(57)【要約】【課題】可変磁束型の回転電機において、永久磁石の磁束を変更するために固定子巻線に流す電流値を抑制することである。【解決手段】可変磁束型の回転電機を搭載する車両１０は、磁束可変型の回転電機１４と、回転電機の回転子の永久磁石が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流す磁石加温部と、磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁部とを有し、着磁部は、車両１０の走行状態に応じてｄ軸着磁電流を変更する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁束可変型の回転電機と、
回転電機の回転子の永久磁石が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流す磁石加温部と、
磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁部と、
を有することを特徴とする磁束可変回転電機システム。
【請求項２】
請求項１に記載の磁束可変回転電機システムにおいて、
着磁部は、
回転電機の運転状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することを特徴とする回転電機の磁束可変装置。
【請求項３】
磁束可変型の回転電機における回転子の永久磁石が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流す磁石加温工程と、
磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁工程と、
を有し、
着磁工程は、
車両の走行状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することを特徴とする可変磁束型の回転電機を搭載する磁束可変回転電機における磁束可変方法。
【請求項４】
請求項３に記載の可変磁束回転電機の磁束可変方法において、
着磁工程は、
回転電機が発電機またはモータとして機能するときのそれぞれについて、車両の走行状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することを特徴とする可変磁束回転電機における磁束可変方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁束可変回転電機システム及び可変磁束回転電機における磁束可変方法に係り、特に、固定子巻線に流す電流によって回転子の永久磁石の磁束を可変する可変磁束型の回転電機を有する磁束可変回転電機システム及び可変磁束回転電機における磁束可変方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転子の磁石の磁束を可変することで回転電機の特性を変更することが行われる。例えば、特許文献１には、永久磁石として、保持力が１００ｋＡ／ｍの６個のアルニコ磁石と保持力が９００ｋＡ／ｍのネオジム磁石とを含むロータを備えるモータが述べられている。ここでは、ネオジム磁石の着磁量が変化せず、アルニコ磁石の着磁量を変化させることができるｄ軸電流をステータに流して、ロータの永久磁石の磁束を変化させている。
【０００３】
特許文献２には、２つのネオジム磁石の間にアルニコ磁石を配置して磁極形成する回転子について、固定子の電機子巻線にｄ軸電流を流して磁化を行うことが述べられている。
【０００４】
特許文献３には、低温減磁するフェライト磁石を用いるモータを暖めるために、ｑ軸電流の時間平均値をゼロとし、ｄ軸電流の時間平均値を正とするモータ制御装置が述べられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−６７０５４号公報
【特許文献２】特開２０１１−１０３７４７号公報
【特許文献３】特開２０１２−１８６９１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
永久磁石の磁束を変更して、完全着磁状態にするには、その永久磁石の保持力の数倍の強さの磁界を与えることが必要である。そのような強い磁界を回転電機の固定子巻線に流す電流によって発生するには、非常に大きな電流を要する。
【０００７】
本発明の目的は、永久磁石の磁束を変更するために固定子巻線に流す電流値を従来に比して抑制できる磁束可変回転電機システム及び可変磁束回転電機における磁束可変方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る磁束可変回転電機システムは、磁束可変型の回転電機と、回転電機の回転子の永久磁石が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流す磁石加温部と、磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁部と、を有することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る磁束可変回転電機システムにおいて、着磁部は、回転電機の運転状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することが好ましい。
【００１０】
また、本発明に係る磁束可変回転電機における磁束可変方法は、磁束可変型の回転電機における回転子の永久磁石が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流す磁石加温工程と、磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁工程と、を有し、着磁工程は、車両の走行状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することを特徴とする。
【００１１】
また、本発明に係る可変磁束回転電機の磁束可変方法において、着磁工程は、回転電機が発電機またはモータとして機能するときのそれぞれについて、車両の走行状態に応じてｄ軸着磁電流を変更することが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
永久磁石の保持力は温度が高くなると小さくなる性質を有する。本発明によれば、永久磁石に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を回転電機の固定子巻線に流すので、永久磁石の温度を高くでき、その後の着磁に要する磁界の強さを小さくできる。これによって、磁束を変更するために固定子巻線に流す電流値を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施の形態の磁束可変回転電機システムを搭載する車両を示す図である。
【図２】本発明の実施の形態の磁束可変回転電機システムの構成図である。
【図３】本発明の実施の形態の可変磁束回転電機における磁束可変方法の手順を示すフローチャートである。
【図４】永久磁石の磁界の強さと磁束密度との一般的な関係を示す特性図であって、完全着磁が行われる磁界の強さと保持力の関係を示す図である。
【図５】永久磁石について、磁石温度と保持力の一般的な関係を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態の磁束可変回転電機システムにおいて、ｄ軸電流と磁石温度と磁界の強さの時間変化を示すタイムチャートである。
【図７】本発明の実施の形態の磁束可変型の回転電機を搭載する車両において、車両の走行状態に応じて永久磁石の磁束変更を行うことを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に図面を用いて本発明に係る実施の形態につき、詳細に説明する。磁束可変型の回転電機を用いるものとして、磁束可変型の回転電機が搭載される車両を述べるが、車両以外の用途に磁束可変型の回転電機を用いてもよい。例えば、回転負荷の変動に対応して磁束を変更する回転電機システムに用いてもよい。以下で述べる永久磁石の種類、ｄ軸電流の大きさ、加温のための所定期間の長さ等は、説明のための例示であって、磁束可変型の回転電機の仕様に応じ、適宜変更が可能である。
【００１５】
以下では、全ての図面において対応する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１６】
図１は、磁束可変回転電機システム１２を搭載する車両１０を示す図である。車両１０には磁束可変型の回転電機１４が搭載され、車両走行を制御する制御部２２を備える。制御部２２は、図示されていないエンジン、回転電機駆動回路等の動作を統合的に制御する。磁束可変回転電機システム１２は、その制御部２２に含まれる磁束可変装置２４と磁束可変型の回転電機１４とで構成される。図２は、磁束可変回転電機システム１２の構成図である。
【００１７】
磁束可変型の回転電機１４は、車両１０に搭載されるモータ・ジェネレータ（Ｍ/Ｇ）であって、図示されていない蓄電装置から電力が供給されるときはモータとして機能し、図示されていないエンジンによる駆動時、あるいは車両の制動時には発電機として機能する三相同期型回転電機である。磁束可変型の回転電機１４は、固定子１６と、回転子１８を含んで構成される。磁束可変型の回転電機１４は、磁束可変型でない一般的な回転電機に比べて、磁束可変装置２４によって回転子１８の磁束が車両１０の走行状態に応じて変更可能であることが相違する。それ以外は一般的な回転電機と同様の構成を有する。
【００１８】
固定子１６は、ステータコアと、ステータコアに巻回される固定子巻線で構成される。図２では、固定子巻線として、Ｕ相巻線、Ｖ相巻線、Ｗ相巻線が示される。制御部２２の制御の下で、固定子巻線に所定の巻線電流を供給することで、ステータコアに所定の回転磁界を発生させることができる。
【００１９】
回転子１８は、固定子１６の内周側に配置され回転軸を有する回転体である。回転子１８は、永久磁石２０を備える。永久磁石２０としては、ネオジム（Ｎｄ）系焼結磁石が用いられる。永久磁石２０の磁束と、固定子１６のステータコアに発生する回転磁界との協働によって回転子１８は所定の回転数で回転し、トルクを回転軸に出力する。
【００２０】
図２において示されるｄ軸、ｑ軸は、制御部２２において回転電機の駆動をベクトル制御によって行う場合に用いられる座標軸である。ｄ軸は、永久磁石２０の磁極の方向を示す座標軸で、図２では、永久磁石２０のＳ極からＮ極に向かう座標軸がｄ軸として示される。ｑ軸はｄ軸に直交する座標軸である。このように、ｄ軸、ｑ軸は、永久磁石２０に固定された座標軸で、回転子１８の回転に伴って回転する。
【００２１】
固定子１６のＵ相巻線、Ｖ相巻線、Ｗ相巻線のそれぞれに流れる電流であるＵ相電流、Ｖ相電流、Ｗ相電流の流れる方向は、固定子１６に対し、固定された方向である。これに対し、ベクトル制御で用いられるｄ軸電流、ｑ軸電流は、それぞれｄ軸方向に流れる電流、ｑ軸方向に流れる電流であるので、回転子１８の回転に伴って流れる方向が回転する。回転子１８の回転に伴って変化するｄ軸電流値、ｑ軸電流値は、固定子１６に対する回転子１８の回転角度を用いて、Ｕ相電流値、Ｖ相電流値、Ｗ相電流値から算出することができる。逆に、ベクトル制御で用いられるｄ軸電流値、ｑ軸電流値から、固定子巻線に実際に流れるＵ相電流値、Ｖ相電流値、Ｗ相電流値を求めることができる。
【００２２】
ここで、ｑ軸電流は、永久磁石２０の磁極の方向軸に直交する方向に流れる電流であるので、永久磁石２０を回転させてトルクを発生させることに寄与する電流である。したがって、ｑ軸電流値＝０として、ｄ軸電流値を所定の値に設定すれば、永久磁石２０は回転せず、トルクが発生しない。
【００２３】
磁束可変装置２４は、回転子１８の永久磁石２０が減磁を開始する磁界の強さ以下の磁界を形成して永久磁石２０に渦電流を発生させるｄ軸交番電流を固定子巻線に流す磁石加温部２６と、磁石加温後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を固定子巻線に流す着磁部２８を有する。ｄ軸着磁電流は、パルス状電流とすることができるが、一定値の電流であってもよい。
【００２４】
かかる構成の作用について、特に、磁束可変装置２４の磁石加温部２６と着磁部２８の作用の内容について、図３から図６を用いて詳細に説明する。図３は、磁束可変型の回転電機１４における磁束可変方法の手順を示すフローチャートである。図４、図５は、磁石温度を高くすることで、磁束可変に必要な磁界の強さを低減できることを説明する図である。図６は、ｄ軸電流と磁石温度と磁界の強さの時間変化を示すタイムチャートである。
【００２５】
図３において、磁束可変の手順の最初に、磁束変更指令があるか否かの判断が行われる（Ｓ１０）。Ｓ１０の判断が否定されると、手順の最初に戻る。Ｓ１０の判断が肯定されると、次に、永久磁石２０の加温のために所定の設定の下のｄ軸交番電流が流される（Ｓ１２）。この処理手順は、磁束可変装置２４の磁石加温部２６の機能によって実行される。
【００２６】
ここで、永久磁石２０の加温のために流されるｄ軸交番電流の設定内容を述べる前に、永久磁石２０が減磁を生じる磁界の強さ、完全着磁が行われる磁界の強さと、これらの温度特性について、図４と図５を用いて説明する。
【００２７】
図４は、永久磁石２０の磁化と磁界の強さの関係を示す磁化曲線図である。図４の横軸は永久磁石２０に対して外部の磁界の強さＨである。磁界の強さＨは、（電流×巻数）／（磁路の長さ）の次元で単位は（ＡＴ／ｍ）である。縦軸は磁束密度Ｂと永久磁石２０の磁化Ｊである。Ｂ，Ｔの単位はテスラ（Ｔ）である。真空誘電率をμ0とすると、Ｂ＝μ0Ｈ＋Ｊの関係がある。
【００２８】
図４に示されるＪ−Ｈループは、外部の磁界の強さＨによって永久磁石２０の磁化Ｊの大きさがどのように変化するかを示し、Ｂ−Ｈループは、永久磁石２０に加えられた磁界の強さＨに永久磁石２０の磁化Ｊを加えて求められる磁束密度Ｂが、磁界の強さＨによってどのように変化するかを示す。
【００２９】
Ｊ−Ｈループにおいて、原点は、永久磁石２０が全く磁化されていない状態で、Ｊ＝０，Ｈ＝０である。この状態から外部の磁界Ｈを正方向に増加させると、永久磁石２０の磁化Ｊは次第に増加し、飽和点Ｃに達する。この状態から逆方向の磁界を加えてゆくと、外部の磁界の強さがＨ＝０になっても永久磁石２０の磁化Ｊは残る。Ｈ＝０のとき、Ｂ＝Ｊであるので、このときの磁化Ｊに対応する磁束密度が残留磁束密度Ｂｒである。さらに逆方向の磁界を加えてゆくと、所定の逆方向の磁界の強さのところから磁化Ｊが減少を始める。このときの磁界の強さが、減磁開始の磁界の強さである。図４では、Ｂ−ＨループのＤ点で減磁開始の点を示した。なお、減磁が行われる領域を減磁領域として、斜線でその範囲を示した。
【００３０】
逆方向の磁界をさらに加えてゆくと、永久磁石２０の磁化Ｊが０となる。Ｊ−Ｈループにおいて磁化Ｊ＝０となる外部の磁界の強さが保持力Ｈｃである。ネオジム磁石である永久磁石２０は保持力Ｈｃが約９００ｋＡ／ｍである。
【００３１】
さらに逆方向の磁界をさらに加えてゆくと、永久磁石２０は逆方向に着磁し、その磁化Ｊが逆方向に増加する。そして、Ｅ点において磁化Ｊが飽和となり、それ以上外部の磁界を強くしても磁化Ｊは増加しない。Ｅ点における磁界の強さが、完全着磁が行われる磁界の強さである。
【００３２】
図５は、永久磁石２０の温度によって磁化特性値がどのように変化するかを示す図である。保持力Ｈｃは、温度特性３０に示すように、磁石温度が高くなるにつれて低下する。これに応じて、減磁開始の磁界の強さも温度特性３２に示すように、磁石温度が高くなるにつれて低下する。同様に、完全着磁が行われる磁界の強さも温度特性３４に示すように、磁石温度が高くなるにつれて低下する。
【００３３】
再び図３に戻り、Ｓ１２において、ｄ軸電流は所定の周期の交番電流、つまり交流電流とされる。なお、ｑ軸電流値は０に設定される。これによって、回転子１８は回転しない。ｄ軸交番電流は、その最大値に対応する巻線電流によって固定子１６に形成される磁界の強さが永久磁石２０において減磁を開始する磁界の強さ以下となるように、その電流振幅が設定される。このように設定することで、交番電流に対応して固定子１６に形成される交番磁界によって永久磁石２０に渦電流が流れるが、永久磁石２０の減磁は開始しない。つまり、永久磁石２０は、固定子１６に形成される磁界によって減磁も着磁もされることなく、磁石温度が上昇する。なお、磁石温度が上昇することで減磁が開始する磁界の強さが低下するが、ｄ軸交番電流の振幅の最大値は、減磁が開始する磁界の強さの低下した値よりも小さくなるように設定する。
【００３４】
次に、ｄ軸交番電流を予め定めた所定期間で磁石加温を行った後に、着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流が流される（Ｓ１４）。着磁が行われる磁界の強さは、永久磁石２０が着磁を開始する磁界の強さである保持力以上の磁界でもよいが、永久磁石２０の磁束密度を最も大きくするために、完全着磁が行われる磁界の強さ以上とすることができる。以下では、特に断らない限り、Ｓ１４においては、完全着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸電流が流されるものとする。この処理手順は、磁束可変装置２４の着磁部２８の機能によって実行される。
【００３５】
所定期間の間に渦電流によって永久磁石２０の温度は上昇する。これに伴って、図５で説明したように、完全着磁が行われる磁界の強さが低下するので、完全着磁が行われる磁界の強さ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を、ｄ軸交番電流を流さない場合に比べ、低減できる。これによって、磁束可変型の回転電機１４において、磁束可変のために要する電力を低減できる。
【００３６】
ｄ軸交番電流を流す所定期間は、磁束可変のために要する電力の低減目標に基づいて設定することができる。また、ｄ軸交番電流の周期が速いほど、渦電流は大きくなり、永久磁石２０の温度上昇も速くなるので、ｄ軸交番電流の周期も磁束可変のために要する電力の低減目標に基づいて設定することができる。Ｓ１４の処理が終わると、最初の手順に戻る。
【００３７】
図６は、横軸に時間をとって、図３の手順に従って変化するｄ軸交番電流３６、磁石温度３８、減磁が開始する磁界の強さ３２、完全着磁が行われる磁界の強さ３４の時間変化を示す図である。
【００３８】
時間ｔ0の以前において、磁束可変型の回転電機１４は、車両１０の走行状態に応じて制御部２２の制御の下で動作する。ｄ軸電流値は、制御部２２のベクトル制御によって定まる値に設定される。
【００３９】
時間ｔ0は、車両の走行状態において、磁束回転型の回転電機１４の磁束を変更した方がよい、と判断されて、磁束可変指令が出された時点である。このときに、図３のＳ１０における判断が肯定される。そして、図３のＳ１２の処理内容に従って、ｄ軸交番電流３６が流される。ｄ軸交番電流３６の振幅の最大値と周期は、永久磁石２０が減磁を開始する磁界の強さ３２以下の磁界を形成するように設定される。これにより、時間経過と共に磁石温度が上昇し、図５で説明したように、減磁が開始する磁界の強さ３２、完全着磁が行われる磁界の強さ３４が共に低下する。
【００４０】
時間ｔ1は、完全着磁が行われる磁界の強さ３４が目標とする電力低減に対応する低い磁界の強さに達した時点である。ｄ軸交番電流３６はこの時間ｔ1まで流される。時間ｔ1から時間ｔ2の間は、ｄ軸着磁電流４０が流される。図６では、ｄ軸着磁電流４０としてパルス状電流を示したが、これは一例であって、他の電流波形、例えば、一定値の電流であってもよい。ｄ軸着磁電流４０の最大値は、完全着磁が行われる磁界の強さ３４以上の磁界を形成するように設定される。これによって、永久磁石２０は、ｄ軸交番電流３６を流さない場合に比べて少ないｄ軸着磁電流４０によって、完全着磁が行われる。これによって、車両の走行状態に応じて、磁束回転型の回転電機１４の磁束を変更することができる。
【００４１】
このように、着磁のためのｄ軸着磁電流を流す前に、減磁が開始する磁界の強さ以下の磁界を発生させるｄ軸交番電流を流すことで、永久磁石２０の磁束を変更するために固定子巻線に流す電流値を抑制でき、例えば、磁束可変型の回転電機１４の駆動回路の発熱を抑制することができる。
【００４２】
図７は、磁束可変型の回転電機１４を搭載する車両１０において、車両１０の走行状態に応じて永久磁石２０の磁束変更を行うことを示す図である。ここでは、車両１０に搭載されるエンジンと回転電機で構成されるハイブリッドシステムの種類を、シリーズ型、パラレル型、シリーズ・パラレル型のいずれかとした。回転電機は、シリーズ型ではモータ（Ｍ）と発電機（Ｇ）の２台、パラレル型ではモータと発電機の双方の機能を有するモータ・ジェネレータ（Ｍ／Ｇ）の１台、シリーズ・パラレル型ではモータ（Ｍ）と発電機（Ｇ）の２台とした。走行状態としては、それぞれの種類において、エンジンとモータで走行するＨＶ走行、モータのみで走行するＥＶ走行、エンジンのみで走行するエンジン走行とした。
【００４３】
ハイブリッドシステムを示す図では、車輪５０、減速機５２、エンジン（ＥＮＧ）５４、モータ（Ｍ）５６、発電機（Ｇ）５８、蓄電装置（ＢＡＴ）６０、パワーコントロールユニット（ＰＣＵ）６２、モータ・ジェネレータ（Ｍ／Ｇ）６４、変速機（Ｔ）６６、動力分割機構（Ｐ）６８が示される。モータ（Ｍ）５６、発電機（Ｇ）５８、モータ・ジェネレータ（Ｍ／Ｇ）６４は、いずれも磁束可変型の回転電機１４である。また、電力の流れを太い破線で、動力の流れを太い実線で示した。
【００４４】
図７に示されるように、シリーズ型のハイブリッドシステムの車両１０では、その走行状態がＨＶ走行のとき、モータ５６は、磁束を弱める減磁となるように磁束を変更し、発電機５８は、磁束を強める着磁となるように磁束を変更する。走行状態がＥＶ走行のときは、逆に、モータ５６は、磁束を弱める減磁となるように磁束を変更し、発電機５８は、磁束を強める着磁となるように磁束を変更する。
【００４５】
減磁となるように磁束を弱めるのは、図３のＳ１４において、永久磁石２０が減磁を開始する磁界の強さ以上で、保持力Ｈｃ以下の強さの磁界を形成するｄ軸着磁電流として行うことができる。この磁界の強さは、図４の減磁領域の内部の磁界の強さである。
【００４６】
着磁となるように磁束を強めるのは、図３のＳ１４で説明した完全着磁となるようにすることの他に、永久磁石２０が完全着磁とならなくても、着磁が開始する保持力Ｈｃ以上の磁界を形成するｄ軸着磁電流を流すものとしてもよい。
【００４７】
パラレル型のハイブリッドシステムの車両１０では、その走行状態がＥＶ走行のとき、モータ・ジェネレータ６４は、磁束を強める着磁となるように磁束を変更する。走行状態がエンジン走行のときは、逆に、モータ・ジェネレータ６４は、磁束を弱める減磁となるように磁束を変更する。
【００４８】
シリーズ・パラレル型のハイブリッドシステムの車両１０では、その走行状態がＨＶ走行のとき、モータ５６は、磁束を弱める減磁となるように磁束を変更し、発電機５８は、磁束を強める着磁となるように磁束を変更する。走行状態がＥＶ走行のときは、逆に、モータ５６は、磁束を弱める減磁となるように磁束を変更し、発電機５８は、磁束を強める着磁となるように磁束を変更する。
【００４９】
このように、磁束可変型の回転電機１４が発電機またはモータとして機能するときのそれぞれについて、車両１０の走行状態に適合するように、ｄ軸着磁電流を変更することができる。
【００５０】
また、着磁のためのｄ軸着磁電流を流す前に、減磁が開始する磁界の強さ以下の磁界を発生させるｄ軸交番電流を流すことで、永久磁石２０の磁束を変更するために固定子巻線に流す電流値を抑制でき、例えば、磁束可変型の回転電機１４の駆動回路の発熱を抑制することができる。また、ｄ軸電流は、トルクに寄与しないので、車両１０のドライバビリティ等への影響をなくすことができる。また、ｄ軸交番電流減磁が開始する磁界の強さ以下の磁界を発生させるようにするので、加熱中の永久磁石２０の部分的磁化によるトルク変化がなく、車両１０のドライバビリティ等への影響がない。
【符号の説明】
【００５１】
１０  車両、１２  磁束可変回転電機システム、１４  磁束可変型の回転電機、１６  固定子、１８  回転子、２０  永久磁石、２２  制御部、２４  磁束可変装置、２６  磁石加温部、２８  着磁部、３０，３２，３４  温度特性、３６  ｄ軸交番電流、３８  磁石温度、４０  ｄ軸着磁電流、５０  車輪、５２  減速機、５４  エンジン、５６  モータ、５８  発電機、６０  蓄電装置、６２  パワーコントロールユニット、６４  モータ・ジェネレータ、６６  変速機、６８  動力分割機構。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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