(57)【要約】【課題】金属体が近くに配置されなくても、アンテナが金属体内に配置されたとしても、容易に良好な通信を行うことができるアンテナ、アンテナ装置及び電子機器を提供することを目的とする。【解決手段】面を備えるコア１１と、面上にコイルが巻回されたコイル巻回部（領域Ｂ）と、面のうち、コイルが巻回されていない複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）と、を備え、コイル巻回部（領域Ｂ）は、面上の第１の方向において複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）に挟まれ、複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）それぞれは、コイルの軸を基準に同一の一方向に傾いていることを特徴とするアンテナである。【選択図】図２７
2014225817.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
面を備えるコアと、
前記面上にコイルが巻回されたコイル巻回部と、
前記面のうち、前記コイルが巻回されていない複数のコイル非巻回部と、を備え、
前記コイル巻回部は、前記面上の第１の方向において前記複数のコイル非巻回部に挟まれ、
前記複数のコイル非巻回部それぞれは、前記コイルの軸を基準に同一の一方向に傾いていることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記複数のコイル非巻回部それぞれの長手方向は、前記コイルの軸に対して略直角であることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記複数のコイル非巻回部それぞれの長手方向の長さは、前記コイルの軸方向長さ以上であることを特徴とする請求項１または２のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかひとつに記載のアンテナと、
前記アンテナに絶縁された金属体と、
前記金属体に設けられた貫通孔と、を備え、
前記アンテナのコイル巻回部及び複数のコイル非巻回部それぞれの少なくとも一部は、前記貫通孔と重なることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項５】
前記貫通孔の一部は、前記貫通孔と接触せずに金属のキャップに一部を覆われることを特徴とする請求項４に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
請求項４または５のいずれかひとつに記載のアンテナ装置と、
カメラと、を備え、
前記カメラは、前記コイル非巻回部に挟まれた領域に配置されることを特徴とする通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＲＦ−ＩＤやＮＦＣなどのＩＣカードやＩＣタグなどの無線通信媒体との通信を行うアンテナ、アンテナ装置および通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、アンテナが金属筐体内に搭載されると、アンテナが発生させる磁束を金属体が打ち消してしまうため、金属体の外側にアンテナが発生させる磁界が及ばず、アンテナの通信特性を維持することが困難であった。
【０００３】
そこで、金属体に貫通口と、金属体端部と貫通口とを接続するスロットと、を設け、貫通口の周りに金属体と重なるように配置されたループアンテナを配置させる技術が提案されている（例えば特許文献１参照）。これにより、むしろ金属体を利用して通信を行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５１７７３１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、（特許文献１）に記載の技術では、アンテナの開口面積程度の貫通口を金属体に開けなくてはならず、アンテナの開口面積は大きいほど通信特性が向上することと相反するため、貫通口を小さくすることが困難であった。更に、金属体端部と貫通孔とを接続するスロットが必ず必要であり、スロットによりアンテナの配置の自由度が制限されていた。更に、金属体を利用しなくては、アンテナ単体では良好な通信特性を得ることができない。
【０００６】
そこで本発明は、金属体が近くに配置されなくても良好な通信特性を有し、更にアンテナが金属体内に配置されたとしても、シンプルな孔のみを金属体に設けるだけで、金属体の外側と容易に良好な通信を行うことができるアンテナ、アンテナ装置及び電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、面を備えるコアと、前記面上にコイルが巻回されたコイル巻回部と、前記面のうち、前記コイルが巻回されていない複数のコイル非巻回部と、を備え、前記コイル巻回部は、前記面上の第１の方向において前記複数のコイル非巻回部に挟まれ、前記複数のコイル非巻回部それぞれは、前記コイルの軸を基準に同一の一方向に傾いていることを特徴とするアンテナとした。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、金属体が近くに配置されなくても良好な通信特性を有し、更にアンテナが金属体内に配置されたとしても、シンプルな孔のみを金属体に設けるだけで、金属体の外側と容易に良好な通信を行うことができる。更に、孔の一部に金属体によるふたをしても、通信を行うことができ、孔の面積を小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図
【図２】本発明の実施の形態１におけるアンテナの斜視図
【図３】本発明の実施の形態１におけるアンテナの分解斜視図
【図４】本発明の実施の形態１におけるコアの斜視図
【図５】本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図
【図６】本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図
【図７】従来のアンテナの一例を示す図
【図８】本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁界を示す図
【図９】図７のアンテナが発生させる磁界を示す図
【図１０】本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁界を示す図
【図１１】図７のアンテナが発生させる磁界を示す図
【図１２】本発明の実施の形態１におけるアンテナ及び図７のアンテナにおいてアンテナ同士が平行に対向している場合の通信可能距離を示す図
【図１３】本発明の実施の形態１におけるアンテナ及び図７のアンテナにおいてアンテナ同士が４５度の角度で対向している場合の通信可能距離を示す図
【図１４】本発明の実施の形態１におけるアンテナのコアのサイズとアンテナの誘起電圧との関係を示す図
【図１５】電子機器内における本発明の実施の形態１のアンテナ及び従来のアンテナと他の周波数帯のアンテナとの配置を示す図
【図１６】本実施の形態のアンテナの斜視図
【図１７】本実施の形態のアンテナの斜視図
【図１８】本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された金属体を含む携帯端末の分解斜視図
【図１９】本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された金属体を含む携帯端末の分解斜視図
【図２０】本発明の実施の形態１における背面カバーとスロットとアンテナの関係を示す図
【図２１】本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁束と背面カバーとスロットの関係を示す図
【図２２】本発明の実施の形態１における背面カバー（金属体）に流れる電流を示す図
【図２３】本発明の実施の形態１におけるインダクタンス調整機構を備えるアンテナの上面図
【図２４】本発明の実施の形態１におけるアンテナのインダクタンスを決定するパラメータを説明する図
【図２５】本発明の実施の形態１におけるアンテナをインダクタンス調整機構によってインダクタンスを変化させた様子を示す図
【図２６】本発明の実施の形態２におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図
【図２７】本発明の実施の形態２におけるアンテナの斜視図
【図２８】本発明の実施の形態２におけるアンテナの分解斜視図
【図２９】本発明の実施の形態１におけるコアの斜視図
【図３０】本発明の実施の形態２のアンテナによる金属板に流れる電流を示す図
【図３１】従来のアンテナによる金属板に流れる電流を示す図
【図３２】本発明の実施の形態２のアンテナと従来のアンテナが形成する磁界を示す図
【図３３】本発明の実施の形態２のアンテナにおいてキャップありの場合の電流を示す図
【図３４】本発明の実施の形態２のアンテナにおいてキャップありとなしの場合における磁界を示す図
【図３５】本発明の実施の形態２のアンテナにおけるキャップと背面カバーとの接続を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明は面を備えるコアと、前記面上にコイルが巻回されたコイル巻回部と、前記面のうち、前記コイルが巻回されていない複数のコイル非巻回部と、を備え、前記コイル巻回部は、前記面上の第１の方向において前記複数のコイル非巻回部に挟まれ、前記複数のコイル非巻回部それぞれは、前記コイルの軸を基準に同一の一方向に傾いていることを特徴とするアンテナであって、金属体が近くに配置されなくても良好な通信特性を有し、更にアンテナが金属体内に配置されたとしても、シンプルな孔のみを金属体に設けるだけで、金属体の外側と容易に良好な通信を行うことができる。
【００１１】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図である。携帯端末１は、表示パネル２、背面カバー３、表示パネル２と背面カバー３との間に収められるバッテリー４、カメラ５、電子回路基板６、などにより構成されている。図１のように表示パネル２がタッチパネル方式で、操作用のボタンがない場合もあるが、表示パネル２はタッチパネル方式である場合とそうでない場合とがあり、別途操作用のボタンを備えても良い。表示パネル２は液晶パネルで、パネルカバー２ａを備える。背面カバー３には、本発明の実施の形態１であるアンテナ８が粘着テープによる貼り付けやビスによる固定などにより搭載されている。このとき、背面カバー３は樹脂などの非金属体の場合と金属体の場合がある。図１の背面カバー３は、樹脂である。なお、図１では、アンテナ８はカメラ５と重ならないように配置される。アンテナ８はバッテリー４と重なるように配置されてもいいが、より薄い電子回路基板６と重なるように配置したほうが、携帯端末１全体を薄型化することができる。なお、本実施の形態１ではアンテナ８を背面カバー３の平坦な部分に配置しているが、背面カバー３の曲面に沿って配置することも可能である。また、図１のように背面カバー３の長手方向と、アンテナ８のコイルの軸方向（長手方向）が略同一方向であることが好ましい。これにより、アンテナ８の通信方向がユーザーにとって利便性の良い方向となる。
【００１２】
アンテナ８の電子回路基板６との対向面には、電子回路基板６との接続を行うことによりアンテナ装置を形成するための外部接続端子８ａおよび８ｂが設けられている。電子回路基板６とアンテナ８との接続は、ピンによる接触やコネクタ接続、導線のはんだ付けなどが考えられる。本実施の形態１においては、電子回路基板６にアンテナ入出力用ピン７ａ、７ｂを備えている。一般的に知られているように、アンテナ入出力用ピン７ａおよび７ｂは、整合回路および制御ＩＣなどが配置された電子回路基板６上のアンテナ制御部９に接続されるものとする。そして、このアンテナ入出力用ピン７ａ、７ｂが、アンテナ８に設けられた外部接続端子８ａおよび８ｂを両端部とするコイル部と接続されることにより、アンテナ装置が形成される。なお、背面カバー３と表示パネル２の間にできる空間には、ＲＦ−ＩＤ用ＩＣや整合回路の他、他周波用アンテナ、スピーカー、ＲＦモジュールなどの部品が配置される。
【００１３】
図２は、本発明の実施の形態１におけるアンテナの斜視図である。また、図３は、本発明の実施の形態１におけるアンテナの分解斜視図である。さらに、図４は、本発明の実施の形態１におけるコアの斜視図である。
【００１４】
図２に示すように、本発明の実施の形態１のアンテナ８は、面を備える薄型の板状のコア１１と、面のうち、コイルが巻回されたコイル巻回部（領域Ｂ）と、面のうち、コイルが巻回されていない複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）と、を備え、コイル巻回部は、面上のコイルの軸方向において複数のコイル非巻回部に挟まれ、面は、コイルの軸方向における幅（第１の方向）が、コイルの巻回方向（第２の方向）の幅以上である。更に好ましくは、コア１１は、略長方形の形状をする面を表面または裏面とする板状であり、コイルは、面の短手方向とコイルの軸方向とが交差するように巻回される。更に好ましくは、コイルの軸方向がコア１１の面の長手方向と略同一方向（±１０度以内）であると良い。コア１１が板状であるとは、コア１１の厚みが、コア１１が備える面の縦方向、横方向の幅に比べて非常に小さく、面の幅の１０％以下、好ましくは５％以下であることを示す。
【００１５】
また、コイルの軸方向において、複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）の全体長さは、コイル巻回部（領域Ｂ）の長さ以上であるとよい。すなわち、コイルの軸方向において、領域Ａ、Ｃの長さをそれぞれ足した合計の長さが、領域Ｂの長さ以上であり、コア１１の長さは領域Ｂの長さの２倍以上となる。さらに好ましくは、複数のコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）のそれぞれの長さは、コイル巻回部（領域Ｂ）の長さと略同一である。すなわち、コイルの軸方向において、コア１１の長さは領域Ｂの長さの３倍程度となる。
【００１６】
詳しく説明すると、フェライト、アモルファス、ケイ素鋼、パーマロイ、軟磁性材料等の磁性体により形成されたコア１１と、その周囲を包み込むように配置され、主に樹脂からなる支持体上にアンテナパターンであるコイルパターン（導線）などが形成されたフレキシブル基板１２と、を備える。本実施の形態１においては、コア１１はフェライトによって構成され、本実施の形態１ではサイズが４０×１０×０．３ｍｍであり、焼成寸法バラツキにより３９．５〜４０．５ｍｍ×９．７〜１０．３ｍｍ×０．２７〜０．３３ｍｍ程度となる可能性がある。コア１１の形状は平行六面体、特に直方体のプレート状といえ、２つの大きな面は長方形が好ましいが正方形でも良い。ここで言うコイルパターンとは、図示しないＩＣカードやＩＣタグなどの無線通信媒体と通信を行うための磁力線を発生させ、矢印Ｓをコイル軸としたコイルパターンが形成されている。コイルパターンは、例えばフレキシブル基板１２が有する、ポリイミドフィルムとカバーレイあるいはレジストという２つの樹脂層の間に形成される銅箔によって形成されるのが通常である。コイル軸Ｓとは、このコイル軸Ｓを略中心にコイルパターンが巻回されているもので、フレキシブル基板１２のコイルパターンとは略垂直である。なお、導線は導体パターンによるものだけに限られず、金属線などをコア１１に巻回しても良いし、導体膜をコア１１に形成してもよく、どのような形態でも良い。外部接続端子８ａ、８ｂは、コア１１の外側に位置する。
【００１７】
また、コア１１の形状は、長手方向が図２のようにコイル軸Ｓと同一方向であり、短手方向がコイルパターンの巻回方向と同一方向である。コア１１は、長手方向の幅が短手方向の幅の少なくとも２倍以上、好ましくは３倍以上とすることで、小さなコイルパターンであっても大きなアンテナを形成したような効果を得ることができる。詳細は、後に説明する。
【００１８】
図３に示すように、フレキシブル基板１２は、コア１１を挟んで２つに分割された形となっている。本実施の形態１においては便宜上、これら２つに分割されたフレキシブル基板１２のうち、外部接続端子８ａ、８ｂを有する側を下側フレキシブル基板１２ａとし、そうでない側を上側フレキシブル基板１２ｂとする。後により詳しく述べるが、これら下側フレキシブル基板１２ａと上側フレキシブル基板１２ｂとは半田により接合されている。本実施の形態１においては、コイル軸Ｓと略平行なフレキシブル基板１２の二辺において接合されている。また、「下側」「上側」は、図３において理解し易くするために便宜上付与しているもので、アンテナ８として機器に搭載する際には上下が逆になっても構わない。
【００１９】
これら下側フレキシブル基板１２ａと上側フレキシブル基板１２ｂとの間にコア１１を固定するために、本実施の形態１においては接着層としての両面接着テープ３１、３２が用いられる。すなわち、両面接着テープ３２はコア１１と下側フレキシブル基板１２ａとの間及び、両面接着テープ３１はコア１１と上側フレキシブル基板１２ｂとの間に貼付される。さらに、アンテナ８を図１の背面カバーに貼り付けるための両面接着テープ３３を備える。
【００２０】
また、コア１１はフレキシブル基板１２から必然的にむき出しの部分ができるため、図４に示すようにコア１１全体をしっかりと保護テープ３４、３５で両面から保護している。すなわち、コア１１は破損などにより特性が変化しやすいため、フレキシブル基板１２とは別に保護部材を有している。また、本実施の形態１においては、コア１１はフェライト焼成体からなり、柔軟性を有するためにあらかじめ複数の小片に粉砕されている。これら小片をシート状に維持するためにも、保護テープ３４、３５を備えている。また、これにより、アンテナ８は、背面カバー３に貼付される箇所がたとえ曲面を有していても、その曲面に沿って貼付され配置されることが可能となる。また、小片に粉砕することで、それ以上破損することが難しくなり、破損による特性劣化を防ぐことができる。
【００２１】
コア１１のフレキシブル基板１２への固定方法については、本実施の形態１に示すように、コア１１の両面への両面接着テープの貼付である必要は、必ずしもない。
【００２２】
再び図３を用いて、本実施の形態１の説明を行う。前述したように、フレキシブル基板１２を構成する下側フレキシブル基板１２ａと上側フレキシブル基板１２ｂとは、コイル軸Ｓと略平行なフレキシブル基板１２の二辺において、導線どうしが半田付けにより接合されている。これにより、下側フレキシブル基板１２ａと上側フレキシブル基板１２ｂとでコイルパターンが形成される。
【００２３】
次に、本実施の形態１のアンテナ８のひとつの特徴であるコア１１とフレキシブル基板１２とのサイズについて説明する。前述したように、コア１１は長手方向の幅が短手方向の幅の４倍であるほど、長手方向に長く伸びた形状をしている。そして、フレキシブル基板１２はコア１１の長手方向の略中央（図２の領域Ｂ）に位置している。フレキシブル基板１２がコア１１の長手方向の略中央であるときに最も効率よく磁束が発生するが、用途によって別の位置に配置してもよい。コア１１の長手方向の幅に対して、フレキシブル基板１２の同一方向の幅は小さく、好ましくはコア１１の長手方向の幅の半分以下にすると良い。本実施の形態１では、コア１１の長手方向におけるフレキシブル基板１２の幅は２０ｍｍである。図２においては、コア１１の長手方向の幅が、領域Ａ：領域Ｂ：領域Ｃ＝１：２：１程度である。それに対して、コア１１の短手方向の幅に対して、フレキシブル基板１２の同一方向の幅は大きく、下側フレキシブル基板１２ａと上側フレキシブル基板１２ｂとが半田などで接合されるために必要な長さだけ大きい。
【００２４】
このような形状とすることで、アンテナ８の小型化と特性の向上とを両立することができる。すなわち、フレキシブル基板１２が設けられている領域Ｂは、設けられていない領域Ａ及び領域Ｃと比較して厚くなる。すなわち、領域Ｂはなるべく小さくすることにより、アンテナ８の薄型化、小型化が達成される。領域Ｂが小さくなることでアンテナ８の特性が劣化する可能性はあるがコア１１のサイズを長くすることにより、領域Ｂを小さくしても十分な性能を得ることができる。さらに、領域Ｂの大きさを一定として巻回数が一定でも、領域Ａ、Ｃの長さを変えることで特性を変化させることができる。すなわち、領域Ａ、Ｃの少なくとも１つを長く設定することによって、特性を向上させることができる。
【００２５】
次に、携帯端末１内におけるアンテナ８の図１とは異なる配置、形状について説明する。図５は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図である。図６は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図である。ただし、図５、図６のアンテナ８は、基本的に図１のアンテナ８と同様のものであり、特性、効果、に多少の差異があるものの、ほぼ同一である。
【００２６】
図５は、図１と異なりアンテナ８のコア１１の一部（図２の領域Ａまたは領域Ｃに相当する部分）がバッテリー４と重なっている。このように、アンテナ８は背面カバー３のほぼ中央に配置されても、高特性な通信をすることができる。すなわち、アンテナ８の通信特性を鑑みると、背面カバー３のいずれの場所に配置されても問題ない。しかし、端に配置することで、アンテナ８の周囲に位置する筐体内の様々な部品（特に金属を含む部品）が減少し、それらからの影響をアンテナ８が受けにくくなるうえ、後述する図１０のような斜めの通信が良好に行われる。また、コア１１の厚みは均一でなくても良い。バッテリー４と重なる部分を薄くすることも可能であるし、他部品と重なる部分を薄く形成しても良い。筐体内で配置しやすいように、コア１１の厚みを変化させても良い。なお、アンテナ８を中央に配置しても斜めの通信は可能であるが、携帯端末１の形状が斜め方向の通信をしにくいため、端部配置の方が好ましい。また、図６は、コア１１の一部（図２の領域Ａまたは領域Ｃに相当する部分）に貫通孔を備える。その貫通孔は、背面カバー３に設けられる貫通孔と重なっており、その貫通孔にカメラ５が挿入される。すなわち、コア１１は、カメラ５の周りを囲むように配置される。これにより、カメラ（金属体）の悪影響を小さくすることができる。これは、磁束がコア１１を通るため、カメラまで磁束が及びにくくなるためである。
【００２７】
次に、本発明のアンテナ８が良特性である理由について説明する。説明を分かりやすくするため、図７の従来アンテナと比較して行う。
【００２８】
図７は、従来のアンテナの一例を示す図である。図８は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁界を示す図である。図９は、図７のアンテナが発生させる磁界を示す図である。図１０は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁界を示す図である。図１１は、図７のアンテナが発生させる磁界を示す図である。図１２は、本発明の実施の形態１におけるアンテナ及び図７のアンテナにおいてアンテナ同士が平行に対向している場合の通信可能距離を示す図である。図１３は、本発明の実施の形態１におけるアンテナ及び図７のアンテナにおいてアンテナ同士が４５度の角度で対向している場合の通信可能距離を示す図である。図８〜図１３においては、アンテナ８とアンテナ１０８とは、金属体１０３に載置されており、この金属体１０３は、携帯端末１内の金属体の影響を考慮するためのものである。
【００２９】
図２に示す本発明のアンテナ８と、図７に示す従来のアンテナ１０８との違いの一つに、領域Ａ、Ｃの大きさの違いがある。図７の従来のアンテナ１０８には領域Ａ及び領域Ｃがほとんど存在しないが、本発明のアンテナ８には領域Ａ及び領域Ｃが存在し、フレキシブル基板１２からはみ出している。領域Ａ及び領域Ｃはコイルの開口と同様の働きをするので、発生する磁束の入り口と出口となる。すなわち、図８を見ると、磁束は領域Ａを大きな入り口としてコア１１の中に入り、フレキシブル基板１２で挟まれた空間を通り、磁束は領域Ｃを大きな出口としてコア１１の外側に出て行く。
【００３０】
なお、従来のアンテナ１０８においては、コアのサイズ１２ｍｍ×４２ｍｍ×０．３ｍｍに対して、フレキシブル基板の面積が１２．５ｍｍ×４６ｍｍである。対して、本発明のアンテナ８においては、コア１１のサイズ４０ｍｍ×１０ｍｍ×０．３ｍｍに対して、フレキシブル基板１２の面積が２０ｍｍ×１６ｍｍである。このように、コアもフレキシブル基板（すなわちコイルの大きさ）においても、本発明のアンテナ８の方が小さい。すなわち、本発明の実施の形態のサイズで従来と同一形態のアンテナを形成すると、本発明のアンテナ８の方が、通信可能領域の大きさや通信距離などの特性が悪化することは明らかである。
【００３１】
しかしながら、本発明のアンテナ８が発生させる磁束（通信に利用する磁束）のうち、図８のＺ方向（上下方向）成分の面積が大きくなる。一方、図９の従来のアンテナ１０８においては、開口面積が小さいため、小さな開口に磁束が集中し、通信に利用する磁束のＺ方向成分の面積が小さくなってしまう。このように、従来のアンテナ（一般的なアンテナ）は、コイルの軸方向に開口面積を有しても、コイルの軸方向以外に開口面積を有することが難しい。この結果、通信可能な領域が偏り、少しでもその領域を外れると、すぐに通信が困難となってしまう。通信が困難となる領域とは、一方のアンテナが発生させる磁束のうち、一方のアンテナから他方のアンテナに向かう磁束と他方のアンテナから一方のアンテナに向かう磁束との双方が、他方のアンテナを貫くことによって、一方のアンテナが発生させる磁束が相殺されてしまう場合である。従来のアンテナ１０８はコイルの開口面積が小さいため、磁束が相殺しあう状況に陥りやすい。一方本発明のアンテナ８は、コイルの開口面積が大きくなっているので、双方向の磁束が相手側アンテナを貫きにくい。また、前述したように従来のアンテナ１０８やその他のアンテナにおいては、一般的に、磁束の入り口と出口はコイルの軸方向に向いている。従って、基本的にメインの通信方向がコイルの軸方向となり、それ以外の方向における通信が困難となる。対して、アンテナ８は、コア１１が板状であり、２つの大きな面は図８のＺ方向を向いており、アンテナ８のコイルの軸方向を向いていない。そして、コイルの軸方向以外の方向（Ｚ方向）に磁束の入り口、出口を形成する面が形成されるため、コイルの軸方向以外の方向（Ｚ方向）においても良好な通信ができる。もちろんコイルの軸方向においても通信は可能であるため、コイルの軸方向からコア１１の面が向いている方向まで、３次元的に通信可能領域を広げることができる。
【００３２】
図１０、図１１を見ると同様で、図１０の本実施の携帯のアンテナ８は、Ｚ４５度方向の磁束も広い範囲に及んでいることが分かる。これは、領域Ｃの面積が大きいため、アンテナ８の開口面積が大きいことと同一の効果を得ることができるからである。一方、図１１の従来のアンテナ１０８においては、開口面積が小さいため、小さな開口に磁束が集中し、通信に利用する磁束のＺ４５度方向成分の面積が小さくなってしまう。この結果、通信可能な領域が偏り、少しでもその領域を外れると、すぐに通信が困難となってしまう。
【００３３】
これらの結果を、図１２、図１３が示す。
【００３４】
図１２（ａ）、（ｂ）の状況下において、図１２（ｃ）、（ｄ）のような実験結果が得られた。すなわち、図１２（ａ）は、通信対象のアンテナが、アンテナ８またはアンテナ１０８に平行に対向して通信を行う場合を横から見た図であり、位置関係は座標（０，０）である。ここで言う通信距離とは、通信相手であるアンテナ表面からアンテナ８表面までの距離である。また、図１２（ｂ）は、図１２（ａ）を上から見た図である。図１２（ｃ）は、本発明のアンテナ８の通信可能距離を座標別に示す図である。図１２（ｄ）は、従来のアンテナ１０８の通信可能距離を座標別に示す図である。なお、座標（０，０）とは、図８〜図１１の金属体１０３及びアンテナ８、１０８の配置において、金属体１０３の端の短辺（図１２（ｂ）、１３（ｂ）の上側辺）の中心点が通信相手のカード（８０ｍｍ×５０ｍｍ）の中心点に一致する点を意味する。図１３においては、金属体１０３の端の短辺は、アンテナ８、１０８が載置されている側の面の短辺を意味する。
【００３５】
図１２（ｃ）が示すとおり、本発明のアンテナ８は、座標による通信距離の偏りが少なく、広い範囲で安定して通信することができる。また、ほとんどの領域において、通信距離が伸びている。一方、従来のアンテナ１０８においては、通信距離にかなりのバラツキがあり、特にＹ＝０ｍｍの位置では通信がかなり困難となる。また、通信領域の真ん中で通信困難な領域があるので、通信を安定して行うことが特に難しくなる。
【００３６】
また、図１３（ａ）、（ｂ）の状況下において、図１３（ｃ）、（ｄ）のような実験結果が得られた。すなわち、図１３（ａ）は、通信対象のアンテナが、アンテナ８またはアンテナ１０８に斜め４５度に対向して通信を行う場合を横から見た図であり、位置関係は座標（０，０）である。また、図１３（ｂ）は、図１３（ａ）を上から見た図である。図１３（ｃ）は、本発明のアンテナ８の通信可能距離を座標別に示す図である。図１３（ｄ）は、従来のアンテナ１０８の通信可能距離を座標別に示す図である。
【００３７】
図１３（ｃ）が示すとおり、本発明のアンテナ８は、座標による通信距離の偏りが少なく、広い範囲で安定して通信することができる。一方、従来のアンテナ１０８においては、通信距離にかなりのバラツキがあり、特にＹ＝１５ｍｍの位置では通信がかなり困難となる。もちろん、コイルの軸方向の通信は良好に可能である。
【００３８】
このような結果から、図７の従来のアンテナ１０８と比較して、本発明のアンテナ８は、通信しあうアンテナ同士が平行に対向しても斜めに対向しても、広い範囲で安定して通信することができる。これは、図２の領域Ａと領域Ｃとの面積が増加したため、磁界の広がる領域が大きくなったからである。すなわち、アンテナ８が他方のアンテナと通信を行う際には、アンテナ８側から他方のアンテナ側へ向かう磁束と他方のアンテナ側からアンテナ８側へ向かう磁束とが発生する。そして、その両方向の磁束が他のアンテナを貫いてしまうと、お互いの方向の磁束が打ち消しあって通信することができない。従来のアンテナ１０８のようにコイルの開口面積が狭いと、磁束が狭い開口面積に集中するため、一方向の磁束が広がる面積が小さい。その結果、カード大の面積（約８０ｍｍ×約５０ｍｍ程度）のアンテナの中を、双方向の磁束の両方が貫いてしまいやすい（コイルの軸方向以外の方向をも通信方向とし、双方向の磁束が近くに存在するため）。一方、本発明のアンテナ８では、一方向の磁束が広がる面積が大きいため、カード大の面積のアンテナの中を、双方向の磁束の両方が貫きにくい。換言すれば、一方向の磁束で十分にカード大の面積のアンテナの中の大部分を貫くことができるため、通信が困難となりにくい。更に、本発明のアンテナ８は、従来のアンテナ１０８と比較して、コア１１は同程度の大きさに抑えつつ、フレキシブル基板１２の面積がかなり小さくなっていることが分かる。更に、アンテナ８のうちの厚い部分（領域Ｂ）を小さくして、薄い部分（領域Ａ、Ｃ）を利用するため、従来のアンテナ１０８と比較して薄型化、小型化が達成される。それにもかかわらず、本発明のアンテナ８は同程度以上の通信距離を維持し、広い範囲で安定して通信を行うことができる。
【００３９】
更に、本発明の特徴として、フレキシブル基板１２の構成するコイルの軸方向とは異なる方向であっても、通信方向として通信特性を向上させることができる。すなわち、図８を見ると、アンテナ８のコイルの軸方向は左右方向となり、左右方向における通信も可能である。例えば一般的なアンテナであれば、コイル軸方向のみがメインの通信方向となりやすい。しかしながら、本発明のアンテナ８は、板状のコア１１とし、コア１１が備える大きな２つの面は、一方が背面カバー３に向いているものの、他方は主な通信方向となる図８の下方向を向いている。そして、下方向を向いている領域Ａと領域Ｃとを十分な面積で備えることによって、コイルの軸方向でないにも関わらず、図８のＺ方向の広い面積を通信方向とすることができる。
【００４０】
次に、コア１１のサイズについて説明する。図１４は、本発明の実施の形態１におけるアンテナのコアのサイズとアンテナの誘起電圧との関係を示す図である。
【００４１】
図１４においては、コア１１の幅１０ｍｍ、コイルの（コア１１の長手方向の）長さ２０ｍｍ、コイルはコア１１の長手方向の中央に配置されたまま、コア１１の長手方向の幅を変化させている。図１２（ａ）のような状況において、通信相手のアンテナのサイズが大、中、小それぞれの場合におけるそれぞれに誘起される最大電圧を計測している。それぞれのアンテナのサイズは、アンテナ（大）が７０ｍｍ×４０ｍｍ、アンテナ（中）が４５ｍｍ×３０ｍｍ、アンテナ（小）が２５ｍｍ×２０ｍｍである。図１４中の縦軸の値は、コア１１の長さが２０ｍｍのときの各々の誘起電圧で正規化してプロットしている。
【００４２】
コア１１の長さが３０〜４０ｍｍ（コイルの長さの１．５倍以上２倍以下）であるとき、アンテナ（大）、アンテナ（中）、アンテナ（小）の最大誘起電圧の値はコア１１の長さが２０ｍｍに比較して２０％以上大きく、アンテナ８が様々なサイズのアンテナを備える通信相手に対して安定して良好な通信を行うことができる。コア１１の長さが４０〜７０ｍｍ（コイルの長さの２倍以上３．５倍以下）であるとき、アンテナ（大）、アンテナ（中）の最大誘起電圧を高く維持しつつ、かつ、アンテナ（小）の最大誘起電圧がコアの長さが２０ｍｍのときよりも良好にすることができる。コア１１の長さが１２０ｍｍを越えると、通信相手のアンテナがいずれの大きさであっても、最大誘起電圧が下がるばかりである。従って、コア１１の長さは、長くとも１２０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００４３】
また更に、複数の周波数帯において通信を行うような電子機器内に搭載される場合も、本発明のアンテナ８は従来のアンテナ１０８に対して有利である。
【００４４】
図１５は、電子機器内における本発明の実施の形態１のアンテナ及び従来のアンテナと他の周波数帯のアンテナとの配置を示す図である。領域Ｄは、本発明のアンテナの搭載推奨位置を示し、領域Ｅは、従来のアンテナの搭載推奨位置を示し、領域Ｆは、ＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷＬＡＮなどの周波数帯域用のアンテナ位置を示す。
【００４５】
一般的に、電子機器の筐体の中で、ＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷＬＡＮなどの周波数帯域用のアンテナは、筐体の端に配置される。これは、筐体内の金属体といった他部品による影響を抑えるためである。そして、バッテリー４側の下側端部には、通常電話用のアンテナなどが配置されるため、バッテリー４とは離れた側の上側端部に近い位置に配置される。また、ＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷＬＡＮなどの周波数帯域用のアンテナにとっては、ＮＦＣの周波数帯用のアンテナのほとんどが備える磁性シートやコアなどの磁性体が悪影響の根源となる。すなわち、ＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷＬＡＮなどの周波数帯域用のアンテナが動作すると、ＮＦＣの周波数帯用のアンテナの磁性体に渦電流が生じ、他のアンテナの通信の邪魔をする。従って、好ましくはＮＦＣの周波数帯用のアンテナとＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷＬＡＮなどの周波数帯域用のアンテナとを離して配置したほうが良い。しかし、ユーザーの使いやすさを考慮すると、携帯端末１の長手方向とアンテナ１０８のコイルの軸方向とが同一でないと、通信方向が不便となる。その結果、図７の従来のアンテナ１０８は図１５の左右方向を長手方向とし、コイルの軸方向が短手方向であるため、アンテナ１０８の長手方向の両端が背面カバー３の端部付近まで及び、背面カバー３の端部から離して背面カバー３の中央側に配置することは、困難であった。また、平面形状のループアンテナを利用したとしても、通信特性を確保するためには開口面積を大きくしなくてはならず、アンテナが背面カバー３の端部付近まで及んでしまう。
【００４６】
しかし、本発明のアンテナは、背面カバー３の長手方向とアンテナ８のコイルの軸方向とを同一方向としても、アンテナ８の長手方向と背面カバー３の長手方向とが略同一であるため、背面カバー３の端部から離して配置することができる。
【００４７】
次に、本発明のアンテナ８であって、図２とは異なる形状のアンテナ８を紹介する。図１６は、本実施の形態のアンテナの斜視図であって、領域Ａと領域Ｃとの長さの比率が大きく異なる。このように、領域Ａと領域Ｃとは、異なる長さ、異なる面積であってもよい。図１６のとき、アンテナ８のコイルパターンの開口部が、領域Ａ側で広く、領域Ｃ側で狭くなることと同様の状態となる。従って、領域Ａ付近では図８、図１０におけるＺ方向とＺ４５度方向の磁束が発生する面積が増加し、広い範囲で通信を行うことができる。
【００４８】
図１７は、本実施の形態のアンテナの斜視図であって、コア１１の形状が長方形ではない。すなわち、コア１１のコイルパターンの巻回方向（コイル軸方向と垂直な方向）の幅が、領域Ｂ側から外側に向かって大きくなる。従って、領域Ｂと同一の幅の長方形コアであることと比較して、領域Ａ及び領域Ｃの面積が大きくなる。その結果、フレキシブル基板１２の面積を増加させずに、コア１１の影響力を大きくすることで通信可能距離を増加させることができる。
【００４９】
次に、これまで説明したアンテナ８と金属体とを備えるアンテナ装置について説明する。ここでは特に、例えば背面カバー３が金属体であった場合について説明する。すなわち、アンテナ８から見て金属体を突き通って奥まで磁界を発生させたい場合であり、金属体は背面カバー３だけに限られない。このときアンテナ装置は、アンテナ８と、背面カバー（金属体）と、を備え、背面カバー３にスロット４１を設け、コイル巻回部（領域Ｂ）及びコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）の少なくとも一部がスロット４１に対向する。好ましくは、アンテナ８のコイルの軸方向において、スロット４１の長さは、アンテナ８の長さ以上となる。また、コイルの巻回方向において、スロット４１の長さは、アンテナの長さ以下である。
【００５０】
アンテナ８の近くに金属体が位置すると、金属体にアンテナ８の磁束を打ち消す渦電流が流れる。金属体に流れる渦電流によりアンテナ８が発生させる磁束は弱められるため、アンテナ８が金属体を挟んだ奥側の通信相手と通信することは、かなりの困難となる。しかし、本発明のアンテナ８であれば、金属体に１本のスロットをいれるだけで、通信が可能となる。通信の原理については後述する。
【００５１】
図１８は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された金属体を含む携帯端末の分解斜視図である。ここで、背面カバー３が金属体である。図１９は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが搭載された金属体を含む携帯端末の分解斜視図である。図１９と図１８との相違点は、背面カバー３に設けられるスロット４１がカメラ用貫通孔と連結していることである。コア１１も、カメラの周りを囲むような形状となっている。
【００５２】
図１と異なり、図１８の背面カバー３にはスロット４１が形成される。このスロット４１は、アンテナ８と対向しており、スロット４１の上に接触して、または接触せずにアンテナ８が位置する。すなわち、携帯端末１を背面カバー３の外側から見ると、スロット４１を通してアンテナ８が見えるような配置関係である。スロット４１の長手方向と、アンテナ８のコイル軸方向と、コア１１の長手方向と、が平行である。ただし、この３つの方向が全て平行であることが好ましいが、±３０度程度ずれても良好な効果を得ることができる。
【００５３】
本発明の実施の形態１においては、スロット４１の長さは４０ｍｍ、幅は４ｍｍである。なお、アンテナ８の長さは４０ｍｍ、幅は１０ｍｍである。スロット４１はアンテナ８と同じ長さであるが、それに限られず、基本的には長ければ長いほうが良くアンテナ８よりも長いとよい。スロット４１の長さが長いほど、背面カバー３に流れる渦電流のループが大きくなり、大きな磁界が形成されるからである。スロット４１がコア１１よりも長いことで、コア１１が本来形成する磁界よりも大きくなる。少なくとも、フレキシブル基板１２（領域Ｂ）よりも長く、コア１１の領域Ａ及び領域Ｃが少なくとも一部スロット４１と重なる。また、スロット４１の幅は、コア１１の幅よりも小さい。本来はスロット４１の幅も大きければ大きいほど良いが、コア１１の幅よりも小さいことによって、スロット４１の小型化を達成し、背面カバー３に上手く渦電流が流れる。また、スロット４１は背面カバー３の端部に接続している必要はないため、背面カバー３のいずれの位置にも、自由に配置することができる。
【００５４】
次に、背面カバー３が金属体であってもスロット４１を設けることでアンテナ８の通信が可能となる理由について説明する。なお、金属体は背面カバー３に限られず、携帯端末１などに搭載される金属体のいずれであってもよく、例として背面カバー３を用いて説明する。
【００５５】
図２０は、本発明の実施の形態１における背面カバーとスロットとアンテナの関係を示す図である。図２０（ａ）は、上面図、図２０（ｂ）は、図２０（ａ）の直線Ｘ−Ｘにおける断面図である。図２１は、本発明の実施の形態１におけるアンテナが発生させる磁束と背面カバーとスロットの関係を示す図である。図２１（ａ）は上面図、図２１（ｂ）は図２１（ａ）の直線Ｙ−Ｙにおける断面図、図２１（ｃ）は図２１（ａ）の直線Ｚ−Ｚにおける断面図である。図２２は、本発明の実施の形態１における背面カバー（金属体）に流れる電流を示す図である。
【００５６】
図２０（ａ）から分かるとおり、スロット４１は、アンテナ８のうちコア１１の非巻回部及び巻回部の双方それぞれの一部と重なっている。ここで言う「重なっている」とは、接触、非接触のどちらでも良い。ただし、少なくとも背面カバー３（金属体）とアンテナ８とは絶縁されている。すなわち、図２の領域Ａ、領域Ｂ、領域Ｃのいずれもが、その一部において、スロット４１と重なっている。領域Ａと領域Ｃとの双方が必ずしも重なっている必要はないが、少なくとも領域Ｂは重なっている。また、図２０（ｂ）の通り、アンテナ８はその一部が背面カバー３と重なっており、かつ、スロット４１とその他の部分が重なっている。ただし、図２０（ｂ）の左右方向におけるスロット４１の中心線とアンテナ８の中心線が重なる必要はないが、好ましくは、アンテナ８の右側一部と左側一部とがそれぞれ背面カバー３と重なり、アンテナ８の右側一部と左側一部とに挟まれた中心部がスロット４１と重なると良い。
【００５７】
このような配置として、アンテナ８を動作させると、まず、図２１（ａ）のようにアンテナパターンに電流が流れる。図２１（ａ）では左から右に流れている場合を示している。その結果、図２１（ｂ）に示すように、背面カバー３のアンテナ８と対向している面には、アンテナ８の電流とは逆向きの渦電流すなわち右から左に向かって流れる電流が流れる。背面カバー３に流れるこの渦電流は、スロット４１を介して、アンテナ８と対向している面の反対の面にも流れる。反対の面に流れる電流の向きは、アンテナ８と対向している面に流れる電流の向き（右から左）と逆向きであり、左から右に向かっている。この結果、図２２から分かるとおり、反対の面に流れる電流の向きと、アンテナ８のアンテナパターンに流れる向きと、は同一方向となる。反対の面に流れる電流は、スロット４１の短手方向に沿った端部それぞれを回ってループを形成する。すなわち、図２１（ａ）のように、電流は時計回りのループと反時計回りのループを形成する。その結果、図２１（ｃ）に示されるような磁界が形成される。すなわち、電流は時計回りのループと反時計回りのループとのいずれかひとつが磁界の入り口であり、他方が出口となる。これは、必ずアンテナ８が発生させる磁界の向きと同一となる。この結果、金属体である背面カバー３が発生させる磁界がアンテナ８の磁界を妨害する向きとならないため、アンテナ８の磁束が金属体の反対側まで届く。このとき、本発明のアンテナ８は金属体である背面カバー３を励振させてアンテナのように利用しているわけではなく、あくまでアンテナ８が通信を行う。従って、金属体が近くに存在しないほうが通信特性は優れるが、金属体が近くに存在したとしても、スロット一つを形成するだけで、良好な通信を行うことができる。
【００５８】
この結果、スロット４１を形成するだけで、たとえ背面カバー３のような金属体が近接、または金属体に囲まれたとしても、金属体が近接しない場合と同様に通信を行うことができる。
【００５９】
更に、スロット４１内にコア１１のような磁性材を挿入すると、アンテナ８の通信特性がより向上する。このとき、フレキシブル基板１２と重なる部分には磁性材を挿入してはならず、コア１１の領域Ａ、領域Ｃと重なる部分に磁性材を挿入する。また、スロット４１に挿入する磁性材はコア１１の磁性材と同一の材料であることで通信特性をより向上させることができるが、別の材料であってもよい。
【００６０】
スロット４１の形状は、長方形に限られず、多角形、円形、楕円形、曲線など、いずれであっても良い。好ましくは、スロット４１の長手方向が、アンテナ８のコア１１の長手方向と略同一方向であると良い。
【００６１】
次に、アンテナ８のコイルパターンのインダクタンス（Ｌ値）を調整する方法について説明する。すなわち、これまで説明したアンテナ８に、インダクタンス調整機構を付加した形状である。
【００６２】
図２３は、本発明の実施の形態１におけるインダクタンス調整機構を備えるアンテナの上面図である。図２４は、本発明の実施の形態１におけるアンテナのインダクタンスを決定するパラメータを説明する図である。図２５は、本発明の実施の形態１におけるアンテナをインダクタンス調整機構によってインダクタンスを変化させた様子を示す図である。
【００６３】
アンテナ８のフレキシブル基板１２においてコイルを構成する導線は、その両端において２本に分岐している。２本に分岐されるとは、図２に示すアンテナ８と比較して、分岐導線５１、５２が、導線１５１、１５２に対して追加されている。分岐導線５１、５２はその両端（分岐ポイント５５、５６及びトリミングポイント５３、５４のそば）で導線１５１、１５２と接続しているため、アンテナ８のコイルの巻回数は変化していない。インダクタンスを調整するためには、トリミングポイント５３、５４を必要に応じてトリミングする。ここで言うトリミングとは、打ち抜きやレーザー加工によって、トリミングポイントにおいて導線を断線させることを言う。従って、トリミングポイント５３、５４は、コア１１の外側に位置すると良い。それにより、トリミング時にコア１１が破損することを防ぐことができる。
【００６４】
トリミングポイントは、導線１５１、１５２と分岐導線５１、５２とにおいて、外側に位置する導線１５１、１５２上に位置する。従って、図２３では、分岐導線５１、５２ではない導線１５１、１５２にトリミングポイント５３、５４が位置する。これは、導線１５１、１５２を断線させることによって、コイルの軸方向長さを変化させることによりインダクタンスを変化させるからである。すなわち、トリミングポイントにおいてトリミングしない場合は、分岐導線５１、５２が存在しないコイルと同一のインダクタンスである。
【００６５】
対して、図２４を見ると、磁芯の透磁率をμ、コイルの断面積をＳ、コイルの巻数をＮ、コイルの長さをｌとし、コイルのインダクタンスＬは、Ｌ＝（μ×Ｓ×Ｎ×Ｎ）／ｌとなる。コイルの長さｌが小さいほどコイルのインダクタンスＬが大きくなることがわかる。すなわち、トリミングポイント５３、５４のうち少なくとも一つをトリミングすることによって、コイルの長さが短くなるため、インダクタンスを大きくすることができる。分岐導線５１、５２は少なくともコア１１の周りを１周以上することが好ましく、図２３のように複数以上コア１１の周りを巻回することが好ましい。また、分岐導線５１と分岐導線５２とを同じ周だけ巻回しており、それだけアンテナ８の特性を均等に安定させることができる。ただし、分岐導線５１と分岐導線５２との巻回数を異ならせてもよい。また、図２３においては、分岐導線５１、５２と導線１５１、１５２との間は密に隣り合っており、分岐導線５１、５２の存在しない中央の導線同士は疎に隣り合っている。このようにすることで、巻回部を小型化することができる。一方、中央部の導線、分岐導線５１、５２、導線１５１、１５２の全てが同一の幅で隣り合うことで、製造しやすいアンテナ８とすることができる。
【００６６】
図２５では、自由空間（金属体がアンテナ８に近接しない）の場合と、４０ｍｍ×４ｍｍのスロットが形成された背面カバー３（金属体）が近接する場合と、４０ｍｍ×１ｍｍのスロットが形成された背面カバー３（金属体）が近接する場合と、でのアンテナ８のインダクタンスを比較している。上記３つのパターンごとにインダクタンスは変化するものの、トリミングポイント５３、５４を断線することによって変化するインダクタンスの変化率は４．６〜５％と同程度である。なお、トリミングポイント５３、５４のいずれか一方のみを断線した場合の変化率は、半分の２．３〜２．５％程度である。また、このとき、背面カバー３だけでなく、他の金属板２０３もアンテナ８に近接している。すなわち、本発明のアンテナ８は、スロット４１を設けることによって、金属体に囲まれた状況であってもインダクタンスの調整が可能であり、通信が可能であることがわかる。
【００６７】
（実施の形態２）
本実施の形態２においては、アンテナ８０が、実施の形態１で説明したアンテナ８と比べて形状が少し異なる。しかしながら、基本的な構成、動作原理は同一であり、アンテナ８の形状がアンテナ８０へ変わることで実施の形態１におけるスロット４１が丸型の孔４２となっている。従って、同一番号を付しているものは、基本的に同一のものを示していることを表す。
【００６８】
図２６は、本発明の実施の形態２におけるアンテナが搭載された携帯端末の分解斜視図を示す。図２７は、本発明の実施の形態２におけるアンテナの斜視図である。図２８は、本発明の実施の形態２におけるアンテナの分解斜視図である。図２９は、本発明の実施の形態１におけるコアの斜視図である。
【００６９】
本実施の形態２におけるアンテナ８０は、少なくとも第１の面とその裏面である第２の面を備えるコア１１と、第１の面及び第２の面上を導線が通るようにコイルが巻回されたコイル巻回部（領域Ｂ）と、のうち、第１の面及び第２の面のうちコイルが巻回されていない２つのコイル非巻回部（領域Ａ、領域Ｃ）と、を備え、コイル巻回部は、コイルの軸方向において複数のコイル非巻回部に挟まれ、複数のコイル非巻回部それぞれは、コイルの軸を基準に同一の一方向に傾いている。なお、コイル巻回部を２つ以上に分断し、その間をコイル非巻回部としてもよい。
【００７０】
すなわち、実施の形態１からの変更点として、アンテナ８０は、図２７に示すとおり、コイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）の面積が、コイル巻回部（領域Ｂ）の面積よりも大きい。もちろん、必ずしもコイル非巻回部（領域Ａ、Ｃ）の面積が、コイル巻回部（領域Ｂ）の面積よりも大きい必要はないが、これにより、小さなコイル巻回部であっても良好な通信特性を得ることができる。また、領域Ａ〜Ｃが直線状に並んでいないため、アンテナ８０全体でＣ形状、またはコ形状のようになっている。すなわち、領域Ａと領域Ｃの一端側を領域Ｂによって接続し、領域Ａと領域Ｃの他端側は一定距離をあけて離れて向かい合っている。コイル巻回部のコイル軸を基準とし、領域Ａと領域Ｃとは、図２７の左側に偏って傾いて（折れ曲がって）いる。すなわち、領域Ａと領域Ｃとの長手方向がアンテナ８０のコイルの巻回方向（コイルの巻回軸の垂直方向）であり、領域Ａと領域Ｃとにおけるコア１１が、コイル巻回部（領域Ｂ）の幅からはみ出している。図２７では領域Ａと領域Ｃにおけるコア１１は左側にのみ延びてＣ形状となっているが、左右両方に伸びてＨ形状になるようにしてもよい。領域Ａが右側、領域Ｂが左側など異方向でも良いが、その場合、領域Ａと領域Ｂのサイズ、厚み、形状など特性を決定するファクターの少なくとも一部が異なっていることが望ましい。そして、領域Ｂのコイル巻回部の巻回方向における外側において、領域Ａのコア１１と領域Ｃのコア１１とが一定距離を離れて向かい合っている。領域Ａのコア１１と領域Ｃのコア１１とは平行であり、その間の距離は一定であるが、それに限られない。図２７においては、領域Ａのコア１１と領域Ｃのコア１１との間の一定距離とはコイルの軸方向の長さ程度としている。領域Ａのコア１１と領域Ｃのコア１１とは、絶対に接続しない。
【００７１】
図２６のように、領域Ａ、Ｂ、Ｃとで囲まれる領域には、携帯端末１に搭載されるカメラ５など他部品を配置することができる。すなわち、実施の形態１のアンテナ８と比較して、小型化された携帯端末内であっても他部品と共存しやすい構造となっている。
【００７２】
金属体が近くに存在しない場合は、実施の形態１と同様に、領域Ａまたは領域Ｃが磁束の入り口又は出口となって、広範囲で安定した通信が可能であるアンテナ８０とすることができ、実施の形態１と同様の効果を得ることができる。
【００７３】
領域Ａと領域Ｃにおけるコア１１の形状は任意の形状でよい。図２７では、図２６の円形の孔４２にあわせてコア１１の外形が円に近づくよう、コア１１の外形が曲線状となっているが、これに限られるものではない。また、領域Ａと領域Ｃのコア１１は、領域Ｂのコア１１よりも薄く形成されても良く、小型化することができる。
【００７４】
また、図２６に示すとおり、孔４２は円形であり、アンテナ８０よりも大きく、孔４２からアンテナ８０全体が露出している。すなわち、アンテナ８０は、背面カバー３と重なっていない。アンテナ８０と背面カバー３とが重なるようにアンテナ８０を大きくしても良いが、アンテナ８０のサイズを一定と考えた場合には図２６のようにアンテナ８０が孔４２よりも小さく、全体が露出したほうが良い。孔４２は、アンテナ８０を覆うようなキャップ４３が設けられても良い。このとき、キャップ４３が金属体である場合は、キャップ４３の周囲には例えば樹脂など絶縁体にて枠４４を設ける。枠４４は、背面カバー３（金属体）とキャップ４３との間にギャップを形成する働きをもつ。
【００７５】
図２８に示すとおり、アンテナ８０の構造は、図３のアンテナ８と基本的に同一である。図３、図２８のいずれも両面テープ３３を下側フレキシブル基板１２ａに貼り付けて、他部品（例えば背面カバー３や電子回路基板６など）に貼り付ける構成をとるが、上側フレキシブル基板１２ｂに両面テープ３３を貼り付けても良い。ただし、その場合は、下側フレキシブル基板１２ａに設けられる外部接続端子８ａ、８ｂが両面テープ３３に覆われないようにすればよい。
【００７６】
また、コア１１は、同一形状した保護テープ３４、３５によって保護されているので、領域Ａと領域Ｃのコア１１がフレキシブル基板１２から露出していても問題ない。領域Ａと領域Ｃとは同一形状、同一サイズである必要はないが、必ずコイルからはみ出した領域Ａ及び領域Ｃが必要である。
【００７７】
次に、金属体（背面カバー３）が近くに存在する場合のアンテナ８０が形成する磁界について説明する。図３０は、本発明の実施の形態２のアンテナによる金属板に流れる電流を示す図である。図３１は、従来のアンテナによる金属板に流れる電流を示す図である。図３２は、本発明の実施の形態２のアンテナと従来のアンテナが形成する磁界を示す図である。図３２（ａ）は、本発明の実施の形態２のアンテナの場合を示し、図３２（ｂ）は、従来のアンテナの場合を示す。図３１、３２においては、背面カバー３（金属体）に形成される孔の大きさは同一である。また、従来のアンテナとしては、環状のループアンテナとした。
【００７８】
図２１の原理と基本的には同一であるが、図３０から分かるとおり、アンテナ８０のコイルに図中のような下から上に向かう電流が流れると、領域Ｂにおける磁束の向きは右から左へとなる。この結果、図中の右側のコア１１の非巻回部（例として領域Ｃとする）が磁束の入り口となり、図中の左側のコア１１の非巻回部（例として領域Ａとする）が磁束の出口となる。その結果、図３２（ａ）のような大きな磁界を形成する。このとき、背面カバー３の内側面（アンテナ８０側の面）には、アンテナ８０が発生させる磁界を打ち消そうとする渦電流が発生する。本発明におけるポイントは、背面カバー３に流れる渦電流がひとつの平面上で、時計回りの渦電流と反時計回りの渦電流が存在することである。そのため、ひとつの平面ではそれぞれの向きの渦電流がループ状の電流路を形成できず、それぞれの渦電流は背面カバー３の表面（外側面）と裏面（内側面）とを行き来する。その結果、表面（外側面）と裏面（内側面）とで電流の向きが異なる。裏面（内側面）を流れる渦電流は、アンテナ８０の磁束を打ち消す作用を有するため、表面（外側面）に流れる渦電流は、アンテナ８０の磁束をサポートする方向に流れる。
【００７９】
この結果、実施の形態１と同様、金属体に囲まれない方がアンテナ８０の通信特性は優れるが、金属体に囲まれたとしても、金属体にアンテナ８０の磁束と同一方向の磁束を形成する渦電流が流れ、十分に通信をすることができる。
【００８０】
一方、図３１に示す従来のアンテナにおいては、本発明のようにならない。すなわち、ループアンテナに反時計回りの電流が流れると、それを打ち消すように、背面カバー３の内側面の孔４２の周りには時計回りの電流が流れる。そして、この電流は背面カバー３の外側面と内側面を移動しないため、背面カバー３の外側面においても時計回りの電流が流れる。その結果、背面カバー３は、ただループアンテナが発生させる磁界を弱めるだけになり、ループアンテナの通信特性は下がる。
【００８１】
これらの結果、図３２から明らかな通り、本実施の形態のアンテナ８０は、従来のアンテナよりも大きな磁界を形成していることが分かる。特に、孔４２の中心から上方３０ｍｍ地点における磁界強度は、明らかにアンテナ８０のほうが良い。なお、図３１の共通条件は、アンテナへの入力１００ｍＶ、筐体のサイズ６０ｍｍ×１２０ｍｍ×８ｍｍ、筐体の板厚１ｍｍ、筐体はマグネシウム製である。孔４２の径は３０ｍｍで、アンテナ８０の外径は２８ｍｍである。
【００８２】
また、図２７のアンテナ８０は、実施の形態１のアンテナ８と比較して、領域Ａと領域Ｃとが略平行に対向している。従って、アンテナ８０の中心はコイル巻回部（領域Ｂ）の上方に位置せず、領域Ａと領域Ｃとで囲まれた領域の上方に位置する。この結果、アンテナ８０が発生させる磁界は、アンテナ８０のコイル巻回部の上方よりも領域Ａと領域Ｃとで囲まれた領域の上方側に移動しやすくなる。従って、アンテナ８０が発生させる磁界が最も強い場所、すなわち、通信相手にとって最も通信しやすい場所が、アンテナ８０のコイル巻回部の上方よりも、領域Ａと領域Ｃとで囲まれた領域の上方側となる。このように、実施の形態２においては、アンテナ８０の上方のうち通信しやすい場所を、コイル非巻回部（領域Ａと領域Ｃ）の形状、サイズ、厚み、コイル巻回部のコイル軸に対する傾き、などを調節することによって自由に変更することができる。
【００８３】
対して、実施の形態１におけるアンテナ８の中心はコイル上に位置し、アンテナ８が発生させる磁界が最も強い場所は、ほぼコイルの上方である。
【００８４】
図１５の図面から分かるとおり、実施の形態１では携帯端末１の幅方向（短手方向）の中心あたりにアンテナ８の中心が位置するようにしている。このようにすることで、ユーザーは携帯端末１の幅方向の中心を通信相手に位置あわせすれば通信しやすくなり、使い勝手が良い。反対に、最も通信しやすい部分が携帯端末１の幅方向の中心からずれていれば、ユーザーは毎回、携帯端末１のどこを通信相手に位置あわせしなくてはならないか毎回確認する必要がある。そのため、実施の形態１では、必ずコイル部分が携帯端末１の幅方向の中心近くに配置されることが好ましく、アンテナ８の配置に対して自由度が制限される。とくに、カメラ５は、一般的に携帯端末１の幅方向の中心に配置されることがよくあるので重なってしまう。
【００８５】
一方、アンテナ８０であれば、コア１１のサイズ、形状を調整することで、磁界の最も強い部分の位置を調整することができる。また、アンテナ８０のコア１１の形状はＣ形状に限定されず、領域Ａ、領域Ｃのコイルに対する角度は９０度以外に調整されても良く、それにより、磁界の最も強い部分の位置を図２７の右側もしくは左側に調整することができる。すなわち、磁界の最も強い部分をコイル巻回部から離したければ、コイル巻回部のコイル軸とコイル非巻回部のコア１１とを略直角（±１０度以下程度）とし、コイル非巻回部の長手方向を長くするようにコア１１を大きく形成すると良い。磁界の最も強い部分をコイル巻回部に近づけたければ、コイル非巻回部のコアを小さくする必要はなく、コイル巻回部のコイル軸とコイル非巻回部のコア１１との傾きの角度を平行に近づければよい。
【００８６】
次に、アンテナ８０に、キャップ４３が付けられる場合について説明する。キャップ４３は、樹脂（非導電体）であってもよいし、金属体（導電体）であってもよい。非導電体の場合は、上述した原理と変わりなく利用できる。すなわち、キャップ４３による磁界への影響はほとんどない。これから、キャップ４３が金属体などの導電体である場合について説明する。
【００８７】
図３３は、本発明の実施の形態２のアンテナにおいてキャップありの場合の電流を示す図である。図３４は、本発明の実施の形態２のアンテナにおいてキャップありとなしの場合における磁界を示す図である。図３４（ａ）は、キャップなしの場合を示し、図３４（ｂ）は、キャップありの場合を示す。図３５は、本発明の実施の形態２のアンテナにおけるキャップと背面カバーとの接続を示す図である。
【００８８】
図３３を見ると、背面カバー３の外側面（表面）に流れる渦電流と同一方向に、キャップ４３の外側面（表面）にも電流が流れていることが分かる。これは、背面カバー３と同様に、キャップ４３の内側面（裏面）にアンテナ８０の磁束を打ち消すような渦電流が流れ、渦電流はキャップ４３内側面と外側面を行き来するからである。すなわち、結果としてキャップの外側面には、アンテナ８０の磁束と同一方向の磁束を発生させるような渦電流が流れる。図３４のように、図３４（ａ）の金属のキャップ４３がないほうがアンテナ８０の通信特性が図３４（ｂ）の金属のキャップ４３ありの場合よりも大きく強い磁界が形成されるものの、その違いは微差である。なお、図３４では、アンテナへの入力が１００ｍＶ、筐体のサイズが６０ｍｍ×１２０ｍｍ×８ｍｍ、筐体の厚みが１ｍｍであるマグネシウム製である。なお、キャップ４３は、外径２６ｍｍの円で、高さ１０ｍｍの筒形状である。
【００８９】
また、背面カバー３とキャップ４３とを接続する場合、金属同士が接触することとなる。すなわち、背面カバー３とキャップ４３とに流れる渦電流が、接触部４５を介してお互いに行き来するように流れてしまう。１ポイントでの接続の場合は、どの部分で接続させても構わない。しかしながら、複数のポイントで接続する場合は、図３５の領域Ｘと領域Ｙとのそれぞれを同時に接続してしまうと性能が劣化してしまう。なぜならば、領域Ｘと領域Ｙとでは、背面カバー３及びキャップ４３に流れる渦電流が、表面と裏面との間を行き来する。従って、領域Ｘと領域Ｙとで背面カバー３とキャップ４３とを接続してしまうと、表面と裏面との間における電流の行き来が困難となってしまうからである。このようなことから、接続部４５を設ける場合は、１点にしたほうが接続の影響を受けにくく、アンテナ８０の通信特性を維持することができる。
【００９０】
以上のように、本発明のアンテナ８、８０においては、金属が近くに存在しなくてもアンテナとしての良好な特性を有し、金属が近くに存在しても金属に小さな加工を施すのみでアンテナとしての良好な特性を有することができる。金属への加工は、金属の一方の表面とアンテナ８、８０が対向し、この一方の表面にはアンテナ８、８０を邪魔するような渦電流が流れるが、この渦電流のループが他方の表面にまで及ぶようにする必要がある。この他方の表面が通信面である。なお、一方の面は必ずアンテナ８、８０と対向する必要はないが、アンテナ８、８０側に面を有している。更に、金属は板状である必要はなく、アンテナ側の表面と反対の他方の表面を有していれば良い。また、これら表面はいずれも、アンテナ８、８０のコイルの軸方向と垂直ではなく、好ましくは平行である。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明によれば、小型で、インダクタンス値の安定したアンテナとし、アンテナの通信特性を維持することができるため、携帯電話などの様々な電子機器のアンテナ、アンテナ装置および通信装置として有用である。また、特に自動で商品管理、書籍管理などが可能となる収納棚、展示棚以外の医薬品管理、危険物管理、貴重品管理システムなどの用途にも適用できる。
【符号の説明】
【００９２】
１  携帯端末
２  表示パネル
３  背面カバー
４  バッテリー
５  カメラ
６  電子回路基板
７ａ、７ｂ  アンテナ入出力用ピン
８、８０  アンテナ
８ａ、８ｂ  外部接続端子
９  アンテナ制御部
１１  コア
１２  フレキシブル基板
１２ａ  下側フレキシブル基板
１２ｂ  上側フレキシブル基板
４１  スロット
５１、５２  分岐導線
５３、５４  トリミングポイント
５５、５６  分岐ポイント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図１４】
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【図２２】
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【図２６】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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