(57)【要約】【課題】ゴム突起に埋設された埋設部材の周りに歪みが集中するのを抑制すること。【解決手段】ゴムクローラ１０は、駆動輪に巻き掛けられるゴムベルト１２（ゴム体の一例）と、ゴムベルト１２にクローラ周方向に間隔をあけて複数設けられ、クローラ内周側に突出し、クローラ幅方向から見て頂部から根元部にかけて次第に幅広となる山形状とされ、周方向ゴム壁面１４Ａに駆動輪の係合ピン１０１が係合して駆動力が入力されるゴム突起１４と、ゴム突起１４に埋設され、クローラ周方向に沿った断面で見て周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている埋設部材３０と、有している。【選択図】図７
2014015156.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動輪に巻き掛けられる無端帯状のゴム体と、
前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数設けられ、ゴム体内周側に突出し、ゴム体幅方向から見て頂部から根元部にかけて次第に幅広となる山形状とされ、ゴム体周方向のゴム壁面に前記駆動輪に設けられた係合ピンが係合して駆動力が入力されるゴム突起と、
前記ゴム突起に埋設され、ゴム体周方向に沿った断面で見てゴム体周方向の壁面が前記ゴム壁面に沿っている埋設部材と、
を有するゴムクローラ。
【請求項２】
前記埋設部材のゴム体周方向の壁面は、ゴム体厚み方向に対して傾斜する傾斜平面である、請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
埋設部材は、ゴム体周方向に沿った断面で見て三角形状とされている、請求項２に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ゴムクローラとしては、内周面に一定のピッチで設けられたゴム突起に、機体側の駆動輪に設けられたピンが当接することで、駆動力が伝達されるタイプのゴムクローラがある（例えば、特許文献１）。
【０００３】
特許文献１のゴムクローラでは、ゴム突起内に、クローラ幅方向に延びる略円柱状の耐摩耗性部材を埋設している。この耐摩耗性部材は、両端部がゴム突起の側壁から露出しており、駆動輪などの機体側の足回り部品と当接することで、ゴム突起の側壁の摩耗を抑制することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００-３３８８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、駆動輪のピンがゴム突起に強い力で押し付けられると、円柱状の耐摩耗性部材の周りに歪みが集中する傾向がある。
【０００６】
本発明は、ゴム突起に埋設された埋設部材の周りに歪みが集中するのを抑制することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラは、駆動輪に巻き掛けられる無端帯状のゴム体と、前記ゴム体に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数設けられ、ゴム体内周側に突出し、ゴム体幅方向から見て頂部から底部にかけて次第に幅広となる山形状とされ、ゴム体周方向のゴム壁面に前記駆動輪に設けられた係合ピンが係合して駆動力が入力されるゴム突起と、前記ゴム突起に埋設され、ゴム体周方向に沿った断面で見てゴム体周方向の壁面が前記ゴム壁面に沿っている埋設部材と、を有している。
【０００８】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラでは、駆動輪の係合ピンがゴム突起のゴム壁に係合してゴム突起に駆動力が入力される。ここで、ゴム体周方向に沿った断面で見てゴム突起に埋設された埋設部材のゴム体周方向の壁面がゴム突起のゴム壁面に沿っていることから、係合ピンからの入力が埋設部材の上記壁面によって広い範囲で受けられる。これにより、ゴム突起の埋設部材周りに歪みが集中するのを抑制することができる。
【０００９】
本発明の請求項２に記載のゴムクローラは、請求項１に記載のゴムクローラにおいて、前記埋設部材のゴム体周方向の壁面は、ゴム体厚み方向に対して傾斜する傾斜平面である。
【００１０】
本発明の請求項２に記載のゴムクローラでは、埋設部材のゴム体周方向の壁面を、ゴム体厚み方向に対して傾斜する傾斜平面としていることから、例えば、上記壁面を湾曲面としているものと比べて、係合ピンからの入力を埋設部材の周方向壁面全体で概ね均等に受けることができる。
【００１１】
本発明の請求項３に記載のゴムクローラは、請求項２に記載のゴムクローラにおいて、前記埋設部材は、ゴム体周方向に沿った断面で見て三角形状とされている。
【００１２】
本発明の請求項３に記載のゴムクローラでは、埋設部材をゴム体周方向に沿った断面で見て三角形状としていることから、例えば、台形状や、その他の多角形状としたものと比べて、埋設部材を軽量化することができる。
【発明の効果】
【００１３】
以上説明したように、本発明のゴムクローラは、ゴム突起に埋設された埋設部材の周りに歪みが集中するのを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態のゴムクローラをクローラ幅方向から見た側面図である。
【図２】第１実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図３】第１実施形態のゴムクローラを内周側から見た平面図である。
【図４】第１実施形態のゴムクローラを外周側から見た平面図である。
【図５】図４の５Ｘ−５Ｘ線断面図である。
【図６】第１実施形態のゴムクローラを中央線に沿って切断した側断面図である。
【図７】（Ａ）第１実施形態のゴムクローラのゴム突起に駆動輪の係合ピンから駆動力が入力される状態を示す、図６の矢印７Ａ部の拡大図である。（Ｂ）図７Ａの矢印７Ｂ部の拡大図である。
【図８】第１実施形態のゴムクローラが駆動輪に巻き掛けられた状態を説明するためのゴムクローラを中央線に沿って切断した側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係るゴムクローラについて説明する。
【００１６】
第１実施形態に係るゴムクローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、芯金をもたない、いわゆる芯金レスタイプのゴムクローラである。
【００１７】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車の駆動軸に連結された駆動輪１００とクローラ車に回転自在に取付けられた遊動輪１０２とに巻き掛けられて用いられる。また、ゴムクローラ１０の内周を、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配置され且つクローラ車に回転自在に取り付けられた複数の転輪１０４が転動するようになっている。
なお、以下では、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４をまとめて機体側の足回り部品である車輪として適宜説明する。
【００１８】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図３、図４の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図３、図４の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側から見た場合に直交する。
また、本実施形態では、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４に巻き掛けて環状となったゴムクローラ１０の内周側（図５、図６の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図５、図６の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図５、図６の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向（換言すれば、ゴムクローラ１０の厚み方向）を示している。
なお、本実施形態では、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛ける構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び複数の転輪１０４の配置によっては、駆動輪１００及び遊動輪１０２に加えて、一つまたは複数の転輪１０４にゴムクローラ１０が巻き掛かる構成としてもよい。
【００１９】
図１に示すように、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及び駆動輪１００と遊動輪１０２に巻き掛けられたゴムクローラ１０によって、クローラ車の走行部としての第１実施形態に係るクローラ走行装置９０が構成されている。
【００２０】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。また、一対の輪部１００Ａには、互いの周縁部に架け渡されるように円柱状の係合ピン１０１が円周方向に一定間隔で形成されている。この係合ピン１０１は、図８に示すように、後述するゴム突起１４に係合するようになっており、ゴム突起１４（具体的には、ゴム突起１４のクローラ周方向の周方向ゴム壁面１４Ａ）と係合することでクローラ車からの駆動力をゴムクローラ１０に伝達（入力）するようになっている。このようにして駆動力が伝達されたゴムクローラ１０は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環する。そして、ゴムクローラ１０の循環により、後述するラグ１８が地面を捉えて、クローラ走行装置９０を有するクローラ車が移動（走行）する。
【００２１】
遊動輪１０２は、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の一対の輪部１０２Ａを有している。この輪部１０２Ａは、外周面１０２Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。また、遊動輪１０２は、クローラ車側が備える図示しない油圧等の加圧機構によって駆動輪１００から離間する方向へ押圧されて、ゴムクローラ１０の車輪転動面１６に押し付けられてゴムクローラ１０のテンション（張力）を保持するものである。
【００２２】
転輪１０４は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の輪部１０４Ａを有している。この輪部１０４Ａは、外周面１０４Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。
【００２３】
上記遊動輪１０２及び転輪１０４は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環するゴムクローラ１０に対して従動回転するようになっている。
【００２４】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を有している。なお、本実施形態のゴムベルト１２は、本発明の無端状のゴム体の一例である。また、本実施形態のゴムベルト１２の周方向、幅方向、内周側、外周側は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。
【００２５】
図１〜３に示すように、ゴムベルト１２の内周には、クローラ内周側に突出するゴム突起１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このゴム突起１４は、ゴムベルト１２のクローラ幅方向の中央部に配置され、後述する車輪転動面１６上を転動する車輪（駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４）のクローラ幅方向への移動を当接により制限するようになっている。言い換えると、ゴム突起１４は、車輪と当接することで、車輪と、ゴムクローラ１０（ゴムベルト１２）とのクローラ幅方向の相対変位を制限することができる。
なお、本実施形態では、ゴム突起１４のクローラ幅方向の幅方向ゴム壁面１４Ｂに、車輪の側面部が当接するようになっている。
【００２６】
図２及び図３に示すように、ゴムベルト１２のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両側には、クローラ周方向に沿って延びる車輪転動面１６がそれぞれ形成されている。この車輪転動面１６は、平坦状とされ、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの一部を構成している。
【００２７】
図４、図５に示すように、ゴムベルト１２の外周には、クローラ外周側に突出し、地面と接地するブロック状のラグ１８が形成されている。このラグ１８は、図４に示すように、中央線ＣＬを挟んで左右にそれぞれ配置される一対のラグ１８Ａと、中央線ＣＬを横切るように配置される一対のラグ１８Ｂとで構成されており、ラグ１８Ａとラグ１８Ｂはクローラ周方向に交互に形成されている。また、ラグ１８Ａ及びラグ１８Ｂはともに、一部がゴム突起１４のクローラ外周側に重なるように配置されている。
【００２８】
図５、図６に示すように、ゴムベルト１２には、クローラ周方向に沿って延びる無端帯状のメインコード層２０が埋設されている。このメインコード層２０は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された１本のメインコード又はクローラ周方向に沿い且つクローラ幅方向に並列された複数本の補強コードを、ゴム被覆して形成したものである。なお、本実施形態においては、引張り強度に優れるスチールコードをメインコードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードをメインコードとして用いてもよい。
【００２９】
ゴムベルト１２のメインコード層２０のクローラ外周側には、バイアスコード層２２、２３がそれぞれ埋設されている。バイアスコード層２２、２３は、クローラ周方向に対して斜めに延びるバイアスコードを互いに平行に並べると共に帯状ゴム材に埋設して形成されたものである。また、バイアスコード層２２のバイアスコードとバイアスコード層２３のバイアスコードは、中央線ＣＬを挟んで互いに逆向きに延びている。なお、本実施形態では、バイアスコード層２２、２３の各々のバイアスコードとして引張り強度に優れるスチールコードを用いているが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードをバイアスコードとして用いてもよい。
【００３０】
次に、前述したゴム突起１４及び埋設部材３０について詳細に説明する。
図６、図７に示すように、ゴム突起１４は、クローラ幅方向から見て、頂部１４Ｄから根元部１４Ｃにかけて幅広となる山形状とされている。
また、本実施形態のゴム突起１４の周方向ゴム壁面１４Ａは、クローラ厚み方向（ゴムクローラ１０の厚み方向）に対して多段階（二段階）に傾斜している。すなわち、周方向ゴム壁面１４Ａは、根元部１４Ｃ側の傾斜部１４Ｅと頂部１４Ｄ側の傾斜部１４Ｆとで構成されている。この傾斜部１４Ｅのクローラ厚み方向に対する傾斜角は、傾斜部１４Ｆよりも小さく設定されている。なお、本発明はこの構成に限定されず、周方向ゴム壁面１４Ａは、多段階に傾斜せずに、クローラ厚み方向に対して一直線状に傾斜していてもよい。
【００３１】
図５〜図７（Ａ）に示すように、ゴム突起１４内には、埋設部材３０が埋設されている。この埋設部材３０は、クローラ幅方向に延びて両端部３０Ｂがゴム突起１４の両幅方向ゴム壁面１４Ｂからそれぞれ露出している（図２、図５参照）。この埋設部材３０の上記露出部分である端部３０Ｂは、ゴム突起１４の幅方向ゴム壁面１４Ｂと共に車輪の側面部と当接することで、ゴム突起１４の幅方向ゴム壁面１４Ｂの摩耗を抑制することができる。
なお、本実施形態では、埋設部材３０の両端部３０Ｂをゴム突起１４の両幅方向ゴム壁面１４Ｂからそれぞれ露出させているが、本発明はこの構成に限定されず、埋設部材３０の両端部３０Ｂをゴム突起１４の両幅方向ゴム壁面１４Ｂから露出させなくてもよい。
【００３２】
また、埋設部材３０は、ゴム突起１４を構成するゴム材よりも耐摩耗性が高い樹脂材料によって形成されている。この樹脂材料としては、機械的強度が高いものが好ましく、例えば、超高分子量ポリエチレンやポリアミド系樹脂などが挙げられる。なお、本実施形態では、埋設部材３０をポリアミド系樹脂で形成している。
【００３３】
本実施形態では、埋設部材３０を樹脂材料で形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、金属材料を用いてもよい。
【００３４】
図６、図７（Ａ）に示すように、埋設部材３０は、クローラ周方向に沿った断面（以下、適宜「クローラ周方向断面」と記載する）で見てクローラ周方向の周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている。
なお、ここで言う「周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている」とは、クローラ周方向断面で見て、周方向壁面３０Ａと周方向ゴム壁面１４Ａとの間隔が概ね等しくなるように、周方向壁面３０Ａがクローラ厚み方向に対して傾斜していることを指している。このため、「周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている」には、一方の壁面が平面で且つ他方の壁面が湾曲面の場合や、一方の壁面が多段階に傾斜する傾斜面で且つ他方の壁面が平面または湾曲面の場合や、両壁面が平面、湾曲面、または多段階に傾斜した傾斜面の場合も含まれる。また、「周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている」には、周方向壁面３０Ａと周方向ゴム壁面１４Ａが平行な場合も含まれる。
【００３５】
上記構成により、クローラ周方向断面で見て周方向壁面３０Ａと周方向ゴム壁面１４Ａとの間のゴム厚みが概ね等しくなっている。なお、本実施形態では、周方向壁面３０Ａと周方向ゴム壁面１４Ａとの間のゴム厚みが周方向壁面３０Ａ全体にわたって概ね等しくなっている。
【００３６】
また、本実施形態では、周方向壁面３０Ａは、クローラ厚み方向に対して傾斜する傾斜平面とされている。なお、本発明は上記構成に限定されず、周方向壁面３０Ａは、クローラ厚み方向に対して湾曲しながら傾斜する湾曲面でもよい。
【００３７】
またさらに、本実施形態では、周方向壁面３０Ａは、クローラ周方向断面で見てゴム突起１４の周方向ゴム壁面１４Ａの始点Ｘと終点Ｙを通る直線ＳＬに対して周方向壁面３０Ａが平行となっている。
【００３８】
また、図７（Ａ）に示すように、埋設部材３０は、クローラ周方向断面で見て三角形状とされている。より具体的には、埋設部材３０は、クローラ周方向断面の形状が三角形状とされており、三角形の角部３０Ｃが円弧状に湾曲している。なお、本発明はこの構成に限定されず、埋設部材３０の上記断面形状を、台形状などの多角形状としてもよい。
【００３９】
また、図７（Ａ）に示すように、埋設部材３０は、クローラ周方向に沿った断面において、中心（重心）Ｐがゴム突起１４をクローラ周方向に二等分する二等分線ＰＬ上に配置されている。すなわち、埋設部材３０は、二等分線ＰＬに対して左右対称となっている。
【００４０】
埋設部材３０の中心Ｐの高さＨ１は、ゴム突起１４の高さＨ０の１５．２〜６０．１％の範囲内に設定されている。なお、ゴム突起１４の高さＨ０は、ゴムベルト１２の内周面１２Ａからゴム突起１４の頂部１４Ｄまでをクローラ厚み方向に沿って測定したものであり、埋設部材３０の中心Ｐの高さＨ１は、ゴムベルト１２の内周面１２Ａから中心Ｐまでをクローラ厚み方向に沿って測定したものである。
【００４１】
埋設部材３０の中心Ｐから角部３０Ｃの頂点Ｚまでの長さＬは、ゴム突起１４の高さＨの３０．３〜３９％の範囲内に設定されている。なお、図７（Ｂ）に示すように、角部３０Ｃの頂点Ｚは、埋設部材３０の各辺の延長線の交点である。
【００４２】
なお、図７（Ａ）に示すように、本実施形態では、クローラ周方向断面で見てゴム突起１４と埋設部材３０が概ね相似形とされている。
【００４３】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、図７（Ａ）に示すように、駆動輪１００の係合ピン１０１がゴム突起１４の周方向ゴム壁面１４Ａに係合してゴム突起１４に駆動力Ｆが入力される。ここで、クローラ周方向断面で見てゴム突起１４に埋設された埋設部材３０の周方向壁面３０Ａが周方向ゴム壁面１４Ａに沿っている、すなわち、周方向壁面３０Ａに対応する部分のゴム厚みが概ね等しくなっていることから、係合ピン１０１からの入力が埋設部材３０の周方向壁面３０Ａによって広い範囲で受け止められる。これにより、ゴム突起１４の埋設部材３０周りに歪みが集中するのを抑制することができる。
【００４４】
また、埋設部材３０が埋設されることでゴム突起１４の曲げ剛性が向上するため、係合ピン１０１からの入力によってゴム突起１４が倒れるように弾性変形するのが抑制される。
【００４５】
またさらに、ゴムクローラ１０では、ゴム突起１４の幅方向ゴム壁面１４Ｂ、及び該幅方向ゴム壁面１４Ｂから露出した埋設部材３０の端部３０Ｂに駆動輪１００の側面部が当接することで、該駆動輪１００とゴムベルト１２とのクローラ幅方向の相対変位を制限することができる。
さらに、ゴム突起１４よりも耐摩耗性が高い樹脂材料で埋設部材３０を形成していることから、駆動輪１００との摩擦によるゴム突起１４の幅方向ゴム壁面１４Ｂの摩耗を抑制することができる。
【００４６】
ゴムクローラ１０では、埋設部材３０の周方向壁面３０Ａを、クローラ厚み方向に対して傾斜する傾斜平面としていることから、係合ピン１０１からの入力を埋設部材３０の周方向壁面３０Ａ全体で概ね均等に受けることができる。
【００４７】
また、埋設部材３０のクローラ周方向断面で見た断面形状を、三角形状としていることから、埋設部材３０を軽量化することができる。
【００４８】
またさらに、埋設部材３０には角部３０Ｃが複数個所形成されていることから、車輪との接触によって端部３０Ｂが車輪の回転方向の力を受けても、角部３０Ｃと周囲のゴムとの係合によって埋設部材３０の動きが抑制される。これにより、ゴム突起１４の埋設部材３０周りに過剰な歪みが生じるのを抑制することができる。
【００４９】
また、埋設部材３０の中心Ｐの高さＨ１をゴム突起１４の高さＨ０の１５．２〜６０．１％の範囲内に設定し、埋設部材３０の中心Ｐから角部３０Ｃの頂点Ｚまでの長さＬをゴム突起１４の高さＨの３０．３〜３９％の範囲内に設定することで、ゴム突起１４の埋設部材３０周りに歪みが集中するのを効果的に抑制することができる。
【００５０】
第１実施形態では、埋設部材３０をクローラ幅方向に延びる三角柱状としているが、本発明はこの構成に限定されず、埋設部材３０にクローラ幅方向に延びる中空部（例えば、貫通孔）などを形成してもよい。上記構成とすることで、埋設部材３０を軽量化することができる。
【００５１】
第１実施形態では、本発明の無端状のゴム体（ゴム弾性を有する物体（すなわちゴム弾性体））の一例としてゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を用いているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム弾性を有するエラストマ材を無端帯状に形成したエラストマベルトを用いてもよい。
【００５２】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【００５３】
（試験例）
本発明の効果を確かめるために、本発明に含まれる実施例のゴムクローラと、本発明に含まれない比較例のゴムクローラとを以下のように試験した。試験には、同じサイズの供試クローラを用いた。
【００５４】
＜供試ゴムクローラ＞
・実施例：第１実施形態のゴムクローラと同じ構造であり、ゴム突起１４の高さＨ０を６４ｍｍ、埋設部材３０の中心Ｐの高さＨ１を３８．５ｍｍ、埋設部材３０の中心Ｐから頂点Ｚまでの長さＬを１９．４ｍｍに設定したゴムクローラである。
・比較例：埋設部材３０を円柱状とし、その他の構造を実施例のゴムクローラと同じ構造としたゴムクローラである。
【００５５】
＜試験１＞
供試ゴムクローラのゴム突起１４の周方向ゴム壁面１４Ａに駆動輪１００の係合ピン１０１を所定の力で押し付けたときにゴム突起１４に生じる歪みをＦＥＭ解析で求めた。結果を表１に示す。なお、表１の数値は、小さいほど良好な結果を示す。
【００５６】
【表１】
2014015156.tif 000003
【００５７】
＜試験２＞
実施例のゴムクローラの埋設部材３０のゴム突起１４内での配置位置及び大きさ（断面積）をそれぞれ変化（高さＨ１及び長さＬを変化）させたときのゴム突起１４に生じる歪みの最大値をＦＥＭ解析で求めた。結果を表２に示す。なお、表２の数値は、小さいほど良好な結果を示す。
【００５８】
【表２】
2014015156.tif 000004
【００５９】
表１、表２から分かるように、本発明に含まれる実施例のゴムクローラは、比較例のゴムクローラと比べて、ゴム突起の埋設部材周りに歪みが集中するのが抑制されていることが分かる。
また、実施例のゴムクローラの高さＨ１、長さＬを表２に示すように変化させた結果、いずれの歪み値も比較例の最大歪みよりも小さいことが分かる。従って、高さＨ１をゴム突起の高さＨ０の１５．２〜６０．１％の範囲内に設定し、長さＬをゴム突起の高さＨ０の３０．３〜３９％の範囲内に設定することが好ましい。
【符号の説明】
【００６０】
１０            ゴムクローラ
１２            ゴムベルト（無端帯状のゴム体）
１４            ゴム突起
１４Ａ          周方向ゴム壁面
１４Ｂ          幅方向ゴム壁面
３０            埋設部材
３０Ａ          周方向壁面（埋設部材のゴム体周方向の壁面）
３０Ｂ          端部
１００          駆動輪
１０１          係合ピン
ＣＬ            中央線
Ｓ              クローラ周方向（ゴム体周方向）
Ｗ              クローラ幅方向（ゴム体幅方向）
ＩＮ            クローラ内周側（ゴム体内周側）
ＯＵＴ          クローラ外周側（ゴム体外周側）
【図１】
2014015156.tif 000005
【図２】
2014015156.tif 000006
【図３】
2014015156.tif 000007
【図４】
2014015156.tif 000008
【図５】
2014015156.tif 000009
【図６】
2014015156.tif 000010
【図７】
2014015156.tif 000011
【図８】
2014015156.tif 000012