(57)【要約】【課題】軸間距離を狭められるようにする。【解決手段】入力軸２に設けられたプーリ機構４と、出力軸３に設けられたプーリ機構５とにベルトＶ（無端部材）を巻き掛けて構成される無段変速機１であって、プーリ機構４、５は、ベルトＶが外周に巻き掛けられるリング状の巻掛部６と、巻掛部６の外径を変化させる駆動機構部７と、を有しており、重ねられた一対のリンク部材１０Ａ、１０Ｂを長手方向の中間部で互いに連結して共通の回動軸Ｘｃ周りに相対回転可能としたシザーズ部材２０を、回動軸Ｘｃを入力軸２、３の径方向に沿わせた向きで、入力軸２、３周りの周方向に並べてリング状に配置し、周方向で隣接するシザーズ部材２０を、互いのリンク部材１０Ａ、１０Ｂの端部同士を相対回転可能に連結して、巻掛部６を形成した構成とした。【選択図】図１
2014185768.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力側の回転軸に設けられたプーリ機構と、出力側の回転軸に設けられたプーリ機構とに無端部材を巻き掛けて構成される無段変速機であって、
前記プーリ機構は、
前記無端部材が外周に巻き掛けられるリング状の巻掛部と、
前記巻掛部の外径を変化させる駆動機構部と、を有しており、
前記巻掛部を、
一対のリンク部材を長手方向の中間部で互いに連結して共通の回動軸周りに相対回転可能としたシザーズ部材を、前記回転軸周りの周方向に並べてリング状に配置し、前記周方向で隣接するシザーズ部材を、互いのリンク部材の端部同士を相対回転可能に連結して形成したことを特徴とする無段変速機。
【請求項２】
前記駆動機構部は、
長手方向の一端が、前記回転軸に揺動自在に連結されると共に、長手方向の他端が、前記回転軸の軸方向における前記巻掛部の一側に揺動自在に連結された第１の連結部材と、
長手方向の一端が、前記回転軸に揺動自在に連結されると共に、長手方向の他端が、前記回転軸の軸方向における前記巻掛部の他側に揺動自在に連結された第２の連結部材と、を有しており、
前記第１の連結部材の前記回転軸との連結部と、前記第２の連結部材の前記回転軸との連結部のうちの少なくとも一方を、前記回転軸の軸方向に移動可能としたことを特徴とする請求項１に記載の無段変速機
【請求項３】
前記第１の連結部材と前記第２の連結部材は、前記回転軸周りの周方向に間隔を空けて複数、放射状に設けられていることを特徴とする請求項２に記載の無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト式の無段変速機は、プライマリプーリとセカンダリプーリとの間にベルトを巻き掛けた基本構成を有している（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２７０７７３号公報
【０００４】
図５の（ａ）は、ベルト式の無段変速機の基本構成を説明する図であり、（ｂ）は、プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃに巻き掛けられたベルトＶの巻き付き半径を説明する図であり、（ａ）におけるＡ−Ａ断面を模式的に表した図である。
なお、図５の（ｂ）では、無段変速機の変速比が最Ｈｉｇｈであるときのベルトの配置を実線で示し、変速比が最Ｌｏｗであるときのベルトの配置を波線で示している。
【０００５】
プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃの各々は、固定シーブ１００と、この固定シーブ１００に回転軸方向から組み付けられた可動シーブ１１０とを備えており、固定シーブ１００と可動シーブ１１０では、回転軸方向で対向配置されたフランジ状のシーブ部１０１、１１１の間に、ベルトＶが挟圧されるプーリ溝１１５が形成されている。
【０００６】
このような構成のベルト式の無段変速機では、可動シーブ１１０を回転軸方向に移動させてプーリ溝１１５の溝幅を変更することで、ベルトＶとプライマリプーリＰｐｒｉおよびセカンダリプーリＰｓｅｃとの接触半径（巻き付き半径Ｄ１、Ｄ２：図５の（ｂ）参照）を変化させるようになっており、車両の運転状態に応じてプーリ溝１１５の溝幅を変更することで、変速比が無段階で変化するようになっている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここで、プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃの外径Ｄｘ（シーブ部１０１、１１１の外径）は、ベルトＶの巻き付き半径が最大となる時を基準として決定されているので、プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃの軸間距離Ｌ（無段変速機の入力軸と出力軸の軸間距離）は、プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃの外径Ｄｘに基づいて必然的に決まってしまう。
そのため、近年の小型化の要求により、軸間距離Ｌを小さくしようとしても、軸間距離を狭めることができなかった。
【０００８】
そこで、ベルト式の無段変速機において軸間距離を狭められるようにすることが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、
入力側の回転軸に設けられたプーリ機構と、出力側の回転軸に設けられたプーリ機構とに無端部材を巻き掛けて構成される無段変速機であって、
前記プーリ機構は、
前記無端部材が外周に巻き掛けられるリング状の巻掛部と、
前記巻掛部の外径を変化させる駆動機構部と、を有しており、
前記巻掛部を、
一対のリンク部材を長手方向の中間部で互いに連結して共通の回動軸周りに相対回転可能としたシザーズ部材を、前記回転軸周りの周方向に並べてリング状に配置し、前記周方向で隣接するシザーズ部材を、互いのリンク部材の端部同士を相対回転可能に連結して形成したことを特徴とする無段変速機。
【発明の効果】
【００１０】
このように構成すると、２つのリンク部材の回動軸周りの交差角が変化すると、巻掛部の周方向の長さが変化して、巻掛部の外径が変化する。よって、２つのリンク部材の回動軸周りの交差角を変更して巻掛部の外径を変えることで、巻掛部の外周に巻き掛けられた無端部材の巻き付き半径を、無段変速機の変速比に応じた所定の半径にすることができる。
これにより、巻掛部を有するプーリ機構を採用した無段変速機では、入力側のプーリ機構（巻掛部）と出力側のプーリ機構（巻掛部）の径方向の大きさを変えることができるので、無端部材の巻き付き半径が最大となるときを基準としてプーリの外径が設定されている従来の無段変速機の場合よりも、軸間距離を狭めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施の形態にかかるプーリ機構を備える無段変速機を説明する図である。
【図２】プーリ機構の巻掛部を説明する図である。
【図３】プーリ機構の動作を説明する図である。
【図４】無段変速機での軸間距離を説明する図である。
【図５】従来例にかかる無段変速機の構成を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明にかかるベルト式の無段変速機１の実施の形態を説明する。
図１は、実施の形態にかかるプーリ機構４、５を備える無段変速機１を説明する図であり、（ａ）は、無段変速機１の概略構成図であり、（ｂ）は、巻掛部６の外周にベルトＶを巻き掛けた状態を説明する斜視図である。なお、図１の（ｂ）では、巻掛部６とベルトＶの一部のみを示している。
図２は、プーリ機構４、５の巻掛部６と、巻掛部６を構成するシザーズ部材２０を説明する図であり、（ａ）は、シザーズ部材２０を構成するリンク部材１０を説明する図であり、（ｂ）は、リンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）を連結して構成したシザーズ部材２０を説明する図であり、（ｃ）は、軸線Ｘａ周りの周方向に並べたシザーズ部材２０を互いに連結して、巻掛部６を構成した状態を説明する図である。
なお、図２の（ｂ）、（ｃ）では、重ねられたリンク部材１０Ａ、１０Ｂを互いに区別できるようにするために、一方のリンク部材１０Ａを、ハッチングを付して示している。
【００１３】
無段変速機１は、入力軸２に設けられた入力側のプーリ機構４と、出力軸３に設けられた出力側のプーリ機構５とに、ベルトＶを巻き掛けた基本構成を有している。
ここで、入力側のプーリ機構４と出力側のプーリ機構５は、同一の構成を有しているので、以下においては、入力側のプーリ機構４の構成を説明し、出力側のプーリ機構５の構成の説明は省略する。
【００１４】
プーリ機構４は、入力軸２の外周を囲むリング状の巻掛部６と、巻掛部６の外径を変化させる駆動機構部７と、を有しており、巻掛部６の外周にベルトＶが巻き掛けられるようになっている。
巻掛部６は、２本のリンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）を共通の回動軸Ｘｃ（連結部材１５）周りに相対回転可能に連結して構成されるシザーズ部材２０を、入力軸２（軸線Ｘａ）周りの周方向に並べてリング状に配置し、周方向で隣接するシザーズ部材２０を互いに連結して形成される。
【００１５】
図２の（ａ）に示すように、リンク部材１０の基部１１は、平面視において矩形形状を有している。この基部１１は、長手方向の全長Ｌｂに亘って同じ厚みで形成された板状の部材であり、長手方向の全長に亘って同じ幅Ｗで形成されている。
【００１６】
基部１１の長手方向における中央部には、基部１１を厚み方向に貫通して貫通孔１２が設けられており、基部１１の長手方向における一端部１１１と他端部１１２にも、基部１１を厚み方向に貫通して貫通孔１３、貫通孔１４が設けられている。
基部１１において貫通孔１２は、貫通孔１３、１４の中間に位置しており、貫通孔１２と貫通孔１３の離間距離Ｌｘと、貫通孔１２と貫通孔１４との離間距離Ｌｘとは同じ長さに設定されている。
【００１７】
実施の形態では、重ね合わせた２つのリンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）を、長手方向の中間部で互いに連結してシザーズ部材２０を構成しており、シザーズ部材２０においてリンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）は、中央の貫通孔１２に挿入した連結部材１５で互いに連結されている（図２の（ｂ）参照）。
この状態において、リンク部材１０Ａ、１０Ｂは、貫通孔１２の中心を通る共通の回動軸Ｘｃ周りに相対回転可能となっており、シザーズ部材２０は、回動軸Ｘｃの軸方向から見て紙面手前側に位置するリンク部材１０Ａと紙面奥側に位置するリンク部材１０Ｂとを交差させた状態で、巻掛部６に組み込まれている。
【００１８】
図２の（ｃ）に示すように、巻掛部６においてシザーズ部材２０は、一方のリンク部材１０Ａを径方向外側に、他方のリンク部材１０Ｂを径方向内側に、それぞれ配置させた向きで、入力軸２（軸線Ｘａ）周りの周方向に並べられている。
この状態において各シザーズ部材２０は、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの回動軸Ｘｃを、入力軸２（軸線Ｘａ）から径方向に延びる直線に沿わせた（一致させた）向きで配置されており（図１の（ｂ）参照）、各シザーズ部材２０の回動軸Ｘｃは、入力軸２の軸方向から見て、軸線Ｘａ周りに放射状に位置している。
【００１９】
図２の（ｃ）に示すように、巻掛部６においてシザーズ部材２０の各々は、リンク部材１０Ａの一端部１１１Ａおよび他端部１１２Ａを、周方向で隣接する他のシザーズ部材２０のリンク部材１０Ｂの一端部１１１Ｂおよび他端部１１２Ｂに重ねた状態で設けられており、重ねられたリンク部材１０Ａの一端部１１１Ａおよび他端部１１２Ａと、リンク部材１０Ｂの一端部１１１Ｂおよび他端部１１２Ｂは、貫通孔１３、１４に挿入した連結部材１６、１７により、回動軸Ｘｃに対して略平行な回動軸Ｘｄ周りに相対回転可能に連結されている。
【００２０】
ここで、軸線Ｘａの径方向外側から巻掛部６を見ると、周方向で隣接するシザーズ部材２０の連結点（連結部材１５）の各々は、軸線Ｘａに直交する直線Ｌｎ上に位置している。そして、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの一端部１１１Ａ、１１１Ｂ同士の連結点（連結部材１６）と、他端部１１２Ａ、１１２Ｂ同士の連結点（連結部材１７）もまた、それぞれ軸線Ｘａに直交する直線Ｌｎ１、Ｌｎ２上に位置している。
なお、前記したように、リンク部材１０における貫通孔１２と貫通孔１３、１４との離間距離Ｌｘは同じとなっているので、直線Ｌｎと直線Ｌｎ１との離間距離Ｌａと、直線Ｌｎと直線Ｌｎ２との離間距離Ｌａもまた同じになっている。
【００２１】
ここで、図２の（ｂ）に示すように、シザーズ部材２０においてリンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θが大きくなると、リンク部材１０Ａの一端部１１１Ａとリンク部材１０Ｂの一端部１１１Ｂとの離間距離Ｌｃ、およびリンク部材１０Ａの他端部１１２Ａとリンク部材１０Ｂの他端部１１２Ｂとの離間距離Ｌｃが、それぞれ同じ幅ずつ大きくなる。
【００２２】
そのため、例えば巻掛部６を構成するシザーズ部材２０の各々においてリンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θが大きくなると、巻掛部６の周方向の長さが長くなって、巻掛部６の外径（直径）が大きくなる。また、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θが小さくなると、巻掛部６の周方向の長さが短くなって、巻掛部６の外径（直径）が小さくなる。
このように、実施の形態にかかる巻掛部６は、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角を変更することで、その外径を変更できるようになっている。
【００２３】
図１の（ａ）に示すように、巻掛部６の幅方向における一方の連結部材１７には、連結棒２４の一端が揺動自在に連結されており、この連結棒２４の他端は、入力軸２に外嵌して固定されたリング状の固定部材２２に揺動自在に連結されている。
連結棒２４は、入力軸２周りの周方向に間隔を空けて複数設けられており、入力軸２の軸方向（軸線Ｘａの軸方向）から見て、放射状に配置されている。
【００２４】
連結棒２４の各々は、同じ長さを有しており、巻掛部６を、入力軸２の径方向外側の所定位置に保持している。巻掛部６は、連結棒２４と固定部材２２とを介して、入力軸２に連結されており、入力軸２が回転すると、入力軸２と一体に回転するようになっている。
【００２５】
ここで、連結棒２４は、連結部材１７との連結部が、入力軸２の径方向および軸方向に移動可能となるように、長手方向の一端と他端が、それぞれ連結部材１７と固定部材２２に、揺動自在に連結されている。そのため、巻掛部６の外径が大きくなると、連結棒２４の入力軸２（軸線Ｘａ）に対する交差角θ１が大きくなり、巻掛部６の外径が小さくなると、連結棒２４の入力軸２（軸線Ｘａ）に対する交差角θ１が小さくなるようになっている。
【００２６】
巻掛部６の幅方向における他方の連結部材１６には、連結棒２３の一端が揺動自在に連結されており、この連結棒２３の他端は、可動部材２１に揺動可能に連結されている。
連結棒２３は、入力軸２周りの周方向に間隔を空けて複数設けられており、入力軸２の軸方向（軸線Ｘａの軸方向）から見て、放射状に配置されている。
連結棒２３の各々は、前記した連結棒２４と同じ長さを有しており、巻掛部６を、入力軸２の径方向外側の所定位置に保持している。巻掛部６は、連結棒２３と可動部材２１とを介して、入力軸２に連結されており、入力軸２が回転すると、入力軸２と一体に回転するようになっている。
【００２７】
ここで、連結棒２３は、連結部材１６との連結部が、入力軸２の径方向および軸方向に移動可能となるように、長手方向の一端と他端が、それぞれ連結部材１６と可動部材２１に、揺動自在に連結されている。
そして、連結棒２３が連結された可動部材２１は、入力軸２の外周に設けたキー溝（図示せず）などにより、入力軸２の軸方向にのみ移動可能に設けられている。
そのため、可動部材２１が入力軸２の軸方向に移動すると、連結棒２３の可動部材２１との連結部が軸方向に移動すると共に、連結棒２３の連結部材１６との連結部が、入力軸２の軸方向および径方向に移動することで、巻掛部６の外径を変化させるようになっている。
【００２８】
可動部材２１の外周には、全周に亘って凹溝２１ａ（図１参照）が設けられており、この凹溝２１ａには、アクチュエータ２５のロッド２６から延びる連結部材２７が、径方向外側から係合している。ここで、アクチュエータ２５は、ロッド２６および連結部材２７を入力軸２の軸方向に進退移動させるようになっており、連結部材２７は、凹溝２１ａに相対回転可能に係合している。そのため、アクチュエータ２５により、ロッド２６および連結部材２７が入力軸２の軸方向に移動すると、可動部材２１が、連結部材２７により軸方向に移動させられるようになっている。
【００２９】
プーリ機構４の動作を説明する。
図３は、プーリ機構４の動作を説明する図であり、（ａ）は、ベルトＶの巻き付き半径が最大となる外径（最大外径Ｄｘ１）に巻掛部６が配置された状態を模式的に示す図であり、（ｂ）は、ベルトＶの巻き付き半径が最小となる外径（最小外径Ｄｘ２）に巻掛部６が配置された状態を模式的に示す図である。図３の（ｃ）は、最大外径とされた巻掛部６を径方向外側から見た図であって、巻掛部６において周方向に並んで配置されたシザーズ部材２０の形状を説明する図であり、（ｄ）は、最小外径とされた巻掛部６を径方向外側から見た図であって、巻掛部６において周方向に並んで配置されたシザーズ部材２０の形状を説明する図である。
【００３０】
図３の（ａ）、（ｃ）に示すように、最大外径とされた巻掛部６では、シザーズ部材２０のリンク部材１０Ａとリンク部材１０Ｂの交差角θが大きくなっており、外周面がベルトＶの巻き掛け面となるシザーズ部材２０は、入力軸２から径方向外側に最も離間した位置に配置されている。
【００３１】
この状態から、アクチュエータ２５（図１参照）を駆動して、可動部材２１を、固定部材２２から離間させる方向（図３の（ａ）において右方向）に移動させると、連結棒２３の可動部材２１側との連結部が、可動部材２１と一緒に図中矢印ａ方向に移動することになる。
そうすると、連結棒２３の連結部材１６との連結部が、入力軸２の軸方向および径方向に移動して、連結棒２３が、軸線Ｘａに対する交差角θ１を小さくする方向（図中矢印ｂ参照）に傾くので、連結棒２３が連結された巻掛部６に、巻掛部６の外径を狭める方向の力（図中矢印ｃ参照）が作用することになる。
【００３２】
ここで、連結棒２３は、入力軸２周りの周方向に放射状に設けられているので、可動部材２１の移動により、連結棒２３が図中矢印ｂ方向に傾くと、各連結棒２３の一端が連結された連結部材１６が、入力軸２側（巻掛部６の外径を狭める方向）に均等に引っ張られることになる。
【００３３】
巻掛部６に、当該巻掛部６の外径を狭めようとする力が作用すると、この力を受けたシザーズ部材２０の各々では、リンク部材１０Ａ、１０Ｂが、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θを狭める方向（図中矢印ｄ参照）に回動して、巻掛部６の周方向の長さが短くなることで、巻掛部６の外径が狭められることになる。
【００３４】
この際、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θを狭める方向（図中矢印ｄ参照）の回動に連動して、反対側の連結部材１７に揺動自在に連結された連結棒２４が、図中矢印ｂで示す方向に引っ張られて傾くことで、巻掛部６の連結部材１７側の外径も、連結部材１７と同時に狭められることになる。
ここで、連結棒２４もまた入力軸２周りの周方向に放射状に設けられているので、巻掛部６の連結部材１７側の外径が均等に狭まるようになっている。
よって、巻掛部６が、図３の（ａ）、（ｃ）に示す最大外径の状態から、図３の（ｂ）、（ｄ）に示す最小外径の状態まで、均等に変化することになる。
【００３５】
このように、アクチュエータ２５により可動部材２１を入力軸２の軸方向に移動させることで、巻掛部６の外径を、最大外径（図３の（ａ）参照）と最小外径（図３の（ｂ）参照）との間で変化させることができるので、入力軸２の軸方向における可動部材２１の位置を調整することで、巻掛部６の外周に巻き掛けられたベルトＶの巻き掛付き半径を、任意の半径にすることができる。
【００３６】
図４は、実施の形態にかかるプーリ機構を備える無段変速機の軸間距離と、従来のプーリ機構を備える無段変速機の軸間距離を説明する図であり、（ａ）は、実施の形態にかかる巻掛部６を有するプーリ機構４、５を採用した無段変速機１の場合の軸間距離を説明する図であり、（ｂ）は、従来のプーリ機構を備える無段変速機の場合の軸間距離を説明する図である。
【００３７】
図４の（ｂ）に示すように、従来のプーリ機構を備える無段変速機では、入力側のプーリ部と出力側のプーリ部（固定シーブ１００、可動シーブ１１０）の外径Ｄｘが、ベルトの巻き付き半径が最大（最大巻き付き半径）となるときを基準として設定される。
そのため、プライマリプーリＰｐｒｉとセカンダリプーリＰｓｅｃの軸間距離Ｌは、プーリ部（固定シーブ１００、可動シーブ１１０）の外径Ｄｘにより決まってしまう。
【００３８】
図４の（ａ）に示すように、実施の形態にかかる巻掛部６を有するプーリ機構４、５を採用した無段変速機１では、巻掛部６の外径がベルトＶの巻き付き半径に応じて変化するようになっている。
ここで、無段変速機１では、プーリ機構４、５の巻掛部６を両方とも最大外径Ｄｘ１とすることがないので、一方の巻掛部６が最大外径Ｄｘ１、他方の巻掛部６が最小外径Ｄｘ２となったときに、プーリ機構４の巻掛部６とプーリ機構５の巻掛部６とが干渉しない軸間距離Ｌ１まで、プーリ機構４とプーリ機構５とを近接させて設けることができる。
これにより、従来のプーリ機構を備える無段変速機の場合よりも、軸間距離を狭めることができるようになっている。
【００３９】
以上の通り、実施の形態では、
入力軸２（入力側の回転軸）に設けられたプーリ機構４と、出力軸３（出力側の回転軸）に設けられたプーリ機構５とにベルトＶ（無端部材）を巻き掛けて構成される無段変速機１であって、
プーリ機構４、５は、
ベルトＶが外周に巻き掛けられるリング状の巻掛部６と、
巻掛部６の外径を変化させる駆動機構部７と、を有しており、
前記巻掛部を、重ねられた一対のリンク部材１０Ａ、１０Ｂを長手方向の中間部で互いに連結して共通の回動軸Ｘｃ周りに相対回転可能としたシザーズ部材２０を、回動軸Ｘｃを回転軸（入力軸２、出力軸３）の径方向に沿わせた向きで、回転軸（入力軸２、出力軸３）周りの周方向に並べてリング状に配置し、周方向で隣接するシザーズ部材２０を、互いのリンク部材１０Ａ、１０Ｂの端部同士（一端部１１１Ａと一端部１１１Ｂ、および他端部１１２Ａと他端部１１２Ｂ）を、それぞれ共通の回動軸Ｘｄ周りに相対回転可能に連結して形成した構成とした。
【００４０】
このように構成すると、一対のリンク部材１０Ａ、１０Ｂの回動軸Ｘｃ周りの交差角θが変化すると、巻掛部６の周方向の長さが変化して、巻掛部６の外径Ｄｘ（Ｄｘ１、Ｄｘ２）が変化する。
よって、駆動機構部７により、一対のリンク部材１０Ａ、１０Ｂの回動軸Ｘｃ周りの交差角θを変更して巻掛部６の外径を変えることで、巻掛部６の外周に巻き掛けられたベルトＶの巻き付き半径を、無段変速機の変速比に応じた所定の半径にすることができる。
これにより、巻掛部６の外径が変化するプーリ機構４、５を備える無段変速機では、入力側のプーリ機構４（巻掛部６）と出力側のプーリ機構５（巻掛部６）の径方向の大きさを変えることができるので、プーリの外径が無端部材の巻き掛け半径が最大となるときを基準として設定されている従来の無段変速機の場合よりも、軸間距離を狭めることができる。
【００４１】
駆動機構部７は、
長手方向の一端が、回転軸（入力軸２、出力軸３）と一体に回転する固定部材２２に揺動自在に連結されると共に、長手方向の他端が、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向における巻掛部６の一側に揺動自在に連結された連結棒２３（第１の連結部材）と、
長手方向の一端が、回転軸（入力軸２、出力軸３）と一体に回転する可動部材２１に揺動自在に連結されると共に、長手方向の他端が、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向における巻掛部６の他側に揺動自在に連結された連結棒２４（第２の連結部材）と、を有しており、可動部材２１を、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向に移動可能に設けると共に、アクチュエータ２５により軸方向に進退移動させる構成とした。
【００４２】
このように構成すると、アクチュエータ２５により可動部材２１を軸方向に移動させる
と、連結棒２３の可動部材２１のとの連結部が軸方向に移動して、連結棒２３の回転軸（入力軸２、出力軸３）に対する傾きが変化する。そうすると、可動部材２１の移動方向に応じて、連結棒２３の巻掛部６との連結部（連結部材１６）の位置が、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向に加えて径方向にも変化する。
これにより、巻掛部６には、当該巻掛部６の外径を変化（拡縮）させようとする力が作用して、巻掛部６を構成するシザーズ部材２０の各々では、作用した力に応じて、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの交差角θが変化する。これにより、巻掛部６の周方向の長さが変化して、巻掛部６の外径が変化することになる。
よって、アクチュエータ２５により可動部材２１を軸方向に移動させるだけで、巻掛部６の外径を簡単に変化（拡縮）させることができる。
特に、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向における巻掛部６の一方側にある可動部材２１のみを軸方向に移動可能に設けたので、可動部材２１と固定部材２２の両方を、軸方向に移動可能として、これらをアクチュエータで軸方向に移動させる構成とする場合にと比べて、構成を簡略化できる。
【００４３】
ここで、連結棒２３の他端を、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの一端部１１１Ａ、１１１Ｂ同士の連結部（連結部材１６）に揺動自在に連結し、連結棒２４の他端を、リンク部材１０Ａ、１０Ｂの他端部１１２Ａ、１１２Ｂ同士の連結部（連結部材１７）に揺動自在に連結し、入力軸２の軸方向において連結部（連結部材１６）と連結部（連結部材１７）は、シザーズ部材２０におけるリンク部材１０Ａ、１０Ｂの連結部（連結部材１５）を挟んで対称となる位置に設けられている構成とした。
【００４４】
このように構成すると、シザーズ部材２０におけるリンク部材１０Ａ、１０Ｂを、互いの連結部（連結部材１５）周りに速やかに回動させて、巻掛部６の外径を変化させることができる。
特に、巻掛部６は、一対のリンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）を相対回転可能に連結して構成されるシザーズ部材２０を、互いのリンク部材１０（１０Ａ、１０Ｂ）の端部同士を相対回転可能に連結して構成されているので、巻掛部６の外径を変化させる際に生じる摩擦が少なくて済み、必要な駆動力が少なくて済む。よって、１つのアクチュエータ２５により、巻掛部６の外径を速やかに変化させることができる。
【００４５】
連結棒２３、２４は、入力軸２周りの周方向に間隔を空けて複数、放射状に設けられている構成とした。
【００４６】
このように構成すると、巻掛部６に対し、当該巻掛部６の外径を変化（拡縮）させようとする力が作用すると、かかる力は、回転軸（入力軸２、出力軸３）周りの周方向で均等に作用する。これにより、巻掛部６の外径を均等に拡縮できるので、巻掛部６に巻き掛けられたベルトＶの巻き付き半径を安定的に変化させることができる。
さらに、連結棒２３、２４を入力軸２周りの周方向に放射状設けることで、巻掛部６の形状安定性が向上するので、巻掛部６を所定の外径に確実に保持することができる。
よって、巻掛部を採用したプーリ機構の信頼性が向上する。
【００４７】
前記した実施の形態では、巻掛部６を挟んで一方側に位置する可動部材２１のみを回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向に進退移動可能に設けた場合を例示したが、他方側に位置する固定部材２２を、回転軸（入力軸２、出力軸３）の軸方向に進退移動可能に設けると共に、アクチュエータにより軸方向に進退移動させる構成としても良い。
かかる場合にも、巻掛部６の外径を変化させることができるので、前記した実施の形態の場合と同様の作用効果が奏されることになる。
【符号の説明】
【００４８】
１      無段変速機
２      入力軸
３      出力軸
４、５      プーリ機構
６      巻掛部
７      駆動機構部
１０（１０Ａ、１０Ｂ）  リンク部材
１１    基部
１２    貫通孔
１３    貫通孔
１４    貫通孔
１５    連結部材
１６    連結部材
１７    連結部材
２０    シザーズ部材
２１    可動部材
２１ａ  凹溝
２２    固定部材
２３    連結棒
２４    連結棒
２５    アクチュエータ
２６    ロッド
２７    連結部材
１１１（１１１Ａ、１１１Ｂ）  一端部
１１２（１１２Ａ、１１２Ｂ）  他端部
Ｄｘ    外径
Ｄｘ１    最大外径
Ｄｘ２    最小外径
Ｖ      ベルト
Ｘａ    軸線
Ｘｃ    回動軸
Ｘｄ    回動軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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