(57)【要約】 【課題】  高速走行を妨げずに、ガイドローラとガイドレールの干渉を防止する。【構成】  有軌道台車システムの左右のガイドレールは、内面で固定のガイドローラをガイドし、外面で可動のガイドローラをガイドする。ガイドレールとガイドローラとの間に隙間があり、分岐部及び合流部には左右一方のガイドレールしかない片ガイド区間が設けられ、かつ片ガイド区間から左右一対のガイドレールを備える両ガイド区間へ移り変わる端部で、左右のガイドレールの内面の間隔が拡げられている。【選択図】    図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
分岐部及び合流部を含む軌道に沿って、有軌道台車が走行する有軌道台車システムであって、
前記有軌道台車は、
走行車輪と、
有軌道台車の走行方向から見て左右少なくとも一対の固定のガイドローラと、
有軌道台車の走行方向から見て前記固定のガイドローラの外側に配置され、かつ昇降自在な左右少なくとも一対の可動のガイドローラ、とを備え、
前記軌道は、
走行車輪が走行するための走行レールと、左右のガイドレールとを備え、
左右のガイドレールは、軌道の走行方向中心側を内面、反対側を外面として、内面で固定のガイドローラをガイドし、外面で可動のガイドローラをガイドするように構成され、
分岐部及び合流部以外の直進区間で、有軌道台車が軌道の走行方向中心に従って走行し、可動のガイドローラが被ガイド位置にある際に、ガイドレールの内面と固定のガイドローラとの間にＣ１の隙間があり、ガイドレールの外面と可動のガイドローラとの間にＣ２の隙間があり、かつ  Ｃ２＞Ｃ１  で、さらに分岐部及び合流部以外の直進区間での左右のガイドレールの内面の間隔をガイド幅とし、
分岐部及び合流部には左右一方のガイドレールしかない片ガイド区間が設けられ、
かつ片ガイド区間から左右一対のガイドレールを備える両ガイド区間へ移り変わる端部で、左右のガイドレールの内面の間隔が、前記ガイド幅よりも、隙間の差  Ｃ２−Ｃ１  以上拡げられている、有軌道台車システム。
【請求項２】
左右の各ガイドレールの厚さが一定であることを特徴とする、請求項１の有軌道台車システム。
【請求項３】
前記分岐部は直進側の出口とカーブ側の出口とを備えて、直進側出口のカーブ側とは反対側のガイドレールは内面が直線状で、かつ直進側出口のカーブ側寄りのガイドレールは内面がカーブ側にシフトすることにより、左右のガイドレールの内面の間隔が拡げられ、さらにシフトは端部の下流側で０となるように連続的に小さくなり、
前記合流部は直進側の入口とカーブ側の入口とを備えて、合流部の出口で直進側の入口とつながる側のガイドレールは内面が直線状で、カーブ側の入口とつながる側のガイドレールは内面がカーブ側にシフトすることにより、左右のガイドレールの内面の間隔が拡げられ、さらにシフトは端部の下流側で０となるように連続的に小さくなることを特徴とする、請求項１または２の有軌道台車システム。
【請求項４】
前記分岐部のカーブ側の出口と前記合流部のカーブ側の入口とが接続されて、分岐合流部が形成され、
分岐合流部は走行方向に沿った中心線を備え、
分岐合流部の合流部の出口と分岐部の入口とで、前記中心線に関して、ガイドレールの配置が対称で、
分岐合流部の分岐部の直進側出口と合流部の直進側入口とで、前記中心線に関して、ガイドレールの配置が対称である、ことを特徴とする請求項３の有軌道台車システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は有軌道台車システムに関し、特に分岐部及び合流部での、軌道のガイドレールと、台車のガイドローラとの干渉の防止に関する。
【背景技術】
【０００２】
走行車輪と固定のガイドローラと可動のガイドローラを備えた有軌道台車を、走行レールと左右のガイドレールとを備えた軌道に沿って走行させる有軌道台車システムが用いられている。ここで固定のガイドローラの外側に可動のガイドローラを配置し、高速走行のためガイドレールとガイドローラとの間に隙間を持たせると、分岐部及び合流部の出口側で固定のガイドローラとガイドレールとが干渉することがある。分岐部及び合流部には片方のガイドレールしかない片ガイド区間があり、発明者は片ガイド区間から左右双方のガイドレールがある両ガイド区間へ移り変わる端部で、干渉が生ずることを見出した。また干渉するのは、片ガイド区間でガイドレールが無い側の固定のガイドローラである。
【０００３】
関連する先行技術を示す。特許文献１（特許4120882B）は片ガイド区間でガイドレールの厚さを増して、可動のガイドローラと固定のガイドローラが共にガイドレールに接触させることを開示している。このようにするとガイドは安定するが、ガイドローラとガイドレールの摩擦が増して、高速走行の妨げとなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許4120882B
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
この発明の課題は、高速走行を妨げずに、ガイドローラとガイドレールの干渉を防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明の有軌道台車システムでは、分岐部及び合流部を含む軌道に沿って、有軌道台車が走行し、
前記有軌道台車は、
走行車輪と、
有軌道台車の走行方向から見て左右少なくとも一対の固定のガイドローラと、
有軌道台車の走行方向から見て前記固定のガイドローラの外側に配置され、かつ昇降自在な左右少なくとも一対の可動のガイドローラ、とを備え、
前記軌道は、
走行車輪が走行するための走行レールと、左右のガイドレールとを備え、
左右のガイドレールは、軌道の走行方向中心側を内面、反対側を外面として、内面で固定のガイドローラをガイドし、外面で可動のガイドローラをガイドするように構成され、
分岐部及び合流部以外の直進区間で、有軌道台車が軌道の走行方向中心に従って走行し、可動のガイドローラが被ガイド位置に有る際に、ガイドレールの内面と固定のガイドローラとの間にＣ１の隙間があり、ガイドレールの外面と可動のガイドローラとの間にＣ２の隙間があり、かつ  Ｃ２＞Ｃ１  で、さらに分岐部及び合流部以外の直進区間での左右のガイドレールの内面の間隔をガイド幅とし、
分岐部及び合流部には左右一方のガイドレールしかない片ガイド区間が設けられ、
かつ片ガイド区間から左右一対のガイドレールを備える両ガイド区間へ移り変わる端部で、左右のガイドレールの内面の間隔が、前記ガイド幅よりも、隙間の差  Ｃ２−Ｃ１  以上拡げられている。
【０００７】
この発明では、片ガイド区間から両ガイド区間へ移り変わる端部で、左右のガイドレールの内面の間隔を拡げることにより、ガイドローラとガイドレールとの干渉を防止する。このため、有軌道台車及び被搬送物への衝撃を少なくし、かつガイドレールへ加わる衝撃も少なくできる。またこの発明では、ガイドレールの厚さを増す必要が無いので、ガイドローラとガイドレールとの摩擦が増さず、高速走行の妨げにならない。
【０００８】
好ましくは、左右の各ガイドレールの厚さが一定である。即ちガイドレールの厚さを変えることにより、ガイドローラとガイドレールとの干渉を回避するのではなく、ガイドレールの内面の間隔を干渉が生じうる場所で拡げることにより干渉を回避する。この結果、片ガイド区間でもいずれかのガイドローラとガイドレールとの間に隙間があり、固定のガイドローラと可動のガイドローラが共にガイドレールと接触するのではないので、摩擦が小さい。
【０００９】
また好ましくは、
前記分岐部は直進側の出口とカーブ側の出口とを備えて、直進側出口のカーブ側とは反対側のガイドレールは内面が直線状で、かつ直進側出口のカーブ側寄りのガイドレールは内面がカーブ側にシフトすることにより、左右のガイドレールの内面の間隔が拡げられ、さらにシフトは端部の下流側で０となるように連続的に小さくなり、
前記合流部は直進側の入口とカーブ側の入口とを備えて、合流部の出口で直進側の入口とつながる側のガイドレールは内面が直線状で、カーブ側の入口とつながる側のガイドレールは内面がカーブ側にシフトすることにより、左右のガイドレールの内面の間隔が拡げられ、さらにシフトは端部の下流側で０となるように連続的に小さくなる。
【００１０】
このようにすると、分岐部でも合流部でも、直進側のガイドレールの内面は直線状なので高速走行が容易になる。そしてカーブ寄りのガイドレールの内面が、片ガイド区間から両ガイド区間へ移り変わる端部で、カーブ側へシフトすることにより、左右のガイドレールの内面の間隔を拡げる。またこのシフトは下流側に進むに連れて徐々に小さくなる。
【００１１】
特に好ましくは、前記分岐部のカーブ側の出口と前記合流部のカーブ側の入口とが接続されて、分岐合流部が形成され、
分岐合流部は走行方向に沿った中心線を備え、
分岐合流部の合流部の出口と分岐部の入口とで、前記中心線に関して、ガイドレールの配置が対称で、
分岐合流部の分岐部の直進側出口と合流部の直進側入口とで、前記中心線に関して、ガイドレールの配置が対称である。
【００１２】
このようにすると、分岐合流部のガイドレールの製造が容易になり、かつ設置後の分岐合流部に対して、走行方向を逆にすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例の天井走行車の底面図
【図２】ガイドローラとガイドレールとの隙間を示す図
【図３】実施例での干渉の回避原理を示す図
【図４】分岐合流部でのガイドレールの配置を示す図
【図５】変形例の分岐部でのガイドレールの配置を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に本発明を実施するための最適実施例を示す。この発明の範囲は、特許請求の範囲の記載に基づき、明細書の記載とこの分野での周知技術とを参酌し、当業者の理解に従って定められるべきである。
【実施例】
【００１５】
図１〜図５に天井走行車システムを例に実施例を示すが、地上走行の有軌道台車システムでも良い。図１は天井走行車２の走行機構を示し、駆動台車４と従動台車６とが図示しないボギー軸を介して荷台８を支持している。１０は例えば左右一対の走行レール、１１，１２は左右のガイドレール、１４は給電レールで、レール１０〜１４を総称して軌道と呼ぶ。なお左右一対の走行レール１０，１０の代わりに１本の走行レールを設けても良いが、ガイドレール１１，１２は軌道の左右に一対設ける。この明細書では、天井走行車２の走行方向と水平面内で直角な方向を左右方向と呼び、ガイドレール１１，１２の左右両面の内で、天井走行車２の車体中心に近い面を内面、遠い面を外面と呼ぶ。また軌道がカーブする区間では、左右一対のガイドレール１１，１２に対し、曲率中心に近い側を内側のガイドレール、遠い側を外側のガイドレールと呼ぶ。またガイドレール１１，１２の厚さは軌道全体に渡って一定である。
【００１６】
左右一対の駆動輪１６，１６が、左右一対の走行モータ１８，１８により駆動されて、走行レール１０，１０上を走行し、カーブ走行する際に左右の駆動輪１６，１６間に速度差を発生させる。台車４，６にはそれぞれ例えば左右２対のガイドローラ２０と左右２対のガイドローラ２２とが設けられ、ガイドローラ２０は、ガイドレール１１，１２の内面によりガイドされる、固定のガイドローラである。なおガイドローラ２０，２２は天井走行車２当たり、例えば４対あるいは８対設けることが好ましい。ガイドローラ２２は昇降機構２４により昇降する可動のガイドローラで、ガイドレール１１，１２の外面によりガイドされ、ガイドレール１１，１２に面した位置とガイドレール１１，１２に面しない位置との間で昇降する。昇降機構２４は例えばガイドローラ２２を図示しないヒンジの軸回りに回動させる機構とするが、ガイドローラ２２を鉛直に昇降させる機構等でも良い。受電装置２６は給電レール１４から受電して、天井走行車２に電力を供給する。
【００１７】
２８は光学式あるいは磁気式等のセンサで、軌道に設けられた光学式あるいは磁気式等のマークを読み取って、天井走行車２の位置を検出する。このようなセンサの代わりに、原点を基準とする絶対位置を検出するレーザ距離計等のセンサを用いても良い。コントローラ３０はセンサ２８の信号と軌道のマップとを照合して、目的位置へ走行するように走行モータ１８，１８を制御する。これによってコントローラ３０は、加速、減速、直進、カーブ、分岐、合流等の処理を行い、必要に応じ図示しない地上側のコントローラと通信する。
【００１８】
従動台車６は一対の従動輪３２，３２を備え、これらは軸受３４，３４で支持され、昇降機構２４でガイドローラ２２を昇降させることにより、分岐と合流等を行う。なおガイドローラ２０，２２及び昇降機構２４は、駆動台車４と同じである。従動台車６は従動輪３２を用い、ガイドローラ２２の昇降により分岐と合流の制御を行うので、駆動台車４よりもガイドローラ２２に頼る部分が大きい。
【００１９】
図２はガイドローラ２０，２２とガイドレール１２との隙間Ｃ１，Ｃ２を示し、ガイドレール１１に対しても同様である。ガイドローラ２０，２２が常にガイドレール１１，１２に接すると摩擦が大きくなるので、これらの間にＣ１，Ｃ２の隙間を設ける。軌道の左右方向中心と天井走行車の左右方向中心とが一致しているものとして、ガイドローラ２２のヒンジ軸回りの回転による昇降を容易にするため、ガイドローラ２２とガイドレールとの隙間の長さＣ２を、ガイドローラ２０とガイドレールとの隙間の長さＣ１よりも大きくしてある。分岐部及び合流部等で、ガイドレール１２の外面によりガイドローラ２２をガイドする。この時、反対側のガイドローラ２２は没であるが、反対側のガイドローラ２０は外側に最大でＣ２の隙間分だけシフトする。そして分岐部及び合流部では、反対側にガイドレールを設けない区間がある。すると、この区間を通過した直後に、反対側のガイドローラ２０がガイドレールと干渉することがある。
【００２０】
実施例での干渉の回避原理を図３に示す。Ｗは通常の区間（分岐も合流もない区間）でのガイドレール１１，１２の内面の間隔で、この明細書ではガイド幅と呼ぶ。ガイドローラ２２が図３の左側のガイドレール１２によりガイドされると、台車４，６、特に従動台車６の車体中心は図３の右側へ通常時よりも最大でＣ２だけシフトする。右側のガイドローラ２０と右側のガイドレール１１の内面との間には通常はＣ１分の隙間があるが、前記のように  Ｃ２＞Ｃ１  なので干渉が生じる。そこで分岐及び合流部で、ガイド幅をΔＷだけ増加させることにより、ガイドローラ２０とガイドレールとの干渉を回避する。ΔＷがＣ２−Ｃ１以上であれば、右側のガイドローラ２０と右側のガイドレール１１との干渉は生じない。
【００２１】
図４は分岐合流部でのガイドレールの配置を示し、図の矢印は走行方向である。また鎖線は従来技術でのガイドレールの配置を示す。さらにＸ−Ｘは分岐合流部４０の中心線を表す。分岐合流部４０には左右一方のガイドレールのみでガイドする片ガイド区間があり、軌道のこれ以外の区間は左右のガイドレールでガイドする両ガイド区間である。ガイドローラとガイドレールとの干渉が生じやすい個所は、図４の上側の軌道を右から左へ直進する際、及び分岐する際の点Ｐ１とその周囲、下側の軌道を左から右へ直進する際の点Ｐ２とその周囲、上側の軌道から分岐して下側の軌道へ合流する際の点Ｐ３とその周囲である。そして点Ｐ１〜Ｐ３は、片ガイド区間から両ガイド区間へ移り変わる端部である。
【００２２】
そこで上側の軌道と下側の軌道を接続するカーブ区間で、内側のガイドレール４２の曲率半径をΔＷだけ小さくし、外側のガイドレール４３の曲率半径は従来技術のままとして、ガイド幅をΔＷだけ拡げる。これによって点Ｐ２，Ｐ３とその周囲でのガイドローラとガイドレール１１，１２の干渉を回避できる。次に点Ｐ１とその周囲でガイドレール４４を変形させて、ガイド幅をΔＷだけ拡げる。これによって点Ｐ１とその周囲での干渉も回避できる。
【００２３】
ガイド幅を連続的に変化させるため、長さがＬ１のガイドレール４５，４６をガイドレール４２の上流側と下流側に設け、長さがＬ２のガイドレール４４，４７をガイドレール４３の上流側と下流側に設ける。なお実施例では長さＬ１とＬ２を等しくしたが、異なっていても良い。そして長さＬ１，Ｌ２のガイドレール４４〜４７をガイド幅を拡げるためにテーパー状にし、テーパーの平均的な傾斜をΔＷ／Ｌ１とΔＷ／Ｌ２とにする。なおガイドレール４２〜４７は水平で、テーパーは水平面内でガイド幅を増すための傾斜である。また点Ｐ４付近では干渉は生じないが、中心線Ｘ−Ｘに関してガイドレール４７をガイドレール４４と対称とし、中心線Ｘ−Ｘに関してガイドレール４６をガイドレール４５と対称とすると、軌道の製造が容易で、かつ天井走行車の走行方向を反転することもできる。
【００２４】
図４ではガイドレール１２を変形させたが、ガイドレール１１を変形させても良い。例えば点Ｐ１，Ｐ５と向かい合う区間とその周囲、及び点Ｐ４，Ｐ２と向かい合う区間とその周囲で、図４の上下のガイドレール１１，１１を外側へ湾曲させて、ガイド幅をΔＷ（ここでは例えばＣ２−Ｃ１）だけ増しても良い。ただしこのようにすると、ガイドローラ２２とガイドレール１１とが接触しやすくなるので、高速走行が難しくなる。
【００２５】
図４の分岐合流部４０は分岐部と合流部とが組み合わさっているが、分岐部のみあるいは合流部のみでも良い。分岐部では図４の点Ｐ１での干渉を回避し、合流部では点Ｐ２，Ｐ３での干渉を回避する。また分岐部の出口が共にカーブし、合流部の入口が共にカーブしても良い。このような分岐部５０を図５に示し、５１〜５８はガイドレールで、鎖線は従来技術でのガイドレールの配置である。ガイドローラとガイドレールとの干渉が生じやすい個所は点Ｐ６とその周囲である。なお走行方向を逆にし合流部とすると、干渉が生じやすい個所は点Ｐ７，Ｐ８とその周囲である。そこでカーブのガイドレール５３，５４でガイド幅をそれぞれΔＷ以上拡大し、ガイドレール５３，５４の上流側のガイドレール５５，５６にテーパーを設けて、ガイド幅を徐々に拡大する。これによって、点Ｐ６，Ｐ７，Ｐ８のいずれでも干渉を防止できる。
【００２６】
実施例ではガイドローラ２０とガイドレール１１，１２との干渉を防止し、天井走行車２及び被搬送物への衝撃と、ガイドレール１１，１２への衝撃を無くすことができる。なお実施例では駆動台車４と従動台車６とを組み合わせた天井走行車２を示したが、有軌道台車の構造は任意である。
【符号の説明】
【００２７】
２          天井走行車
４          駆動台車
６          従動台車
８          荷台
１０        走行レール
１１，１２  ガイドレール
１４        給電レール
１６        駆動輪
１８        走行モータ
２０，２２  ガイドローラ
２４        昇降機構
２６        受電装置
２８        センサ
３０        コントローラ
３２        従動輪
３４        軸受
４０        分岐合流部
４２〜４７  ガイドレール
５０        分岐部
５１〜５８  ガイドレール
Ｌ１，Ｌ２  テーパー長
Ｗ          ガイド幅        
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2014024429.tif 000006
【図５】
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