される。そして、起振点で発生した弾性波はジオフォン３に時間遅れで到達し、これがジオフォン３により検出されて、弾性波信号測定用のＩＣレコーダ２に弾性波データとして記録される。
なお、発破の終了後、各ＩＣレコーダ２が有する録音時間の誤差を補正するため、測定開始時と同様に、各ＩＣレコーダ２を録音状態としたまま、各ＩＣレコーダ２に並列回路を用いて任意の同時刻にパルス信号を入力し、録音時間の誤差の補正を行うことが望ましい。
【００１４】
このようにして起振点での振動発生前に各ＩＣレコーダ２に入力したパルス信号を振動信号検知用、弾性波測定用の各ＩＣレコーダ２内の基準時刻として、振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録された振動信号から振動信号発生時刻を決定し、弾性波測定用のＩＣレコーダ２に記録された弾性波データの初動から弾性波初動到達時刻を決定して、弾性波の初動到達時間を求め、当該初動到達時間に基いて、周知の屈折法弾性波探査解析などを実施し、地山の弾性波速度を算出する。
そして、起振点での振動の発生（発破）を終了した後、各ＩＣレコーダ２間に録音時間の誤差がある場合は、既述のとおり、各ＩＣレコーダ２を録音状態としたまま、発破信号検知装置１、ジオフォン３から切り離した後、各ＩＣレコーダ２に任意の同時刻にパルス信号を入力して、録音時間の誤差の補正を行えばよい。
【００１５】
図３に振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録された振動信号と弾性波測定用のＩＣレコーダ２に記録された弾性波データとから、予め各ＩＣレコーダ２に入力した共通のパルス信号を各ＩＣレコーダ２内の基準時刻として、振動信号発生時刻と弾性波初動到達時刻とを決定し、弾性波の初動到達時間を算出する手順を模式的に示している。
図３（１）は各ＩＣレコーダ２における信号、データの記録例を示している。図３（１）に示すように、振動信号検知用のＩＣレコーダ２には、右チャンネルから入力された時刻情報としてのパルス信号と、左チャンネルから入力された発破信号（パルス信号）が記録され、弾性波測定用のＩＣレコーダ２には、右チャンネルから入力された時刻情報としてのパルス信号と、左チャンネルから入力された弾性波データ（波形）が記録される。この場合、録音（状態）開始時刻が同じ又は異なるＩＣレコーダ２が混在しており、各ＩＣレコーダ２のパルス信号の入力時刻は同一のものもあれば異なるものもあり、一定ではない。
図３（２）は各ＩＣレコーダ２に記録された信号、データを予め各ＩＣレコーダ２に入力した共通のパルス信号を基準時刻として時間合せをして示している。図３（２）に示すように、各ＩＣレコーダ２に記録された信号、データを共通のパルス信号により時間合せをして表すことにより、振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録された振動信号から、パルス信号入力時刻から当該振動信号が発生するまでの時間を同定し、弾性波測定用のＩＣレコーダ２に記録された弾性波データから、パルス信号入力時刻から弾性波の初動までの時間を同定することが可能となる。
図３（３）は各ＩＣレコーダ２の基準時刻に時間合せをした後の信号、データから弾性波の初動到達時間を求めたものを示している。図３（３）に示すように、振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録された基準時刻に時間合せした後の振動信号から振動信号発生時刻を決定することができ、弾性波測定用のＩＣレコーダ２に記録された基準時刻に時間合せした後の弾性波データの初動から、弾性波初動到達時刻を決定することができるので、これら振動信号発生時刻、弾性波初動到達時刻から弾性波の初動到達時間を算出する。
【００１６】
なお、この弾性波探査方法では、発破器４を設置する所定の測定地点に発破信号検知用の発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２の基本セットを１セット設置し、受振点に弾性波測定用のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットを弾性波を測定する受振点の数だけ設置して、発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２の基本セットで振動信号を測定し、弾性波測定用のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットで弾性波を測定するので、複数のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットを地山の任意の測定地点に２次元的（平面的）又は３次元的（立体的に）に配置することで、２次元的又は３次元的な探査が可能になる。
図４に複数のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットの３次元的なレイアウトを例示している。この場合、トンネル坑内の切羽付近に発破信号検知用の発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２の基本セットを１セット設置し、切刃前方のトンネル坑外の地表面に弾性波測定用の複数のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットを３次元的に設置している。このようなジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットのレイアウトにより、トンネル坑内の切羽から発破の点火により発生した弾性波をトンネル坑外の地表面に３次元的な配置のジオフォン３とＩＣレコーダ２の基本セットで受振記録して、これら弾性波の伝播経路を３次元的に表すことができる。
【００１７】
本願発明者はこの弾性波探査方法を実際に工事中の道路トンネルで実施した。図５にその概要を示している。実施先のトンネルは延長２，７３６ｍであり、両坑口から掘削を行い、中央部付近で貫通させるものである。このトンネルの貫通点付近の約１００ｍ区間の弾性波速度を確認することを目的として、この弾性波探査方法を実施した。
なお、このトンネルでジオフォンや点火装置付きの多チャンネル記録装置を用いた従来の弾性波探査方法を行おうとすると、一方の切羽側に点火装置付きの多チャンネル記録装置を設置し、他方の切羽側にジオフォンを設置して、これらを１本のテイクアウトケーブルで繋がなければならないため、坑内２，６９９ｍ、坑外３，０００ｍで５ｋｍ以上のケーブルが必要になり、ケーブルを使用しない場合は、既述のＧＰＳや原子時計を用いた特殊な測定装置が必要になると考えられた。
このトンネルで実施した弾性波探査方法では、基準時刻決定のためのパルス信号は、発破器４を抵抗器５に結合して回路を作成し、発破器４を作動させることによって生じるパルス状の電気信号から、発破信号検知装置１を用いてパルス信号を発生させた。
この弾性波探査では、一方の切羽付近に発破器４をセットし、発破器４に発破信号検知装置１を接続してこの発破信号検知装置１にＩＣレコーダ２を接続し、他方の切羽近傍に弾性波測定用のジオフォン３及びＩＣレコーダ２を設置して、一方の切羽で発破を行い、他方の切羽で弾性波を測定した。
測定の結果、弾性波の初動到達時間は２４．８４ｍｓであることが確認された。発破地点とジオフォンの距離は１３２．７０ｍであることは既知の情報であり、この区画の弾性速度は５．３４２ｋｍ／ｓｅｃであることが算出された。
【００１８】
以上説明したように、この弾性波探査方法では、既述のとおり、振動信号検知用の発破信号検知装置１とＩＣレコーダ２、弾性波測定用のジオフォン３とＩＣレコーダ２をそれぞれ基本セットとして使用し、これらＩＣレコーダ２に予め録音を開始した状態で入力したパルス信号を時刻情報として用い、振動信号検知用のＩＣレコーダ２に記録した振動信号から振動信号発生時刻を決定し、弾性波測定用のＩＣレコーダ２に記録した弾性波データから弾性波初動到達時刻を決定して、弾性波の初動到達時間を求め、当該初動到達時間に基いて地山の弾性波速度を算出するので、複数のジオフォンと点火装置付きの多チャンネル記録装置を電気的に接続するテイクアウトケーブルのようなケーブルを不要とし、複数のジオフォン３の設置レイアウトを自由に設定し、２次元的、３次元的なレイアウトでも容易に設定することができ、また、ＧＰＳや原子時計などを用いた特殊な測定装置を使用することなく、ＩＣレコーダ２、発破信号検知装置（直流センサ）１、ジオフォン３、通信ケーブルなど一般に市販される測定機器及び機材を用いて、弾性波の測定作業を容易かつ低コストに行うことができる。
【００１９】
なお、この実施の形態では、この弾性波探査方法の説明に当たり、地山の起振点で発破により弾性波を発生させるものとして例示したが、起振点に重錘により打撃を加えたりハンマーやカケヤを用いて打撃を加えたりすることで弾性波を発生させるものとしてもよく、この場合は、検知器にジオフォン、記録装置にＩＣレコーダを採用し、このジオフォンとＩＣレコーダを基本セットにして、起振点付近に設置することで、上記と同様の手法を取ることができ、同様の作用効果を得ることができる。
また、記録装置に、ＩＣレコーダの他、このようなＩＣレコーダと概ね同等の機能を有する各種可搬型の不揮発性の記憶装置を採用してもよく、受振センサに、ジオフォンの他、このようなジオフォンと概ね同等の機能を有する各種可搬型の電気機械式の受振センサを採用してもよく、測定機器は種々に変更可能である。
【符号の説明】
【００２０】
１  検知器（発破信号検知装置）
２  記録装置（ステレオＩＣレコーダ）
３  受振センサ（ジオフォン）
４  発破器
５  抵抗器
【図１】
2014185870.tif 000003
【図２】
2014185870.tif 000004
【図３】
2014185870.tif 000005
【図４】
2014185870.tif 000006
【図５】
2014185870.tif 000007