(57)【要約】【課題】  通信部で消耗される待ち電力を最小化し、地磁気センサーを搭載した電子機器と、磁性体を含む電子機器とを簡単に連結するための通信部制御方法及びこのための電子機器を提供する。【解決手段】  地磁気センサーを通じて磁場情報を獲得する段階と、獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する段階と、比較結果に基づいて、外部機器と通信可能な不活性状態の通信部を活性状態に切り替える段階と、を含むことを特徴とする電子機器の通信部制御方法を開示する。【選択図】      図１
2014225860.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地磁気センサーを通じて磁場情報を獲得する段階と、
前記獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する段階と、
前記比較結果に基づいて、外部機器と通信可能な不活性状態の通信部を活性状態に切り替える段階と、
を含むことを特徴とする電子機器の通信部制御方法。
【請求項２】
前記通信部を活性状態に切り替える段階は、
前記獲得された磁場情報が前記基準磁場情報以上の場合、不活性状態の前記通信部を活性状態に切り替えることを特徴とする請求項１に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項３】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記活性状態に切り替えられた通信部を用いて前記外部機器を検索する段階をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項４】
前記検索する段階は、
前記外部機器でブロードキャストされる広告情報を受信する段階を含み、
前記広告情報は、前記外部機器の識別情報、前記外部機器の機能情報、前記外部機器の状態情報、及び前記外部機器の好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを含むことを特徴とする請求項３に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項５】
前記通信部は、マイクロフォンを備え、
前記外部機器を検索する段階は、
前記マイクロフォンを用いて、前記外部機器から出力される広告情報を含む音響信号を受信する段階を含むことを特徴とする請求項３に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項６】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記音響信号のクリッピング発生を感知する段階と、
前記クリッピング発生に基づいて、前記マイクロフォンの感度を調節する段階と、をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項７】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記音響信号の信号対ノイズ比（ＳＮＲ：Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）情報を獲得する段階と、
前記信号対ノイズ比情報に基づいて前記マイクロフォンの感度を調節する段階と、をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項８】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記獲得された磁場情報を用いて、前記電子機器を基準として前記外部機器の相対的位置情報を獲得する段階と、
前記外部機器の相対的位置情報に基づいて前記マイクロフォンの動きをガイドするガイド情報を提供する段階と、をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項９】
前記ガイド情報を提供する段階は、
前記外部機器の位置方向に関する情報、及び前記マイクロフォンの位置方向に関する情報のうち少なくとも一つを画面に表示する段階を含むことを特徴とする請求項８に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１０】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記マイクロフォンの感度に関する情報を提供する段階をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１１】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記活性状態に切り替えられた通信部を用いた前記外部機器の検索に失敗した場合、前記外部機器を検索できる少なくとも一つの通信部を備える通信部リストを提供する段階をさらに含むことを特徴とする請求項３に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１２】
前記通信部は、
少なくとも一つの近距離通信部を備え、
前記外部機器を検索する段階は、
前記少なくとも一つの近距離通信部を用いて前記外部機器から伝送された広告情報を受信することを特徴とする請求項３に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１３】
前記通信部を活性状態に切り替える段階は、
優先順位に基づいて、不活性状態の少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える段階と、
前記少なくとも一つの通信部を用いて前記外部機器を検索する段階と、を含むことを特徴とする請求項１に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１４】
前記電子機器の通信部制御方法は、
前記電子機器が前記外部機器と前記通信部を通じて通信連結された場合、前記外部機器に関するアプリケーションを画面に提供する段階をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の電子機器の通信部制御方法。
【請求項１５】
外部機器と通信可能な通信部と、
磁性体を検出する地磁気センサーを備えるセンシング部と、
前記地磁気センサーを通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較し、前記比較結果に基づいて不活性状態の前記通信部を活性状態に切り替える制御部と、を備えることを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地磁気センサーで測定された磁場情報に基づいて、不活性状態の少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える通信部制御方法及びこのための電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、電子機器の通信部はいつも待ち状態にある。しかし、通信部が常にオンになっている場合、電子機器で消耗される電力量が多くなる。一方、消耗電力を省くために通信部をオフにしておく場合、ユーザが別途の操作を通じて通信部を待ち状態にせねばならないという面倒さがある。
【０００３】
したがって、通信部で消耗される待ち電力を最小化するために、普段には通信部を不活性状態に維持していて必要な場合に簡単に通信部を活性状態に切り替えるシステムが必要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、通信部で消耗される待ち電力を最小化し、地磁気センサーを搭載した電子機器と、磁性体を含む電子機器とを簡単に連結するための通信部制御方法及びこのための電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、地磁気センサーを通じて磁場情報を獲得する段階と、獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する段階と、比較結果に基づいて、外部機器と通信可能な不活性状態の通信部を活性状態に切り替える段階と、を含む。
【０００６】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、不活性状態の通信部を活性状態に切り替える段階を含む。
【０００７】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、活性状態に切り替えられた通信部を用いて外部機器を検索する段階をさらに含む。
【０００８】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、外部機器でブロードキャストされる広告情報を受信する段階を含み、広告情報は、外部機器の識別情報、外部機器の機能情報、外部機器の状態情報、及び外部機器の好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを含む。
【０００９】
本発明の一実施形態による通信部は、マイクロフォンを備え、本発明の一実施形態による外部機器を検索する段階は、マイクロフォンを用いて、外部機器から出力される広告情報を含む音響信号を受信する段階を含む。
【００１０】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、音響信号のクリッピング発生を感知する段階と、クリッピング発生に基づいて、マイクロフォンの感度を調節する段階と、をさらに含む。
【００１１】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、音響信号の信号対ノイズ比（ＳＮＲ：Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）情報を獲得する段階と、信号対ノイズ比情報に基づいてマイクロフォンの感度を調節する段階と、をさらに含む。
【００１２】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、獲得された磁場情報を用いて、電子機器を基準として外部機器の相対的位置情報を獲得する段階と、外部機器の相対的位置情報に基づいてマイクロフォンの動きをガイドするガイド情報を提供する段階と、をさらに含む。
【００１３】
本発明の一実施形態によるガイド情報を提供する段階は、外部機器の位置方向に関する情報、及びマイクロフォンの位置方向に関する情報のうち少なくとも一つを画面に表示する段階を含む。
【００１４】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、マイクロフォンの感度に関する情報を提供する段階をさらに含む。
【００１５】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部制御方法は、活性状態に切り替えられた通信部を用いた外部機器の検索に失敗した場合、外部機器を検索できる少なくとも一つの通信部を備える通信部リストを提供する段階をさらに含む。
【００１６】
本発明の一実施形態による通信部は、少なくとも一つの近距離通信部を備え、外部機器を検索する段階は、少なくとも一つの近距離通信部を用いて外部機器から伝送された広告情報を受信する。
【００１７】
本発明の一実施形態による通信部を活性状態に切り替える段階は、優先順位に基づいて、不活性状態の少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える段階と、少なくとも一つの通信部を用いて外部機器を検索する段階と、を含む。
【００１８】
本発明の一実施形態による通信部を活性状態に切り替える段階は、外部機器と通信するための第１通信部を活性状態に切り替える段階と、第１通信部を通じて外部機器を検索する段階と、外部機器の検索に失敗した場合、第１通信部と異なる第２通信部を活性状態に切り替える段階と、を含む。
【００１９】
本発明の一実施形態による通信部制御方法は、電子機器が外部機器と、通信部を通じて通信連結された場合、外部機器に関するアプリケーションを画面に提供する段階をさらに含む。
【００２０】
本発明の一実施形態による電子機器は、外部機器と通信可能な通信部と、磁性体を検出する地磁気センサーを備えるセンシング部と、地磁気センサーを通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較し、比較結果に基づいて不活性状態の通信部を活性状態に切り替える制御部と、を備える。
【００２１】
本発明の一実施形態による電子機器の制御部は、センシング部に連結され、獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、スリープモードのアプリケーションプロセッサをウェークアップモードに変更させるためのウェークアップ情報を、アプリケーションプロセッサに伝達するセンサーハブを備える。
【００２２】
本発明の一実施形態による電子機器のセンシング部は、電子機器の角速度情報を獲得するジャイロスコープセンサー及び電子機器の加速度情報を獲得する加速度センサーをさらに備え、本発明の一実施形態による電子機器の制御部は、角速度情報及び加速度情報をさらに考慮して、不活性状態の通信部を活性状態に切り替える。
【００２３】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部は、制御部によって活性状態に切り替えられる場合、外部機器でブロードキャストされる外部機器の識別情報、外部機器の機能情報、外部機器の状態情報、及び外部機器の好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを含む広告情報を受信する。
【００２４】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部は、マイクロフォンを備え、マイクロフォンは、制御部によって活性状態に切り替えられる場合、外部機器から伝送された音響信号を受信する。
【００２５】
本発明の一実施形態による電子機器の制御部は、音響信号のクリッピング発生情報、及び音響信号の信号対ノイズ比（ＳＮＲ）情報のうち少なくとも一つに基づいてマイクロフォンの感度を調節する。
【００２６】
本発明の一実施形態による電子機器は、外部機器の位置方向に関する情報、及びマイクロフォンの位置方向に関する情報のうち少なくとも一つを画面に表示するディスプレイ部をさらに備える。
【００２７】
本発明の一実施形態による電子機器の通信部は、少なくとも一つの近距離通信部（ｓｈｏｒｔ−ｒａｎｇｅ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）を備え、少なくとも一つの近距離通信部は、制御部によって活性状態に切り替えられる場合、外部機器から伝送された信号を受信する。
【００２８】
本発明の一実施形態による近距離通信部は、ワイファイ通信部、ブルートゥース（登録商標）通信部、近距離無線通信部、ＢＬＥ通信部、ジグビー（登録商標）通信部、赤外線通信部、ＷＦＤ（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ）通信部、及びＵＷＢ（ｕｌｔｒａ  ｗｉｄｅｂａｎｄ）通信部のうち少なくとも一つを備える。
【００２９】
本発明の一実施形態による電子機器の制御部は、優先順位に基づいて、不活性状態の少なくとも一つの通信部を順次に活性状態に切り替える。
【００３０】
本発明の一実施形態による電子機器は、電子機器が外部機器と通信部を通じて通信連結された場合、外部機器との連結状態情報、前記外部機器に関するアプリケーション、及び前記獲得された磁場情報のうち少なくとも一つを画面に提供するディスプレイ部をさらに備える。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の一実施形態による通信システムを説明するための図面である。
【図２】本発明の一実施形態による通信部制御方法を説明するためのフローチャートである。
【図３】本発明の一実施形態による磁場情報を説明するための図面である。
【図４】本発明の一実施形態による磁場強度の変化量に関する情報を説明するための図面である。
【図５】本発明の一実施形態による複数のセンサーで獲得された特徴ベクトルを示す図面である。
【図６】本発明の一実施形態によるＳＶＭ（Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｍａｃｈｉｎｅ）方法を説明するための図面である。
【図７】本発明の一実施形態による磁場情報を獲得するための関数を示す図面である。
【図８】本発明の一実施形態による外部機器を検索する方法を説明するためのフローチャートである。
【図９Ａ】マイクロフォンが活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図９Ｂ】マイクロフォンが活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１０Ａ】マイクロフォンが活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１０Ｂ】マイクロフォンが活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１１Ａ】近距離無線通信部が活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１１Ｂ】近距離無線通信部が活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１２Ａ】近距離無線通信部が活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１２Ｂ】近距離無線通信部が活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【図１３】本発明の一実施形態による電子機器が複数の通信部を順次に活性化させる方法を説明するためのフローチャートである。
【図１４】本発明の一実施形態による複数の通信部が順次に活性化する一例を示す図面である。
【図１５】本発明の一実施形態による通信部リストを提供する方法を説明するためのフローチャートである。
【図１６】本発明の一実施形態による通信部リストの一例を示す図面である。
【図１７】本発明のさらに他の実施形態による通信システムを説明するための図面である。
【図１８】無線充電パッドの感知によって不活性状態の通信部を活性状態に切り替える一例を示す図面である。
【図１９】本発明の一実施形態によるマイクロフォンの感度を調節する方法を説明するためのフローチャートである。
【図２０】マイクロフォンの感度による音響信号の状態を説明するための図面である。
【図２１】本発明の一実施形態による電子機器が、ユーザに外部機器の位置またはマイクロフォンの位置をガイドする方法を説明するためのフローチャートである。
【図２２】本発明の一実施形態による電子機器が、磁場情報を用いて外部機器の位置を認識する方法を説明するための図面である。
【図２３】本発明の一実施形態による電子機器が、磁場情報及び角速度情報を用いて外部機器の位置を認識する方法を説明するための図面である。
【図２４Ａ】本発明の一実施形態による電子機器が、マイクロフォンの位置移動をガイドする一例を示す図面である。
【図２４Ｂ】本発明の一実施形態による電子機器が、マイクロフォンの位置移動をガイドする一例を示す図面である。
【図２４Ｃ】本発明の一実施形態による電子機器が、マイクロフォンの位置移動をガイドする一例を示す図面である。
【図２５】本発明の一実施形態による電子機器の構成を説明するためのブロック構成図である。
【図２６】本発明の一実施形態に係るＳＳＰ（Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｓｅｎｓｉｎｇ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ）のデータ通信プロトコルを説明するための図面である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本明細書で使われる用語について簡略に説明し、本発明について具体的に説明する。
【００３３】
本発明で使われる用語は、本発明での機能に鑑みてなるべく現在広く使われる一般的な用語を選択したが、これは、当業者の意図または判例、新たな技術の出現などによって変わりうる。また、特定の場合には出願人が任意に選定した用語もあり、この場合、該発明の説明部分で詳細にその意味を記載する。したがって、本発明で使われる用語は、単純な用語の名称ではなく、その用語が持つ意味及び本発明の全般にわたる内容に基づいて定義されねばならない。
【００３４】
明細書全般にわたって、ある部分がいずれかの構成要素を“含む”とする時、これは、特に断らない限り、他の構成要素を除外するものではなく他の構成要素をさらに含むということを意味する。また、明細書に記載の“…部”、“モジュール”などの用語は、少なくとも一つの機能や動作を処理する単位を意味し、これは、ハードウェアまたはソフトウェアで具現されるか、または、ハードウェアとソフトウェアとの結合で具現される。
【００３５】
明細書全般にわたって“磁性体（ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｓｕｂｓｔａｎｃｅ）”は、磁性を持つ物質、すなわち、磁場内で磁化する物質を意味する。磁性体には、強磁性体、常磁性体、反磁性体、フェリ磁性体などがある。一方、磁性体を含む機器には、スピーカー、ＭＲＩ（ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｉｍａｇｉｎｇ）、携帯端末など多様であるが、以下では、スピーカーを挙げて説明する。
【００３６】
以下、添付した図面を参考までに本発明の実施形態について当業者が容易に行えるように詳細に説明する。しかし、本発明はいろいろな態様な形態で具現でき、ここで説明する実施形態に限定されるものではない。そして、図面で本発明を明確に説明するために、説明と関係ない部分は略し、明細書全般にわたって類似した部分には類似した図面符号をつけた。
【００３７】
図１は、本発明の一実施形態による通信システムを説明するための図面である。図１に示したように、本発明の一実施形態による通信システムは、電子機器１００及び外部機器２００を備える。
【００３８】
電子機器１００は、外部機器２００と通信するための少なくても一つの通信部１１０、センシング部１２０、制御部１３０を備える。
【００３９】
通信部１１０は、電子機器１００と外部機器２００または電子機器１００とサーバとの通信を行わせる一つ以上の構成要素を含む。例えば、通信部１１０は、近距離通信部（Ｓｈｏｒｔ  ｒａｎｇｅ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）、マイクロフォンなどを備える。この時、近距離通信技術には、無線ＬＡＮ（Ｗｉ−Ｆｉ）、ブルートゥース（登録商標）、ジグビー（登録商標）、ＷＦＤ（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ）、ＵＷＢ（ｕｌｔｒａ  ｗｉｄｅｂａｎｄ）、赤外線通信（ＩｒＤＡ、ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｄａｔａ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）、ＢＬＥ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ  Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙ）、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などがあるが、これらに限定されるものではない。
【００４０】
本発明の一実施形態による無線ＬＡＮ（Ｗｉ−Ｆｉ）は、無線信号を伝達するＡＰ（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ、無線共有器）が周辺の一定の半径内に存在する複数の端末とデータを送受信するインフラストラクチャーモード、ＡＰなしに端末同士でＰ２Ｐ（Ｐｅｅｒ  ｔｏ  Ｐｅｅｒ）形態でデータを送受信するアドホックモードを含む。
【００４１】
ブルートゥース（登録商標）は、無線通信機器の間に近距離で低電力で無線通信を行うための標準である。ＵＷＢ（ｕｌｔｒａ  ｗｉｄｅｂａｎｄ）とは、短距離区間で低電力で広いスペクトル周波数を通じて多量のデジタルデータを伝送する無線技術である。
【００４２】
ＷＦＤとは、ワイファイ技術の新たなバージョンであり、最大の特徴は、機器間の直接通信が可能であるという点である。すなわち、ホットスポット、ルータ、ＡＰなしでもワイファイダイレクトの設けられた機器同士で互いに通信して情報を共有する。ジグビーは、近距離通信を支援するＩＥＥＥ  ８０２．１５．４標準のうち一つをいう。ジグビーは、家庭または事務室などの無線ネットワーキング分野で１０〜２０ｍ内外の近距離通信及びユビキタスコンピュータのための技術である。
【００４３】
“ブルートゥース低エネルギー（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙ、以下‘ＢＬＥ’と称する）”は、近距離通信技術のうち一つであり、ブルートゥースＶ４．０の核心機能を意味する。ＢＬＥは、既存のブルートゥース規格に比べて相対的に小さなｄｕｔｙ  ｃｙｃｌｅを持ち、低コスト生産が可能であり、平均電力及び待ち電力を省いて、コインサイズのバッテリーで数年間作動できる。
【００４４】
近距離無線通信（ＮＦＣ）とは、電子タッグ（ＲＦＩＤ）の一種であり、１３．５６ＭＨｚ周波数帯域を使う非接触式の近距離無線通信部を意味する。近距離無線通信技術を通じて、１０ｃｍの近い距離で端末機間のデータ伝送を行える。ＮＦＣは、機器間通信（Ｐ２Ｐ）モード、Ｒ／Ｗ（Ｒｅａｄｅｒ／ｗｒｉｔｅｒ）モード、カードエミュレーションモードを含む。
【００４５】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、少なくとも一つの通信部１１０を用いて外部機器２００を検索する。例えば、電子機器１００は、外部機器２００でブロードキャストされる広告情報（ａｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信し、受信された広告情報を分析することで、外部機器２００を検索する。本発明の一実施形態による広告情報は、外部機器２００の識別情報、外部機器２００の機能情報、外部機器２００の状態情報、及び外部機器２００の好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを含むが、これらに限定されるものではない。
【００４６】
本発明の一実施形態による識別情報（Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）は、外部機器２００を識別するための固有情報であり、例えば、ＭＡＣアドレス、デバイスＩＤ、機器名、製品一連番号、ニックネームなどがある。
【００４７】
本発明の一実施形態による機能情報（ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）は、外部機器２００で支援する機能に関する情報であり、例えば、サポート可能な通信方式（例えば、ＢＬＥ／ブルートゥース／ＮＦＣ／Ｗｉ−Ｆｉなど）に関する情報、搭載されたセンサー（例えば、地磁気センサー、加速度センサー、温度センサー、ジャイロスコープセンサー、近接センサーなど）に関する情報、提供可能なサービス（例えば、ＵＰｎＰ、ＤＬＮＡなど）に関する情報などを含むが、これらに限定されるものではない。
【００４８】
本発明の一実施形態による状態情報（ｓｔａｔｅ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）は、外部機器２００の現在状態を示す情報であり、例えば、通信部の活性または不活性状態に関する情報、センサーの活性または不活性状態に関する情報、外部機器２００に設定されたモード（例えば、ロックモード、運転モード、マナーモード、画面自動回転モード、同期化モードなど）に関する情報を含むが、これらに限定されるものではない。
【００４９】
本発明の一実施形態による好む通信方式に関する情報は、外部機器２００で好む通信方式の優先順位に関する情報を意味する。本発明の一実施形態による広告情報は、ａｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｐａｃｋｅｔ形態にブロードキャストされる。
【００５０】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォンを通じて外部機器２００から出力される広告情報を含む音響信号（ｓｏｕｎｄ  ｓｉｇｎａｌ）を認識する。この時、電子機器１００は、音響信号をデコーディングし、外部機器２００の識別情報を確認する。
【００５１】
本発明の一実施形態によるセンシング部１２０は、地磁気センサー（ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｓｅｎｓｏｒ、ｍａｇｎｅｔｏｍｅｔｅｒ）１２１を備える。地磁気センサー１２１は、地磁気を感知するセンサーを意味する。本発明の一実施形態による地磁気センサー１２１内には、磁場の強度を測定できるセンサーがＸ、Ｙ、Ｚ軸方向に３個存在する。地磁気センサー１２１は、Ｘ、Ｙ、Ｚ軸センサー間の出力ベクトル和で磁場方向、磁場強度Ｂ、磁力などを測定する。
【００５２】
したがって、本発明の一実施形態によれば、ユーザによって磁性体３００に近付く電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて磁場の変化、磁場強度、磁場方向、磁力などの情報を獲得する。
【００５３】
制御部１３０は、通常的に電子機器１００の全般的な動作を制御する。例えば、制御部１３０は、通信部１１０、センシング部１２０を制御できる。制御部１３０は、ＳＳＰ（Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｓｅｎｓｉｎｇ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ）のセンサーハブを備える。センサーハブは、ＭＣＵ（Ｍｉｃｒｏ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  Ｕｎｉｔ）の一種である。
【００５４】
すなわち、本発明の一実施形態による電子機器１００では、アプリケーションプロセッサ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ、以下‘ＡＰ’と称する）とは別途にＳＳＰが動作する。この時、電子機器１００は、ＳＳＰのセンサーハブにセンシング部１２０を連結し、スリープモードのＡＰを覚まさずにセンシング情報を収集し、周辺または電子機器１００の状況を認知する。ＳＳＰのセンサーハブは、所定状況が発生した場合にスリープモードのＡＰを覚ます。電子機器１００の各構成については、図２５を参照して後でさらに詳細に説明する。
【００５５】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、多様な形態で具現される。例えば、本明細書で記述される電子機器１００は、携帯電話、スマートフォン、ノート型パソコン、タブレットＰＣ、電子本端末機、デジタル放送用端末機、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）、ＰＭＰ（Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｐｌａｙｅｒ）、ナビゲーション、ＭＰ３プレーヤなどがあるが、これらに限定されるものではない。
【００５６】
外部機器２００は、磁性体３００を含む機器である。例えば、外部機器２００は、スピーカーを備えるオーディオ装置、ディスプレイ装置、携帯電話、スマートフォン、ノート型パソコン、ナビゲーション、磁気ディスクを用いたハードディスク、モータ付きのおもちゃ（例えば、自動車、ヘリコプター）などを含むが、これらに限定されるものではない。
【００５７】
本発明の一実施形態によれば、磁性体３００は、外部機器２００の内部に取り付けられてもよく、ドングルまたはアクセサリー形態で外部機器２００の外部に取り付けられてもよい。
【００５８】
外部機器２００は、電子機器１００と通信するための通信部を備える。例えば、外部機器２００は、近距離通信部、スピーカーなどを備える。本発明の一実施形態による外部機器２００は、近距離通信部を通じて識別情報、サポート可能な通信方式に関する情報、現在状態情報（例えば、通信部のオン／オフ状態、センサーのオン／オフ状態など）、提供可能なサービスに関するサービス情報などを所定周期でブロードキャストする。この時、外部機器２００は、識別情報などをＡｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｐａｃｋｅｔ形態にブロードキャストする。
【００５９】
一方、外部機器２００で支援する近距離通信技術の一例として、無線ＬＡＮ（Ｗｉ−Ｆｉ）、ブルートゥース、ジグビー、ＷＦＤ、ＵＷＢ、赤外線通信（ＩｒＤＡ）、ＢＬＥ、ＮＦＣなどがあるが、これらに限定されるものではない。
【００６０】
本発明の他の実施形態によれば、外部機器２００は、識別情報、サポート可能な通信方式に関する情報、現在状態情報、サービス情報などを含む音響信号をスピーカーを通じて出力する。例えば、外部機器２００は、識別情報、サポート可能な通信方式に関する情報、現在状態情報、サービス情報などを変調し、変調された情報を音響信号の非可聴領域に挿入して外部に伝送する。
【００６１】
一方、本発明の一実施形態による外部機器２００は、情報保安のために、既定の暗号化コードで情報を暗号化し、暗号化された情報を電子機器１００に伝送する。
【００６２】
以下では、地磁気センサー１２１を備える電子機器１００が、ユーザによって磁性体３００を含む外部機器２００に近付く場合において、電子機器１００が、地磁気センサー１２１で感知される磁場情報によって、外部機器２００と通信するための通信部の活性化を制御する方法について、図２を参照して詳細に説明する。
【００６３】
図２は、本発明の一実施形態による通信部制御方法を説明するためのフローチャートである。
【００６４】
段階Ｓ２１０で、電子機器１００は、地磁気センサーを通じて周辺の磁場情報を獲得する。本発明の一実施形態による磁場情報は、磁場方向、磁場強度（密度）、磁力、磁場強度の変化量、磁力変化量などを含むが、これらに限定されるものではない。
【００６５】
また、本発明の一実施形態による磁場情報は、一軸（ｘあるいはｙあるいはｚ軸）または多重軸（ｘ、ｙ、ｚ軸のうち２軸以上）の地磁気値を含んでもよく、多重軸（ｘ、ｙ、ｚ軸のうち２軸以上）のベクトルの和を含んでもよい。例えば、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定された３軸の地磁気値を用いて磁場情報を生成する。
【００６６】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を用いて所定周期（例えば、０．１秒）で磁場情報を獲得する。また、本発明のさらに他の実施形態によれば、電子機器１００は、電子機器１００の移動が感知される場合に、地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得してもよく、電子機器１００が既に設定された領域（例えば、家または事務室）に位置する場合に、ユーザの入力なしに自動で動作する地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得してもよい。
【００６７】
一方、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得する時にジャイロスコープで感知される角速度情報、及び加速度センサーで感知される加速度情報を考慮してもよい。地磁気センサー１２１を通じて獲得される磁場情報については、図３ないし図７を参照して後述する。
【００６８】
段階Ｓ２２０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する。
【００６９】
本発明の一実施形態による基準磁場情報は、不活性状態の通信部を活性状態に切り替えるための基準になる磁場強度、磁力またはしきい値に関する情報を意味する。例えば、基準磁場情報は‘１８０μＴ’に設定される。
【００７０】
本発明の一実施形態によれば、基準磁場情報は、ユーザによって設定されてもよく、電子機器１００によって設定されてもよく、外部のサーバによって設定されてもよいが、これに限定されるものではない。
【００７１】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、保存された基準磁場情報をメモリから抽出し、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と比較する。この時、本発明の一実施形態によれば、電子機器１００のＡＰがスリープモードの場合、ＳＳＰのセンサーハブ（ＭＣＵ）が、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する。この場合、電子機器１００で消耗される電力が低減する。一方、本発明の他の実施形態によれば、ＡＰは、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と保存された基準磁場情報とを比較してもよい。この場合、センサーハブがスリープモードにありうる。
【００７２】
段階Ｓ２３０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較結果に基づいて、外部機器２００と通信するための不活性状態の通信部を活性状態に切り替える。この場合、電子機器１００は、活性化した少なくとも一つの通信部を通じて外部機器２００とデータを送受信する。
【００７３】
例えば、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報（例えば、磁場強度‘１８０−２００μＴ’）が、所定時間（例えば、２秒）基準磁場情報（例えば、磁場強度‘１８０μＴ’）以上に維持される場合、不活性状態の通信部を活性状態に切り替える。すなわち、ユーザによって電子機器１００が磁性体３００を含む外部機器２００に近付くにつれて、地磁気センサー１２１でセンシングされる磁場強度（または、磁場強度の変化量）が基準磁場強度（または、基準変化量）以上になる場合、電子機器１００は、不活性状態に維持されていた通信部を活性状態に切り替える。
【００７４】
また、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報（例えば、磁場強度‘４０−６０μＴ’）が基準磁場情報（例えば、磁場強度‘１８０μＴ’）未満の場合、通信部を不活性状態に維持する。
【００７５】
一方、本発明の一実施形態によれば、ＳＳＰのセンサーハブ（ＭＣＵ）は、地磁気センサー１２１でセンシングされる磁場情報をモニタリングしている途中で、磁場情報が基準磁場情報以上になる場合、スリープモードのＡＰを覚ます。この時、ＡＰは、現在電子機器１００状態に関する情報（例えば、磁場情報、実行すべき作業など）をセンサーハブ（ＭＣＵ）から伝達される。ＡＰは、センサーハブ（ＭＣＵ）から伝達された情報に基づいて、不活性状態の通信部を活性状態に切り替える。
【００７６】
したがって、本発明の一実施形態による電子機器１００は、通信部を不活性状態に維持することで、通信部によって消耗される待ち電力を省く。また、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１で感知された磁場情報が基準磁場情報以上である場合に、不活性状態の通信部を活性状態に切り替えられるので、通信が必要な状況に通信部が、ユーザの別途の操作なしに自動で活性化する。
【００７７】
以下では、電子機器１００が地磁気センサー１２１を通じて獲得する磁場情報及び既定の基準磁場情報について、図３ないし図７を参照してさらに説明する。
【００７８】
図３は、本発明の一実施形態による磁場情報を説明するための図面である。
【００７９】
図３の（Ａ）に示したように、電子機器１００は、３軸地磁気センサー１２１を通じて測定されたＸ、Ｙ、Ｚ軸間の出力ベクトル和（磁場強度）を磁場情報として獲得する。例えば、電子機器１００は、３つのベクトルの和の大きさ
【００８０】
【数１】
2014225860.tif 000003
を計算し、計算された値
【００８１】
【数２】
2014225860.tif 000004
と基準磁場情報（例えば、基準磁場強度）とを比較する。
【００８２】
図３の（Ａ）には、地磁気センサー１２１を通じて獲得される磁場情報の一例として、３つのベクトルの和の大きさ
【００８３】
【数３】
2014225860.tif 000005
を説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、本発明の一実施形態による磁場情報は、ｘ、ｙ、ｚ軸のうち一つのベクトルの大きさ（│ｘ│，│ｙ│，│ｚ│）であってもよく、ｘ、ｙ、ｚ軸のうち２つのベクトルの和の大きさ
【００８４】
【数４】
2014225860.tif 000006
であってもよい。また、磁場情報は、３つのベクトルの大きさの二乗の和（ｘ２＋ｙ２＋ｚ２）であってもよい。説明の便宜上、以下では３つのベクトルの和の大きさ
【００８５】
【数５】
2014225860.tif 000007
を磁場情報の一例として説明する。
【００８６】
図３の（Ｂ）に示したように、磁性体３００が電子機器１００から一定距離以上離れている場合、地磁気センサー１２１を通じて測定された磁場強度Ｂは、４０〜６０μＴである。
【００８７】
しかし、図３の（Ｃ）に示したように、電子機器１００と磁性体３００との距離が一定距離（例えば、１０ｃｍ）以内に近くなる場合、地磁気センサー１２１で測定される磁場強度Ｂは、４０〜６０μＴから１８０〜２００μＴに増加する。この時、磁場強度Ｂが増加する電子機器１００と磁性体３００との距離は、磁性体３００のサイズによって変わる。例えば、スマートフォンのスピーカーのように磁性体３００のサイズが小さな場合、電子機器１００と磁性体３００との距離が１ｃｍ以内に近くなって初めて地磁気センサー１２１で測定される磁場強度Ｂが増加する。また、磁性体３００を含む外部機器２００が、７０Ｗの５インチのラウドスピーカーである場合、電子機器１００とラウドスピーカーとの距離が１０ｃｍ以内の場合、地磁気センサー１２１で測定される磁場強度Ｂが増加する。以下では、磁性体３００を含む外部機器２００が７０Ｗの５インチのラウドスピーカーである場合を挙げて説明する。
【００８８】
一方、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得される磁場強度（絶対値）を基準磁場強度と比較してもよいが、磁場強度の変化量を基準変化量と比較してもよい。これについて図４を参照する。
【００８９】
図４は、本発明の一実施形態による磁場強度の変化量に関する情報を説明するための図面である。
【００９０】
図４の（Ａ）に示したように、電子機器１００は、３軸地磁気センサー１２１を通じて測定されたＸ、Ｙ、Ｚ軸の出力ベクトル和（磁場強度）の変化量を、磁場情報として獲得する。
【００９１】
例えば、電子機器１００は、特定時間ｔで磁場強度を下記のように定義する。
【００９２】
【数６】
2014225860.tif 000008
この時、特定時間ｎに対する磁場強度の変化量は、次の通りである。
【００９３】
【数７】
2014225860.tif 000009
本発明の一実施形態による電子機器１００は、式（１）及び式（２）を通じて磁場強度の変化量を磁場情報として獲得し、磁場強度の変化量を基準磁場情報（例えば、既定の基準変化量）と比較する。
【００９４】
図４の（Ｂ）に示したように、磁性体３００が電子機器１００から一定距離以上離れている場合、地磁気センサー１２１を通じて測定された磁場強度Ｂの変化量は、０〜４０μＴである。
【００９５】
しかし、図４の（Ｃ）に示したように、電子機器１００と磁性体３００との距離が一定距離（例えば、１０ｃｍ）以内に近くなる場合、地磁気センサー１２１で測定される磁場強度Ｂは、２０〜３０μＴから１８０〜２００μＴに増加するため、磁場強度の変化量（１５０〜１８０μＴ）も、設定された基準変化量（例えば、１５０μＴ）以上に増加する。
【００９６】
以下では、図５ないし図７を参照して、電子機器１００が機械学習（ｍａｃｈｉｎｅ  ｌｅａｒｎｉｎｇ）アルゴリズムを通じて磁場情報を獲得する方法について詳細に説明する。
【００９７】
図５は、本発明の一実施形態による複数のセンサーで獲得された特徴ベクトルを示す図面である。
【００９８】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得する時、地磁気センサー値以外に、ジャイロスコープセンサー値及び加速度センサー値などをさらに考慮してもよい。すなわち、地磁気センサー値が測定される時、電子機器１００が動く可能性もあり、動かない可能性もあるので、電子機器１００は、正確な磁場情報を獲得するために角速度情報及び加速度情報をさらに考慮する。
【００９９】
図５に示したように、電子機器１００は、３軸地磁気センサー１２１から磁場に関する第１ベクトル（［ｍ１，ｍ２，ｍ３］Ｔ）を獲得し、３軸ジャイロスコープセンサーから角速度に関する第２ベクトル（［ｇ１，ｇ２，ｇ３］Ｔ）を獲得し、３軸加速度センサーから加速度に関する第３ベクトル（（［ａ１，ａ２，ａ３］Ｔ）を獲得する。そして電子機器１００は、第１ベクトル、第２ベクトル、第３ベクトルを合わせた一つの特徴ベクトル
【０１００】
【数８】
2014225860.tif 000010
を、下記のように磁場情報として獲得する。
【０１０１】
【数９】
2014225860.tif 000011
この時、電子機器１００は、特徴ベクトル
【０１０２】
【数１０】
2014225860.tif 000012
を機械学習（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｌｅａｒｎｉｎｇ）アルゴリズムに適用して、磁性３００が周辺に存在するかどうか、及び応用分野に使われるパタンを判断する。図６を参照する。しかし、本発明の一実施形態による電子機器１００は、機械学習だけではなく、磁性３００がが周辺に存在するかどうかを判断できる他の方法を用いてもよい。
【０１０３】
図６は、本発明の一実施形態によるＳＶＭ（Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｍａｃｈｉｎｅ）方法を説明するための図面である。図６に示したように、ＳＶＭ方法は、白い円及び黒い円のデータが学習用として与えられた場合、２グループ間の境界にあるデータに焦点を合わせて白い円グループと黒い円グループとを分ける方法である。ＳＶＭは、２つのグループを区分できる超平面（Ｈｙｐｅｒｐｌａｎｅ）を計算して白い円グループと黒い円グループとを区切り（Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ）及び回帰（Ｒｅｇｒｅｓｓｉｏｎ）する。例えば、ＳＶＭは、学習用データを用いて図６上のＳｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒを得て、Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒを用いて最大余白（Ｍａｘｉｍａｌ  Ｍａｒｇｉｎ）を持つ超平面を求める。Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒは、２つのグループの区分に寄与するデータを意味する。
【０１０４】
電子機器１００が、地磁気センサー１２１、ジャイロスコープセンサー、加速度センサーを通じて新たな特徴ベクトル
【０１０５】
【数１１】
2014225860.tif 000013
を獲得する場合、電子機器１００は、新たな特徴ベクトル
【０１０６】
【数１２】
2014225860.tif 000014
をＳＶＭアルゴリズムに適用して、磁性３００が周辺に位置するかどうかを確認する。例えば、電子機器１００は、新たな特徴ベクトル
【０１０７】
【数１３】
2014225860.tif 000015
が第１グループ６１０に属する場合、一定距離内に磁性３００が存在すると判断でき、新たな特徴ベクトル
【０１０８】
【数１４】
2014225860.tif 000016
が第２グループ６２０に属する場合、一定距離内に磁性体３００が存在しないと判断する。図７を参照してさらに詳細に説明する。
【０１０９】
図７は、本発明の一実施形態による磁場情報を獲得するための関数を示す図面である。
【０１１０】
図７の（Ａ）に示したように、入力値がＸ＝［ｘ１，ｘ２，ｘ３，ｘ４，ｘ５，ｘ６，ｘ７，ｘ８，ｘ９］Ｔであり、Ｎ個のＳｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒが存在する場合、電子機器１００は、ＳＶＭアルゴリズムを用いて次のような式を得られる。
【０１１１】
【数１５】
2014225860.tif 000017
α：加重値
ｙ：Ｓｕｐｐｏｒｔ  ＶｅｃｔｏｒのＴａｒｇｅｔ値（＋１ｏｒ−１）
【数１６】
2014225860.tif 000018
ｂ：Ｂｉａｓｅｄ値
電子機器１００は、前記関数を用いて磁場強度または磁力を予測する。電子機器１００は、特徴ベクトル
【０１１２】
【数１７】
2014225860.tif 000019
を前記関数に入力して関数値を計算し、計算された値を正規化させて０〜１間の値に変換する。
【０１１３】
この時、図７の（Ｂ）に示したように、変換された値が既定のしきい値（例えば、０．８）未満の場合、電子機器１００は、一定距離内に磁性体３００が存在しないと判断する。
【０１１４】
一方、図７の（Ｃ）に示したように、変換された値が既定のしきい値（例えば、０．８）以上の場合、電子機器１００は、一定距離内に磁性体３００が存在すると判断する。
【０１１５】
以下では、一定距離内に磁性体３００を含む外部機器２００が存在する場合、電子機器１００が活性状態に切り替えられた通信部を用いて外部機器２００を検索する方法について、図８を参照して詳細に説明する。
【０１１６】
図８は、本発明の一実施形態による外部機器を検索する方法を説明するためのフローチャートである。
【０１１７】
段階Ｓ８００で、電子機器１００は、磁性体３００を含む外部機器２００に近付く。例えば、ユーザによって電子機器１００はオーディオ装置に近付く。
【０１１８】
段階Ｓ８１０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得する。本発明の一実施形態による磁場情報は、磁場方向、磁場強度、磁力、磁場強度変化量、磁力変化量などであるが、これらに限定されるものではない。また、本発明の一実施形態による磁場情報は、磁場強度または磁力に関する定数値であってもよく、方向及び大きさを持つベクトル値であってもよい。電子機器１００が地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得する方法については、図３ないし図７を参照して前述したので、ここでは略する。
【０１１９】
段階Ｓ８２０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上かどうかを定める。例えば、基準磁場情報が‘１８０μＴ’の場合、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場強度が所定時間‘１８０μＴ’以上に維持されるかを判断する。
【０１２０】
もし、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報未満の場合、電子機器１００は、通信部を不活性状態に維持する。また、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて周辺の磁場情報を持続的にモニタリングする。
【０１２１】
段階Ｓ８３０で、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、電子機器１００は、少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える。すなわち、本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、１つまたは２つ以上の通信部を活性状態に切り替える。
【０１２２】
この時、本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、複数の通信部を同時に活性化させてもよく、順次に活性化させてもよい。電子機器１００が複数の通信部を順次に活性化させることについては、図１３を参照して後述する。
【０１２３】
段階Ｓ８４０で、電子機器１００は、活性状態に切り替えられた通信部を用いて外部機器２００を検索する。例えば、電子機器１００は、活性状態に切り替えられた通信部を通じて外部機器２００でブロードキャストされる広告情報を受信する。この時、外部機器２００でブロードキャストされる広告情報は、外部機器２００の識別情報（機器名、ＩＤ、識別コードなど）、外部機器２００の状態情報、外部機器２００で支援される通信方式に関する機能情報、外部機器２００で好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを含む。本発明の一実施形態による電子機器１００は、受信された広告情報を分析して外部機器２００を認識する。これについては図９Ａないし図１２Ｂを参照してさらに詳細に説明する。
【０１２４】
図９Ａ及び図９Ｂ、図１０Ａ及び図１０Ｂは、マイクロフォンが活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【０１２５】
図９Ａ及び図９Ｂ、図１０Ａ及び図１０Ｂでは、電子機器１００が携帯端末であり、外部機器２００がオーディオ装置である場合を挙げてう説明する。この時、オーディオ装置は、磁性体３００を含む。
【０１２６】
図９Ａに示したように、電子機器１００が外部機器２００であるオーディオ装置から‘ａ’距離（例えば、２０ｍ）ほど離れている場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１は、オーディオ装置に内蔵された磁性体３００を認識できない。
【０１２７】
したがって、図９Ｂに示したように、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が‘４０〜６０μＴ’であって、基準磁場情報である‘１８０μＴ’を超えないため、電子機器１００は、マイクロフォンを不活性状態に維持する。
【０１２８】
図１０Ａに示したように、ユーザによって電子機器１００がオーディオ装置に近付く場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１は、オーディオ装置に含まれた磁性体を認識する。すなわち、電子機器１００が外部機器２００であるオーディオ装置から‘ｂ’距離（例えば、１０ｃｍ）以内に存在する場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１が磁性体３００を認識して、磁場情報が変わる。
【０１２９】
図１０Ｂに示したように、‘４０−６０μＴ’に維持されていた磁場強度が‘１８５−２００μＴ’に増加する。この場合、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報（‘１８５−２００μＴ’）が基準磁場情報である‘１８０μＴ’を超えるため、電子機器１００は、不活性状態のマイクロフォンを活性状態に切り替える。
【０１３０】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、活性状態に切り替えられたマイクロフォンを通じて、外部機器２００であるオーディオ装置から出力される音響信号を検出する。そして、電子機器１００は、マイクロフォンを通じて検出された音響信号を分析する。この時、音響信号は、オーディオ装置の識別情報、オーディオ装置の状態情報、及びオーディオ装置で支援される通信方式（例えば、ブルートゥース、ワイファイ、ＢＬＥ、ＮＦＣなど）に関する機能情報のうち少なくとも一つを含む。電子機器１００は、受信された音響信号を用いてオーディオ装置を認識する。
【０１３１】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、マイクロフォンを待ち状態にしておく場合に消耗する電力を省く。また、マイクロフォンを通じて音響信号を受信せねばならない場合が発生すれば、ユーザが電子機器１００に別途の操作を行わなくても自動でマイクロフォンが活性化する。
【０１３２】
図１１Ａ及び図１１Ｂ、図１２Ａ及び図１２Ｂは、近距離無線通信部が活性状態に切り替えられる一例を示す図面である。
【０１３３】
図１１Ａ及び図１１Ｂ、図１２Ａ及び図１２Ｂでは、電子機器１００と外部機器２００とがいずれも携帯端末である場合を挙げて説明する。この時、外部機器２００である携帯端末には、磁性体３００を含むスピーカーが内蔵されている。
【０１３４】
図１１Ａに示したように、電子機器１００が外部機器２００である携帯端末から‘ｃ’距離（例えば、２ｍ）ほど離れている場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１は、外部機器２００に含まれた磁性体３００を認識できない。
【０１３５】
したがって、図１１Ｂに示したように、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が‘４０〜６０μＴ’であって、基準磁場情報である‘１８０μＴ’を超えないため、電子機器１００は、近距離通信部を不活性状態に維持する。この時、近距離通信部は、ワイファイ通信部、ブルートゥース通信部、近距離無線通信部、ＢＬＥ通信部、赤外線通信部、ジグビー通信部などがあるが、これらに限定されるものではない。説明の便宜上、近距離無線通信部（以下、‘ＮＦＣ通信部’）を近距離通信部の一例として説明する。
【０１３６】
図１２Ａに示したように、ユーザによって電子機器１００が外部機器２００に近付く場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１は、外部機器２００に含まれた磁性体３００を認識する。すなわち、電子機器１００が外部機器２００である携帯端末から‘ｄ’距離（例えば、５ｃｍ）以内に存在する場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１が磁性体３００を認識して、磁場情報が変わる。
【０１３７】
図１２Ｂに示したように、‘４０−６０μＴ’に維持されていた磁場強度が‘１８５−２００μＴ’に増加する。この場合、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報（‘１９０−２００μＴ’）が基準磁場情報である‘１８０μＴ’を超えるため、電子機器１００は、不活性状態のＮＦＣ通信部を活性状態に切り替える。
【０１３８】
したがって、ユーザが電子機器１００を外部機器２００にタッチする場合、電子機器１００は、ＮＦＣ通信部を通じて外部機器２００から伝送される広告情報を受信する。例えば、電子機器１００は、携帯端末の識別情報（例えば、電子機器ＩＤ、ＭＡＣアドレス、機器名、製品一連番号など）、携帯端末の状態情報、携帯端末で支援される通信方式（例えば、ブルートゥース、ワイファイ、ＢＬＥ、ＮＦＣなど）に関する機能情報、及び携帯端末で好む通信方式に関する情報のうち少なくとも一つを外部機器２００から受信する。
【０１３９】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、近距離通信部を待ち状態にしておく場合に消耗される電力を省く。また、近距離通信部を通じて信号を受信せねばならない場合が発生すれば、ユーザが電子機器１００を別途に操作しなくても自動で近距離通信部が活性化する。以下では、図１３を参照して、電子機器１００が磁場情報によって複数の通信部を自動で活性化させる方法について詳細に説明する。
【０１４０】
図１３は、本発明の一実施形態による電子機器が複数の通信部を順次に活性化させる方法を説明するためのフローチャートである。
【０１４１】
段階Ｓ１３００で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて磁場情報を獲得する。そして、段階Ｓ１３１０で、電子機器１００は、磁場情報と基準磁場情報とを比較する。
【０１４２】
この時、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報未満の場合、電子機器１００は、通信部を不活性状態に維持する。そして、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて周辺の磁場情報を持続的にモニタリングする。また、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、不活性状態の複数の通信部を活性状態に切り替える。
【０１４３】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、優先順位に基づいて、複数の通信部を順次に活性化させる。この時、優先順位は、ユーザによって設定されてもよく、システムによって設定されてもよい。また、優先順位は、場合によって変更される。
【０１４４】
本発明の他の実施形態によれば、電子機器１００は、電力消耗量を基準として複数の通信部を順次に活性化させる。例えば、活性状態での電力消耗量が、ＢＬＥ通信部が最も少なく、次にＮＦＣ通信部が少なく、次にマイクロフォンが少ない場合、電子機器１００は、ＢＬＥ通信部、ＮＦＣ通信部、マイクロフォンの順に活性化させる。本発明のさらに他の実施形態によれば、電子機器１００は、複数の通信部をランダムに活性化させてもよい。
【０１４５】
段階Ｓ１３２０で、電子機器１００は、第Ｎ通信部を活性状態に切り替える。そして、段階Ｓ１３３０で、電子機器１００は、活性状態の第Ｎ通信部を用いて外部機器２００を検索する。もし、段階Ｓ１３４０で、第Ｎ通信部を通じて外部機器２００が検索されない場合、段階Ｓ１３５０で、電子機器１００は、第Ｎ＋１通信部を活性状態に切り替える。この時、本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、第Ｎ通信部を不活性状態に切り替え、第Ｎ＋１通信部を活性状態に切り替える。
【０１４６】
そして、電子機器１００は、第Ｎ＋１通信部を用いて外部機器２００を検索する。もし、第Ｎ＋１通信部を通じて外部機器２００が検索されない場合、電子機器１００は、次の順序の第Ｎ＋２通信部を活性状態に切り替えて外部機器２００を検索する。すなわち、段階Ｓ１３２０ないし段階Ｓ１３６０が繰り返して行われる。
【０１４７】
一方、段階Ｓ１３６０で、電子機器１００は、電子機器１００に備えられたすべての通信部（Ｍ個）を活性状態に切り替え、外部機器２００の検索如何を判断する。もし、外部機器２００の検索に用いられていない通信部が存在する場合、電子機器１００は、外部機器２００の検索に用いられていない通信部を活性状態に切り替え、外部機器２００を検索する。
【０１４８】
一方に、段階Ｓ１３７０で、電子機器１００がすべての通信部を通じて外部機器２００を検索したが、外部機器２００が検索されない場合、電子機器１００は連結失敗のお知らせを画面に提供する。
【０１４９】
段階Ｓ１３８０で、外部機器２００の検索に成功した場合、電子機器１００は、外部機器２００との通信連結手続きを行える。例えば、電子機器１００は、外部機器２００に連結要請を行うか、または通信方式を定めるための交渉要請を行える。
【０１５０】
以下では、電子機器１００が複数の通信部を順次に活性化させる過程について、図１４を参照してさらに詳細に説明する。
【０１５１】
図１４は、本発明の一実施形態による複数の通信部が順次に活性化する一例を示す図面である。電子機器１００が携帯端末であり、外部機器２００がオーディオ装置である場合を挙げて説明する。電子機器１００は、外部機器２００で支援される通信方式について分からないため、既定の優先順位によって順次に通信部を活性化させる。
【０１５２】
図１４に示したように、ユーザによって電子機器１００がオーディオ装置２００に近付く場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１で測定される磁場強度が基準磁場強度を超過する。この場合、電子機器１００は、優先順位によって、先ず、不活性状態のマイクロフォンを活性状態に切り替える（（１）段階）。そして、電子機器１００は、マイクロフォンを通じてオーディオ装置２００から出力する音響信号をスキャンする。
【０１５３】
もし、オーディオ装置２００から音響信号を出力していない場合、電子機器１００は、マイクロフォンを通じて音響信号を感知できない。よって、電子機器１００は、所定時間経過後に活性状態のマイクロフォンを不活性状態に切り替え、不活性状態のＢＬＥ通信部を活性状態に切り替える（（２）段階）。この時、電子機器１００は、ＢＬＥ通信部を通じてオーディオ装置２００でブロードキャストされる広告情報（Ａｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｐａｃｋｅｔ形態）を受信する。
【０１５４】
もし、オーディオ装置２００にＢＬＥチップが搭載されていない場合、電子機器１００は、広告情報（Ａｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｐａｃｋｅｔ形態）を受信できない。よって、電子機器１００は、所定時間経過後に活性状態のＢＬＥ通信部を不活性状態に切り替え、不活性状態のＮＦＣ通信部を活性状態に切り替える（（３）段階）。
【０１５５】
この時、電子機器１００は、ＮＦＣ通信部を通じてオーディオ装置２００から伝送した広告情報を受信する。すなわち、電子機器１００は、ＮＦＣ通信部を通じてオーディオ装置２００から伝送したオーディオ装置２００の識別情報、オーディオ装置２００の状態情報、オーディオ装置２００で支援される通信方式に関する機能情報などを受信する。
【０１５６】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、オーディオ装置２００にＮＦＣ通信部を通じて通信連結要請が行える。そして、電子機器１００は、オーディオ装置２００の識別情報に基づいて、オーディオ装置２００に関するアプリケーション１４００を画面に提供する。例えば、電子機器１００は、オーディオ装置２００を制御できる遠隔制御アプリケーションを画面に表示する。もし、オーディオ装置２００に関するアプリケーション１４００が電子機器１００に設けられていない場合、電子機器１００は、自動でオーディオ装置２００に関するアプリケーション１４００を検索して設けてもよい。
【０１５７】
一方、ＮＦＣ通信部を通じてオーディオ装置２００が所定時間検索されない場合、本発明の一実施形態による電子機器１００は、外部機器２００との連結（または、外部機器２００の検索）に失敗したことを知らせるメッセージを画面に表示する。
【０１５８】
以下では、本発明の一実施形態による電子機器１００が、既定の通信部（例えば、マイクロフォン）を通じて外部機器２００が検索されない場合、ユーザに選択可能な通信部リストを提供する方法について、図１５を参照して詳細に説明する。
【０１５９】
図１５は、本発明の一実施形態による通信部リストを提供する方法を説明するためのフローチャートである。
【０１６０】
段階Ｓ１５００及び段階Ｓ１５１０は、図８の段階Ｓ８１０ないし８２０に対応するので、具体的な説明は略する。
【０１６１】
段階Ｓ１５２０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、予め選択された一つの通信部を自動で活性状態に切り替える。この時、活性状態に切り替えられる通信部は、ユーザによって予め選択されたものであってもよく、電子機器１００または外部サーバによって予め選択されたものであってもよい。
【０１６２】
段階Ｓ１５３０で、電子機器１００は、活性状態の通信部を用いて外部機器２００を検索する。段階Ｓ１５４０で、電子機器１００は、通信部を通じて受信される情報に基づいて、外部機器２００の検索成功如何を判断する。
【０１６３】
段階Ｓ１５５０で、活性状態の通信部を通じて外部機器２００が検索されない場合、電子機器１００は、外部機器２００を検索できるさらに他の少なくとも一つの通信部を備える通信部リストを提供する。この時、本発明の一実施形態による電子機器１００は、既に選択された通信部による外部機器２００の検索（または連結）が失敗したことを知らせるメッセージを画面に出力してもよい。
【０１６４】
段階Ｓ１５６０で、電子機器１００は、通信部リストから一つの通信部についてのユーザの選択を受信する。例えば、ユーザは、通信部リストで外部機器２００の検索に用いようとする少なくとも一つの通信部を選択する。この時、ユーザは選択しようとする通信部が表示されたタッチスクリーンの一定領域をタップするか、スワイプするか、またはフリックすることで通信部リストで少なくとも一つの通信部を選択する。
【０１６５】
段階Ｓ１５７０で、電子機器１００は、選択された通信部を活性状態に切り替える。そして、段階Ｓ１５３０で、活性状態の通信部を用いて外部機器２００を検索する。この時、外部機器２００の検索に再び失敗する場合、電子機器１００は再び通信部リストを提供する。
【０１６６】
すなわち、活性状態に切り替えられた通信部を通じる外部機器の検索に失敗する場合、段階Ｓ１５５０ないし段階Ｓ１５７０及び段階Ｓ１５３０ないし段階Ｓ１５４０が繰り返して行われる。但し、電子機器１００がすべての通信部を通じて外部機器２００を検索したが、外部機器２００が検索されない場合、電子機器１００は、通信部リストをこれ以上提供せずに連結失敗のお知らせを画面に提供してもよい。
【０１６７】
段階Ｓ１５８０で、外部機器２００検索に成功した場合、電子機器１００は、外部機器２００との通信連結手続きを行える。例えば、電子機器１００は、外部機器２００に連結要請を行うか、または通信方式を定めるための交渉要請を行う。以下では、図１６の（Ａ）及び（Ｂ）を参照して、電子機器１００が通信部リストを提供する一例について詳細に説明する。
【０１６８】
図１６の（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の一実施形態による通信部リストの一例を示す図面である。
【０１６９】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、予め選択された一つの通信部を活性状態に切り替える。例えば、電子機器１００は、マイクロフォンを活性状態に切り替え、外部機器２００から出力される音響信号を受信する。もし、マイクロフォンを通じて外部機器２００が検索されない場合、電子機器１００は、ユーザがマイクロフォン以外の他の通信部を選択できるように通信部リストを提供する。
【０１７０】
図１６の（Ａ）に示したように、本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォン以外に外部機器２００の検索に用いられるさらに他の通信部を備える通信部リストを提供する。例えば、電子機器１００は、ＮＦＣ通信部、ＢＬＥ通信部、ＵＷＢ通信部、Ｗｉ−Ｆｉ通信部、ブルートゥース（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ）通信部、ジグビー（ＺＩＧＢＥＥ）通信部などを備える通信部リストを提供する。
【０１７１】
この時、ユーザが通信部リストでＢＬＥ通信部を選択する場合、電子機器１００は、ＢＬＥ通信部を活性状態に切り替える。そして、電子機器１００は、ＢＬＥ通信部を用いて外部機器２００を検索する。もし、ＢＬＥ通信部を通じる外部機器２００の検索に失敗した場合、電子機器１００は、再び通信部リストをユーザに提供する。この時、通信部リストには、ＢＬＥ通信部を取り除いたＮＦＣ通信部、ＵＷＢ通信部、Ｗｉ−Ｆｉ通信部、ブルートゥース通信部、ジグビー通信部などが含まれている。
【０１７２】
一方、本発明他の実施形態によれば、電子機器１００は、検索に失敗した通信部に関する情報を表示してもよい。
【０１７３】
図１６の（Ｂ）に示したように、本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォンを通じる外部機器２００の検索に失敗したことを知らせるために、通信部リストで‘マイクロフォン（ＭＩＣ）’が表示された領域１６００に‘Ｘ’表示を行う。また、電子機器１００は、ユーザが‘マイクロフォン（ＭＩＣ）’をこれ以上選択できないように、‘マイクロフォン（ＭＩＣ）’が表示された領域１６００へのタッチ入力を不活性化させてもよい。
【０１７４】
一方、ユーザが通信部リストでＢＬＥ通信部を選択する場合、電子機器１００は、ＢＬＥ通信部を活性状態に切り替える。そして電子機器１００は、ＢＬＥ通信部を用いて外部機器２００を検索する。もし、ＢＬＥ通信部を通じる外部機器２００の検索に失敗した場合、電子機器１００は、通信部リストでＢＬＥ通信部が表示された領域に‘Ｘ’表示を行うか、またはＢＬＥ通信部の選択を不活性化させる。
【０１７５】
図１７は、本発明のさらに他の実施形態による通信システムを説明するための図面である。図１７に示したように、本発明のさらに他の実施形態による通信システムは、電子機器１００、外部機器２００、磁性体３００を備える。この時、磁性体３００は、図１と異なって外部機器２００の内部に存在せず、外部機器２００と別途に存在する。但し、外部機器２００と磁性体３００とは、近距離（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ）に存在する。
【０１７６】
したがって、本発明の一実施形態による電子機器１００が、ユーザによって外部機器２００及び磁性体３００が存在する領域１７００に近付く場合、電子機器１００の地磁気センサー１２１は、磁性体３００を感知する。そして、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得される磁場情報に基づいて、不活性状態の少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える。この場合、電子機器１００は、活性状態に切り替えられた少なくとも一つの通信部を通じて外部機器２００を検索する。図１８を参照してさらに詳細に説明する。
【０１７７】
図１８は、無線充電パッドが感知されることで不活性状態の通信部を活性状態に切り替える一例を示す図面である。図１８では、電子機器１００が携帯端末であり、外部機器２００が車オーディオシステムであり、磁性体３００が無線充電パッドである場合を挙げて説明する。
【０１７８】
図１８に示したように、ユーザは車に乗って、携帯端末１００を無線充電パッド３００上に載置する。この時、無線充電パッド３００は、ＷＰＣ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ）のＱｉ（気）標準（Ｓｔａｎｄａｒｄ）による磁気誘導方式パッドである。携帯端末１００の地磁気センサー１２１は、無線充電パッド３００の誘導コイルを認知する。もし、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場強度（例えば、磁場強度‘１９０−２００μＴ’）が既定の基準磁場強度（例えば、磁場強度‘１８０μＴ’）以上の場合、携帯端末１００は、少なくとも一つの通信部を活性状態に切り替える。例えば、携帯端末１００は、ＢＬＥ通信部及びマイクロフォンのうち少なくとも一つを活性状態に切り替える。
【０１７９】
この時、携帯端末１００は、活性状態に切り替えられた少なくとも一つの通信部を用いて、車オーディオシステム２００を検索（またはスキャン）する。例えば、携帯端末１００は、活性状態に切り替えられたマイクロフォンを通じて、車オーディオシステム２００から出力する音響信号を感知する。また、携帯端末１００は、ＢＬＥ通信部を通じて車オーディオシステム２００でブロードキャストするＡｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ  ｐａｃｋｅｔを受信してもよい。
【０１８０】
したがって、本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、無線充電中に地磁気センサー１２１で無線充電パッド３００の誘導コイルを認知し、これによって、不活性状態の通信部を活性状態に切り替えることで、外部機器２００と簡単に連動する。すなわち、ユーザは、車搭乗時に電子機器１００を別途に操作しなくても、無線充電パッド上に電子機器１００を載置さえすれば、自動で電子機器１００のブルートゥース通信部などが活性状態に切り替えられる。
【０１８１】
以下では、サウンド通信を通じるデータ送受信成功率を高めるために、電子機器が１００が活性状態に切り替えられたマイクロフォンの感度を調節する方法について、図１９ないし図２０を参照して詳細に説明する。この時、マイクロフォンの感度とは、音響エネルギーが電気エネルギーに変換される割合をデシベルで示したものである。
【０１８２】
図１９は、本発明の一実施形態によるマイクロフォンの感度を調節する方法を説明するためのフローチャートである。
【０１８３】
段階Ｓ１９１０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、マイクロフォンを活性状態に切り替える。そして段階Ｓ１９２０で、電子機器１００は、マイクロフォンを用いて音響信号を受信する。
【０１８４】
この時、段階Ｓ１９３０で、電子機器１００は、受信された音響信号のクリッピング発生如何を感知する。クリッピングとは、許容された音量を超えて音が歪曲（ｄｉｓｔｏｒｔｉｏｎ）される現象を意味する。
【０１８５】
段階Ｓ１９４０で、電子機器１００は、受信された音響信号にクリッピングが発生した場合、マイクロフォンの感度を低める。例えば、マイクロフォンの既定の感度が−３０ｄＢの場合、電子機器１００は、マイクロフォンの感度を一段階低めて−３５ｄＢに調節する。
【０１８６】
そして、電子機器１００は、調節された感度（例えば、−３５ｄＢ）で音響信号を受信し、受信された音響信号にクリッピングが発生するかどうかを再び判断する。
【０１８７】
段階Ｓ１９５０で、電子機器１００は、受信された音響信号の信号対ノイズ比（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ、以下‘ＳＮＲ’と称する）情報を獲得する。そして、獲得されたＳＮＲ情報と基準ＳＮＲ情報（例えば、１５ｄＢ）とを比較する。
【０１８８】
段階Ｓ１９６０で、受信された音響信号のＳＮＲ（例えば、０ｄＢ）が基準ＳＮＲ（例えば、１５ｄＢ）未満の場合、電子機器１００は、マイクロフォンの感度を高める。例えば、マイクロフォンの既定の感度が１０ｄＢの場合、電子機器１００は、マイクロフォンの感度を一段階高めて１５ｄＢに調節する。
【０１８９】
そして電子機器１００は、調節された感度（例えば、１５ｄＢ）で音響信号を受信し、受信された音響信号のＳＮＲが基準ＳＮＲ以上（例えば、１５ｄＢ）かどうかを再び判断する。
【０１９０】
段階Ｓ１９７０で、電子機器１００、マイクロフォンを通じて受信された音響信号にクリッピングが発生せず、かつ受信された音響信号のＳＮＲが基準ＳＮＲ（例えば、１５ｄＢ）以上の場合、マイクロフォンを通じるデータ受信が可能であるというお知らせを画面に提供する。
【０１９１】
一方、本発明の一実施形態によれば、既定の回数または時間でマイクロフォンの感度を調節したにもかかわらず、マイクロフォンを通じて受信される音響信号にクリッピングが発生するか、または、音響信号のＳＮＲが基準ＳＮＲ（例えば、１５ｄＢ）未満の場合、電子機器１００は、マイクロフォンを通じるデータ受信が不可能であるというを知らせを画面に提供してもよい。
【０１９２】
図２０の（Ａ）ないし（Ｃ）は、マイクロフォンの感度による音響信号の状態を説明するための図面である。
【０１９３】
図２０の（Ａ）に示したように、マイクロフォンを通じて受信される音響信号の大きさ（例えば、７０ｄＢ）が第１しきいレベル（例えば、６０ｄＢ）以上に大きい場合、マイクロフォンを通じて受信された音響信号にクリッピングが発生する。ここで、第１しきいレベルはマイクロフォンのダイナミックレイジー（マイクが音響信号を受信できる範囲）であることがある。この時、本発明の一実施形態による電子機器１００は、受信される音響信号の大きさが第１しきいレベル（例えば、‘６０ｄＢ’）以下になるように、既定のマイクロフォンの感度を低める。
【０１９４】
また、図２０の（Ｂ）に示したように、マイクロフォンを通じて受信される音響信号の大きさ（例えば、０ｄＢ）が第２しきいレベル（例えば、１５ｄＢ）以下である場合、外部機器２００から伝送される音響信号の受信が不可能になる。ここで、第２しきいレベルは、基準ＳＮＲである。この時、本発明の一実施形態による電子機器１００は、受信される音響信号の大きさが第２しきいレベル（例えば、‘１５ｄＢ’）以上になるように、既定のマイクロフォンの感度を高める。
【０１９５】
図２０の（Ｃ）に示したように、マイクロフォンを通じて受信される音響信号の大きさが、第１しきいレベル（例えば、６０ｄＢ）と第２しきいレベル（例えば、１５ｄＢ）との間の場合、正常なサウンド通信が可能である。よって、電子機器１００は、マイクロフォンを通じて受信された音響信号にクリッピングが発生せず、かつマイクロフォンを通じて受信された音響信号のＳＮＲが基準ＳＮＲ（例えば、１５ｄＢ）以上になるように、マイクロフォンの感度を調節する必要がある。特に、ユーザが音の大きさによってマイクロフォンの感度を調節することは容易ではないため、本院発明の一実施形態による電子機器１００は、音響信号の大きさによってマイクロフォンの感度を自動調節する。
【０１９６】
以下では、電子機器１００が、サウンド通信を用いたデータの送受信効率を高められる電子機器１００の最適の位置及び方向をユーザにガイドする方法について、図２１ないし図２４を参照して詳細に説明する。
【０１９７】
図２１は、本発明の一実施形態による電子機器が、ユーザに外部機器の位置またはマイクロフォンの位置をガイドする方法を説明するためのフローチャートである。
【０１９８】
段階Ｓ２１１０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、マイクロフォンを活性状態に切り替える。
【０１９９】
段階Ｓ２１２０で、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報を用いて、電子機器１００を基準とする外部機器２００の相対的位置を確認する。例えば、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定された３軸の地磁気値を用いて、外部機器２００の相対的位置を確認する。これについては、図２２の（Ａ）及び（Ｂ）を参照して後述する。
【０２００】
一方、本発明の一実施形態による電子機器１００が回転される場合、電子機器１００は、磁場情報以外にジャイロスコープセンサーで測定された角速度情報をさらに用いて、外部機器２００の相対的位置を確認する。これについては、図２３Ａないし図２３Ｃを参照して後述する。
【０２０１】
段階Ｓ２１３０で、電子機器１００は、電子機器１００に内蔵したマイクロフォンが外部機器２００に向かうように、ユーザに電子機器１００の移動をガイドするガイド情報を提供する。これは、電子機器１００のマイクロフォンが外部機器２００に近づくほど、外部機器２００から伝送される音響信号の受信率が増加するからである。
【０２０２】
例えば、電子機器１００は、外部機器２００の位置方向に関する情報、及びマイクロフォンの位置方向に関する情報のうち少なくとも一つを画面に表示する。この時、本発明の一実施形態による電子機器１００は、外部機器２００またはマイクロフォンの位置方向を矢印、指、羅針盤などの図形で表示する。また、電子機器１００は、外部機器２００またはマイクロフォンの位置方向をテキストや色で表現してもよい。この場合、ユーザは、マイクロフォンの位置または外部機器２００の位置を参照して、電子機器１００のマイクロフォンが外部機器２００に向かうように電子機器１００の位置を変更する。
【０２０３】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォンが外部機器２００に向かうように回転されねばならない回転方向を表示してもよい。これについては、図２４Ａないし図２４Ｃを参照して後述する。
【０２０４】
段階Ｓ２１４０で、電子機器１００は、マイクロフォンの感度に関する情報を提供する。例えば、電子機器１００は、マイクロフォンの感度を信号の受信強度（例えば、アンテナ数など）で表現してもよい。また、電子機器１００は、マイクロフォンの感度によって、画面に表示された図形の明暗を調節してもよい。
【０２０５】
一方、段階Ｓ２１５０で、電子機器１００は、電子機器１００の動きを感知する。例えば、電子機器１００は、地磁気センサー、ジャイロスコープセンサー、位置センサー、加速度センサーなどを用いて電子機器１００の動きを感知する。これについては、図２３の（Ａ）ないし（Ｃ）を参照して後述する。
【０２０６】
本発明の一実施形態による電子機器１００は、動きが感知される場合、外部機器２００の相対的な位置を再び確認する。そして、再び確認された外部機器２００の位置情報に基づいて、ユーザに電子機器１００の移動をガイドするガイド情報を提供する。また、電子機器１００は、マイクロフォンの感度が変化する場合、マイクロフォンの感度に関する情報を再び提供してもよい。すなわち、段階Ｓ２１２０ないし段階Ｓ２１４０は繰り返して行われる。
【０２０７】
一方、本発明の具現例によって段階Ｓ２１１０ないし段階Ｓ２１５０の手順が変わり、かつ一部の段階が略されることもある。以下では、電子機器１００が、磁場情報を用いて外部機器２００の相対的な位置を認識する方法について、図２２の（Ａ）及び（Ｂ）を参照して詳細に説明する。
【０２０８】
図２２の（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の一実施形態による電子機器が磁場情報を用いて外部機器の位置を認識する方法を説明するための図面である。
【０２０９】
図２２の（Ａ）及び（Ｂ）に示したように、本発明の一実施形態による電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定されたｘ軸、ｙ軸、ｚ軸の地磁気値を用いて磁性体３００の位置を認識する。例えば、図２２の（Ａ）に示したように、磁性体３００がｙ軸方向に位置している場合、図２２の（Ｂ）に示したように、ｘ軸、ｙ軸、ｚ軸それぞれの地磁気値のうちｙ軸の地磁気値が最も大きい。よって、電子機器１００は、ｙ軸の地磁気値が最も大きいという点に基づいて、磁性体３００がｙ軸方向に位置するということが分かる。
【０２１０】
また、本発明の一実施形態による電子機器１００は、機械学習アルゴリズムを用いて磁性体３００の相対的位置を把握してもよい。例えば、電子機器１００は、３軸地磁気センサー１２１から磁場に関するベクトル（［ｍ１，ｍ２，ｍ３］Ｔ）を獲得し、獲得されたベクトルを機械学習アルゴリズムに適用して磁性体３００の位置を判断する。この時、本発明の一実施形態によれば、ＳＶＭ方法が用いられる。すなわち、電子機器１００は、地磁気センサー１２１を通じて獲得される特徴ベクトルと磁性体３００の位置との相関関係を示すテーブルを用いて、磁性体３００の位置を判断する。
【０２１１】
例えば、電子機器１００は、獲得されたベクトルが‘［ｘ１，ｙ１，ｚ１］Ｔ’の場合、テーブルを用いて磁性体３００が南東側に位置すると判断し、獲得されたベクトルが‘［ｘ２，ｙ２，ｚ２］Ｔ’の場合、磁性体３００が南西側に位置すると判断する。
【０２１２】
一方、図２２の（Ａ）に示したように、マイクロフォン２２００が電子機器１００の下端に存在する場合、ユーザは電子機器１００の下端に位置するマイクロフォン２２００が、磁性体３００を含む外部機器２００に向かうように電子機器１００を回転させる。この時、電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定される磁場情報及びジャイロスコープセンサーで測定される角速度情報に基づいて、電子機器１００の移動を感知する。図２３の（Ａ）ないし（Ｃ）を参照する。
【０２１３】
図２３の（Ａ）ないし（Ｃ）は、本発明の一実施形態による電子機器が、磁場情報及び角速度情報を用いて外部機器の位置を認識する方法を説明するための図面である。
【０２１４】
図２３の（Ａ）に示したように、電子機器１００は、ユーザによって電子機器１００の下端に位置するマイクロフォン２３００が磁性体３００を含む外部機器２００に向かうように回転される。この時、地磁気センサー１２１は、電子機器１００の上端に位置する。
【０２１５】
したがって、図２３の（Ｂ）に示したように、電子機器１００が回転するほど、電子機器１００の上端に位置する地磁気センサー１２１で測定される磁場情報は小くなる。特に、電子機器１００が９０°回転された場合、ｙ軸の地磁気値は小くなり、ｘ軸の地磁気値は大きくなるため、電子機器１００は、電子機器１００の回転を感知する。
【０２１６】
但し、電子機器１００が回転するものではなく電子機器１００を磁性体３００から遠ざける場合にも、ｙ軸の地磁気値が小くなる。すなわち、電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定される磁場情報（例えば、ｙ軸の地磁気値が小くなったという情報）のみでは、電子機器１００が回転したのか、そうでなければ、電子機器１００が磁性体３００から遠ざかったのかが正確に区別し難い。
【０２１７】
したがって、電子機器１００は、ジャイロスコープセンサーで測定される角速度情報を用いて、電子機器１００が回転したのか、そうでなければ、電子機器１００が磁性体３００から遠ざかったのかを確認する。
【０２１８】
例えば、図２３の（Ｃ）に示したように、電子機器１００がｚ軸を基準として回転する場合、ジャイロスコープセンサーで測定された値のうちｚ軸の角速度値が変わる。よって、本発明の一実施形態による電子機器１００は、ｙ軸の地磁気値が小くなり、ｚ軸の角速度値が変わる場合、電子機器１００が回転したと判断する。また、本発明の一実施形態による電子機器１００は、回転角速度の変化量を積分して回転半径を計算してもよい。
【０２１９】
以下では、図２４Ａないし図２４Ｃを参照して、電子機器１００が、マイクロフォン２３００が外部機器２００に向かうようにユーザにガイドする一例について説明する。
【０２２０】
図２４Ａないし図２４Ｃは、本発明の一実施形態による電子機器がマイクロフォンの位置移動をガイドする一例を示す図面である。図２４Ａないし図２４Ｃでは、マイクロフォン２４００が電子機器１００の下端に存在し、地磁気センサー１２１が電子機器１００の上端に存在し、外部機器２００であるオーディオ装置が電子機器１００の右側に存在する場合を挙げて説明する。
【０２２１】
図２４Ａに示したように、ユーザによってオーディオ装置２００に近付く電子機器１００の地磁気センサー１２１は、オーディオ装置２００に含まれた磁性体３００を認識する。この時、地磁気センサー１２１で獲得される磁場情報が基準磁場情報以上である場合、電子機器１００は、マイクロフォン２４００を活性状態に切り替え、マイクロフォン２４００を通じて音響信号を受信する。
【０２２２】
一方、マイクロフォン２４００がオーディオ装置２００に向かう場合、電子機器１００は、マイクロフォン２４００を通じてオーディオ装置２００から伝送される音響信号をさらによく受信する。よって、本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォン２４００がオーディオ装置２００に向かうように、ユーザに電子機器１００の移動をガイドするガイド情報を提供する。
【０２２３】
例えば、電子機器１００は、地磁気センサー１２１で測定された磁場情報を用いて、オーディオ装置２００の相対的位置を判断する。判断結果、オーディオ装置２００の位置方向とマイクロフォン２４００の位置方向とが一致しない場合、電子機器１００は、マイクロフォン２４００の位置方向に関する情報２４１０、及びオーディオ装置２００の位置方向に関する情報２４２０を画面に表示する。
【０２２４】
また、電子機器１００は、メッセージ（例えば、‘スマートフォンマイクを外部機器方向に載置してください’）及び回転させるべき方向を矢印で表示する。例えば、マイクロフォン２４００が電子機器１００の下端に位置し、オーディオ装置２００が電子機器１００の右側に存在する場合、電子機器１００は、逆時計回り方向に回転させよ、という表示を提供する。
【０２２５】
図２４Ｂに示したように、ユーザが電子機器１００を逆時計回り方向に概ね４０°回転させた場合、電子機器１００は、磁場情報及び角速度情報に基づいて電子機器１００の回転を感知する。これについては、図２３を参照して前述したので、具体的な説明は略する。
【０２２６】
オーディオ装置２００の位置方向とマイクロフォン２４００の位置方向とが未だ一致していないため、電子機器１００は、マイクロフォン２４００の位置方向に関する情報２４１０、及びオーディオ装置２００の位置方向に関する情報２４２０を画面に表示し続ける。
【０２２７】
図２４Ｃに示したように、ユーザが電子機器１００を逆時計回り方向に９０°回転させた場合、マイクロフォン２４００は、オーディオ装置２００に向かう。この時、本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォン２４００が正確にオーディオ装置２００に向かっているということを示す客体２４３０を画面に表示する。また、電子機器１００は、オーディオ装置２００とデータ送受信できるというメッセージ（例えば、‘オーディオ装置と連結されました）を画面に表示する。
【０２２８】
一方、本発明の一実施形態による電子機器１００は、マイクロフォン１２１の位置方向を示す図形２４１０の明暗を異ならせて、マイクロフォン２４００の感度を表現する。例えば、図２４Ａ、図２４Ｂ、図２４Ｃの順にマイクロフォン１２１の位置方向を示す図形２４１０の明暗が暗くなるので、ユーザは、マイクロフォン２４００の感度の増加が分かる。
【０２２９】
以下では、本発明の一実施形態による電子機器の構成について、図２５を参照して詳細に説明する。
【０２３０】
図２５は、本発明の一実施形態による電子機器の構成を説明するためのブロック構成図である。図２５に示したように、本発明の一実施形態による電子機器１００は、通信部１１０、センシング部１２０、制御部１３０、出力部１４０、ユーザ入力部１５０、メモリ１６０を備えてもよい。
【０２３１】
以下、前記構成要素について順次に説明する。但し、図１で、通信部１１０、センシング部１２０、制御部１３０について既に説明したので、図１と重なる内容は略する。
【０２３２】
通信部１１０は、電子機器１００と外部機器２００または電子機器１００とサーバとの間の通信を行わせる一つ以上の構成要素を含む。例えば、通信部１１０は、近距離通信部１１１、移動通信部１１２、放送受信部１１３、マイクロフォン１１４、カメラ１１５を備える。
【０２３３】
近距離通信部１１１は、ブルートゥース通信部、ＢＬＥ通信部、ＮＦＣ通信部（ＮＦＣ／ＲＦＩＤ部）、ＷＬＡＮ（ワイファイ）通信部、ジグビー（ＺＩＧＢＥＥ）通信部、赤外線（ＩｒＤＡ）通信部、ＷＦＤ通信部、及びＵＷＢ通信部などを備えるが、これらに限定されるものではない。
【０２３４】
移動通信部１１２は、移動通信網上で基地局、外部の端末、サーバのうち少なくとも一つと無線信号を送受信する。ここで、無線信号は、音声呼信号、画像通話呼信号または文字／マルチメディアメッセージの送受信による多様な形態のデータを含む。
【０２３５】
放送受信部１１３は、放送チャネルを通じて外部から放伝送号及び／または放送に関する情報を受信する。放送チャネルは、衛星チャネル、地上波チャネルを含む。具現例によって、電子機器１００が放送受信部１１３を備えなくてもい。
【０２３６】
マイクロフォン１１４は、外部の音響信号を入力されて電気的な音声データとして処理する。例えば、マイクロフォン１１４は、外部機器２００から伝送された音響信号を受信する。外部機器２００から伝送された音響信号には、外部機器２００の識別情報、外部機器２００の状態情報、及び外部機器２００から支援される通信方式に関する機能情報、外部機器２００で好む通信方式に関する情報などが含まれているが、これらに限定されるものではない。本発明の一実施形態によるマイクロフォン１１４は、処理された音声データを制御部１３０に伝達する。
【０２３７】
カメラ１１５は、画像通話モードまたは撮影モードで、イメージセンサーを通じて止まり映像または動画などの画像フレームを得る。イメージセンサーを通じてキャプチャーされたイメージは制御部１３０、または別途のイメージ処理部（図示せず）を通じて処理される。例えば、カメラ１１５は、外部機器２００の画面に表示される１次元バーコード、２次元バーコード（例えば、ＱＲコード（登録商標））、３次元バーコード、カラーコード、グレーコードなどを認識する。
【０２３８】
通信部１１０は、外部機器２００とデータを送受信する。例えば、通信部１１０は、制御部１３０によって活性状態に切り替えられる場合、外部機器２００でブロードキャストされる広告情報（例えば、外部機器２００の識別情報、外部機器２００の機能情報、外部機器２００の状態情報、外部機器２００で好む通信方式に関する情報など）を受信する。また、通信部１１０は、外部機器２００でブロードキャストされる広告情報に基づいて、外部機器２００に通信連結を要請するか、または通信方式決定のための交渉を要請する。
【０２３９】
センシング部１２０は、電子機器１００の状態または電子機器１００周辺の状態を感知し、感知された情報を制御部１３０に伝達する。
【０２４０】
センシング部１２０は、地磁気センサー１２１、加速度センサー１２２、温度／湿度センサー１２３、赤外線センサー１２４、ジャイロスコープセンサー１２５、位置センサー（例えば、ＧＰＳ）１２６、気圧センサー１２７、近接センサー１２８、及び照度センサー１２９のうち少なくとも一つを含むが、これらに限定されるものではない。各センサーの機能は、その名称から当業者が直観的に推論できるので、具体的な説明は略する。
【０２４１】
制御部１３０は、通常的に電子機器１００の全般的な動作を制御する。すなわち、制御部１３０は、メモリ１６０に保存されたプログラムを実行することで、通信部１１０、センシング部１２０、出力部１４０、ユーザ入力部１５０、メモリ１６０などを全般的に制御する。
【０２４２】
制御部１３０は、ＳＳＰのセンサーハブ１３１を備える。本発明の一実施形態によるセンサーハブ１３１は、地磁気センサー１２１で感知される磁場情報を獲得する。本発明の一実施形態によるセンサーハブ１３１は、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報と基準磁場情報とを比較する。もし、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、センサーハブ１３１は、スリープモードのアプリケーションプロセッサ１３３を覚ます。すなわち、センサーハブ１３１は、スリープモードのＡＰをウェークアップモードに変更させるためのウェークアップ情報をＡＰに伝達する。これについては、図２６を参照して後述する。
【０２４３】
制御部１３０は、ＡＰ  １３３及びコミュニケーションプロセッサ（ＣＰ）１３５を備える。ＡＰ  １３３は、メモリ１６０に保存された各種アプリケーションの実行を制御する。例えば、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、ＡＰ  １３３は、不活性状態の通信部１１０を活性状態に切り替える。
【０２４４】
この時、本発明の一実施形態によれば、ＡＰ  １３３は、不活性状態の複数の通信部（例えば、ブルートゥース通信部、ＮＦＣ通信部、ワイファイ通信部、マイクロフォン１１４、ＢＬＥ通信部など）を活性状態に切り替える。例えば、ＡＰ  １３３は、複数の通信部を所定手順によって順次に活性化させてもよく、複数の通信部を同時に活性化させてもよい。
【０２４５】
一方、制御部１３０は、活性状態の通信部１１０を通じて受信された外部機器２００でブロードキャストされた広告情報を分析する。
【０２４６】
また、制御部１３０は、マイクロフォン１１４の感度を調節する。例えば、制御部１３０は、外部機器２００からマイクロフォン１１４を通じて受信された音響信号のクリッピング発生情報、及び音響信号のＳＮＲ情報のうち少なくとも一つに基づいて、マイクロフォン１１４の感度を調節する。
【０２４７】
制御部１３０は、獲得された磁場情報を用いて、電子機器１００を基準として外部機器２００の相対的位置情報を獲得する。また、制御部１３０は、地磁気センサー１２１で獲得された磁場情報及びジャイロスコープセンサー１２５で獲得された角速度情報を考慮して、電子機器１００の回転如何を判断する。
【０２４８】
出力部１４０は、オーディオ信号またはビデオ信号または振動信号の出力のためのものであり、これには、ディスプレイ部１４１と音響出力部１４２、振動モータ１４３などが備えられる。
【０２４９】
ディスプレイ部１４１は、電子機器１００で処理される情報を表示出力する。例えば、ディスプレイ部１４１は、通話モードの場合通話に関するＵＩ（Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）またはＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を表示し、外部機器２００の検索に失敗した場合、連結（または検索）失敗のお知らせを画面に表示する。一方、活性状態に切り替えられた通信部を用いた外部機器２００検索に失敗した場合、ディスプレイ部１４１は、外部機器２００を検索できる少なくとも一つの通信部を備える通信部リストを提供する。
【０２５０】
また、ディスプレイ部１４１は、外部機器２００に関するアプリケーションを画面に提供する。例えば、ディスプレイ部１４１は、外部機器２００を制御するための制御アプリケーションを画面に表示する。ディスプレイ部１４１は、外部機器２００との連結状態情報、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報、マイクロフォン１１４の感度に関する情報などを画面に表示する。
【０２５１】
本発明の一実施形態によるディスプレイ部１４１は、外部機器２００の相対的位置情報に基づいて、マイクロフォン１１４の移動をガイドするガイド情報を提供する。例えば、ディスプレイ部１４１は、外部機器２００の位置方向に関する情報、及びマイクロフォン１１４の位置方向に関する情報のうち少なくとも一つを画面に表示する。
【０２５２】
一方、ディスプレイ部１４１とタッチパッドとがレイヤー構造をなしてタッチスクリーンで構成される場合、ディスプレイ部１４１は、出力装置以外に入力装置としても使われる。ディスプレイ部１４１は、液晶ディスプレイ、薄膜トランジスタ液晶ディスプレイ、有機発光ダイオード、フレキシブルディスプレイ、３次元ディスプレイ（３Ｄ  ｄｉｓｐｌａｙ）、電気泳動ディスプレイのうち少なくとも一つを備える。そして、電子機器１００の具現形態によって、電子機器１００は、ディスプレイ部１４１を２つ以上備えてもよい。この時、２つ以上のディスプレイ部１４１は、ヒンジを用いて対向して配される。また、ディスプレイ部１４１がフレキシブルディスプレイで具現される場合、２つ以上のディスプレイ部１４１はヒンジがなくてもよい。
【０２５３】
音響出力部１４２は、通信部１１０から受信されるか、または、メモリ１６０に保存されたオーディオデータを出力する。また、音響出力部１４２は、電子機器１００で実行される機能（例えば、呼信号受信音、メッセージ受信音など）に関する音響信号を出力する。このような音響出力部１４２には、スピーカー、ブザーなどが含まれる。
【０２５４】
振動モータ１４３は、振動信号を出力する。例えば、振動モータ１４３は、オーディオデータまたはビデオデータ（例えば、呼信号受信音、メッセージ受信音など）の出力に対応する振動信号を出力する。また、振動モータ１４３は、タッチスクリーンにタッチが入力される場合に振動信号を出力する。
【０２５５】
ユーザ入力部１５０は、ユーザが電子機器１００を制御するためのデータを入力する手段を意味する。例えば、ユーザ入力部１５０には、キーパッド、ドームスイッチ、タッチパッド（接触式静電容量方式、圧力式抵抗膜方式、赤外線感知方式、表面超音波の伝導方式、積分式張力測定方式、ピエゾ効果方式など）、ジョグホイール、ジョグスイッチなどがあるが、これらに限定されるのではない。
【０２５６】
メモリ１６０は、制御部１３０の処理及び制御のためのプログラムを保存し、入／出力されるデータ（例えば、基準磁場情報など）も保存する。メモリ１６０は、フラッシュメモリタイプ、ハードディスクタイプ、マルチメディアカードマイクロタイプ、カードタイプのメモリ（例えば、ＳＤまたはＸＤメモリなど）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＰＲＯＭ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、磁気メモリ、磁気ディスク、光ディスクのうち少なくとも一つのタイプの記録媒体を含む。また、電子機器１００は、インターネット上でメモリ１６０の保存機能を行うウェブストレージまたはクラウドサーバを運用する。
【０２５７】
メモリ１６０に保存されたプログラムは、その機能によって複数のモジュールに分類できるが、例えば、ＵＩモジュール１６１、タッチスクリーンモジュール１６２、機械学習モジュール１６３、お知らせモジュール１６４などに分類される。
【０２５８】
ＵＩモジュール１６１は、アプリケーション別に電子機器１００と連動される特化されたＵＩ、ＧＵＩなどを提供する。タッチスクリーンモジュール１６２は、ユーザのタッチスクリーン上のタッチジェスチャーを感知し、タッチジェスチャーに関する情報を制御部１３０に伝達する。タッチスクリーンモジュール１６２は、別途のコントローラ（Ｈ／Ｗ）で構成されることもある。
【０２５９】
タッチスクリーンのタッチまたは近接タッチを感知するために、タッチスクリーンの内部または近くに多様なセンサーが備えられる。タッチスクリーンのタッチを感知するためのセンサーの一例としては、触覚センサーがある。触覚センサーとは、人間が感じる程度またはそれ以上に特定物体の接触を感知するセンサーをいう。触覚センサーは、接触面の粗度、接触物体の硬さ、接触地点の温度などの多様な情報を感知する。
【０２６０】
また、タッチスクリーンのタッチを感知するためのセンサーの一例としては、近接センサーがある。
【０２６１】
近接センサーとは、所定の検出面に近付く物体、あるいは、近傍に存在する物体の有無を、電磁界の力または赤外線を用いて機械的接触なしに検出するセンサーをいう。近接センサーの例としては、透過型光電センサー、直接反射型光電センサー、ミラー反射型光電センサー、高周波発振型近接センサー、静電容量型近接センサー、磁気型近接センサー、赤外線近接センサーなどがある。ユーザのタッチジェスチャーには、タップ、タッチ＆ホールド、ダブルタップ、ドラッグ、パンニング、フリック、ドラッグ＆ドロップ、スワイプなどがある。
【０２６２】
“タップ（ｔａｐ）”は、ユーザが指やタッチ道具（例えば、電子ペン）を用いて画面をタッチした後、動かずに画面から直ちに離す動作を示す。
【０２６３】
“タッチ＆ホールド（ｔｏｕｃｈ＆ｈｏｌｄ）”は、ユーザが指やタッチ道具（例えば、電子ペン）を用いて画面をタッチした後、しきい時間（例えば、２秒）以上タッチ入力を維持する動作を示す。すなわち、タッチ・イン時点とタッチ・アウト時点との時間差がしきい時間（例えば、２秒）以上の場合を意味する。タッチ入力がタップであるか、あるいはタッチ＆ホールドであるかをユーザに認識させるために、タッチ入力がしきい時間以上維持されれば、視覚的または聴覚的または触覚的にフィードバック信号を提供する。前記しきい時間は、具現例によって変更される。
【０２６４】
“ダブルタップ（ｄｏｕｂｌｅ  ｔａｐ）”は、ユーザが指やタッチ道具（スタイラス）を用いて画面を２回タッチする動作を示す。
【０２６５】
“ドラッグ（ｄｒａｇ）”は、ユーザが指やタッチ道具を画面にタッチした後、タッチを維持した状態で指やタッチ道具を画面内の他の位置に移動させる動作を意味する。ドラッグ動作によってオブジェクトが移動されるか、または、後述するパンニング動作が行われる。
【０２６６】
“パンニング（ｐａｎｎｉｎｇ）”は、ユーザがオブジェクトを選択せずにドラッグ動作を行う場合を示す。パンニングは、特定オブジェクトを選択しないため、オブジェクトがページ内で移動するものではなく、ページ自体が画面内で移動するか、または、オブジェクトのグループがページ内で移動する。
【０２６７】
“フリック（ｆｌｉｃｋ）”は、ユーザが指やタッチ道具を用いてしきい速度（例えば、１００ｐｉｘｅｌ／ｓ）以上にドラッグする動作を示す。指やタッチ道具の移動速度がしきい速度（例えば、１００ｐｉｘｅｌ／ｓ）以上かどうかに基づいて、ドラッグ（または、パンニング）とフリックとを区別する。
【０２６８】
“ドラッグ＆ドロップ（ｄｒａｇ＆ｄｒｏｐ）”は、ユーザが指やタッチ道具を用いてオブジェクトを画面内の所定位置にドラッグした後で放す動作を意味する。
【０２６９】
“ピンチ（ｐｉｎｃｈ）”は、ユーザが２本の指を画面上にタッチした状態で互いに異なる方向に動かす動作を示す。オブジェクトまたはページの拡大（Ｐｉｎｃｈ  Ｏｐｅｎ）または縮小（Ｐｉｎｃｈ  Ｃｌｏｓｅ）のためのジェスチャーであり、２本の指の距離によって拡大値や縮小値が定められる。
【０２７０】
“スワイプ（ｓｗｉｐｅ）”は、指やタッチ道具で画面上のオブジェクトをタッチした状態で、水平または垂直方向に一定距離を動かす動作である。斜線方向の動きは、スワイプイベントと認識されないこともある。
【０２７１】
メモリ１６０は、音声認識エンジンを用いてユーザの音声を認識し、認識された音声を制御部１３０に伝達するための音声認識モジュール（図示せず）を備える。
【０２７２】
機械学習モジュール１６３は、電子機器１００が、地磁気センサー１２１で獲得される磁場情報を用いて、周辺での磁性体３００の存否を判断できるように学習させるモジュールである。本発明の一実施形態による機械学習モジュール１６３は、ＳＶＭ方法を使う。ＳＭＶ方法は、白い円及び黒い円のデータが学習用として与えられた場合、２グループ間の境界にあるデータ（例えば、Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒ）に焦点を合わせて白い円グループと黒い円グループとを分ける方法である。
【０２７３】
アラームモジュール１６４は、電子機器１００のイベント発生を知らせるための信号を発生させる。電子機器１００で発生するイベントの例としては、呼信号受信、メッセージ受信、キー信号入力、日程のお知らせなどがある。アラームモジュール１６４は、ディスプレイ部１４１を通じてビデオ信号形態でアラーム信号を出力してもく、音響出力部１４２を通じてオーディオ信号形態でアラーム信号を出力してもよく、振動モータ１４３を通じて振動信号形態でアラーム信号を出力してもよい。
【０２７４】
一方、アラームモジュール１６４は、スヌーズ機能を提供する。例えば、ユーザがアラーム繰り返し回数（例えば、５回）またはアラーム繰り返し間隔（例えば、３分）などを設定した場合、アラームモジュール１６４は、アラーム信号を所定回数（例えば、５回）または所定間隔（例えば、３分）に出力する。
【０２７５】
図２６は、本発明の本発明の一実施形態に係るＳＳＰのデータ通信プロトコルを説明するための図面である。図２６に示したように、ＳＳＰは、センサーハブ１３１及びＳＳＰマネージャー１３２を備える。この時、センシング部１２０は、センサーハブ１３１に取り付けられ、ＳＳＰマネージャー１３２は、アプリケーションプロセッサ１３３のフレームワークに含まれる。
【０２７６】
したがって、センサーハブ１３１は、センシング部１２０を通じて磁場情報（例えば、磁場方向、磁場強度、磁力など）を受信する。この時、スリープモードのＡＰ
１３３を覚ますべき状況が発生する場合（例えば、地磁気センサー１２１を通じて獲得された磁場情報が基準磁場情報以上である場合）、センサーハブ１３１は、ＳＳＰマネージャー１３２に伝送するデータがあることを知らせる意味で、Ｉｎｔｅｒｒｕｐｔ信号を伝送する［段階Ｓ１０］。
【０２７７】
ＳＳＰマネージャー１３２では、センサーハブ１３１が伝送しようとするデータ形式（Ｄａｔａ  ｔｙｐｅ）及び長さ（ｌｅｎｇｔｈ）などを要請する内容の信号をセンサーハブ１３１に伝送する［段階Ｓ２０］。この場合、センサーハブ１３１は、伝送するデータの形式及び長さに関する内容をＳＳＰマネージャー１３２に伝送する［段階Ｓ３０］。ＳＳＰマネージャー１３２は、受信準備完了メッセージ（Ｓｔａｒｔ  ｔｏ  ｒｅａｄ  ＭＳＧ）をセンサーハブ１３１に伝送し［段階Ｓ４０］、センサーハブ１３１は、Ｓｔａｒｔ  ｔｏ  ｒｅａｄ  ＭＳＧが受信されれば、磁場情報、活性状態に切り替えられるべき通信部に関する情報などを、予め約束されたｐａｃｋｅｔに加工してＳＳＰマネージャー１３２に伝送する［段階Ｓ５０］。この場合、スリープモードのＡＰ  １３３が覚める。
【０２７８】
本発明の一実施形態による方法は、多様なコンピュータ手段を通じて実行されるプログラム命令形態で具現され、コンピュータで読み取り可能な媒体に記録される。前記コンピュータで読み取り可能な媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独または組み合わせて含む。前記媒体に記録されるプログラム命令は、本発明のために特別に設計されて構成されたものであるか、または、コンピュータソフトウェア当業者に公知されて使用可能なものである。コンピュータで読み取り可能な記録媒体の例には、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク及び磁気テープのような磁気媒体、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤのような光記録媒体、プルロブティカルディスクのような磁気光媒体（ｍａｇｎｅｔｏ−ｏｐｔｉｃａｌ  ｍｅｄｉａ）、及びＲＯＭ、ＲＡＭ、フラッシュメモリなどのプログラム命令を保存して実行するように特別に構成されたハードウェア装置が含まれる。プログラム命令の例には、コンパイラーによって作られる機械語コードだけではなく、インタプリターなどを使ってコンピュータによって実行される高級言語コードが含まれる。
【０２７９】
本発明の一実施形態によれば、電子機器１００は、一般的な場合には通信部１１０を不活性状態に維持することで、通信部１１０によって消耗される待ち電力を省く。また、本発明の一実施形態による電子機器は１００は、地磁気センサー１２１で感知された磁場情報が基準磁場情報以上である場合、不活性状態の通信部１１０を自動で活性状態に切り替えるので、通信の必要な状況でユーザが電子機器１００を別途に操作する必要がない。
【０２８０】
以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明の権利範囲はこれに限定されず、特許請求の範囲で定義している本発明の基本概念を用いた当業者のいろいろな変形及び改良形態も、本発明の権利範囲に属する。
【符号の説明】
【０２８１】
１００  電子機器
１１０  通信部
１２０  センシング部
１２１  地磁気センサー
１３０  制御部
２００  外部機器
３００  磁性体
【図１】
2014225860.tif 000020
【図２】
2014225860.tif 000021
【図３】
2014225860.tif 000022
【図４】
2014225860.tif 000023
【図５】
2014225860.tif 000024
【図６】
2014225860.tif 000025
【図７】
2014225860.tif 000026
【図８】
2014225860.tif 000027
【図９Ａ】
2014225860.tif 000028
【図９Ｂ】
2014225860.tif 000029
【図１０Ａ】
2014225860.tif 000030
【図１０Ｂ】
2014225860.tif 000031
【図１１Ａ】
2014225860.tif 000032
【図１１Ｂ】
2014225860.tif 000033
【図１２Ａ】
2014225860.tif 000034
【図１２Ｂ】
2014225860.tif 000035
【図１３】
2014225860.tif 000036
【図１４】
2014225860.tif 000037
【図１５】
2014225860.tif 000038
【図１６】
2014225860.tif 000039
【図１７】
2014225860.tif 000040
【図１８】
2014225860.tif 000041
【図１９】
2014225860.tif 000042
【図２０】
2014225860.tif 000043
【図２１】
2014225860.tif 000044
【図２２】
2014225860.tif 000045
【図２３】
2014225860.tif 000046
【図２４Ａ】
2014225860.tif 000047
【図２４Ｂ】
2014225860.tif 000048
【図２４Ｃ】
2014225860.tif 000049
【図２５】
2014225860.tif 000050
【図２６】
2014225860.tif 000051