(57)【要約】【課題】神経芽腫に対して有効な抗癌剤を提供する。【解決手段】下記式（Ｉ）：【化１】2014015441.tif 000013（式中、Ａｒ１及びＡｒ２のいずれか一方はハロゲン原子で置換された単環性芳香族基であり、他方は２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基であり、Ｘは酸素原子又は硫黄原子であり、ＹはＣＨ２又はＮＨであり、Ｚは酸素原子、硫黄原子又はカルボニル基である。）で示される化合物又はその塩を含有する抗癌剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）：
【化１】
2014015441.tif 000012
（式中、Ａｒ１及びＡｒ２のいずれか一方はハロゲン原子で置換された単環性芳香族基であり、他方は２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基であり、
Ｘは酸素原子又は硫黄原子であり、
ＹはＣＨ２又はＮＨであり、
Ｚは酸素原子、硫黄原子又はカルボニル基である。）
で示される化合物又はその塩を含有する抗癌剤。
【請求項２】
Ａｒ１又はＡｒ２で表されるハロゲン原子で置換された単環性芳香族基における単環性芳香族基がフェニル基又はピリジル基である請求項１に記載の抗癌剤。
【請求項３】
Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における芳香族基がフェニル基又は芳香族複素環基である請求項１又は２に記載の抗癌剤。
【請求項４】
Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における２以上の炭素原子を含む置換基がＣ２−６−アルキル基、Ｃ２−６−アルコキシ基、Ｃ１−６−アルコキシ−カルボニル基、フェニル基又はＣ３−４−アルキレン基である請求項１〜３のいずれか１項に記載の抗癌剤。
【請求項５】
癌が神経芽腫である請求項１〜４のいずれか１項に記載の抗癌剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は抗癌剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
神経芽腫は、小児期の脳腫瘍を除く悪性固形腫瘍の中で最も頻度の高い腫瘍である。神経芽腫は、神経堤の分化の過程の脊髄、交感神経節及び副腎から発生する。
【０００３】
予後良好な（favorable）腫瘍の場合は、１歳未満の患者において、治療的介入をせずに、プログラム細胞死（programmed cell death）（ＰＣＤ）が起こり腫瘍が自然に消失する（自然退縮）か、又は、良性な神経節細胞腫（ganglioneuroma）（ＧＮ）へと分化成熟する。しかし、予後不良な（unfavorable）腫瘍の場合には、強い化学療法を行っても、進行した腫瘍へ発達し、結果的に死に至ってしまう例が多い（非特許文献１及び２）。
【０００４】
一方、１歳以降に発症する神経芽腫では一般に進行していることが多く、手術や化学療法、放射線療法を組み合わせた強力な治療が必要であり、特に病期（Ｓｔａｇｅ）４の場合やがん遺伝子ＭＹＣＮが増幅している場合には、造血幹細胞移植（骨髄移植や末梢血幹細胞移植など）を用いた積極的な治療が行われている。しかし、ｓｔａｇｅ４の神経芽腫の場合、造血幹細胞移植を併用した積極的な治療を行っても５年後の生存率は３０％程度である。
従って、神経芽腫に対して有効な抗癌剤の開発が望まれている。
【０００５】
一方、ＭＹＣＮは、神経芽腫細胞の分化抑制に大きく関わっており、神経芽腫細胞株で高頻度にチロシンリン酸化を受けるドッキング分子ＳｈｃＣが、腫瘍で広範に発現するＳｈｃＡとは対照的に、そのＳＨ２ドメインを介してヌードマウスの造腫瘍能や接着非依存性増殖能に対し著明な抑制効果を持つが、ＳｈｃＡと同様に神経芽腫の運動能・転移能を促進する方向に働くことが報告されている（非特許文献３）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Brodeur, et al., Nat. Rev. Cancer, 2003, 3, 203-216
【非特許文献２】Westermann, et al., Cancer Lett., 2002, 184, 127-147
【非特許文献３】Troglio, et al., PNAS, 2004, 101, 15476-15481
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、神経芽腫に対して有効な抗癌剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、前記課題を解決すべく、ＳｈｃＣのＡＬＫ（anaplastic lymphoma kinase；未分化リンパ腫リン酸化酵素）結合領域に対する結合能を有する候補化合物をスクリーニングした結果、２つの異なる特定の芳香族基が特定の基を介して結合してなる化合物が神経芽腫に対して有効であることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００９】
すなわち、本発明の要旨は以下のとおりである。
（１）下記式（Ｉ）：
【化１】
2014015441.tif 000002
（式中、Ａｒ１及びＡｒ２のいずれか一方はハロゲン原子で置換された単環性芳香族基であり、他方は２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基であり、
Ｘは酸素原子又は硫黄原子であり、
ＹはＣＨ２又はＮＨであり、
Ｚは酸素原子、硫黄原子又はカルボニル基である。）
で示される化合物又はその塩を含有する抗癌剤。
（２）Ａｒ１又はＡｒ２で表されるハロゲン原子で置換された単環性芳香族基における単環性芳香族基がフェニル基又はピリジル基である前記（１）に記載の抗癌剤。
（３）Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における芳香族基がフェニル基又は芳香族複素環基である前記（１）又は（２）に記載の抗癌剤。
（４）Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における２以上の炭素原子を含む置換基がＣ２−６−アルキル基、Ｃ２−６−アルコキシ基、Ｃ１−６−アルコキシ−カルボニル基、フェニル基又はＣ３−４−アルキレン基である前記（１）〜（３）のいずれかに記載の抗癌剤。
（５）癌が神経芽腫である前記（１）〜（４）のいずれかに記載の抗癌剤。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、神経芽腫に対して有効な抗癌剤を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明において、Ａｒ１又はＡｒ２で表されるハロゲン原子で置換された単環性芳香族基における単環性芳香族基としては、例えばフェニル基、フリル基、チエニル基、ピロリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基（１，２，３−トリアゾリル基、１，２，４−トリアゾリル基）、ピリジル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、ピラジニル基、好ましくはフェニル基、ピリジル基が挙げられる。
【００１２】
Ａｒ１又はＡｒ２で表されるハロゲン原子で置換された単環性芳香族基におけるハロゲン原子としては、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、好ましくはフッ素原子、塩素原子、臭素原子が挙げられる。
【００１３】
Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における芳香族基としては、例えばフェニル基、トリル基、ナフチル基等の芳香族炭化水素基；フリル基、チエニル基、ピロリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基（１，２，３−トリアゾリル基、１，２，４−トリアゾリル基）、ピリジル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、ピラジニル基、キノリル基、イソキノリル基、インドリル基、ピリドチエノピリミジン環基等の芳香族複素環基、好ましくはフェニル基、芳香族複素環基が挙げられる。
【００１４】
Ａｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基における２以上の炭素原子を含む置換基としては、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のＣ２−６−アルキル基；エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、シクロプロピルオキシ基、シクロブチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等のＣ２−６−アルコキシ基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、イソブトキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブトキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基、ペンチルオキシカルボニル基、イソペンチルオキシカルボニル基、シクロプロピルオキシカルボニル基、シクロブチルオキシカルボニル基、シクロペンチルオキシカルボニル基等のＣ１−６−アルコキシ−カルボニル基；フェニル基、トリル基、ナフチル基等の芳香族炭化水素基；Ｃ２−６−アシル基、アラルキル基、アラルキルオキシ基、Ｃ２−６−アルキルアミノ基、ジＣ１−６−アルキルアミノ基、Ｃ３−４−アルキレン基が挙げられる。
【００１５】
Ｃ３−４−アルキレン基で置換された芳香族基とは、芳香族基にシクロペンタン環又はシクロヘキサン環が縮合した構造を有する置換基を意味する。例えば、トリメチレン基（Ｃ３−アルキレン基）で置換されたピリドチエノピリミジン環基としては、例えば、次式（ａ）：
【化２】
2014015441.tif 000003
（式中、ＲはＣ２−６−アルキル基等の２以上の炭素原子を含む置換基である。）
で示される基が挙げられる。
【００１６】
前記２以上の炭素原子を含む置換基としては、２〜７の炭素原子を含む置換基が好ましい。
前記のＡｒ１又はＡｒ２で表されるハロゲン原子で置換された単環性芳香族基は、２以上のハロゲン原子で置換されていてもよく、例えば、Ｃ１−６−アルキル基、Ｃ２−６−アルケニル基、Ｃ２−６−アルキニル基、芳香族基、アシル基、水酸基、カルボキシル基、シアノ基、Ｃ１−６−アルコキシ基、Ｃ１−６−アルコキシ−カルボニル基、メチレンジオキシ基、アラルキル基、アラルキルオキシ基、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６−アルキルアミノ基、ジＣ１−６−アルキルアミノ基等から選ばれる１以上の置換基で置換されていてもよい。
【００１７】
前記のＡｒ１又はＡｒ２で表される２以上の炭素原子を含む置換基で置換された芳香族基は、２以上の炭素原子を含む置換基を２つ以上有していてもよく、例えば、メチル基、ホルミル基、水酸基、カルボキシル基、シアノ基、ハロゲン原子、メトキシ基、メチレンジオキシ基、ニトロ基、アミノ基、メチルアミノ基等から選ばれる１以上の置換基で置換されていてもよい。
【００１８】
Ｃ１−６−アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が挙げられる。
【００１９】
Ｃ２−６−アルケニル基としては、例えばビニル基、１−プロペニル基、アリル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基が挙げられる。
【００２０】
Ｃ２−６−アルキニル基としては、例えばエチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル（プロパルギル）基、３−ブチニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基が挙げられる。
【００２１】
アシル基としては、例えばホルミル基、アセチル基、プロピオニル基（プロパノイル基）、ブチリル基（ブタノイル基）、バレリル基（ペンタノイル基）、ヘキサノイル基等のＣ１−６−脂肪族アシル基；ベンゾイル基、トルオイル基等の芳香族アシル基（アロイル基）が挙げられる。
【００２２】
ハロゲン原子としては、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
Ｃ１−６−アルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基が挙げられる。
【００２３】
アラルキル基としては、例えばベンジル基、フェネチル基が挙げられる。
アラルキルオキシ基としては、例えばベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基が挙げられる。
【００２４】
前記式（Ｉ）で示される化合物の塩としては、薬学的に許容される塩が好ましく、例えば、塩酸、硫酸、リン酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硝酸、ピロ硫酸、メタリン酸等の無機酸、又はクエン酸、安息香酸、酢酸、プロピオン酸、フマル酸、マレイン酸、スルホン酸（例えば、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸）等の有機酸との塩が挙げられる。また、フェノール性水酸基又はカルボキシル基を有する場合には、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩として用いることもできる。
【００２５】
前記式（Ｉ）で示される化合物は、特開平１０−２７９５７０号公報等に記載されるような公知の方法に従って製造することができる。具体的には、以下に示すように、酸塩化物又はチオ酸塩化物にアミンを反応させてアミド結合又はチオアミド結合を形成することにより製造することができる。
【化３】
2014015441.tif 000004
（式中の記号は、前記式（Ｉ）と同義である。）
前記のようにして得られる生成物を精製するには、通常用いられる手法、例えばシリカゲル等を担体として用いたカラムクロマトグラフィーやメタノール、エタノール、クロロホルム、ジメチルスルホキシド、水等を用いた再結晶法によればよい。カラムクロマトグラフィーの溶出溶媒としては、メタノール、エタノール、クロロホルム、アセトン、ヘキサン、ジクロロメタン、酢酸エチル、及びこれらの混合溶媒等が挙げられる。
【００２６】
前記式（Ｉ）で示される化合物及びその塩としては、種々の化合物が市販されており、これらの市販品をそのまま、又は必要に応じて精製して本発明の抗癌剤の有効成分として用いることができる。
【００２７】
本発明の抗癌剤は、慣用される他の抗癌剤や免疫抑制剤等を、所望する治療効果を考慮して適宜併用することができる。この場合には、必要に応じて、後述の投与量を適宜増減することができる。
【００２８】
本発明の抗癌剤が適用される癌の種類は、特に限定されず、例えば悪性黒色腫、悪性リンパ腫、肺癌、食道癌、胃癌、大腸癌、直腸癌、結腸癌、尿管腫瘍、胆嚢癌、胆管癌、胆道癌、乳癌、肝癌（肝臓癌）、膵臓癌、睾丸腫瘍、上顎癌、舌癌、口唇癌、口腔癌、咽頭癌、喉頭癌、腎臓癌、卵巣癌、子宮癌、前立腺癌、甲状腺癌、脳腫瘍、カポジ肉腫、血管腫、白血病、真性多血症、神経芽腫、網膜芽腫、骨髄腫、膀胱腫、肉腫、骨肉腫、筋肉腫、皮膚癌、基底細胞癌、皮膚付属器癌、皮膚転移癌、皮膚黒色腫、好ましくは神経芽腫が挙げられる。
【００２９】
以下、本発明の化合物（Ｉ）の投与量及び製剤化について説明する。
本発明の化合物（Ｉ）はそのまま、あるいは慣用の製剤担体と共に動物及びヒトに投与することができる。投与形態としては、特に限定がなく、必要に応じ適宜選択して使用され、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、徐放性製剤、懸濁液、エマルジョン剤、シロップ剤、エリキシル剤等の経口剤、注射剤、坐剤、塗布剤、貼付剤等の非経口剤が挙げられる。
【００３０】
経口剤は、例えばデンプン、乳糖、白糖、マンニット、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩類等を用いて常法に従って製造される。
【００３１】
この種の製剤には、適宜前記賦形剤の他に、結合剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、流動性促進剤、矯味剤、着色剤、香料等を使用することができる。
【００３２】
結合剤としては、例えばデンプン、デキストリン、アラビアゴム末、ゼラチン、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルセルロース、結晶セルロース、エチルセルロース、ポリビニルピロリドン、マクロゴールが挙げられる。
【００３３】
崩壊剤としては、例えばデンプン、ヒドロキシプロピルスターチ、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロース、低置換ヒドロキシプロピルセルロースが挙げられる。
【００３４】
界面活性剤としては、例えばラウリル硫酸ナトリウム、大豆レシチン、ショ糖脂肪酸エステル、ポリソルベート８０が挙げられる。
【００３５】
滑沢剤としては、例えばタルク、ロウ類、水素添加植物油、ショ糖脂肪酸エステル、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ポリエチレングリコールが挙げられる。
【００３６】
流動性促進剤としては、例えば軽質無水ケイ酸、乾燥水酸化アルミニウムゲル、合成ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウムが挙げられる。
【００３７】
注射剤は常法に従って製造され、希釈剤として一般に注射用蒸留水、生理食塩水、ブドウ糖水溶液、オリーブ油、ゴマ油、ラッカセイ油、ダイズ油、トウモロコシ油、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール等を用いることができる。更に必要に応じて、殺菌剤、防腐剤、安定剤を加えてもよい。また、注射剤は安定性の点から、バイアル等に充填後冷凍し、通常の凍結乾燥技術により水分を除去し、使用直前に凍結乾燥物から液剤を再調製することもできる。更に、必要に応じて適宜、等張化剤、安定剤、防腐剤、無痛化剤等を加えてもよい。
【００３８】
その他の非経口剤としては、外用液剤、軟膏等の塗布剤、貼付剤、直腸内投与のための坐剤等が挙げられ、常法に従って製造される。
【００３９】
本発明の製剤は、剤形、投与経路等により異なるが、１日１〜数回から１〜数回／週〜月の投与が可能である。
経口剤として所望の効果を発揮するためには、患者の年令、体重、疾患の程度により異なるが、通常成人で化合物（Ｉ）の重量として１〜２００ｍｇを、１日数回に分けての服用が適当である。
【００４０】
非経口剤として所望の効果を発揮するためには、患者の年令、体重、疾患の程度により異なるが、通常成人で化合物（Ｉ）の重量として１日１〜５０ｍｇの静注、点滴静注、皮下注射、筋肉注射が適当である。
【実施例】
【００４１】
以下、実施例により本発明を更に具体的に説明するが、本発明の範囲はこれらに限定されるものではない。
【００４２】
［実施例１］
２４ウェルプレートにヒト神経芽腫細胞、ＮＢ−３９−ｎｕ細胞（１×１０４個）又はＴＮＢ−１細胞（２×１０４個）を播いた（１０％ＦＢＳ  ＲＰＭＩ１６４０，３７℃，５％ＣＯ２）。翌日、各種低分子化合物をＤＭＳＯに溶解し、各化合物の濃度が０（コントロール）、１０μＭ、２０μＭ、４０μＭ、６０μＭ、８０μＭ、１００μＭとなるように各ウェルに加えた。６日後、細胞数を細胞計数盤により測定し、対数グラフよりＩＣ５０値を求めた。
【００４３】
その結果、下記の化合物番号１〜３の化合物が、ヒト神経芽腫細胞に対して有意な細胞増殖抑制効果を示すことがわかった（表１）。
【化４】
2014015441.tif 000005
【化５】
2014015441.tif 000006
【化６】
2014015441.tif 000007
【表１】
2014015441.tif 000008
【００４４】
一方、下記の化合物番号Ａ及びＣの化合物は、ヒト神経芽腫細胞に対して細胞増殖抑制効果を示さなかった。下記の化合物番号Ｂは、ヒト神経芽腫細胞に対して若干の細胞増殖抑制効果を示したが、その効果は、前記の化合物番号１〜３の化合物よりも明らかに劣っていた。
【化７】
2014015441.tif 000009
【化８】
2014015441.tif 000010
【化９】
2014015441.tif 000011