(57)【要約】【課題】「車両前方の歩行者」に通報音を届けるとともに、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へも通報音を届けることのできる車両存在通報装置を提供する。【解決手段】車両存在通報装置は、第１通報音発生手段１によって「高周波数の音を用いた通報音」を車両前方へ向けて発生させる。「高周波数の音」は、指向性が高いため、到達範囲をコントロールでき、「車両前方の歩行者」に対して積極的に通報音を届けることができる。また、第２通報音発生手段２によって「低周波数の音を用いた通報音」を車両下方（即ち、路面方向）へ向けて発生させる。「低周波数の音」は、指向性が低いため、路面で反射させた通報音を「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へ届けることができる。即ち、本発明により「車両前方の歩行者」に通報音を積極的に届けるとともに、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へも通報音を届けることができる。【選択図】  図１
2014015187.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の存在を知らせる通報音を発生させる通報音発生手段を備える車両存在通報装置において、
前記通報音発生手段は、
少なくとも高周波数の音を用いた通報音を車両前方へ向けて発生させる第１通報音発生手段（１）と、
少なくとも低周波数の音を用いた通報音を車両下方へ向けて発生させる第２通報音発生手段（２）と、
を備えることを特徴とする車両存在通報装置。
【請求項２】
請求項１に記載の車両存在通報装置において、
前記第１通報音発生手段（１）は、車両前方へ向けて通報音を発生させる第１スピーカ（３）を用いて構成され、
前記第２通報音発生手段（２）は、車両下方へ向けて通報音を発生させる第２スピーカ（４）を用いて構成されることを特徴とする車両存在通報装置。
【請求項３】
請求項１に記載の車両存在通報装置において、
前記第１通報音発生手段（１）と前記第２通報音発生手段（２）は、共通のスピーカ（５）と、共通のラッパ部材（１０）とを用いて構成されるものであり、
前記第１通報音発生手段（１）は、前記ラッパ部材（１０）に設けられ、このラッパ部材（１０）の内部の通報音を車両前方へ向ける前方開口部（１１）と、前記ラッパ部材（１０）の内部に設けられ、このラッパ部材（１０）の内部を通る通報音の一部を前記前方開口部（１１）へ向けて反射させる反射板（１３）とを備え、
前記第２通報音発生手段（２）は、前記ラッパ部材（１０）の内部において前記反射板（１３）で反射しなかった通報音、前記反射板（１３）を回り込んだ通報音、前記反射板（１３）を透過した通報音を、車両下方へ向けて放出する下方開口部（１４）を備えることを特徴とする車両存在通報装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通報音（車両接近音）を車外に発生させて車両の存在を周囲に知らせる車両存在通報装置に関するものであり、特に、電気自動車、燃料電池車両、ハイブリッド車両など、静かな車両に用いて好適な技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
通報音により車両の存在を知らせる車両存在通報装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
車両存在通報装置は、車外へ向けて通報音を発生させるための通報音発生手段を車両に搭載する必要があり、特許文献１の技術は通報音発生手段としてダイナミックスピーカを用いている。
【０００３】
ダイナミックスピーカの指向性（音場：所定の音圧が届く範囲）は、車を中心とした略円形になる。
このように指向性が略円形だと、車両前方の歩行者（車両正面や斜め前方など車両進行方向の歩行者）へ通報音を積極的に伝えることができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−２０１００１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、「車両前方の歩行者」に通報音を積極的に届けるとともに、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へも通報音を届けることのできる車両存在通報装置の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の車両存在通報装置は、第１通報音発生手段によって、少なくとも「高周波数の音（可聴周波数範囲の高音であっても良いし、パラメトリックスピーカを用いる場合は超音波であっても良い）を用いた通報音」を車両前方へ向けて発生させる。
「高周波数の音」は、指向性が高いため、到達範囲をコントロールできる。このため、「高周波数の音」の通報音を車両前方に向けて発生させることで、「車両前方の歩行者」に対して積極的に通報音を届けることができる。
【０００７】
一方、本発明の車両存在通報装置は、第２通報音発生手段によって、少なくとも「低周波数の音（可聴周波数範囲の低音）を用いた通報音」を車両下方（即ち、路面方向）へ向けて発生させる。
「低周波数の音」は、指向性が低いため、広い範囲に届く。このため、「低周波数の音」の通報音を車両下方へ向けて発生させることで、通報音を「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へ届けることができる。
【０００８】
即ち、本発明の車両存在通報装置によって、「車両前方の歩行者」に通報音を積極的に届けるとともに、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へも通報音を届けることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】（ａ）第１通報音発生手段の説明図、（ｂ）第２通報音発生手段の説明図、（ｃ）第１、第２通報音発生手段の説明図である（実施例１）。
【図２】車両存在通報装置の概略図である（実施例１）。
【図３】第１通報音発生手段による通報音の到達範囲、および第２通報音発生手段による通報音の到達範囲の説明図である（実施例１）。
【図４】（ａ）、（ｂ）共通化した第１、第２報音発生手段の説明図である（実施例２）。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図面を参照して実施形態を説明する。
車両存在通報装置は、車両の存在を知らせる運転条件が成立した際に、通報音を車両の外部に発生させるものであり、
通報音を発生させる通報音発生手段は、
（ｉ）少なくとも「高周波数の音（高音または超音波）」を用いた通報音を車両前方へ向けて発生させる第１通報音発生手段１と、
（ｉｉ）少なくとも「低周波数の音（低音）」を用いた通報音を車両下方へ向けて発生させる第２通報音発生手段２と、
を備える。
【００１１】
なお、第１、第２通報音発生手段１、２は、独立した第１、第２スピーカ３、４を用いるものであっても良し（後述する実施例１参照）、共通のスピーカ５を用いるものであっても良い（後述する実施例２参照）。
また、独立した第１、第２スピーカ３、４を用いる場合は、第１スピーカ３と第２スピーカ４で発生させる通報音を、
・同じ周波数と同じ位相にしても良いし、
・異なる周波数（例えば、音色等）にしても良いし、
・異なる位相にしても良い。
【実施例】
【００１２】
以下において本発明が適用された具体的な一例（実施例）を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。
なお、以下の実施例において、上記「発明を実施するための形態」と同一符号は同一機能物を示すものである。
【００１３】
［実施例１］
図１〜図３を参照して実施例１を説明する。
車両存在通報装置は、
・エンジン（内燃機関）を搭載しない車両（電気自動車、燃料電池自動車等）、
・走行中および停車中にエンジンを停止する可能性のある車両（ハイブリッド車両等）、・停車中にエンジンを停止する可能性のある車両（アイドルストップ車両等）、
・エンジン車両であっても走行音が静かなコンベ車など、
走行音や停車中が静かな自動車に搭載される。
【００１４】
車両存在通報装置は、車両の存在を知らせる運転条件が成立した際に、通報音（擬似エンジン音、和音、音声、音楽等）を車外へ発生して車両の存在を歩行者へ知らせるものであり、通報音を発生させる通報音発生手段を備える。
【００１５】
この実施例の通報音発生手段は、
（ｉ）図１（ａ）に示すように、少なくとも「高周波数の音（高音）」を含む通報音を、車両前部のフロントグリルの内部から車両前方へ向けて発生させる第１通報音発生手段１と、
（ｉｉ）図１（ｂ）に示すように、少なくとも「低周波数の音（低音）」を含む通報音を、車両下方へ向けて発生させる第２通報音発生手段２と、
を備える。
【００１６】
この実施例は、第１通報音発生手段１と第２通報音発生手段２が別体で設けられる。
具体的に、この実施例の第１通報音発生手段１は、
・音波発生源である第１スピーカ３と、
・この第１スピーカ３の発生した通報音を車両前方へ向けて放出する第１ラッパ３ａ（音響ホーン）と、
によって設けられる。
なお、第１ラッパ３ａを廃止して、第１スピーカ３の発生した通報音を直接車両前方へ向けて放出させても良い。
【００１７】
一方、第２通報音発生手段２は、
・音波発生源である第２スピーカ４と、
・この第２スピーカ４の発生した通報音を車両下方へ向けて放出する第２ラッパ４ａ（音響ホーン）と、
によって設けられる。
なお、第２ラッパ４ａを廃止して、第２スピーカ４の発生した通報音を直接車両下方へ向けて放出させても良い。
【００１８】
第１、第２通報音発生手段１、２の搭載手段（搭載方法）は限定するものではないが、具体的な一例として、この実施例では第１、第２通報音発生手段１、２が、車両前部のフロントグリル内に搭載される車両用警報器（乗員がホーンスイッチを操作することで警報音を発生させる車両用ホーン）に設けられるものである。
これにより、車両用警報器を車両前部のフロントグリル内に組み付けることで、第１、第２通報音発生手段１、２も車両前部のフロントグリル内に搭載される。
【００１９】
即ち、車両用警報器を車両前部のフロントグリル内に組み付けることで、
（ｉ）第１通報音発生手段１が通報音を車両前方へ向けて発生可能な状態で車両に搭載されるとともに、
（ｉｉ）第２通報音発生手段２が通報音を車両下方へ向けて発生可能な状態で車両に搭載される。
【００２０】
第１、第２スピーカ３、４の形式は限定するものではないが、この実施例では、第１、第２スピーカ３、４の両方を、可聴周波数の音波を発生するダイナミックスピーカによって設けている。
ダイナミックスピーカは、ボイスコイルを用いた所謂コーン型やドーム型のマグネットスピーカであり、固定子として用いられる永久磁石と、振動板とともに振動可能に支持されるボイスコイル（通電により磁力を発生するコイル）とを備え、ボイスコイルに加えられる電力変化に応じてボイスコイルとともに振動板が振動して音波（空気の粗密波）を発生するものである。
【００２１】
なお、
・第１、第２スピーカ３、４は、同一のもの（「低音」から「高音」を発生可能なフルレンジスピーカ等）であっても良いし、
・第１スピーカ３として「高音」の発生を得意とする小型スピーカ（振動板質量の小さいツイータ等）を用い、第２スピーカ４として「低音」の発生を得意とする大型スピーカ（振動板面積の大きいウーファ等）を用いても良い。
【００２２】
あるいは、第２スピーカ４に小型スピーカを用い、上述した第２ラッパ４ａによって「低周波数の音（低音）」を増強させるものであっても良い。
【００２３】
一方、車両存在通報装置は、車両の存在を知らせる運転条件が成立した際に、通報音（擬似エンジン音、和音、音声、音楽等）を車外へ発生して車両の存在を歩行者へ知らせるものであり、図２に示すように、第１、第２スピーカ３、４を作動させる制御回路を備える。
【００２４】
制御回路は、
・「通報音を成すオーディオ信号（アナログ信号またはデジタル信号）」を発生させる音データ発生部６を含むマイコン７（マイクロ・コンピュータの略）と、
・音データ発生部６の発生する「通報音を成すオーディオ信号」を増幅する駆動アンプ８と、
・第１スピーカ３から高い周波数の通報音を発生させるとともに、第２スピーカ４から低い周波数の通報音を発生させる周波数フィルタ９と、
を備えて構成される。
【００２５】
マイコン７は、ＥＣＵ（エンジン・コントロール・ユニットの略）等から車両の走行状態の車両情報（車速信号等）が入力され、車両の存在を知らせる運転条件が成立した際（例えば、車速が２０ｋｍ／ｈ以下の時など）に、音データ発生部６から駆動アンプ８に「通報音を成すオーディオ信号」を出力する。
【００２６】
音データ発生部６は、マイコン７の音響ソフトであり、通報音は、「低周波数の音（例えば、１ｋＨｚ以下の音波）」から「高周波数の音（例えば、１ｋＨｚ以上の音波）」を含むものである。
即ち、音データ発生部６の出力する「通報音を成すオーディオ信号」は、
（ｉ）「高周波数の音（例えば、１ｋＨｚ以上の音波）の周波数信号」と、
（ｉｉ）「低周波数の音（例えば、１ｋＨｚ未満の音波）の周波数信号」と、
の両方を含むものである。
【００２７】
駆動アンプ８は、音データ発生部６の発生した「通報音を成すオーディオ信号」によって第１、第２スピーカ３、４を駆動する増幅手段（例えば、Ｂ級アンプ、あるいはＤ級アンプ等）である。
【００２８】
この実施例における周波数フィルタ９は、駆動アンプ８の出力側に設けられるネットワーク型の周波数フィルタ（例えば、コイルとコンデンサを用いたＬＣフィルタ等）であり、
・駆動アンプ８の出力のうち、所定周波数（例えば、１ｋＨｚ）より高い周波数の出力信号を第１スピーカ３に付与するハイパス（ローカット）フィルタと、
・駆動アンプ８の出力のうち、所定周波数（例えば、１ｋＨｚ）より低い周波数の出力信号を第２スピーカ４に付与するローパス（ハイカット）フィルタと、
を組み合わせて構成される。
【００２９】
なお、この実施例とは異なり、周波数フィルタ９を廃止しても良い。
あるいは、この実施例とは異なり、周波数フィルタ９（例えば、コンデンサと抵抗を用いたＣＲフィルタ等）を音データ発生部６の出力側に設けてマルチアンプ化し、第１スピーカ３を駆動する駆動アンプ８と、第２スピーカ４を駆動する駆動アンプ８とを用いても良い。
【００３０】
（車両存在通報装置の作動）
車両の存在を知らせる運転条件が成立すると、図１（ｃ）に示すように、
・第１通報音発生手段１が「高周波数の音（高音）」の通報音を車両前方へ向けて発生するとともに、
・第２通報音発生手段２が「低周波数の音（低音）」の通報音を車両下方へ向けて発生する。
【００３１】
「高周波数の音（高音）」は、指向性が高い。このため、第１通報音発生手段１から車両前方へ向けて発生させた「高周波数の音（高音）」の通報音を、図３の実線Ａ（第１通報音発生手段１を車両上方から見た状態で、５０ｄＢなど所定の音圧が届く範囲）に示すように、車両前方の所定範囲において発生させることができる。これにより、「車両前方の歩行者」に対して積極的に通報音を届けることができる。
【００３２】
一方、「低周波数の音（低音）」は、指向性が低い。このため、第２通報音発生手段２から車両下方へ向けて発生させ、路面等で反射した「低周波数の音（低音）」の通報音は、図３の実線Ｂ（第２通報音発生手段２を車両上方から見た状態で、５０ｄＢなど所定の音圧が届く範囲）に示すように、車両周囲の広い範囲において発生する。これにより、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」に通報音を届けることができる。
【００３３】
即ち、本実施例の車両存在通報装置によって、「車両前方の歩行者」に通報音を積極的に届けるとともに、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」へ通報音を届けることができる。
【００３４】
［実施例２］
図４を参照して実施例２を説明する。なお、以下の実施例において、上記実施例と同一符号は同一機能物を示すものである。
上記の実施例では、第１通報音発生手段１と第２通報音発生手段２とを別体で設ける例を示した。
これに対し、この実施例は、第１、第２通報音発生手段１、２を一体化したものである。
具体的に、第１通報音発生手段１と第２通報音発生手段２は、共通のスピーカ５と、共通のラッパ部材１０とを用いて構成される。
【００３５】
第１通報音発生手段１は、
・ラッパ部材１０に設けられ、ラッパ部材１０の内部の通報音を車両前方へ向ける前方開口部１１と、
・この前方開口部１１から外部に放出される通報音を車両の前方へ向ける分岐ラッパ１２と、
・ラッパ部材１０の内部に設けられ、ラッパ部材１０の内部を通る通報音の一部を前方開口部１１へ向けて反射させる反射板１３と、
を備える。
【００３６】
一方、第２通報音発生手段２は、
・ラッパ部材１０の内部において反射板１３で反射しなかった通報音、
・反射板１３を回り込んだ低い周波数の通報音、
・反射板１３を透過した低い周波数の通報音を、
車両下方へ向けて放出する下方開口部１４を備える。
【００３７】
なお、共通のスピーカ５からは、「低周波数の音（低音）」と「高周波数の音（高音）」の両方を含む通報音が発生するように設けられる。
また、共通のスピーカ５および共通のラッパ部材１０は、実施例１と同様、車両用警報器に搭載されることが望ましいが、限定するものではない。
【００３８】
（車両存在通報装置の作動）
車両の存在を知らせる運転条件が成立すると、共通のスピーカ５が「低周波数の音（低音）」と「高周波数の音（高音）」の両方を含む通報音を発生する。
【００３９】
「高周波数の音（高音）」は反射し易い性質を備えているため、反射板１３で反射した指向性の強い「高周波数の音（高音）」の通報音が、前方開口部１１を介して車両前方へ向けて放出される。これにより、「車両前方の歩行者」に対して積極的に通報音を届けることができる。
【００４０】
「低周波数の音（低音）」は回り込む性質や透過する性質を備えているため、反射板１３で反射しなかった通報音（反射板１３で反射しなかった通報音、反射板１３を回り込んだ低い周波数の通報音、反射板１３を透過した低い周波数の通報音）は、下方開口部１４から車両の下方へ向けて放出される。そして、路面で反射した「低周波数の音（低音）」の通報音が、車両周囲の広い範囲において発生するため、「車両側方や後方など車両周囲の歩行者」に通報音を届けることができる。
【００４１】
このように、この実施例２は、実施例１と同様の効果を得ることができる。
また、第１通報音発生手段１と第２通報音発生手段２を、共通のスピーカ５と、共通のラッパ部材１０とで設けるため、本発明を採用する車両存在通報装置のコストを抑えることができる。
【００４２】
なお、この実施例では、ラッパ部材１０の一例としてストレートホーンを示したが、説明のための一例であり、渦巻ホーンなど、他の形状のラッパ部材１０を用いても良い。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
第１通報音発生手段１を複数（例えば２つ）車両に搭載し、複数の第１通報音発生手段１の配置方向等により通報音を届ける範囲をコントロールしても良い。その際、複数の第１通報音発生手段１により発生させる通報音の位相を逆相にするなど、位相をコントロールすることで通報音の発生範囲をコントロールしても良い。
【００４４】
上記の実施例では、スピーカ（第１スピーカ３、第２スピーカ４、共通のスピーカ５）の一例として磁力により作動するマグネットスピーカを用いる例を示したが、他の形式のスピーカ（例えば、圧電スピーカ等）を用いても良い。
【００４５】
上記の実施例では、第１通報音発生手段１から「高音（可聴範囲における高周波数の音）の通報音」を発生させる例を示したが、パラメトリックスピーカの技術を用い、第１通報音発生手段１から「超音波（空気中で可聴周波数の通報音に変調する高い周波数の音波）」を発生させて、車両前方で通報音を発生させても良い。
【符号の説明】
【００４６】
１  第１通報音発生手段
２  第２通報音発生手段
【図１】
2014015187.tif 000003
【図２】
2014015187.tif 000004
【図３】
2014015187.tif 000005
【図４】
2014015187.tif 000006