(57)【要約】【課題】多官能性（メタ）アクリレートで構成されていても、基材に対する硬化物の耐湿密着性を向上又は改善できる硬化性組成物を提供する。【解決手段】硬化性組成物を、多官能性（メタ）アクリレートおよびフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレート（例えば、フェノキシベンジル（メタ）アクリレートなど）を含む（メタ）アクリレートモノマーで構成された硬化性成分と、カルボジイミド化合物とで構成する。多官能性（メタ）アクリレートは、特に、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートを含んでいてもよい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成された硬化性成分と、カルボジイミド化合物とを含む硬化性組成物であって、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性組成物。
【請求項２】
多官能性（メタ）アクリレートが、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートを含む請求項１記載の硬化性組成物。
【請求項３】
多官能性（メタ）アクリレートが、下記式（１）で表される化合物を含む請求項１又は２に記載の硬化性組成物。
【化１】
2014185337.tif 000007
（式中、環Ｚは芳香族炭化水素環、Ｒ１は置換基を示し、Ｒ２はアルキレン基を示し、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は置換基を示し、ｋは０〜４の整数、ｍは０以上の整数、ｎは０以上の整数、ｐは１以上の整数である。）
【請求項４】
式（１）において、Ｒ２がＣ２−４アルキレン基であり、ｍが１〜１０であり、ｐが１〜３である請求項３記載の硬化性組成物。
【請求項５】
式（１）において、Ｒ２がＣ２−３アルキレン基であり、ｍの合計が８以下である請求項４記載の硬化性組成物。
【請求項６】
フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートが、フェノキシベンジル（メタ）アクリレートである請求項１〜５のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項７】
多官能性（メタ）アクリレートと単官能性（メタ）アクリレートとの割合が、前者／後者（重量比）＝９９／１〜１０／９０である請求項１〜６のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項８】
カルボジイミド化合物が、ポリカルボジイミド化合物を含む請求項１〜７のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項９】
カルボジイミド化合物が、末端イソシアネート基の割合が２重量％以上のポリカルボジイミド化合物を含む請求項１〜８のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項１０】
カルボジイミド化合物が常温で液状である請求項１〜９のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項１１】
カルボジイミド化合物の割合が、（メタ）アクリレートモノマー１００重量部に対して、０．００５〜３０重量部である請求項１〜１０のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項１２】
カルボジイミド化合物の割合が、（メタ）アクリレートモノマー１００重量部に対して、０．０１〜３重量部である請求項１〜１１のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項１３】
さらに、光重合開始剤を含む請求項１〜１２のいずれかに記載の硬化性組成物。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれかに記載の硬化性組成物に活性エネルギーを付与して硬化させる硬化物の製造方法。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれかに記載の硬化性組成物が硬化した硬化物。
【請求項１６】
基材とこの基材上に形成された請求項１５記載の硬化物とで構成された積層体。
【請求項１７】
多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成され、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性成分を含む硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善するための添加剤であって、カルボジイミド化合物で構成された添加剤。
【請求項１８】
多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成され、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性成分を含む硬化性組成物に、請求項１７記載の添加剤を添加又は混合し、前記硬化性組成物が硬化した硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性組成物およびその硬化物に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱又は光硬化性樹脂などの硬化性成分は、用途に応じて種々の基材上に硬化物を形成する。そのため、このような硬化性成分又は硬化物には、基板に対する密着性が要求されるが、硬化性成分と基材との組み合わせによっては、密着性が十分でない場合がある。例えば、（メタ）アクリル系化合物の硬化物などは、光学材料として汎用され、光透過性の高い基材［例えば、無機基材（ガラスなど）、有機基材（ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート、セルローストリアセテートなど）など］上に形成されるが、一般的に、ガラスなどの基板に対する密着性が低い。
【０００３】
このような密着性を改善するため、種々の添加剤が開発されつつある。例えば、特開２００９−１６７２４４号公報（特許文献１）には、特定のラジカル重合性化合物（例えば、ジ（メタ）アクリル酸ポリエトキシレーテッド水添ビスフェノールＡなど）を含む活性エネルギー線硬化性ガラス接着用組成物の密着性を向上させるための成分として、シランカップリング剤（γ−（メタ）アクリロキシプロピルトリメトキシシランなど）を使用できることが記載されている。
【０００４】
しかし、このような従来の添加剤では、通常の状態では硬化物の密着性をある程度担保できても、高湿度環境（例えば、湿熱環境）に晒されたり、水分又は湿度が作用する環境での長期保存又は長期使用により、密着性を損なう場合がある。特に、硬化性成分が多官能性（メタ）アクリレートである場合に、このような湿度下又は湿熱環境下における密着性の低下は顕著である。
【０００５】
また、十分な密着性を担保するために、多量の添加剤を使用するなど、大幅な処方の変更を行うと、硬化性成分そのものの特性（例えば、高屈折率、高耐熱性など）を低下させる虞がある。さらに、添加剤の種類によっては、十分な相溶性や保存安定性を担保できずにハンドリング性を損なったり、良好な硬化物が得られない場合があり、ブリードアウトにより外観を損なう虞もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１６７２４４号公報（特許請求の範囲、段落［００２０］、実施例）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明の目的は、多官能性（メタ）アクリレートで構成されていても、基材に対する耐湿密着性（特に耐湿熱密着性）を向上又は改善できる硬化性組成物、およびその硬化物を提供することにある。
【０００８】
本発明の他の目的は、高屈折率などの優れた特性と、基材に対する優れた耐湿密着性とを両立できる硬化性組成物、およびその硬化物を提供することにある。
【０００９】
本発明のさらに他の目的は、硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善するための添加剤およびこの添加剤を用いて基材に対する密着性を向上又は改善する方法を提供することにある。
【００１０】
本発明の別の目的は、硬化性成分との相溶性を損なうことなく、硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善するための添加剤およびこの添加剤を用いて基材に対する耐湿密着性を向上又は改善する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
従来、耐湿性や耐水性を改善するための添加剤（又は改質剤）として、種々の化合物（例えば、前記特許文献１のシランカップリング剤などのケイ素系化合物、フッ素系化合物など）が知られているが、硬化性成分の中でも、特に多官能性（メタ）アクリレートとの関係では、水分が作用する環境において、密着性を十分に改善できるものはなかった。
【００１２】
一方、フェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートは、硬化性、硬さ、粘度などの調整するための成分として使用できるとともに、単官能性（メタ）アクリレートの中でも、高屈折率などの優れた特性を有し、多官能性（メタ）アクリレートとの組み合わせにおいて、このような優れた特性を付与又は改善するための単官能性（メタ）アクリレートとして有用である。特に、多官能性（メタ）アクリレートの中でも、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートと組み合わせると、フルオレン骨格由来の高屈折率などの特性を損なうことなく、維持又は向上できるため、有用な成分である。そこで、本発明者らは、多官能性（メタ）アクリレートとフェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートとの併用系において、耐湿密着性を評価したが、依然として耐湿密着性において十分でないことがわかった。
【００１３】
このような中、本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、数ある添加剤又は改質剤（表面改質剤）の中でも、カルボジイミド化合物と、硬化性成分としての多官能性（メタ）アクリレートおよびフェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートとを組み合わせることで、意外にも、基材に対する硬化物の耐湿密着性（水分が作用する環境又は高湿度環境での密着性）を向上又は改善できることを見出し、本発明を完成した。
【００１４】
すなわち、本発明の硬化性組成物（樹脂組成物）は、多官能性（メタ）アクリレート（２以上の（メタ）アクリロイルオキシ基を有する化合物）および単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成された硬化性成分と、カルボジイミド化合物とを含む硬化性組成物であって、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性組成物である。
【００１５】
多官能性（メタ）アクリレートは、特に、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートを含んでいてもよく、代表的には、下記式（１）で表される化合物［例えば、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアリール）フルオレン類、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシアリール）フルオレン類など］を含んでいてもよい。
【００１６】
【化１】
2014185337.tif 000002
【００１７】
（式中、環Ｚは芳香族炭化水素環、Ｒ１は置換基を示し、Ｒ２はアルキレン基を示し、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は置換基を示し、ｋは０〜４の整数、ｍは０以上の整数、ｎは０以上の整数、ｐは１以上の整数である。）
上記式（１）において、Ｒ２は、例えば、エチレン基、プロピレン基などのＣ２−４アルキレン基であってもよく、ｍは０〜１２（例えば、１〜１０、好ましくは１〜４）程度であってもよく、ｐは１〜３（例えば、１〜２、特に１）程度であってもよい。特に、耐湿密着性を維持しつつ、諸特性に優れる点から、２つのｍの合計は８以下（例えば、２〜４程度）であってもよい。
【００１８】
フェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートは、代表的には、フェノキシベンジル（メタ）アクリレートであってもよい。
【００１９】
（メタ）アクリレートモノマーにおいて、多官能性（メタ）アクリレートと単官能性（メタ）アクリレートとの割合は、例えば、前者／後者（重量比）＝９９／１〜１０／９０程度であってもよい。
【００２０】
本発明の硬化性組成物において、カルボジイミド化合物は、特に、ポリカルボジイミド化合物を含んでいてもよい、特に、末端イソシアネート基の割合が２重量％以上のポリカルボジイミド化合物を含んでいてもよい。また、カルボジイミド化合物は、常温において液状の化合物（特にポリカルボジイミド化合物）であってもよい。
【００２１】
カルボジイミド化合物の割合は、（メタ）アクリレートモノマー１００重量部に対して、例えば、０．００５〜３０重量部程度であってもよい。特に、カルボジイミド化合物の割合は、（メタ）アクリレートモノマー１００重量部に対して、０．０１〜３重量部程度であってもよい。本発明では、このようなごく微量のカルボジイミド化合物であっても、十分に耐湿密着性を改善できる。
【００２２】
本発明の硬化性組成物は、さらに、光重合開始剤を含んでいてもよい。
【００２３】
本発明には、前記硬化性組成物に活性エネルギーを付与して硬化させる硬化物の製造方法が含まれる。また、本発明には、前記硬化性組成物が硬化した硬化物（又は前記製造方法により得られる硬化物）も含まれる。このような硬化物は、基材上に形成されてもよい。そのため、本発明には、基材とこの基材上に形成された前記硬化物とで構成された積層体も含む。
【００２４】
本発明では、前記のように、特定の硬化性成分に対してカルボジイミド化合物を添加することにより、硬化物の基材に対する耐湿密着性を改善できる。そのため、本発明には、多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成され、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性成分を含む硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善するための添加剤であって、カルボジイミド化合物で構成された添加剤を含む。また、本発明には、多官能性（メタ）アクリレートおよび単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成され、単官能性（メタ）アクリレートがフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを含む硬化性成分を含む硬化性組成物に、前記添加剤を添加又は混合し、前記硬化性組成物が硬化した硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善する方法も含む。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の硬化性組成物は、多官能性（メタ）アクリレート（および単官能性（メタ）アクリレート）で構成されているにもかかわらず、基材に対する耐湿密着性（特に耐湿熱密着性）を向上又は改善できる。しかも、特に多官能性（メタ）アクリレートを、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートなどで構成しても、このような耐湿密着性を損なうことがないため、高屈折率、高耐熱性などの優れた特性と、基材に対する優れた耐湿密着性とを両立できる。
【００２６】
また、本発明の添加剤（耐湿密着性向上剤又は耐湿密着性改善剤）は、上記のように、硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善するための添加剤として有用である。特に、このような添加剤は、硬化性成分との相溶性を損なうことなく、硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善できる。そのため、このような添加剤を添加しても、良好なハンドリング性で、均一（さらには透明）な硬化物を形成できる。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜硬化性組成物＞
本発明の硬化性組成物（樹脂組成物）は、多官能性（メタ）アクリレートおよび特定の単官能性（メタ）アクリレートを含む（メタ）アクリレートモノマーで構成された硬化性成分（硬化性樹脂、硬化性樹脂成分）と、カルボジイミド化合物とを少なくとも含む。
【００２８】
［多官能性（メタ）アクリレート］
多官能性（メタ）アクリレート（又はポリ（メタ）アクリレート）は、２以上の（メタ）アクリロイルオキシ基を有する化合物である。多官能性（メタ）アクリレートにおいて、（メタ）アクリロイルオキシ基の数は、２以上であれば限定されないが、例えば、２〜１０、好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４であってもよい。
【００２９】
具体的な多官能性（メタ）アクリレートとしては、例えば、二官能性（メタ）アクリレート｛例えば、アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート［エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレートなどのＣ２−１０アルキレングリコールジ（メタ）アクリレートなど］、（ポリ）オキシアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート［例えば、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシＣ２−６アルキレングリコールジ（メタ）アクリレートなど］、ビスフェノールＡ（又はそのＣ２−３アルキレンオキシド付加体）のジ（メタ）アクリレート、橋架け環式（メタ）アクリレート（例えば、トリシクロデカンジメタノールジ（メタ）アクリレートなど）、アルカントリ乃至ヘキサオールジ（メタ）アクリレート［例えば、グリセリンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレートなどのＣ３−１０アルカントリ乃至ヘキサオールジ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートジ（メタ）アクリレートなど］など｝、三官能以上の（メタ）アクリレート｛例えば、多価アルコール（又はそのＣ２−３アルキレンオキシド付加体）の（メタ）アクリレート、例えば、グリセリントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなどのポリオールトリ乃至ヘキサ（メタ）アクリレート｝、（ポリ）ウレタン（メタ）アクリレート、（ポリ）エステル（メタ）アクリレート、エポキシ（メタ）アクリレート、フルオレン骨格を有する（メタ）アクリレートなどが含まれる。
【００３０】
多官能性（メタ）アクリレートは、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００３１】
好ましい多官能性（メタ）アクリレートには、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートが含まれる。このようなフルオレン骨格を有する（メタ）アクリレートは、優れた光学的特性（高屈折率など）、高耐熱性などの優れた特性を有しており、このような特性を反映した硬化物を得るのに極めて有用であるが、とりわけ、耐湿密着性が十分でない。しかし、本発明では、カルボジイミド化合物と組み合わせることにより、このようなフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートで硬化性成分を構成しても、耐湿密着性を高いレベルで改善又は向上できる。
【００３２】
そのため、本発明では、多官能性（メタ）アクリレートを、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートで好適に構成してもよい。
【００３３】
フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレート［又は２個以上の（メタ）アクリロイルオキシ基を有するフルオレン化合物］は、（メタ）アクリロイル基（又は（メタ）アクリロイルオキシ基）とともに、フルオレン骨格を有している。
【００３４】
このようなフルオレン骨格としては、フルオレン（９位に置換基がないフルオレン骨格）、９−置換フルオレン（例えば、９−アルキルフルオレン、９−モノアリールフルオレン、９，９−ビスアリールフルオレンなどの９位に炭化水素基を有するフルオレンなど）などが挙げられる。代表的なフルオレン骨格は、９，９−ビスアリールフルオレン骨格である。なお、フルオレン骨格は、フルオレンやフルオレンの９位に置換する置換基に、置換基を有していてもよい。
【００３５】
（メタ）アクリロイル基（又は（メタ）アクリロイル基を含む基）の置換位置（結合位置）は、特に限定されず、フルオレン骨格そのものであってもよく、フルオレンの９位に位置する置換基に結合していてもよい。
【００３６】
フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートは、２以上の（メタ）アクリロイルオキシ基を有する限り特に限定されず、（ポリ）ウレタン（メタ）アクリレート、（ポリ）エステル（メタ）アクリレート、エポキシ（メタ）アクリレートなどであってもよいが、代表的には、２以上の（メタ）アクリロイルオキシ基を有する９，９−ビスアリールフルオレン類、例えば、下記式（１）で表される化合物などが含まれる。
【００３７】
【化２】
2014185337.tif 000003
【００３８】
（式中、環Ｚは芳香族炭化水素環、Ｒ１は置換基を示し、Ｒ２はアルキレン基を示し、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は置換基を示し、ｋは０〜４の整数、ｍは０以上の整数、ｎは０以上の整数、ｐは１以上の整数である。）
上記式（１）において、環Ｚで表される芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、縮合多環式アレーン（又は縮合多環式芳香族炭化水素）環などが挙げられる。縮合多環式アレーン（又は縮合多環式芳香族炭化水素）環としては、例えば、縮合二環式アレーン環（例えば、インデン環、ナフタレン環などのＣ８−２０縮合二環式アレーン環）、縮合三環式アレーン環（例えば、アントラセン環など）などの縮合二乃至四環式アレーン環などが挙げられる。なお、２つの環Ｚは、同一の又は異なる環であってもよく、通常、同一の環であってもよい。
【００３９】
代表的な環Ｚは、ベンゼン環、ナフタレン環である。
【００４０】
前記式（１）において、基Ｒ１としては、例えば、シアノ基、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子など）、炭化水素基［例えば、アルキル基、アリール基（フェニル基などのＣ６−１０アリール基）など］などの非反応性置換基が挙げられ、特に、アルキル基などである場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｔ−ブチル基などのＣ１−１２アルキル基（例えば、Ｃ１−８アルキル基、特にメチル基などのＣ１−４アルキル基）などが例示できる。なお、ｋが複数（２以上）である場合、基Ｒ１は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、フルオレンを構成する２つのベンゼン環に置換する基Ｒ１は、同一であってもよく、異なっていてもよい。また、フルオレンを構成するベンゼン環に対する基Ｒ１の結合位置（置換位置）は、特に限定されない。好ましい置換数ｋは、０〜１、特に０である。なお、フルオレンを構成する２つのベンゼン環において、置換数ｋは、互いに同一又は異なっていてもよい。
【００４１】
前記式（１）において、基Ｒ２で表されるアルキレン基としては、例えば、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、１，２−ブタンジイル基、テトラメチレン基などのＣ２−６アルキレン基、好ましくはＣ２−４アルキレン基、さらに好ましくはＣ２−３アルキレン基が挙げられる。なお、ｍが２以上であるとき、アルキレン基は異なるアルキレン基で構成されていてもよく、通常、同一のアルキレン基で構成されていてもよい。また、２つの環Ｚにおいて、基Ｒ２は同一であっても、異なっていてもよく、通常同一であってもよい。
【００４２】
オキシアルキレン基（ＯＲ２）の数（付加モル数）ｍは、用途や所望の性能に応じて、例えば、０〜２５（例えば、０〜２０）程度の範囲から選択でき、通常、０〜１８（例えば、０〜１５）、好ましくは０〜１２（例えば、０〜１０）、さらに好ましくは０〜８（例えば、０〜７）、特に１以上（例えば、１〜１０、好ましくは１〜６、さらに好ましくは１〜４）であってもよい。なお、２つのｍは、同一又は異なっていてもよい。
【００４３】
また、式（１）において、２つのｍの合計は、例えば、０〜３０（例えば、０〜２５）、好ましくは０〜２０（例えば、０〜１８）、さらに好ましくは０〜１６（例えば、０〜１４）であってもよく、特に２以上であってもよい。
【００４４】
なお、式（１）において、２つのｍの合計により、種々の特性（硬化物における硬さや粘度、屈折率など）が変化する。そのため、所望の特性に応じて、２つのｍの合計を調整してもよい。例えば、式（１）において、２つのｍの合計を８以下程度に比較的小さく（例えば、２〜６、好ましくは２〜５、さらに好ましくは２〜４、特に２〜３程度に）してもよい。このように２つのｍの合計を小さくすると、高屈折率、高耐熱性で硬質の硬化物を得やすい。なお、ｍの合計が小さくなるほど、耐湿密着性が低下しやすくなる場合があるが、本発明では、このようなフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートであっても、耐湿密着性を向上又は改善できる。
【００４５】
一方、式（１）において、２つのｍの合計を比較的大きく［例えば、６以上（例えば、６．５〜２０）、好ましくは７〜１８（例えば、７〜１６）、さらに好ましくは８〜１４（例えば、８．５〜１２）、特に９〜１２（例えば、９．５〜１１．５）程度に］してもよい。このように２つのｍの合計を大きくすると、比較的高い屈折率や耐熱性を有しつつ、軟質の又は柔軟性を有する硬化物を得やすい。
【００４６】
なお、式（１）で表される化合物は、ｍの値が同一の化合物の集合体であってもよく、ｍの値が異なる化合物の集合体であってもよい。後者の場合、ｍの値および２つのｍの合計は、平均値（相加平均又は算術平均）である。
【００４７】
前記式（１）において、基Ｒ２を含む基（（メタ）アクリロイルオキシ基含有基などということがある）の置換数ｐは、１以上（例えば、１〜６）であればよく、例えば、１〜４、好ましくは１〜３、さらに好ましくは１〜２、特に１であってもよい。なお、置換数ｐは、それぞれの環Ｚにおいて、同一又は異なっていてもよく、通常、同一である場合が多い。なお、（メタ）アクリロイル基含有基の置換位置は、特に限定されず、環Ｚの適当な置換位置に置換していればよい。例えば、（メタ）アクリロイルオキシ基含有基は、環Ｚがベンゼン環であるとき、ベンゼン環の２〜６位の適当な位置（特に、少なくとも４位）に置換していてもよく、環Ｚが縮合多環式炭化水素環であるとき、フルオレンの９位に結合した炭化水素環とは別の炭化水素環（例えば、ナフタレン環の５位、６位など）に少なくとも置換していてもよい。
【００４８】
環Ｚに置換する置換基Ｒ４としては、例えば、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基などのＣ１−１２アルキル基、好ましくはＣ１−８アルキル基など）、シクロアルキル基（シクロへキシル基などのＣ５−８シクロアルキル基など）、アリール基（例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などのＣ６−１０アリール基など）、アラルキル基（ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１０アリール−Ｃ１−４アルキル基など）などの炭化水素基；アルコキシ基（メトキシ基、エトキシ基などのＣ１−８アルコキシ基など）、シクロアルコキシ基（シクロへキシルオキシ基などのＣ５−１０シクロアルキルオキシ基など）、アリールオキシ基（フェノキシ基などのＣ６−１０アリールオキシ基）、アラルキルオキシ基（ベンジルオキシ基などのＣ６−１０アリール−Ｃ１−４アルキルオキシ基）などの基−ＯＲ［式中、Ｒは炭化水素基（前記例示の炭化水素基など）を示す。］；アルキルチオ基（メチルチオ基などのＣ１−８アルキルチオ基など）などの基−ＳＲ（式中、Ｒは前記に同じ。）；アシル基（アセチル基などのＣ１−６アシル基など）；アルコキシカルボニル基（メトキシカルボニル基などのＣ１−４アルコキシ−カルボニル基など）；ヒドロキシル基；メルカプト基；ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など）；ニトロ基；シアノ基；置換アミノ基（例えば、ジメチルアミノ基などのジアルキルアミノ基など）などが挙げられる。
【００４９】
好ましい基Ｒ４としては、例えば、炭化水素基［例えば、アルキル基（例えば、Ｃ１−６アルキル基）、シクロアルキル基（例えば、Ｃ５−８シクロアルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６−１０アリール基）、アラルキル基（例えば、Ｃ６−８アリール−Ｃ１−２アルキル基）など］、アルコキシ基（Ｃ１−４アルコキシ基など）などが挙げられる。特に、Ｒ４は、アルキル基［Ｃ１−４アルキル基（特にメチル基）など］、アリール基［例えば、Ｃ６−１０アリール基（特にフェニル基）など］などであるのが好ましい。
【００５０】
なお、同一の環Ｚにおいて、ｎが複数（２以上）である場合、基Ｒ４は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、２つの環Ｚにおいて、基Ｒ４は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、好ましい置換数ｎは、環Ｚの種類に応じて選択でき、例えば、０〜８、好ましくは０〜４（例えば、０〜３）、さらに好ましくは０〜２であってもよい。なお、異なる環Ｚにおいて、置換数ｎは、互いに同一又は異なっていてもよく、通常同一であってもよい。
【００５１】
代表的なフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレート（又は前記式（１）で表される化合物）には、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアリール）フルオレン類、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシアリール）フルオレン類が含まれる。
【００５２】
９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアリール）フルオレン類としては、例えば、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン［例えば、９，９−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス（アルキル−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン［９，９−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３−メチルフェニル）フルオレン、９，９−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３，５−ジメチルフェニル）フルオレンなどの９，９−ビス（モノ又はジＣ１−４アルキル−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス（アリール（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン［９，９−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３−フェニルフェニル）フルオレンなどの９，９−ビス（モノ又はジＣ６−８アリール−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス（ポリ（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン｛例えば、９，９−ビス［２，４−ジ（（メタ）アクリロイルオキシ）フェニル］フルオレン、９，９−ビス［３，４−ジ（（メタ）アクリロイルオキシ）フェニル］フルオレン、９，９−ビス［３，４，５−トリ（（メタ）アクリロイルオキシ）フェニル］フルオレンなどの９，９−ビス（ジ又はトリ（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン｝などの９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシフェニル）フルオレン類（前記式（１）において環Ｚがベンゼン環、ｍが０である化合物）；９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシナフチル）フルオレン［例えば、９，９−ビス［６−（２−（メタ）アクリロイルオキシナフチル）］フルオレン、９，９−ビス［１−（５−（メタ）アクリロイルオキシナフチル）］フルオレンなど］などの９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシナフチル）フルオレン類（前記式（１）において環Ｚがナフタレン環、ｍが０である化合物）などが挙げられる。
【００５３】
９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシアリール）フルオレン類としては、前記９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアリール）フルオレン類に対応し、式（１）においてｍが１以上である化合物、例えば、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアルコキシフェニル）フルオレン［例えば、９，９−ビス（４−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）フェニル）フルオレンなどの９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシジアルコキシフェニル）フルオレン（例えば、９，９−ビス｛４−［２−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）エトキシ］フェニル｝フルオレンなど］などの９，９−ビス｛［２−（２−（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシ）Ｃ２−４アルコキシ］フェニル｝フルオレン）、９，９−ビス（アルキル−（メタ）アクリロイルオキシアルコキシフェニル）フルオレン［例えば、９，９−ビス（４−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）−３−メチルフェニル）フルオレン、９，９−ビス（４−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）−３，５−ジメチルフェニル）フルオレンなどの９，９−ビス（モノ又はジＣ１−４アルキル（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス（アリール−（メタ）アクリロイルオキシアルコキシフェニル）フルオレン［９，９−ビス（４−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）−３−フェニルフェニル）フルオレンなどの９，９−ビス（モノ又はジＣ６−８アリール（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシフェニル）フルオレンなど］、９，９−ビス［ジ又はトリ（（メタ）アクリロイルオキシアルコキシ）フェニル］フルオレン［例えば、９，９−ビス［２，４−ジ（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）フェニル］フルオレン、９，９−ビス［３，４−ジ（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）フェニル］フルオレン、９，９−ビス［３，４，５−トリ（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）フェニル］フルオレンなどの９，９−ビス［ジ又はトリ（（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシ）フェニル］フルオレン］などの９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシフェニル）フルオレン類（前記式（Ａ１）において環Ｚがベンゼン環、ｍが１以上（例えば、１〜１０、好ましくは１〜８、さらに好ましくは１〜６）である化合物）；９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシアルコキシナフチル）フルオレン［例えば、９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシＣ２−４アルコキシナフチル）フルオレンなど］などの９，９−ビス（（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシナフチル）フルオレン類（前記式（Ａ１）において環Ｚがナフタレン環、ｍが１以上（例えば、１〜１０、好ましくは１〜８、さらに好ましくは１〜６）である化合物）などが挙げられる。
【００５４】
フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートは、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００５５】
なお、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートは、市販品を利用してもよく、慣用の方法により合成したものを用いてもよい。
【００５６】
多官能性（メタ）アクリレートは、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートのみで構成してもよく、他の多官能性（メタ）アクリレート（フルオレン骨格を有しない多官能性（メタ）アクリレート、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレート以外の多官能性（メタ）アクリレート）と組み合わせて構成してもよい。組み合わせる場合、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートと他の多官能性（メタ）アクリレートとの割合は、前者／後者（モル比）＝９９．９／０．１〜１／９９、好ましくは９９．５／０．５〜１０／９０（例えば、９９／１〜３０／７０）、さらに好ましくは９９／１〜４０／６０（例えば、９８／２〜５０／５０）、特に９５／５〜６０／４０（例えば、９０／１０〜７０／３０）程度であってもよい。
【００５７】
なお、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートで構成する場合、多官能性（メタ）アクリレート全体に対するフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートの割合は、１モル％以上（例えば、５モル％以上）の範囲から選択でき、例えば、１０モル％以上（例えば、２０モル％以上）、好ましくは３０モル％以上（例えば、４０モル％以上）、さらに好ましくは５０モル％以上（例えば、６０モル％以上）、特に７０モル％以上であってもよい。
【００５８】
多官能性（メタ）アクリレートの形態は、特に限定されず、例えば、常温で固体、液体のいずれであってもよい。なお、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートは、前記式（１）におけるｍの数などに応じて、固体又は液体となる場合が多く、例えば、ｍが小さいほど、高粘性の液体又は固体状となりやすい。
【００５９】
［単官能性（メタ）アクリレート］
単官能性（メタ）アクリレート（モノ（メタ）アクリレート）は、フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートを少なくとも含む。
【００６０】
なお、フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートは、前記のように、ハンドリング性や硬化性、高屈折率の付与などの目的で使用されるが、多官能性（メタ）アクリレートとの組み合わせにおいて、依然として耐湿密着性が十分でない。特に、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートとの組み合わせにおいては、顕著に耐湿密着性が十分でない場合が多い。このような理由は定かではないが、単官能性（メタ）アクリレートと、剛直な骨格であるフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートとの反応性（重合反応性）や親和性が、他の多官能性（メタ）アクリレートの場合に比べて何らかの差異があることもその要因の１つと考えられる。
【００６１】
しかし、本発明では、このようなフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートとフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートとを組み合わせる場合においても、硬化物に十分な耐湿密着性を付与することができる。
【００６２】
フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートは、フェノキシベンジル基を有している限り、特に限定されないが、例えば、下記式で表される化合物などが挙げられる。
【００６３】
【化３】
2014185337.tif 000004
【００６４】
（式中、ａは０以上の整数を示し、Ｒ２およびＲ３は前記に同じ。）
上記式において、ａは０以上の整数であればよく、例えば、０〜１０（例えば、０〜８）、好ましくは０〜６（例えば、０〜４）、さらに好ましくは０〜２（例えば、０〜１）、特に０であってもよい。
【００６５】
なお、上記式において、Ｒ２およびＲ３は前記に同じ（すなわち、Ｒ２はアルキレン基、Ｒ３は水素原子又はメチル基）である。好ましいＲ２としては、エチレン基、プロピレン基などのＣ２−４アルキレン基（特にエチレン基）などが挙げられる。なお、ａが２以上である場合、複数のＲ２は同一の又は異なるアルキレン基であってもよい。
【００６６】
代表的なフェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートには、フェノキシベンジル（メタ）アクリレート（ｏ−フェノキシベンジル（メタ）アクリレート、ｍ−フェノキシベンジル（メタ）アクリレート、ｐ−フェノキシベンジル（メタ）アクリレートから選択された少なくとも１種）などが含まれる。
【００６７】
フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートは、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００６８】
（他の単官能性（メタ）アクリレート）
単官能性（メタ）アクリレートは、フェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートで少なくとも構成すればよく、フェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートのみで構成してもよく、硬化性や硬さ、粘度の調整などのため、必要に応じて、他の単官能性（メタ）アクリレート［フェノキシベンジル基を有する（メタ）アクリレートではない単官能性（メタ）アクリレート］を含んでいてもよい。本発明では、このような他の単官能性（メタ）アクリレートを含んでいても、耐湿密着性を損なうことがない。
【００６９】
他の単官能性（メタ）アクリレートとしては、脂肪族（メタ）アクリレート（脂肪族骨格を有する（メタ）アクリレート）、芳香族（メタ）アクリレート（芳香族骨格を有する（メタ）アクリレート）、硫黄含有（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００７０】
単官能性の脂肪族（メタ）アクリレートとしては、アルキル（メタ）アクリレート［例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、イソオクチル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレートなどのＣ１−２０アルキル（メタ）アクリレートなど］、脂環式（メタ）アクリレート｛例えば、シクロアルキル（メタ）アクリレート［例えば、（メタ）アクリル酸シクロヘキシルなどの（メタ）アクリル酸Ｃ５−８シクロアルキル；ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレートなどの（メタ）アクリル酸多環式シクロアルキル］、橋架け環式（メタ）アクリレート［例えば、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタジエニル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、トリシクロデカニル（メタ）アクリレートなど］など｝、ハロアルキル（メタ）アクリレート（例えば、トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、テトラフルオロプロピル（メタ）アクリレート、ヘキサフルオロイソプロピル（メタ）アクリレートなどのハロＣ１−１０アルキル（メタ）アクリレート）、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ヒドロキシブチル（メタ）アクリレートなどのヒドロキシＣ２−１０アルキル（メタ）アクリレート）、アルコキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、メトキシエチル（メタ）アクリレートなどのＣ１−１０アルコキシＣ１−１０アルキル（メタ）アクリレート）、ポリアルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート［例えば、ジ乃至テトラエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシＣ２−６アルキレングリコールモノ（メタ）アクリレートなど］、脂肪族エポキシ（メタ）アクリレート｛例えば、２−ヒドロキシ−３−アルコキシプロピル（メタ）アクリレート［例えば、２−ヒドロキシ−３−ブトキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−ペンタデシルオキシプロピル（メタ）アクリレートなどの２−ヒドロキシ−３−Ｃ２−２０アルコキシプロピル（メタ）アクリレート］など｝、１分子中に３個以上のヒドロキシル基を有する脂肪族ポリオールのモノ（メタ）アクリレート｛例えば、脂肪族トリオールモノ（メタ）アクリレート［例えば、グリセリンモノ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタンモノ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンモノ（メタ）アクリレートなどのアルカントリオールモノ（メタ）アクリレート（例えば、Ｃ３−１０アルカントリオールモノ（メタ）アクリレート）など］など｝、アミノアルキル（メタ）アクリレート［例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレートなどのＮ−置換アミノアルキル（メタ）アクリレートなど］、グリシジル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００７１】
単官能性の芳香族（メタ）アクリレートとしては、例えば、アリール（メタ）アクリレート（例えば、フェニル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリール（メタ）アクリレート）、アラルキル（メタ）アクリレート（例えば、ベンジル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールＣ１−４アルキル（メタ）アクリレート）、アリールオキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、フェノキシエチル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールオキシＣ１−１０アルキル（メタ）アクリレート）、アリールアリールオキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、２−（ｏ−フェニルフェノキシ）エチル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールＣ６−１０アリールオキシＣ１−１０アルキル（メタ）アクリレート）、アリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート［例えば、フェノキシエトキシエチル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールオキシ（ポリ）Ｃ２−４アルコキシＣ２−４アルキル（メタ）アクリレート］、アルキルアリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート［例えば、ノニルフェノキシ（ポリ）エトキシエチル（メタ）アクリレートなどのＣ４−２０アルキルＣ６−１０アリールオキシ（ポリ）Ｃ２−４アルコキシＣ２−４アルキル（メタ）アクリレート］、アリールアリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート［例えば、フェニルフェノキシ（ポリ）エトキシエチル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールＣ６−１０アリールオキシ（ポリ）Ｃ２−４アルコキシＣ２−４アルキル（メタ）アクリレート］、ビスフェノール類又はそのアルキレンオキサイド付加物（例えば、エチレンオキサイド付加物、プロピレンオキサイド付加物などのＣ２−４アルキレンオキサイド付加物（例えば、２〜１０個程度のアルキレンオキサイドが付加した付加物）、以下同じ）のモノ（メタ）アクリレート、芳香族エポキシ（メタ）アクリレート｛例えば、２−ヒドロキシ−３−アリールオキシプロピル（メタ）アクリレート［例えば、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレートなどの２−ヒドロキシ−３−Ｃ６−１０アリールオキシプロピル（メタ）アクリレート；２−ヒドロキシ−３−（２−フェニルフェノキシ）プロピル（メタ）アクリレートなどの２−ヒドロキシ−３−（Ｃ６−１０アリールＣ６−１０アリール）オキシプロピル（メタ）アクリレート］など｝、フルオレン骨格を有する（メタ）アクリレート｛例えば、９−（メタ）アクリロイルオキシフルオレン、９−（メタ）アクリロイルオキシ−９−アルキルフルオレン、９−（メタ）アクリロイルオキシ−９−アリールフルオレンなどの９−（メタ）アクリロイルオキシフルオレン類；９−（メタ）アクリロイルオキシメチルフルオレンなどの９−（メタ）アクリロイルオキシメチルフルオレン類；９−（メタ）アクリロイルオキシフェニル−９−フェニルフルオレン［例えば、９−（４−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）−９−フェニルフルオレンなど］、９−（アルキル−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）−９−フェニルフルオレン［例えば、９−（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３−メチルフェニル）−９−フェニルフルオレン、９−（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３，５−ジメチルフェニル）−９−フェニルフルオレンなどの９−（モノ又はジＣ１−４アルキル−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）−９−フェニルフルオレン］、９−（アリール−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）−９−フェニルフルオレン［例えば、９−（４−（メタ）アクリロイルオキシ−３−フェニルフェニル）−９−フェニルフルオレンなどの９−（モノ又はジＣ６−１０アリール−（メタ）アクリロイルオキシフェニル）−９−フェニルフルオレン］などの９−（メタ）アクリロイルオキシフェニル−９−フェニルフルオレン類；９−（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシフェニル−９−フェニルフルオレン［例えば、９−（４−（２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ）フェニル）−９−フェニルフルオレンなどの９−（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）Ｃ２−４アルコキシフェニル−９−フェニルフルオレンなど］などの９−（メタ）アクリロイルオキシ（ポリ）アルコキシフェニル−９−フェニルフルオレン類｝、後述のアリールチオ（メタ）アクリレート、アラルキルチオ（メタ）アクリレート、アリールチオアルキル（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００７２】
硫黄含有（メタ）アクリレートとしては、例えば、アルキルチオ（メタ）アクリレート（例えば、メチルチオ（メタ）アクリレートなどのＣ１−１０アルキルチオ（メタ）アクリレート）、アリールチオ（メタ）アクリレート（例えば、フェニルチオ（メタ）アクリレート、トリルチオ（メタ）アクリレート、２−ナフチルチオ（メタ）アクリレート、クロロフェニルチオ（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールチオ（メタ）アクリレートなど）、アラルキルチオ（メタ）アクリレート（例えば、ベンジルチオ（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールＣ１−４アルキルチオ（メタ）アクリレートなど）、アリールチオアルキル（メタ）アクリレート（例えば、フェニルチオエチル（メタ）アクリレートなどのＣ６−１０アリールチオＣ２−１０アルキル（メタ）アクリレートなど）などが挙げられる。なお、アリールチオ（メタ）アクリレート、アラルキルチオ（メタ）アクリレート、アリールチオアルキル（メタ）アクリレートは、芳香族（メタ）アクリレートにも分類できる。
【００７３】
他の単官能性（メタ）アクリレートは、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００７４】
これらの他の単官能性（メタ）アクリレートは、用途に応じて使い分けてもよい。例えば、他の単官能性（メタ）アクリレートのうち、ハンドリング性向上などの観点からは、脂肪族（メタ）アクリレート［特に、分岐アルキル（メタ）アクリレート（特に、イソアミル（メタ）アクリレートなどの分岐Ｃ３−１０アルキル（メタ）アクリレート、好ましくは分岐Ｃ３−６アルキル（メタ）アクリレート）、脂環式（メタ）アクリレートなど］などを好適に使用できる。
【００７５】
また、高屈折率などの光学的特性と優れたハンドリング性とをバランスよく両立させるという観点からは、芳香族（メタ）アクリレートや硫黄含有（メタ）アクリレートなどを好適に用いることができる。
【００７６】
なお、他の単官能性（メタ）アクリレートの中でも、特に、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基）を有する単官能性（メタ）アクリレート、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基）を有する単官能性（メタ）アクリレートなどは、上記のように、屈折率などの観点からは好適に用いることができるものの、理由は定かではないが、多官能性（メタ）アクリレート［特に、フルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレート］と組み合わせると、本発明のカルボジイミド化合物を含まない系においては、特に、耐湿密着性に乏しい場合が多い。
【００７７】
そのため、本発明では、アリールオキシ基を有する単官能性（メタ）アクリレート［例えば、アリールオキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、フェノキシエチル（メタ）アクリレート）、アリールアリールオキシアルキル（メタ）アクリレート（例えば、２−（ｏ−フェニルフェノキシ）エチル（メタ）アクリレート）、アリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート、アルキルアリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート、アリールアリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート２−ヒドロキシ−３−アリールオキシプロピル（メタ）アクリレートなど］、アリールチオ基を有する単官能性（メタ）アクリレート［例えば、アリールチオ（メタ）アクリレート、アリールチオアルキル（メタ）アクリレートなど］を好適に用いてもよい。
【００７８】
他の単官能性（メタ）アクリレートの粘度は、特に限定されず、２５℃において、３００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、２００ｍＰａ・ｓ以下）程度の範囲から選択してもよく、例えば、１００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、０．０１〜１００ｍＰａ・ｓ）、好ましくは５０ｍＰａ・ｓ以下（例えば、０．１〜５０ｍＰａ・ｓ）、さらに好ましくは３０ｍＰａ・ｓ以下（例えば、０．３〜３０ｍＰａ・ｓ）であってもよく、特に２０ｍＰａ・ｓ以下［例えば、０．０１〜２０ｍＰａ・ｓ、好ましくは０．０５〜１０ｍＰａ・ｓ、さらに好ましくは０．１〜５ｍＰａ・ｓ（例えば、０．５〜３ｍＰａ・ｓ）］であってもよい。
【００７９】
なお、他の単官能性（メタ）アクリレートの中でも、アリールオキシ基を有する単官能性（メタ）アクリレートなどの粘度は、２５℃において、１０〜３００ｍＰａ・ｓ、好ましくは３０〜２５０ｍＰａ・ｓ、さらに好ましくは５０〜２００ｍＰａ・ｓ、特に７０〜１８０ｍＰａ・ｓ程度であってもよい。
【００８０】
また、他の単官能性（メタ）アクリレートの屈折率は、２５℃、５８９ｎｍにおいて、例えば、１．４以上であってもよく、例えば、１．４〜１．６５、好ましくは１．４１〜１．６２、さらに好ましくは１．４２〜１．６程度であってもよい。特に、単官能性（メタ）アクリレートの屈折率は、１．５以上であってもよく、例えば、１．５〜１．６５、好ましくは１．５１〜１．６２、さらに好ましくは１．５１５〜１．６程度であってもよく、特に１．５３以上（例えば、１．５４〜１．６、好ましくは１．５５〜１．５９程度）であってもよい。
【００８１】
なお、他の単官能性（メタ）アクリレートの中でも、アリールオキシ基を有する単官能性（メタ）アクリレートなどの屈折率は、２５℃、５８９ｎｍにおいて、例えば、１．５７〜１．６７、好ましくは１．５７１〜１．６４、さらに好ましくは１．５７３〜１．６２、特に１．５７５〜１．６１程度であってもよい。
【００８２】
他の単官能性（メタ）アクリレートを併用する場合、フェノキシベンジル基を有する単官能性（メタ）アクリレートと、他の単官能性（メタ）アクリレートとの割合は、前者／後者（重量比）＝９９．９／０．１〜５／９５（例えば、９９．５／０．５〜１０／９０）程度の範囲から選択でき、例えば、９９／１〜１５／８５（例えば、９７／３〜２０／８０）、好ましくは９５／５〜２５／７５（例えば、９３／７〜３０／７０）、さらに好ましくは９０／１０〜３５／６５（例えば、８８／１２〜４０／６０）、特に８５／１５〜４５／５５程度であってもよい。
【００８３】
多官能性（メタ）アクリレートと単官能性（メタ）アクリレートとの割合は、前者／後者（重量比）＝９９．９／０．１〜１／９９（例えば、９９．５／０．５〜５／９５）程度の範囲から選択でき、例えば、９９／１〜１０／９０（例えば、９７／３〜１２／８８）、好ましくは９５／５〜１５／８５（例えば、９３／７〜１７／８３）、さらに好ましくは９０／１０〜２０／８０（例えば、８８／１２〜２５／７５）、特に８５／１５〜３０／７０（例えば、８３／１７〜３３／６７）、特に好ましくは８０／２０〜３５／６５（例えば、７５／２５〜３８／６２）程度であってもよく、通常９９／１〜２０／８０（例えば、９５／５〜２５／７５、好ましくは９０／１０〜３５／６５）程度であってもよい。
【００８４】
また、多官能性（メタ）アクリレートと単官能性（メタ）アクリレートとの割合は、前者／後者（モル比）＝９９／１〜０．５／９９．５（例えば、９７／３〜１／９９）程度の範囲から選択でき、例えば、９５／５〜３／９７（例えば、９０／１０〜５／９５）、好ましくは８５／１５〜７／９３（例えば、８０／２０〜８／９２）、さらに好ましくは７５／２５〜１０／９０（例えば、７０／３０〜１２／８８）、特に６５／３５〜１５／８５（例えば、６０／４０〜１８／８２）、特に好ましくは５５／４５〜２０／８０（例えば、５０／５０〜２５／７５）程度であってもよい。
【００８５】
［他の硬化性成分］
硬化性成分（ラジカル重合性成分、ラジカル重合性モノマー）は、（メタ）アクリレートモノマーで構成すればよく、本発明の効果を害しない範囲であれば、他の硬化性成分（（メタ）アクリレートモノマーでない硬化性成分、（メタ）アクリレートモノマーの範疇に属しない硬化性成分）を含んでいてもよい。
【００８６】
他の硬化性成分（非（メタ）アクリレートモノマー）としては、多官能性モノマー（例えば、ジビニルベンゼンなどの２以上のラジカル重合性基を有するモノマー）、単官能性モノマー｛例えば、（メタ）アクリル系モノマー［例えば、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−置換（メタ）アクリルアミド（Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミドなどのＮ，Ｎ−ジＣ１−４アルキル（メタ）アクリルアミドなど）など］、スチレン系モノマー（例えば、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエンなど）、ビニルエステル系モノマー（例えば、酢酸ビニルなど）、Ｎ−ビニルピロリドンなど］などが挙げられる。他の硬化性成分は、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００８７】
他の硬化性成分を使用する場合、硬化性成分全体に対する他の硬化性成分の割合は、例えば、５０重量％以下（例えば、０．０１〜４０重量％）、好ましくは３０重量％以下（例えば、０．０５〜２５重量％）、さらに好ましくは２０重量％以下（例えば、０．１〜１５重量％）、特に１０重量％以下（例えば、０．２〜５重量％）であってもよい。
【００８８】
なお、硬化性成分全体に対する多官能性（メタ）アクリレートの割合は、１重量％以上（例えば、５重量％以上）の範囲から選択でき、例えば、１０重量％以上（例えば、１５重量％以上）、好ましくは２０重量％以上（例えば、２５重量％以上）、さらに好ましくは３０重量％以上（例えば、３５重量％以上）、特に４０重量％以上であってもよい。
【００８９】
［カルボジイミド化合物］
カルボジイミド化合物は、分子中にカルボジイミド骨格又はカルボジイミド基（−Ｎ＝Ｃ＝Ｎ−）を有する化合物である。このようなカルボジイミド化合物は、カルボジイミド基の数を少なくとも１つ有していればよく、２以上のカルボジイミド基を有していてもよい。また、カルボジイミド化合物において、カルボジイミド基は、特に限定されないが、通常、炭化水素基（又は炭化水素骨格）に結合していてもよい。
【００９０】
代表的なカルボジイミド化合物は、モノカルボジイミド化合物（１つのカルボジイミド基を有する化合物）と、ポリカルボジイミド化合物（２以上のカルボジイミド基を有する化合物）に大別できる。
【００９１】
モノカルボジイミド化合物としては、例えば、下記式（２Ａ）で表される化合物などが挙げられる。
【００９２】
Ｒ５−Ｎ＝Ｃ＝Ｎ−Ｒ６        （２Ａ）
（式中、Ｒ５およびＲ６は、置換基を有していてもよい炭化水素基を示す。）
上記式（２Ａ）において、炭化水素基Ｒ５およびＲ６としては、例えば、脂肪族炭化水素基［例えば、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、オクチル基、ドデシル基などのＣ１−３０アルキル基、好ましくはＣ１−２０アルキル基、さらに好ましくはＣ１−１２アルキル基など）などの飽和脂肪族炭化水素基］、脂環族炭化水素基［例えば、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ５−１０シクロアルキル基、好ましくはＣ５−８シクロアルキル基など）などの飽和脂環族炭化水素基など］、芳香族炭化水素基［例えば、アリール基（例えば、フェニル基、トリル基、ナフチル基などのＣ６−１５アリール基、好ましくはＣ６−１０アリール基）］、芳香脂肪族炭化水素基［例えば、アラルキル基（例えば、ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１０アリール−Ｃ１−４アルキル基など）など］などが例示できる。
【００９３】
炭化水素基Ｒ５およびＲ６は、置換基を有していてもよい。置換基としては、前記式（１）の置換基Ｒ４の項で例示した基、例えば、炭化水素基（アルキル基、シクロアルキル基、アリール基など）、アルコキシ基、アルキルチオ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、ニトロ基、シアノ基、置換アミノ基などが挙げられる。
【００９４】
なお、基Ｒ５およびＲ６は、同一の基であってもよく、異なる基であってもよい。
【００９５】
具体的なモノカルボジイミド化合物としては、例えば、脂肪族モノカルボジイミド化合物｛例えば、ジアルキルカルボジイミド化合物［例えば、１，３−ジメチルカルボジイミド、１，３−ジイソプロピルカルボジイミド、１−イソプロピル−３−ｔ−ブチルカルボジイミド、１，３−ジヘキシルカルボジイミド、１，３−ジオクチルカルボジイミド、１−イソプロピル−３−ドデシルカルボジイミド、１，３−ジオクチルデシルカルボジイミド、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミドなどの置換基を有していてもよいジＣ１−３０アルキルカルボジイミド、好ましくはジＣ１−２０アルキルカルボジイミド、さらに好ましくはジＣ１−１２アルキルカルボジイミドなど］、アルキルアラルキルカルボジイミド化合物［例えば、ベンジルイソプロピルカルボジイミドなどのＣ１−１０アルキル−Ｃ６−１０アリールＣ１−４アルキルカルボジイミドなど］など｝、脂環族モノカルボジイミド化合物｛例えば、ジシクロアルキルカルボジイミド化合物［例えば、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミドなどの置換基を有していてもよいジＣ５−１０シクロアルキルカルボジイミドなど］など｝、芳香族モノカルボジイミド化合物｛例えば、ジアリールカルボジイミド化合物［例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジｏ−トリルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジメチルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジエチルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−エチル−６−イソプロピルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジイソプロピルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，４，６−トリイソプロピルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−イソブチル−６−イソプロピルフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジｔ−ブチルフェニル）カルボジイミド、Ｎ−フェニル−Ｎ’−トリルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジ−β−ナフチルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−ニトロフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−アミノフェニル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−ヒドロキシフェニル）カルボジイミドなどの置換基を有していてもよいジＣ６−２０アリールカルボジイミド、好ましくはジＣ６−１０アリールカルボジイミド］、アリールシクロアルキルカルボジイミド化合物（例えば、Ｎ−トリル−Ｎ’−シクロヘキシルカルボジイミドなどの置換基を有していてもよいＣ６−１０アリール−Ｃ５−８シクロアルキルカルボジイミド）など｝などが挙げられる。
【００９６】
モノカルボジイミド化合物は、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【００９７】
ポリカルボジイミド化合物は、２以上のカルボジイミド基を有していれば特に限定されないが、例えば、下記式（２Ｂ）で表される骨格（構成単位、繰り返し単位）を有する化合物（オリゴマー又はポリマー型カルボジイミド化合物）などが挙げられる。
【００９８】
−（Ｎ＝Ｃ＝Ｎ−Ｒ７）ｑ−        （２Ｂ）
（式中、Ｒ７は、置換基を有していてもよい二価の炭化水素基、ｑは２以上の整数を示す。）
上記式（２Ｂ）において、炭化水素基Ｒ７としては、前記Ｒ５又はＲ６に対応する二価の炭化水素基、例えば、例えば、脂肪族炭化水素基［例えば、アルキレン基（例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基などのＣ１−３０アルキレン基、好ましくはＣ１−２０アルキレン基、さらに好ましくはＣ１−１２アルキレン基など）など］、脂環族炭化水素基｛例えば、シクロアルキレン基（例えば、シクロヘキシレン基などのＣ５−１０シクロアルキレン基）、アルキレン−シクロアルキレン基（例えば、メチレン−シクロヘキシレン基などのＣ１−１０アルキレン−Ｃ５−１０シクロアルキレン基など）、ジシクロアルキルアルカンジイル基（例えば、ジシクロヘキシルメタン−４，４’−ジイル基などのジＣ５−１０シクロアルキル−Ｃ１−６アルカン−ジイル基など）など｝、芳香族炭化水素基｛例えば、アリーレン基［例えば、フェニレン基（１，４−フェニレン基など）、トリレン基、ナフチレン基などのＣ６−２０アリーレン基、好ましくはＣ６−１０アリーレン基など］、ジアリールアルカンジイル基（例えば、ジフェニルメタン−４，４’−ジイル基などのジＣ６−１０アリール−Ｃ１−６アルカンジイル基など）、ジアルキルアレーンジイル基（例えば、α，α’−キシリレン基などのジＣ１−６アルキル−Ｃ６−１０アレーン−ジイル基など）など｝などが挙げられる。
【００９９】
炭化水素基Ｒ７は、置換基を有していてもよい。置換基としては、前記Ｒ５又はＲ６の項で例示した置換基と同様の置換基が挙げられる。
【０１００】
なお、基Ｒ７は、繰り返し単位において、同一の基であってもよく、異なる基であってもよい。
【０１０１】
前記式（２Ｂ）において、繰り返し単位数（平均繰り返し単位数）ｑは、２以上（例えば、２〜１００程度）であればよく、例えば、２〜５０（例えば、２〜４０）、好ましくは２〜３０（例えば、２〜２５）、さらに好ましくは２．５〜２０（例えば、３〜１８）程度であってもよい。
【０１０２】
また、ポリカルボジイミド化合物の分子量（数平均分子量）は、２００以上（例えば、２５０〜５００００）の範囲から選択でき、例えば、３００〜３００００（例えば、４００〜２００００）、好ましくは５００〜１５０００（例えば、６００〜１２０００）、さらに好ましくは７００〜１００００（例えば、８００〜８０００）程度であってもよく、透明性に優れた硬化物を形成できる点から、例えば、２００〜３５００、好ましくは３００〜３０００、さらに好ましくは５００〜２５００（特に８００〜２０００）程度である。
【０１０３】
具体的なポリカルボジイミド化合物としては、例えば、脂肪族ポリカルボジイミド化合物｛例えば、ポリアルキレンカルボジイミド［例えば、ポリヘキサメチレンカルボジイミドなどのポリ（Ｃ２−２０アルキレンカルボジイミド）、好ましくはポリ（Ｃ２−１０アルキレンカルボジイミド）など］など｝、脂環族ポリカルボジイミド化合物｛例えば、ポリジシクロアルキルアルカンカルボジイミド［例えば、ポリ（４，４’−ジシクロヘキシルメタンカルボジイミド）などのポリ（ジＣ５−１０シクロアルキル−Ｃ１−１０アルカンカルボジイミド）など］など｝、芳香族ポリカルボジイミド化合物｛例えば、ポリアリーレンカルボジイミド［例えば、ポリｍ−フェニレンカルボジイミド、ポリｐ−フェニレンカルボジイミド、ポリトリレンカルボジイミド、ポリ（ジイソプロピルフェニレンカルボジイミド）、ポリ（メチルジイソプロピルフェニレンカルボジイミド）などのポリ（Ｃ６−２０アリーレンカルボジイミド）、好ましくはポリ（Ｃ６−１０アリーレンカルボジイミド）など］、ポリジアリールアルカンカルボジイミド［例えば、ポリ（４，４’−ジフェニルメタンカルボジイミド）などのポリ（ジＣ６−１０アリール−Ｃ１−１０アルカンカルボジイミド）など］などが挙げられる。
【０１０４】
ポリカルボジイミド化合物は、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【０１０５】
なお、ポリカルボジイミド化合物（式（２Ｂ）で表される化合物）の末端基は、特に限定されず、例えば、イソシアネート基などの原料由来の基であってもよく、末端の一部又は全部が封鎖又は保護された基［例えば、末端イソシアネート基が、封鎖剤（例えば、アミン、アルコール、モノイソシアネートなど）で封鎖された基］であってもよい。なお、ポリカルボジイミド化合物は、通常、イソシアネート化合物（例えば、ジイソシアネート化合物）を反応（重合）させることで得られるため、末端基がイソシアネート基を形成する場合がある。
【０１０６】
ポリカルボジイミド化合物が、末端イソシアネート基を有する場合、ポリカルボジイミド化合物全体に対するイソシアネート基の割合は、例えば、０．１〜３０重量％、好ましくは０．２〜２０重量％、さらに好ましくは０．３〜１５重量％程度であってもよい。特に、本発明では、末端イソシアネート基の割合が比較的大きい［例えば、１重量％以上（例えば、１．５〜３０重量％）、好ましくは２重量％以上（例えば、２．５〜２０重量％）、さらに好ましくは３重量％以上（例えば、４〜１５重量％）、特に５重量％以上（例えば、６〜１２重量％）、通常３〜１５重量％（例えば、５〜１０重量％）程度の］ポリカルボジイミド化合物を好適に用いてもよい。
【０１０７】
これらのカルボジイミド化合物のうち、ポリカルボジイミド化合物が好ましい。そのため、カルボジイミド化合物は、少なくともポリカルボジイミド化合物で構成してもよい。
【０１０８】
なお、カルボジイミド化合物を、ポリカルボジイミド化合物で少なくとも構成する場合、カルボジイミド化合物全体に対するポリカルボジイミド化合物の割合は、１重量％以上（例えば、５重量％以上）の範囲から選択でき、例えば、１０重量％以上（例えば、１５重量％以上）、好ましくは２０重量％以上（例えば、２５重量％以上）、さらに好ましくは３０重量％以上（例えば、３５重量％以上）、特に４０重量％以上であってもよく、５０重量％以上（例えば、６０重量％以上、好ましくは７０重量％以上、さらに好ましくは８０重量％以上）であってもよい。
【０１０９】
カルボジイミド化合物は、常温（例えば、２５℃）で、固体、液体などのいずれの形態であってもよい。特に、無溶剤で均一な硬化性組成物（又は硬化物）を形成するためには、液体状のカルボジイミド化合物を好適に使用することもできる。
【０１１０】
特に、液体状のポリカルボジイミド化合物の粘度は、例えば、２５℃において、５０００００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、５００〜３０００００ｍＰａ・ｓ）、好ましくは２０００００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、３０００〜１０００００ｍＰａ・ｓ）、さらに好ましくは７００００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、５０００〜６００００ｍＰａ・ｓ）、透明性に優れた硬化物を形成できる点から、特に５００００ｍＰａ・ｓ以下（例えば、８０００〜４００００ｍＰａ・ｓ、好ましくは１００００〜３５０００ｍＰａ・ｓ、さらに好ましくは１５０００〜３００００ｍＰａ）程度であってもよい。
【０１１１】
カルボジイミド化合物の割合は、例えば、（メタ）アクリレートモノマー（又は硬化性成分）１００重量部に対して、０．００１〜５０重量部（例えば、０．００３〜４０重量部）の範囲から選択でき、例えば、０．００５〜３０重量部（例えば、０．００７〜２５重量部）、好ましくは０．０１〜２０重量部（例えば、０．０２〜１５重量部）、さらに好ましくは０．０３〜１０重量部（例えば、０．０４〜７重量部）、特に０．０５〜５重量部（例えば、０．０７〜３重量部）程度であってもよく、通常０．１〜１０重量部（例えば、０．２〜７重量部、好ましくは０．３〜５重量部）程度であってもよい。特に、本発明では、（メタ）アクリレートモノマー［又は硬化性成分］１００重量部に対して、例えば、５重量部以下（例えば、０．００１〜４重量部）、好ましくは３重量部以下（例えば、０．００５〜２重量部）、さらに好ましくは１重量部以下（例えば、０．０１〜０．７重量部）、通常０．０１〜３重量部（例えば、０．２〜３重量部、好ましくは０．３〜２重量部）というごく微量のカルボジイミド化合物であっても、耐湿密着性を改善できる。そのため、硬化性成分由来の優れた特性を高いレベルで維持しつつ、硬化物の耐湿密着性を改善できる。
【０１１２】
また、カルボジイミド化合物の割合は、多官能性（メタ）アクリレート１００重量部に対して、例えば、０．０００５〜３０重量部（例えば、０．００１〜２５重量部）の範囲から選択でき、例えば、０．００３〜２０重量部（例えば、０．００５〜１５重量部）、好ましくは０．００７〜１０重量部（例えば、０．０１〜８重量部）、さらに好ましくは０．０２〜５重量部（例えば、０．０３〜４重量部）程度であってもよく、３重量部以下［例えば、０．０００５〜２．５重量部）、好ましくは２重量部以下（例えば、０．００１〜１．５重量部）、さらに好ましくは０．７重量部以下（例えば、０．００５〜０．６重量部）、特に０．５重量部以下（例えば、０．００７〜０．３重量部）］とすることもできる。
【０１１３】
さらに、カルボジイミド化合物の割合は、単官能性（メタ）アクリレート１００重量部に対して、例えば、０．０００５〜３０重量部（例えば、０．００１〜２５重量部）の範囲から選択でき、例えば、０．００３〜２０重量部（例えば、０．００５〜１５重量部）、好ましくは０．００７〜１０重量部（例えば、０．０１〜８重量部）、さらに好ましくは０．０２〜５重量部（例えば、０．０３〜４重量部）程度であってもよく、３重量部以下［例えば、０．０００５〜２．５重量部）、好ましくは２重量部以下（例えば、０．００１〜１．５重量部）、さらに好ましくは０．７重量部以下（例えば、０．００５〜０．６重量部）、特に０．５重量部以下（例えば、０．００７〜０．３重量部）］とすることもできる。
【０１１４】
なお、カルボジイミド化合物の割合は、（メタ）アクリレートモノマー中の（メタ）アクリロイルオキシ基１００モルに対して、カルボジイミド化合物中のカルボジイミド基（−Ｎ＝Ｃ＝Ｎ−）０．０００１〜１００モル（例えば、０．０００５〜５０モル）程度の範囲から選択でき、例えば、０．００１〜３０モル（例えば、０．００５〜２０モル）、好ましくは０．０１〜１０モル（例えば、０．０２〜８モル）、さらに好ましくは０．０３〜５モル（例えば、０．０４〜３モル）、特に０．０５〜１モル（例えば、０．０５〜０．５モル）程度であってもよい。
【０１１５】
（重合開始剤）
硬化性組成物は、さらに、必要に応じて、重合開始剤（ラジカル重合開始剤）を含んでいてもよい。このような重合開始剤は熱重合開始剤（熱ラジカル発生剤）であってもよく光重合開始剤（光ラジカル発生剤）であってもよい。好ましい重合開始剤は光重合開始剤である。
【０１１６】
光重合開始剤又は光ラジカル発生剤としては、例えば、ベンゾイン類（ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテルなどのベンゾインアルキルエーテル類など）；アセトフェノン類（アセトフェノン、ｐ−ジメチルアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２，２−ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン、２，２−ジエトキシ−２−フェニルアセトフェノン、２−フェニル−２−ヒドロキシ−アセトフェノン、１，１−ジクロロアセトフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンなど）；プロピオフェノン類（ｐ−ジメチルアミノプロピオフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オンなど）；ブチリルフェノン類［１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチル−プロパン−１−オンなど］；アミノアセトフェノン類［２−メチル−２−モルホリノ（４−チオメチルフェニル）プロパン−１−オン、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−ブタン−１−オン、２−ジメチルアミノ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ジエチルアミノ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルホリノ−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ジメチルアミノ−２−メチル−１−（４−メチルフェニル）プロパン−１−オン、１−（４−ブチルフェニル）−２−ジメチルアミノ−２−メチルプロパン−１−オン、２−ジメチルアミノ−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチルプロパン−１−オン、２−ジメチルアミノ−２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−ジメチルアミノフェニル）−ブタン−１−オンなど］；ケタール類（アセトフェノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタールなど）；チオキサンテン類（チオキサンテン、２−クロロチオキサンテン、２，４−ジエチルチオキサンテンなど）；アントラキノン類（２−エチルアントラキノン、１−クロロアントラキノン、１，２−ベンズアントラキノン、２，３−ジフェニルアントラキノンなど）；（チオ）キサントン類（チオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジイソプロピルチオキサントンなど）；アクリジン類（１，３−ビス−（９−アクリジニル）プロパン、１，７−ビス−（９−アクリジニル）ヘプタン、１，５−ビス−（９−アクリジニル）ペンタンなど）；トリアジン類（２，４，６−トリス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（４−メトキシフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４−ビス−トリクロロメチル−６−（３−ブロモ−４−メトキシ）スチリルフェニル−ｓ−トリアジンなど）；スルフィド類（ベンジルジフェニルサルファイドなど）；アシルホスフィンオキサイド類（２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドなど）；チタノセン系光重合開始剤；オキシムエステル類などが例示できる。これらの光重合開始剤は、単独で又は２種以上組み合わせて使用できる。
【０１１７】
なお、光重合開始剤は、市販品、例えば、商品名「イルガキュア」「ダロキュア」（チバ・ジャパン（株）製）、商品名「サイラキュア」（ユニオンカーバイド社製）などとして入手できる。
【０１１８】
熱重合開始剤としては、ジアルキルパーオキサイド類（ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイドなど）、ジアシルパーオキサイド類［ジアルカノイルパーオキサイド（ラウロイルパーオキサイドなど）、ジアロイルパーオキサイド（ベンゾイルパーオキサイド、ベンゾイルトルイルパーオキサイド、トルイルパーオキサイドなど）など］、過酸エステル類［過酢酸ｔ−ブチル、ｔ−ブチルパーオキシオクトエート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエートなどの過カルボン酸アルキルエステルなど］、ケトンパーオキサイド類、パーオキシカーボネート類、パーオキシケタール類などの有機過酸化物；アゾニトリル化合物［２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス（イソブチロニトリル）、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、２，２’−アゾビス（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）など］、アゾアミド化合物｛２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−［１，１−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル］プロピオンアミド｝など｝、アゾアミジン化合物｛２，２’−アゾビス（２−アミジノプロパン）二塩酸塩、２，２’−アゾビス［２−（２−イミダゾリン−２−イル）プロパン］二塩酸塩など｝、アゾアルカン化合物［２，２’−アゾビス（２，４，４−トリメチルペンタン）、４，４’−アゾビス（４−シアノペンタン酸）など］、オキシム骨格を有するアゾ化合物［２，２’−アゾビス（２−メチルプロピオンアミドオキシム）など］などのアゾ化合物などが含まれる。熱重合開始剤は、単独で又は２種以上組み合わせて使用してもよい。
【０１１９】
重合開始剤（特に光重合性開始剤）の割合は、硬化性成分［又は（メタ）アクリレートモノマー］１００重量部に対して、例えば、０．１〜２０重量部、好ましくは０．５〜１５重量部、さらに好ましくは０．７〜１０重量部（例えば、１〜７重量部）程度であってもよい。
【０１２０】
なお、光重合開始剤は、光増感剤と組み合わせてもよい。光増感剤としては、慣用の成分、例えば、第３級アミン類［例えば、トリアルキルアミン、トリアルカノールアミン（トリエタノールアミンなど）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ安息香酸エチル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ安息香酸アミルなどのジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステル、４，４−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン（ミヒラーズケトン）、４，４’−ジエチルアミノベンゾフェノンなどのビス（ジアルキルアミノ）ベンゾフェノンなど］、トリフェニルホスフィンなどのフォスフィン類、Ｎ，Ｎ−ジメチルトルイジンなどのトルイジン類、９，１０−ジメトキシアントラセン、２−エチル−９，１０−ジメトキシアントラセン、２−エチル−９，１０−ジエトキシアントラセンなどのアントラセン類などが挙げられる。光増感剤は、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【０１２１】
光増感剤の使用量は、前記光重合開始剤１００重量部に対して、例えば、０．１〜１５０重量部、好ましくは１〜１００重量部、さらに好ましくは５〜７５重量部（特に１０〜５０重量部）程度であってもよい。
【０１２２】
（他の成分）
本発明の硬化性組成物は、さらに、慣用の添加剤［例えば、顔料、着色剤、増粘剤、増感剤、消泡剤、レベリング剤、塗布性改良剤、滑剤、安定剤（酸化防止剤、熱安定剤、耐光安定剤、光安定剤など）、紫外線吸収剤、可塑剤、界面活性剤、充填剤、帯電防止剤など］などの他の成分を含んでいてもよい。これらの他の成分は、単独で又は２種以上組み合わせてもよい。
【０１２３】
なお、本発明の硬化性組成物は、耐湿性や耐水性を改善する成分、基材との密着性を改善するための成分（表面処理剤など）などとして公知の添加剤を含んでいてもよい。本発明における（メタ）アクリレートモノマーは、このような公知の添加剤では、通常、耐湿密着性を十分に改善又は向上できないが、カルボジイミド化合物を含んでいる限り、このような添加剤を含んでいても、耐湿密着性を損なうことがない。
【０１２４】
このような本発明の硬化性組成物は、各成分を混合することにより調製できる。
【０１２５】
［硬化物］
本発明の硬化性組成物（樹脂組成物）は、活性エネルギー（活性エネルギー線）を付与することにより容易に硬化する。そのため、本発明の硬化性組成物は、活性エネルギーとして、熱エネルギー及び／又は光エネルギー（特に、光エネルギー）を利用して硬化物を形成するのに有用である。本発明の硬化性組成物は、光硬化性に優れている場合が多く、少なくとも光エネルギーを付与（光照射）することにより硬化させてもよい。
【０１２６】
硬化物は三次元構造を有していてもよく、特に、硬化膜であってもよい。また、硬化膜は膜パターン（特に薄膜パターン）であってもよい。硬化物は、硬化性組成物（樹脂組成物）を基材上（又は基板上）に塗布し、必要により乾燥した後、加熱又は活性光線を露光することにより形成でき、パターン（膜パターン）は、基材又は基板に形成した塗膜を活性光線で選択的に露光し、生成した潜像パターンを現像することにより形成できる。
【０１２７】
基材又は基板の材質は、用途に応じて選択でき、無機材料［例えば、金属（アルミニウム、銅など）、セラミック（酸化ジルコニウム、酸化チタンなど）、透明無機材料（ガラス、石英、フッ化マグネシウム、フッ化カルシウムなど）など］、有機材料｛例えば、樹脂［例えば、環状オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチルなど）、アクリロニトリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、セルロースエステル（トリアセチルセルロースなど）など］、木材など｝などであってもよい。
【０１２８】
また、本発明の硬化性組成物は、高屈折率で透明性も高いため、光学用途に適しており、これらの基材のうち、透明基材又は透明フィルムの上にコーティングすることにより、透明基材又は透明フィルム｛例えば、透明無機基材（例えば、ガラス基材又はガラス基板など）、透明有機基材［例えば、環状オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチルなど）、アクリロニトリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、セルロースエステル（トリアセチルセルロースなど）などで形成された基材又はフィルムなど］など｝との積層体として利用してもよい。
【０１２９】
基材の厚みは、用途に応じて選択でき、特に限定されないが、フィルム状又は板状の基材の厚みは、例えば、１μｍ〜１０ｍｍ（例えば、５〜７０００μｍ）、好ましくは１０〜５０００μｍ、さらに好ましくは３０〜３０００μｍ（例えば、５０〜１０００μｍ）程度であってもよく、１〜１０００μｍ（例えば、１０〜５００μｍ、好ましくは３０〜３００μｍ）程度であってもよい。
【０１３０】
塗布方法は特に制限されず、例えば、フローコーティング法、スピンコーティング法、スプレーコーティング法、スクリーン印刷法、キャスト法、バーコーティング法、カーテンコーティング法、ロールコーティング法、グラビアコーティング法、ディッピング法、スリット法などであってもよい。
【０１３１】
硬化性組成物は、塗布した後、乾燥（例えば、４０〜１５０℃程度で乾燥）してもよい。塗膜の厚みは、用途によって異なるが、０．０１〜１０００μｍ程度の範囲から選択でき、例えば、１〜５００μｍ、好ましくは５〜４００μｍ、さらに好ましくは１０〜３００μｍ程度であってもよい。
【０１３２】
なお、硬化性組成物は、通常、常温で液状又は固体状（又は高粘性の液状）であるが、固体状の硬化性組成物は、加熱により溶融させたり、溶媒に溶解させることにより、塗膜を形成することができる。本発明の硬化性組成物は、常温で固体であっても、比較的に低温の加熱により容易に溶融して塗布可能となる場合が多く、また、（メタ）アクリレートモノマーとカルボジイミド化合物との相溶性も比較的高い場合が多いため、溶媒を用いることなく（無溶剤系で）、塗膜を形成してもよい。なお、溶剤系に比べて無溶剤系で塗膜を形成する場合には、基材に対して硬化性組成物が浸透しにくく、基材に対する密着性が低下しやすくなる場合があり、そのため、耐湿密着性もより一層低下しやすくなる場合があるが、本発明では、このような無溶剤系で形成した塗膜又は硬化膜であっても、耐湿密着性を改善できる。
【０１３３】
加熱により塗膜を硬化させる場合、加熱温度は、例えば、６０〜２００℃（例えば、８０〜１８０℃）、好ましくは１００〜１５０℃程度であってもよい。なお、加熱することなく、活性光線の照射によって硬化物を得ることもできる。
【０１３４】
露光工程での露光は用途に応じて全面露光してもよく、フォトマスクなどを利用して選択的に露光してパターン状の潜像を形成してもよい。露光には、放射線（ガンマー線、Ｘ線など）、紫外線、可視光線などが利用でき、通常、紫外線である場合が多い。光源としては、例えば、紫外線の場合は、ディープ（Ｄｅｅｐ）ＵＶランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ、レーザー光源（ヘリウム−カドミウムレーザー、エキシマレーザーなどの光源）などを用いることができる。照射光量（照射エネルギー）は、塗膜の厚みにより異なるが、例えば、５０〜１００００ｍＪ／ｃｍ２程度の範囲から選択でき、７５〜５０００ｍＪ／ｃｍ２、さらに好ましくは１００〜３０００ｍＪ／ｃｍ２（例えば、１００〜２０００ｍＪ／ｃｍ２）程度であってもよい。
【０１３５】
なお、必要により露光前、露光とともに又は露光後に加熱処理（アフターキュア又はポストベークなど）してもよい。加熱温度は、例えば、６０〜２００℃、好ましくは６５〜１５０℃、さらに好ましくは７０〜１２０℃程度であってもよい。
【０１３６】
パターン状の潜像を形成した場合、潜像パターンを現像することにより、顕像化された塗膜パターンを形成できる。現像剤としては、水、アルカリ水溶液（例えば、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド水溶液、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化カリウム水溶液など）、酸性水溶液、親水性溶媒（例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルコール類、アセトンなどのケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフランなどのエーテル類、セロソルブ類、セロソルブアセテート類など）や、これらの混合液などが使用できる。現像は、浸漬、洗い流し、噴射又はスプレー現像などを利用して行うことができる。
【０１３７】
上記のようにして、硬化物（硬化膜など）が得られる。このような硬化物は、種々の特性において優れている。特に、本発明では、硬化性成分をフルオレン骨格を有する多官能性（メタ）アクリレートで構成することなどにより、優れた光学的特性（高屈折率、高透明性など）、高耐熱性などを有する硬化物を効率よく得ることができる。例えば、本発明の硬化物の屈折率は、２５℃、５８９ｎｍにおいて、１．５０以上（例えば、１．５１〜１．７５）程度の範囲から選択でき、１．５２以上（例えば、１．５２５〜１．７）、好ましくは１．５３以上（例えば、１．５３５〜１．６８）、さらに好ましくは１．５４以上（例えば、１．５４５〜１．６５）、特に１．５５以上（例えば、１．５６〜１．６４）程度あってもよい。特に、本発明では、フルオレン骨格を有する（メタ）アクリレートを使用することなどにより、硬化物の２５℃、５８９ｎｍにおける屈折率を、例えば、１．５６以上（例えば、１．５７５〜１．７５）、好ましくは１．５８以上（例えば、１．５９〜１．７）、さらに好ましくは１．６以上（例えば、１．６１〜１．６８）、特に１．６１以上（例えば、１．６１５〜１．６７）程度とすることもできる。
【０１３８】
上記のように、本発明の硬化物では、（メタ）アクリレートモノマーとカルボジイミド化合物とを組み合わせることにより、優れた特性を維持又は付与しつつ、基材に対する耐湿密着性を向上又は改善できる。換言すれば、カルボジイミド化合物は、前記硬化性成分を含む硬化物の基材に対する耐湿密着性を向上又は改善する添加剤として作用又は機能するということができる。そのため、本発明には、このような添加剤およびこの添加剤を用いて、基材に対する耐湿密着性を向上又は改善する方法も含むものとする。
【実施例】
【０１３９】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例において、用いた各種成分（およびその略称）は、以下の通りである。
【０１４０】
［多官能性（メタ）アクリレート］
ＢＰＥＦＡ：９，９−ビス［４−（２−アクリロイルオキシエトキシ）フェニル］フルオレン（後述の合成例で合成したもの）
ＢＰＥＦ−９ＥＯ−Ａ：９，９−（４−ヒドロキシフェニル）フルオレン（ＢＰＦ）１モルに対して９．０モル（式（１）においてｍの合計が９．０モル）のエチレンオキサイド（ＥＯ）が付加した化合物（特開２０１３−５３３１０号公報の参考例１と同様にして合成したもの）。
【０１４１】
［単官能性（メタ）アクリレート］
ＰＯＢＡ：ｍ−フェノキシベンジルアクリレート［共栄社化学（株）製、「ＰＯＢＡ」、粘度（２５℃）２０ｍＰａ・ｓ、屈折率（２５℃、５８９ｎｍ）１．５６６］
ＯＰＰ：ｏ−フェニルフェノールモノエトキシアクリレート［又は２−（ｏ−フェニルフェノキシ）エチルアクリレート、日本化薬（株）製、粘度（２５℃）１６３ｍＰａ・ｓ、屈折率（２５℃、５８９ｎｍ）１．５７７］
［添加剤］
Ｖ−０５：ポリカルボジイミド、日清紡ケミカル（株）製「カルボジライトＶ−０５」、ＮＣＯ含量８．２％、常温で液状、２５℃での粘度２３０００ｍＰａ・ｓ［Ｅ型粘度計（東機産業株式会社製  ＴＶＥ−２２Ｌ）を用い、ローター３°×Ｒ７．７  回転数１ｒｐｍの条件で測定］、平均重合度約３、分子量約１０００〜１５００
ＨＭＶ−１５ＣＡ：ポリカルボジイミド、日清紡ケミカル（株）製「カルボジライトＨＭＶ−１５ＣＡ」、常温で固体、平均重合度約１５、末端ＮＣＯ基なし、分子量約４０００〜５０００
ＬＡ−１：ポリカルボジイミド、日清紡ケミカル（株）製「カルボジライトＬＡ−１」、常温で固体、平均重合度約１５、末端ＮＣＯ基あり、分子量約４０００〜５０００
ＢＹＫ−３０７：ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン、ビックケミージャパン（株）製「ＢＹＫ−３０７」
ＢＹＫ−３３３：ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン、ビックケミージャパン（株）製「ＢＹＫ−３３３」
ＭＴＭＯ：３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ＥＶＯＮＩＣ  ＩＮＤＵＳＴＲＩＥＳ製、「Ｄｙｎａｓｙｌａｎ  ＭＴＭＯ」
ＫＢＭ５１０３：３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業（株）製、「ＫＢＭ５１０３」
ＲＳ−７５：ＵＶ反応性基を有するフッ素系表面改質剤、ＤＩＣ（株）製、「メガファックＲＳ−７５」
（合成例）
ＢＰＥＦＡは以下のようにして合成した。
【０１４２】
９，９−ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］フルオレン（大阪ガスケミカル（株）製、ＢＰＥＦ）１００ｇ、アクリル酸２５８ｇ、ｐ−トルエンスルホン酸３０ｇ、トルエン１５００ｇ、ハイドロキノンモノメチルエーテル１ｇを仕込み、１００℃〜１１５℃で還流しながら理論脱水量を得るまで脱水エステル化反応を行った。その後、反応液をアルカリ中和し、１０％食塩水で洗浄を行った。洗浄後トルエンを除去し、９，９−ビス［４−（２−アクリロイルオキシエトキシ）フェニル］フルオレン（ＢＰＥＦＡ）を得た。
【０１４３】
（比較例１）
ＢＰＥＦＡ５７．００重量部、ＰＯＢＡ４３．００重量部［ＢＰＥＦＡ／ＰＯＢＡ（モル比）＝３８／６２］、光重合開始剤（ＢＡＳＦ・ジャパン（株）製、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８４」）３重量部を、６０℃に加温した振騰機において十分に混合し、樹脂組成物（硬化性組成物）を調製した。
【０１４４】
得られた樹脂組成物を、ポリエチレンテレフタレートフィルム（東洋紡（株）製、商品名「コスモシャインＡ−４３００」、厚み１８８μｍ）の片面に塗布し、高圧水銀灯で積算光量５００ｍＪ／ｃｍ２の紫外線を照射し、硬化物（厚み２０μｍ）を得た。なお、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１４５】
硬化膜の屈折率（２５℃、５８９ｎｍ）は１．６２２であった。なお、屈折率は、多波長アッベ屈折計（アタゴ製、ＤＲ−Ｍ２＜循環式恒温水槽６０−Ｃ３使用＞）を用い、温度２５℃を保持し、５８９ｎｍでの屈折率を測定した（以下同じ）。
【０１４６】
そして、得られた硬化膜の耐湿熱密着性を以下のように評価した。
【０１４７】
まず、硬化膜を、温度６５℃、湿度９５％の条件下で２４時間湿熱処理した。湿熱処理後の硬化膜に切り込みを入れて１００マスの格子パターンを形成し、ＪＩＳＫ５６００−５−６に準拠してクロスカット試験を行ったところ、格子パターンのうち７６マスが残存した（すなわち、２４マス剥離した）。なお、クロスカット試験は同じ硬化膜の３箇所で行い、３箇所で残存マス目数に差異がある場合には、その３箇所の平均値を残存マス目数が大きいものとした。
【０１４８】
（比較例２）
比較例１において、ＢＰＥＦＡを５７．００重量部に代えて４８．００重量部、ＰＯＢＡを４３．００重量部に代えて５２．００重量部（ＢＰＥＦＡ／ＰＯＢＡ（モル比）＝３０／７０）を用いたこと以外は、比較例１と同様にして硬化物（厚み２０μｍ）を得た。なお、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１４９】
比較例１と同様に硬化膜の屈折率を測定したところ、１．６２０であった。
【０１５０】
また、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、格子パターンのうち２１マスが残存した（すなわち、７９マス剥離した）。
【０１５１】
（実施例１）
比較例１において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を１．００重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１５２】
なお、硬化膜の屈折率は１．６１９であり、Ｖ−０５を添加してもほとんど変化がなく、高い屈折率を維持できた。
【０１５３】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例１に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０１５４】
（実施例２）
比較例１において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を０．３０重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１５５】
なお、硬化膜の屈折率は１．６２０であり、Ｖ−０５を添加してもほとんど変化がなく、高い屈折率を維持できた。
【０１５６】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例１に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０１５７】
（実施例３）
比較例２において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を１．００重量部混合したこと以外は、比較例２と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１５８】
なお、硬化膜の屈折率は１．６１８であり、Ｖ−０５を添加してもほとんど変化がなく、高い屈折率を維持できた。
【０１５９】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例２に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０１６０】
（実施例４）
比較例２において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を０．５０重量部混合したこと以外は、比較例２と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１６１】
なお、硬化膜の屈折率は１．６１８であり、Ｖ−０５を添加してもほとんど変化がなく、高い屈折率を維持できた。
【０１６２】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例２に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０１６３】
（実施例５）
比較例２において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を０．０５重量部混合したこと以外は、比較例２と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１６４】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ポリカルボジイミドの量が０．０５重量部とごく微量であるにもかかわらず、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例２に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０１６５】
（参考例１）
比較例１において、さらに、ポリカルボジイミド（ＨＭＶ−１５ＣＡ）を０．３０重量部混合したが、白濁し、均一で透明な樹脂組成物を得ることができなかった。
【０１６６】
（参考例２）
比較例１において、さらに、ポリカルボジイミド（ＬＡ−１）を０．３０重量部混合したが、白濁し、均一で透明な樹脂組成物を得ることができなかった。
【０１６７】
（参考例３）
比較例２において、さらに、ポリカルボジイミド（ＨＭＶ−１５ＣＡ）を０．３０重量部混合したが、白濁し、均一で透明な樹脂組成物を得ることができなかった。
【０１６８】
（参考例４）
比較例２において、さらに、ポリカルボジイミド（ＬＡ−１）を０．３０重量部混合したが、白濁し、均一で透明な樹脂組成物を得ることができなかった。
【０１６９】
（参考例５）
撥水性の向上による基材に対する耐湿熱密着性の向上効果を期待し、比較例１において、さらに、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン（ＢＹＫ−３０７）を０．１０重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ＢＹＫ−３０７を混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１７０】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、６０マス残存しており（すなわち、４０マス剥離しており）、比較例１に比べ、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が全く改善せず、むしろ低下した。
【０１７１】
（参考例６）
撥水性の向上による基材に対する耐湿熱密着性の向上効果を期待し、比較例１において、さらに、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン（ＢＹＫ−３３３）を０．１０重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ＢＹＫ−３３３を混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１７２】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、５２マス残存しており（すなわち、４８マス剥離しており）、比較例１に比べ、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が全く改善せず、むしろ低下した。
【０１７３】
（参考例７）
基材に対する密着性向上効果を期待し、比較例１において、さらに、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン（ＭＴＭＯ）を１．００重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ＭＴＭＯを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１７４】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、３１マス残存しており（すなわち、６９マス剥離しており）、比較例１に比べ、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が全く改善せず、むしろ低下した。
【０１７５】
（参考例８）
基材に対する密着性向上効果を期待し、比較例１において、さらに、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ５１０３）を１．００重量部混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、ＫＢＭ５１０３を混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１７６】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、４３マス残存しており（すなわち、５７マス剥離しており）、比較例１に比べ、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が全く改善せず、むしろ低下した。
【０１７７】
（参考例９）
比較例１において、撥水作用および表面改質による耐湿熱密着性の改善効果を期待し、さらに、ＵＶ反応性基を有するフッ素系表面改質剤（ＲＳ−７５）を０．３０重量部混合したが、白濁し（相溶せず）、均一で透明な樹脂組成物を得ることができなかった。
【０１７８】
（実施例６）
比較例１において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）０．５０重量部および３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ５１０３）０．５０重量部を混合したこと以外は、比較例１と同様にして硬化膜を得た。なお、Ｖ−０５およびＫＢＭ５１０３を混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１７９】
なお、硬化膜の屈折率は１．６２０であり、Ｖ−０５およびＫＢＭ５１０３を添加してもほとんど変化がなく、高い屈折率を維持できた。
【０１８０】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡの割合が同じである比較例１に比べて、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。この結果より、カルボジイミド化合物に加えて、他の添加剤を加えても、耐湿熱密着性を損なわないことがわかった。
【０１８１】
（参考例１０）
比較例１において、ＢＰＥＦＡを５７．００重量部に代えて５５．２８重量部用いるとともに、ＰＯＢＡ４３．００重量部に代えてＯＰＰ４４．７２重量部（ＢＰＥＦＡ／ＯＰＰ（モル比）＝３８／６２）を用いたこと以外は、比較例１と同様にして硬化物（厚み２０μｍ）を得た。なお、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１８２】
そして、得られた硬化膜について、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、格子パターンがすべて剥離した（すなわち、残存マス目数０であった）。
【０１８３】
この結果より、ＢＰＥＦＡとＰＯＢＡとで形成された硬化膜は、ＢＰＥＦＡと同様の芳香族骨格を有する単官能性（メタ）アクリレートであるＯＰＰとで形成された硬化膜と比べるとやや耐湿熱密着性を備えているようであり、ＢＰＥＦＡと単官能性（メタ）アクリレートとで形成された硬化膜の中でも、特異であることがわかった。
【０１８４】
これらの結果をまとめたものを以下の表に示す。
【０１８５】
【表１】
2014185337.tif 000005
【０１８６】
上記実施例では、残存マス目数が１００（すなわち、マス目の剥離が０個）であったため、以下のように、さらに、湿熱処理時間を１２０時間に延長した過酷な湿熱処理後の耐湿熱密着性を評価した。
【０１８７】
（比較例３）
比較例１において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に変えたこと以外は、比較例１と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、格子パターンがすべて剥離し（すなわち、残存マス目数０であり）、処理時間の延長に耐えきれなかった。
【０１８８】
（比較例４）
比較例２において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に変えたこと以外は、比較例２と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、格子パターンがすべて剥離し（すなわち、残存マス目数０であり）、処理時間の延長に耐えきれなかった。
【０１８９】
（実施例７）
実施例１において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、実施例１と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理時間を５倍もの長時間とした過酷な湿熱条件下でも、耐湿熱密着性の低下が見られず、高いレベルで耐湿熱密着性を維持していることがわかった。
【０１９０】
（実施例８）
実施例２において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、実施例２と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理時間を５倍もの長時間とした過酷な湿熱条件下でも、耐湿熱密着性の低下が見られず、高いレベルで耐湿熱密着性を維持していることがわかった。
【０１９１】
（実施例９）
実施例３において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、実施例３と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理時間を５倍もの長時間とした過酷な湿熱条件下でも、耐湿熱密着性の低下が見られず、高いレベルで耐湿熱密着性を維持していることがわかった。
【０１９２】
（実施例１０）
実施例３において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、実施例３と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理時間を５倍もの長時間とした過酷な湿熱条件下でも、耐湿熱密着性の低下が見られず、高いレベルで耐湿熱密着性を維持していることがわかった。
【０１９３】
（参考例１１）
参考例７において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、参考例７と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、格子パターンがすべて剥離し（すなわち、残存マス目数０であり）、処理時間の延長に耐えきれなかった。
【０１９４】
（参考例１２）
参考例８において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、参考例８と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、格子パターンがすべて剥離し（すなわち、残存マス目数０であり）、処理時間の延長に耐えきれなかった。
【０１９５】
（実施例１１）
実施例６において、湿熱処理時間を２４時間から１２０時間に代えたこと以外は、実施例６と同様にして、クロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理時間を５倍もの長時間とした過酷な湿熱条件下でも、耐湿熱密着性の低下が見られず、高いレベルで耐湿熱密着性を維持していることがわかった。
【０１９６】
（比較例５）
比較例１において、ＢＰＥＦＡを５７．００重量部に代えてＢＰＥＦ−９ＥＯＡを６１．４０重量部用いるとともに、ＰＯＢＡ４３．００重量部に代えてＰＯＢＡ３８．６０重量部（ＢＰＥＦ−９ＥＯＡ／ＰＯＢＡ（モル比）＝３０／７０）を用いたこと以外は、比較例１と同様にして硬化物（厚み２０μｍ）を得た。なお、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１９７】
そして、得られた硬化膜について、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、残存マス目数９８であった。
【０１９８】
（実施例１２）
比較例５において、さらに、ポリカルボジイミド（Ｖ−０５）を０．３０重量部混合したこと以外は、比較例５と同様にして硬化膜を得た。なお、ポリカルボジイミドを混合しても、塗膜および硬化膜は、均一で透明であった。
【０１９９】
そして、得られた硬化膜において、比較例１と同様にクロスカット試験を行ったところ、１００マス残存しており（すなわち、剥離が一切なく）、湿熱処理後の密着性（耐湿熱密着性）が向上していることがわかった。
【０２００】
これらの結果をまとめたものを以下の表に示す。
【０２０１】
【表２】
2014185337.tif 000006
【産業上の利用可能性】
【０２０２】
本発明の硬化性組成物は、例えば、インク材料、発光材料（例えば、有機ＥＬ用発光材料など）、有機半導体、黒鉛化前駆体、ガス分離膜（例えば、ＣＯ２ガス分離膜など）、ＯＣＡ（光学粘着層）、接着剤、コート剤（例えば、ＬＥＤ（発光ダイオード）用素子のコート剤などの光学用オーバーコート剤又はハードコート剤など）、レンズ［ピックアップレンズ（例えば、ＤＶＤ（デジタル・バーサタイル・ディスク）用ピックアップレンズなど）、マイクロレンズ（例えば、液晶プロジェクター用マイクロレンズなど）、眼鏡レンズなど］、偏光膜（例えば、液晶ディスプレイ用偏光膜など）、複合シート、輝度向上フィルム、プリズムシート、反射防止フィルム（又は反射防止膜、例えば、表示デバイス用反射防止フィルムなど）、タッチパネル用フィルム、フレキシブル基板用フィルム、ディスプレイ用フィルム［例えば、ＰＤＰ（プラズマディスプレイ）、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）、ＶＦＤ（真空蛍光ディスプレイ）、ＳＥＤ（表面伝導型電子放出素子ディスプレイ）、ＦＥＤ（電界放出ディスプレイ）、ＮＥＤ（ナノ・エミッシブ・ディスプレイ）、ブラウン管、電子ペーパーなどのディスプレイ（特に薄型ディスプレイ）用フィルム（保護フィルムなど）など］、カラーフィルタ［例えば、レンズフィルター、ディスプレイ用カラーフィルタなど］、液晶表示装置用レジスト［例えば、ＴＦＴアレイエッチング用フォトレジスト、顔料分散型フォトレジスト、保護膜など］、層間絶縁膜、ソルダーレジスト、燃料電池用膜、光ファイバー、光導波路、ホログラムなどに好適に使用できる。特に、本発明の硬化性組成物は、高い屈折率を有するため、光学材料用途に好適に利用できる。このような光学材料の形状としては、例えば、フィルム又はシート状、板状、レンズ状、管状などが挙げられる。