(57)【要約】      （修正有）【課題】複数車両用変速機流体の摩擦耐久性およびシャダー防止性能と低温粘度限界を両立させた潤滑剤組成物を提供する。【解決手段】ａ）基油と、ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、ｃ）摩擦調整剤とを含む潤滑剤組成物。摩擦調整剤は、少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンとマレイン酸、無水物、またはエステルとを反応させて第１反応生成物を付与すること、ならびに第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することによって作製される。Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、以下の式：2014015598.tif 000020式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
ａ）基油と、
ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）少なくとも４０重量％がＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化１】
2014015598.tif 000017
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５００〜約８００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１５０〜約５００重量ｐｐｍの窒素を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０．３：１〜約０．７５：１の範囲である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
請求項１に記載の潤滑剤組成物を含む変速機流体。
【請求項６】
流体が、−４０℃において１４，０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度を有する、請求項５に記載の変速機流体。
【請求項７】
流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０．５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、請求項６に記載の変速機流体。
【請求項８】
流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、請求項７に記載の変速機流体。
【請求項９】
潤滑剤組成物を含む車両用変速機であって、
前記潤滑剤組成物が、
ａ）基油と、
ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）少なくとも４０重量％がＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化２】
2014015598.tif 000018
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、変速機。
【請求項１０】
複数車両用変速機流体を提供するための方法であって、
潤滑粘度の油を、
ｉ）成分（ｉ）由来の変速機流体の硫黄含有量換算で約１００〜約２０００重量ｐｐｍの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｉｉ）摩擦調整剤の変速機流体の全重量を基準にして窒素含有量換算で約５０〜約８００ｐｐｍの摩擦調整剤と、
でブレンドすることを含み、
前記摩擦調整剤が、
ａ）少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｂ）第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製され、
前記Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化３】
2014015598.tif 000019
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、潤滑組成物、添加剤パッケージ、および変速機を潤滑するための方法に関し、特に、種々の車両製造のための車両用変速機流体の仕様を満たすまたはこれを超える潤滑流体に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両用変速機システムは、改善された動力伝達効率および改善された燃料効率を送達するよう好適に構成されている。変速機機構として、マニュアル変速機、従来の段階式自動変速機、無段変速機、ダブルクラッチ変速機、または他の種類の車両変速機を挙げることができる。かかる変速機は、従来のガソリンまたはディーゼルエンジンシステムで典型的には用いられている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
より新しい、燃料効率の良い車両が開発されるに伴い、より多用途の潤滑および動力伝達流体に常に変化する必要がある。さらに、種々の製造者が、自身の車両の変速機において用いるのに好適である変速機流体の性能について種々の基準または仕様を有している。変速機流体では、摩擦耐久性およびシャダー防止性能が流体の重要な特徴である。しかし、流体の一特性を改善する添加剤は、流体の別の特性に対しては有害である場合がある。例えば、流体の摩擦耐久性を改善するために、変速機流体中の摩擦調整剤の量を、流体が所要の低温粘度限界をもはや満たさないような望ましくない量まで増加させると、流体のブルックフィールド粘度（ＢＶ）を有害なほどに増加させる場合がある。そのため、種々の車両タイプおよび製造者における使用に適合することができ、なおかつ製造者の仕様を満たすことができる単一の流体が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記を鑑みて、本開示の実施形態は、潤滑剤組成物、潤滑剤組成物を含有する複数車両用変速機流体、および潤滑剤組成物を含む変速機流体を作製するための方法を提供する。潤滑剤組成物は、ａ）基油と；ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と；ｃ）摩擦調整剤とを含む。摩擦調整剤は、少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与すること、および第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することによって作製される。Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、以下の式：
【化１】
2014015598.tif 000002
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである；によって表される。
【０００５】
本開示の別の実施形態は、潤滑流体を含有する車両用変速機を提供する。潤滑流体は、ａ）基油と；ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と；ｃ）摩擦調整剤とを含む。摩擦調整剤は、少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレ
イン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与すること、および第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することによって作製される。Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、以下の式：
【化２】
2014015598.tif 000003
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである；によって表される。変速機用潤滑流体は、開示されている実施形態の潤滑剤組成物または変速機流体を用いて調製されてよく、したがって、潤滑剤組成物または変速機流体を含んでいても、これと同一であってもよい。
【０００６】
本開示の他の実施形態は、変速機流体、および開示されている実施形態の特定の複数車両用変速機流体を提供するための方法を提供する。該方法は、潤滑粘度の油を：ｉ）成分（ｉ）由来の変速機流体の硫黄含有量換算で約１００〜約２０００重量ｐｐｍの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物；およびｉｉ）摩擦調整剤の変速機流体の全重量を基準にして窒素含有量換算で約５０〜約８００ｐｐｍの摩擦調整剤とブレンドすることを含む。摩擦調整剤は、少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与すること、および第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することによって作製される。Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、以下の式：
【化３】
2014015598.tif 000004
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである；によって表される。
【０００７】
本開示の組成物および方法の利点は、ＤＭＴＤおよび摩擦調整剤を含有する本明細書に記載の流体が、低下した低温ブルックフィールド粘度、改善されたイエローメタル保護および優れた防食のうちの少なくとも１つ、好ましくは３つ全てと、改善された摩擦耐久性とを有する流体を提供できることである。これは、具体的には：−４０℃において１４，０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度（ＢＶ）、アルミニウムビーカー酸化試験において０．５重量％未満の重量パーセント鉛損失、および４０℃において低速摩擦装置で３００時間超の摩擦耐久性のうちの少なくとも１つ、好ましくは３つ全てによって例示され得る。加えて、本開示の組成物および方法は、上記のブルックフィールド、ＬＶＦＡ、および鉛損失性能を維持しながらも、ＳＡＥ  Ｎｏ．２摩擦リグにおいて非常に優れた高い静止摩擦性能を提供することが可能である。
【０００８】
本開示のさらなる特徴および利点は、以下に続く記載に部分的に記載されてもよく、そして／または本開示の実施によって習得されてもよい。本開示の特徴および利点は、添付の特許請求の範囲において挙げられている要素および組み合わせによってさらに実現および達成されてよい。
【０００９】
以上の概略的記載および以下の詳細な記載は、単に例示的かつ説明的なものであり、特許請求の範囲のように本開示を制限するものではないことが理解されたい。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、本明細書において用いられるとき、当業者に周知である通常の意味で用いられる。具体的には、該用語は、分子の残りに直接付着している炭素原子を有し、かつ主に炭化水素の性質を有する基を称する。ヒドロカルビル基の例として：
（１）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族、脂肪族、および脂環式置換の芳香族置換基、ならびに、環が分子の別の部分を介して完成されている環式置換基（例えば、２個の置換基が一緒になって脂環式基を形成する）；
（２）置換された炭化水素置換基、すなわち、本発明の文脈において、主に炭化水素置換基を改変しない非炭化水素基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含有する置換基；
（３）ヘテロ置換基、すなわち、主に炭化水素の性質を有しながら、本発明の文脈において、炭素原子から構成されている環または鎖に炭素以外を含有する置換基。ヘテロ原子は、硫黄、酸素、窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニル、およびイミダゾリルなどの置換基を包含する。一般に、ヒドロカルビル基においては１０個の炭素原子ごとに非炭化水素置換基が多くて２個、例えば、多くて１個存在し；典型的には、ヒドロカルビル基において非炭化水素置換基は存在しない。
【００１１】
用語「重量％」は、本明細書において用いられるとき、別途明確に記述しない限り、列挙した成分を含有する組成物の全重量に対して該成分が表す百分率を意味する。
【００１２】
本明細書において用いられる用語「油溶性」または「分散性」は、化合物または添加剤が、全ての割合で油に可溶性、溶解性、もしくは混和性であるか、または懸濁され得ることを必ずしも示すものではない。しかし、これらの用語は、化合物または添加剤が、油が使用される環境において意図する効果を発揮するのに十分な程度にまで例えば可溶性または安定に分散性であることを意味する。さらに、他の添加剤の追加の混入が、所望により、より高いレベルの特定の添加剤の混入を可能にする場合もある。
【００１３】
本開示を通して、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」などは：以下の部材、構成要素、成分、または部材、構成要素、成分のリストなどが、用語「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｓ  ｏｆ）」または「から実質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｓ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」によって一般に定義されているなどのクローズドリストである場合、ならびに、以下の部材、構成要素、成分、または部材、構成要素、成分のリストなどが、明確に言及した部材、構成要素、成分などに加えてさらなる部材、構成要素、成分などを含むことが可能であるオープンリストである場合；の両方の個々の場合を明らかに考慮し、含むことを理解されたい。
基油
【００１４】
本開示による潤滑剤組成物、潤滑流体、または変速機流体を形成する際の使用に好適な基油は、好適な潤滑粘度を有する好適な合成もしくは天然油またはこれらの混合物のいずれから選択されてもよい。天然油として、動物油および植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）、ならびに鉱物潤滑油、例えば、液化石油および溶媒処理または酸処理されたパラフィン、ナフテン、または混合パラフィン／ナフテン系の鉱物潤滑油を挙げることができる。石炭またはシェール由来の油もまた好適であり得る。基油は、１００℃において、典型的には、約２〜約１５ｃＳｔ、または、さらなる例として、約２〜約１０ｃＳｔの粘度を有してよい。さらに、ガス液化プロセス由来の油も好適である。
【００１５】
好適な合成基油として、ジカルボン酸、ポリグリコールおよびアルコールのアルキルエステル、ポリブテンを含めたポリアルファオレフィン、アルキルベンゼン、リン酸の有機エステル、ならびにポリシリコーン油を挙げることができる。合成油として、炭化水素油、例えば、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマーなど）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）など、ならびにこれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼンなど）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニルなど）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、アナログおよびホモログなどが挙げられる。
【００１６】
末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化などによって修飾されているアルキレンオキシドポリマーおよび共重合体ならびにこれらの誘導体は、用いられ得る別の分類の公知の合成油を構成する。かかる油は、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合を介して調製された油、これらポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル（例えば、約１０００の平均分子量を有するメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、約５００〜１０００の分子量を有する、ポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、約１０００〜１５００の分子量を有する、ポリプロピレングリコールのジエチルエーテルなど）、またはこれらポリオキシアルキレンポリマーのモノおよびポリカルボン酸エステル、例えば、テトラエチレングリコールの酢酸エステル、混合Ｃ３〜Ｃ８脂肪酸エステル、またはＣ１３オキソ酸ジエステルによって例示される。
【００１７】
用いられ得る別の分類の合成油として、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸など）と種々のアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコールなど）とのエステルが挙げられる。これらのエステルの具体例として、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸とを反応させることによって形成された複合エステルなどが挙げられる。
【００１８】
また、合成油として有用なエステルとして、Ｃ５〜Ｃ１２モノカルボン酸とポリオールおよびポリオールエーテル、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトールとから作製されたものなどが挙げられる。
【００１９】
したがって、本明細書に記載のエンジン潤滑剤組成物を作製するのに用いられ得る、用いられる基油は、単一の基油であっても２種以上の基油の混合物であってもよい。特に、１種以上の基油は、望ましくは、米国石油協会（ＡＰＩ）基油互換性ガイドラインに規定された群Ｉ〜Ｖにおける基油のいずれから選択されてもよい。かかる基油群は以下の通りである：
【表１】
2014015598.tif 000005
【００２０】
基油は、少量または多量のポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）を含有していてよい。典型的には、ポリアルファオレフィンは、約４〜約３０、約４〜約２０、または約６〜約１６個の炭素原子を有するモノマーに由来する。有用なＰＡＯの例として、オクテン、デセンに由来するもの、これらの混合物などが挙げられる。ＰＡＯは、１００℃において約２〜約１５、約３〜約１２、または約４〜約８ｃＳｔの粘度を有し得る。ＰＡＯの例として、１００℃において４ｃＳｔのポリアルファオレフィン、１００℃において６ｃＳｔのポリアルファオレフィン、ならびにこれらの混合物が挙げられる。鉱物油と上記ポリアルファオレフィンとの混合物が用いられてもよい。
【００２１】
基油は、フィッシャートロプス合成された炭化水素に由来する油であってよい。フィッシャートロプス合成された炭化水素は、フィッシャートロプス触媒を用いて、Ｈ２およびＣＯを含有する合成ガスから作製される。かかる炭化水素は、基油として有用であるにはさらなる処理を典型的には必要とする。例えば、炭化水素は、米国特許第６，１０３，０９９号または同第６，１８０，５７５号に開示されているプロセスを用いて水素化異性化されてもよく；米国特許第４，９４３，６７２号または同第６，０９６，９４０号に開示されているプロセスを用いて水素化分解および水素化異性化されてもよく；米国特許第５，８８２，５０５号に開示されているプロセスを用いて脱ろうされてもよく；米国特許第６，０１３，１７１号；同第６，０８０，３０１号；または同第６，１６５，９４９号に開示されているプロセスを用いて水素化異性化および脱ろうされてもよい。
【００２２】
上記に開示した種類の、天然または合成のいずれかの未精製、精製、および再精製油（ならびにこれらのいずれか２種以上の混合物）が、基油において用いられ得る。未精製油は、さらなる精製処理を行わず、天然または合成供給源から直接得られるものである。例えば、乾留操作から直接得られるシェール油、一次蒸留から直接得られる石油、またはエステル化プロセスから直接得られ、さらなる処理を行わずに用いられるエステル油は、未精製油である。精製油は、１以上の特性を改善するために１以上の精製工程においてさらに処理されたことを除いては未精製油と同様である。多くのかかる精製技術、例えば、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、浸透などは、当業者に公知である。再精製油は、稼働において既に用いられた精製油に適用される精製油を得るのに用いられるのと同様のプロセスによって得られる。かかる再精製油はまた、再生または再処理油としても公知であり、使用済み添加剤、汚染物質、および油分解生成物の除去を対象とした技術によってさらに処理される場合が多い。
【００２３】
基油は、本明細書の実施形態に開示されている添加剤組成物と合わされて、複数車両用変速機流体を提供してよい。したがって、基油は、流体組成物の全重量を基準として約３０重量％超〜約９５重量％、例えば、約４０重量％〜約９０重量％の範囲、典型的には約５０重量％超の量で、本明細書に記載の流体組成物中に存在してよい。
超高圧／耐摩耗添加剤
【００２４】
本開示の実施形態において、硫黄含有超高圧／耐摩耗添加剤成分は、基油に添加されて、潤滑剤配合物に特定の硫黄含有量を付与してもよい。硫黄含有超高圧／耐摩耗添加剤として、限定されないが、チアゾール、トリアゾールおよびチアジアゾールが挙げられる。かかる化合物の例として、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、および２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。開示されている実施形態の必須の特徴は、潤滑剤組成物、および／または潤滑流体、および／または変速機流体中に、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物が存在することである。ＤＭＴＤの誘導体として、限定されないが、２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたは２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、ならびにこれらの混合物；ＤＭＴＤのカルボン酸エステル；α−ハロゲン化脂肪族モノカルボン酸とＤＭＴＤとの縮合生成物；不飽和環式炭化水素および不飽和ケトンとＤＭＴＤとの反応生成物；アルデヒドおよびジアリールアミンとＤＭＴＤとの反応生成物；ＤＭＴＤのアミン塩；ＤＭＴＤのジチオカルバメートの誘導体；アルデヒドと、アルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物と、ＤＭＴＤとの反応生成物；アルデヒドと、メルカプタンと、ＤＭＴＤとの反応生成物；２−ヒドロカルビルチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール；油溶性分散剤とＤＭＴＤとを合わせることに由来する生成物；ならびにこれらの混合物が挙げられる。かかる組成物は、米国特許第４，６１２，１２９号および本明細書に列挙した特許文献に記載されている。
【００２５】
いくつかの実施形態において、本明細書に記載の変速機流体において用いられるチアジアゾールとして、２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、および、約８５％のビス−ヒドロカルビル対１５％のモノヒドロカルビルの比の２種の化合物の混合物として市販されている、そのモノ置換等価の２−ヒドロカルビルチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。
【００２６】
米国特許第２，７１９，１２５号；同第２，７１９，１２６号；および同第３，０８７，９３７号には、開示されている実施形態に特に望ましい種々の２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールの調製が記載されている。ここで、各ヒドロカルビル基は、複数の硫黄原子を介してチアジアゾールに連結されていてよい。炭化水素基は、環式、脂環式、アラルキル、アリールおよびアルカリールを含めた、脂肪族または芳香族であってよい。上記ポリスルフィドは、以下の一般式：
【化４】
2014015598.tif 000006
式中、ＲおよびＲ１は、同じまたは異なる炭化水素であってよく、ｘおよびｙは、０〜約８の整数であり、ｘおよびｙの合計は、少なくとも１である；によって表されてよい。かかる誘導体を調製するためのプロセスは、米国特許第２，１９１，１２５号；米国特許第３，０８７，９３２号；および米国特許第２，７４９，３１１号に記載されている。上記文献において参照および記載されている反応は、いくらかの量のモノヒドロカルビルジチ
オ−チアジアゾールならびにビス−ヒドロカルビル化合物を生成することができる。これら２つの比は、反応体の量を変えることによって調整されてよい。
【００２７】
開示されている実施形態によって特に望ましい、式：
【化５】
2014015598.tif 000007
式中、Ｒ１は、ヒドロカルビル置換基である；を有する２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールの調製は、米国特許第３，６６３，５６１号に記載されている。上記組成物は、等モル部のヒドロカルビルメルカプタンおよびＤＭＴＤまたはそのアルカリ金属メルカプチドの酸化カップリングによって作製されてよい。かかる化合物の調製に用いられ得るモノメルカプタンは、式Ｒ１ＳＨ：式中、Ｒ１は、１〜約２８個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である；によって表される。酸化カップリングを促進するのに、ペルオキシ化合物、ハイポハライド、もしくは空気、またはこれらの混合物が用いられてよい。モノメルカプタンの具体例として、メチルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、ヘキシルメルカプタン、デシルメルカプタン、および長鎖アルキルメルカプタン、例えば、１分子あたり３〜約７０個のプロペンまたはイソブチレンを有するプロペンポリマーおよびイソブチレンポリマー、特にポリイソブチレンから誘導されるメルカプタンが挙げられる。
【００２８】
変速機流体に対して、硫黄含有超高圧／耐摩耗添加剤成分によって付与される硫黄の量は、変速機流体の全重量を基準にして約１００〜約２０００重量ｐｐｍの範囲であってよい。２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物は、それぞれ潤滑剤組成物、潤滑流体または変速機流体の全重量を基準にして、約１００〜約２０００重量ｐｐｍ、例えば、約３５０〜１０００重量ｐｐｍ、より特定的には約４００〜８００重量ｐｐｍの範囲の量で、潤滑剤組成物、潤滑流体または変速機流体に硫黄を付与することが特に望ましい。
摩擦調整剤
【００２９】
上記の超高圧／耐摩耗添加剤成分と合わされる第２成分は、特定の摩擦調整剤を含む。摩擦調整剤は、本明細書に記載の潤滑流体に用いられて、低いスライド速度において表面（例えば、トルクコンバータクラッチまたはシフトクラッチの部材）間の摩擦を減少または増加させることができる。典型的には、望ましい結果は、摩擦対速度（μ−ｖ）曲線が正の傾きを有することであり、このことは、ひいては、「スティック−スリップ」挙動（例えば、シャダー、ノイズ、およびハーシュシフト）を最小にしつつクラッチの噛み合いを滑らかにする。
【００３０】
摩擦調整剤として、脂肪族アミンまたはエトキシ化脂肪族アミン、エーテルアミン、アルコキシ化エーテルアミン、脂肪族脂肪酸アミド、アシル化アミン、脂肪族カルボン酸、脂肪族カルボン酸エステル、ポリオールエステル、脂肪族カルボン酸エステル−アミド、イミダゾリン、第３級アミン、脂肪族ホスホネート、脂肪族ホスフェート、脂肪族チオホスホネート、脂肪族チオホスフェートなどのような化合物が挙げられ、ここで、脂肪族基は、化合物が好適に油溶性となるように１個以上の炭素原子を通常含有する。さらなる例として、脂肪族基は、約８個以上の炭素原子を含有してよい。また、１種以上の脂肪族コハク酸または無水物とアンモニア、第１級アミンとを反応させることによって形成される脂肪族置換のスクシンイミドも好適である。
【００３１】
開示されている実施形態によって必要とされる特定の摩擦調整剤は、特に望ましいスクシンイミド由来の摩擦調整剤の一例であり、少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンとマレイン酸、無水物、またはエステルとを反応させて第１反応生成物を付与することによって作製される摩擦調整剤である。第１反応生成物は、次いで、有効量の塩基窒素含有化合物でアミノ化されて、摩擦調整剤を付与する。上記プロセスによって作製される摩擦調整剤化合物は、米国特許出願公開第２０１０／０１３７１７３号により詳細に記載されており、その開示は、参照により本明細書に組み込まれる。上記反応において、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、以下の式：
【化６】
2014015598.tif 000008
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである；によって表される。上記プロセスによると、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンは、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを酸触媒作用条件下に置き、続いて、得られたオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルによって熱的条件下に処理してエン反応を誘発させることによって、より熱力学的に安定な三置換の内部オレフィンに所望により変換される。
【００３２】
上記Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを用いて作製される摩擦調整剤化合物は、したがって、スキームＩに要約されている合成経路を用いて調製され得る。
【化７】
2014015598.tif 000009
【００３３】
上記反応スキームにおいて、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィン（６）は、ビニリデンを酸触媒作用条件下に置くことによって、より熱力学的に安定な三置換の内部オレフィン（５）に変換される。得られたオレフィンは、Ｒ２およびＲ４位で場合により置換されているマレイン酸無水物（４）によって熱的条件下に処理されて、約０．５：１〜約１．５：１の範囲のビニリデンオレフィン対マレイン酸のモル比で「エン反応」を誘発させる。反応生成物（３）は、ビニルメチル基を有するアルキルコハク酸無水物であり、反応混合物を真空下に置くことによって未反応のマレイン酸無水物から遊離される。次いで、反応の促進をもたらす好適な温度でアミノ化反応が行われてよい。反応混合物は、好適な高い温度で等量の塩基、例えば、アンモニアガスまたは置換アミン（２）によって中和されてよい。最終生成物（１）は、ビニルメチル基を有するアルキルスクシンイミドであり、全収率が８０％以上で生成される。代替的には、アルキルコハク酸無水物（３）は、ポリアミン種（２ａ）と反応して、ビニルメチル基を含有するアルキル基によって置換された両方のスクシンイミドによるビス−スクシンイミド（１ａ）を付与することができる。開示されている実施形態の特定の摩擦調整剤は、潤滑剤組成物、変速機流体、または潤滑流
体の全重量を基準にして、変速機流体に約５０〜約８００ｐｐｍ、望ましくは約１５０〜約５００重量ｐｐｍの窒素を付与するのに十分である量で、本明細書に記載の潤滑剤組成物、変速機流体、または潤滑流体中に望ましくは存在する。
【００３４】
一実施形態において、上記スクシンイミド系摩擦調整剤による窒素（重量ｐｐｍ）対上記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物による硫黄（重量ｐｐｍ）の重量比は、例えば複数車両用変速機流体としての使用に関して低温粘度、耐酸化性、および好適な摩擦耐久性を最適化するために、約０．２：１〜約１．２：１、例えば約０．２５：１〜約０．８：１、望ましくは約０．３：１〜約０．７：１、またはより好適には約０．４５：１〜約０．６７：１の範囲であってよい。
【００３５】
他の摩擦調整剤化合物もまた、本明細書に記載の変速機流体に含まれていてよい。例えば、摩擦調整剤の一群は、Ｎ脂肪族ヒドロカルビル置換基が、アセチレン不飽和を含まず、約１４〜約２０個の範囲の炭素原子を有する少なくとも１個の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である、Ｎ脂肪族ヒドロカルビル置換のジエタノールアミンを含む。
【００３６】
用いられ得る別の摩擦調整剤は、（ｉ）同じまたは異なるヒドロキシアルキル基が、それぞれ２〜約４個の炭素原子を含有し、脂肪族基が、約１０〜約２５個の炭素原子を含有する環状ヒドロカルビル基である、少なくとも１種のジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族第３級アミンと、（ｉｉ）ヒドロキシアルキル基が２〜約４個の炭素原子を含有し、脂肪族基が、約１０〜約２５個の炭素原子を含有する環状ヒドロカルビル基である、少なくとも１種のヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリンとの組み合わせに基づくものである。この摩擦調整剤系に関するさらなる詳細については、米国特許第５，３４４，５７９号を参照すべきである。
【００３７】
一般的に言えば、本明細書に記載の潤滑組成物は、変速機流体中に、好適には最大で約２．５重量％、望ましくは約０．０５重量％〜約２．２重量％、特に最大で約１．８重量％、または最大でもたった約１．２５重量％、または、さらなる例として、約０．７５〜約１重量％の１種以上の全摩擦調整剤を含有していてよい。
他の任意成分
【００３８】
本明細書に記載の変速機流体はまた、上記の成分に加えて、自動変速機流体配合物において用いられる種類の従来の添加剤を含んでいてもよい。かかる添加剤として、限定されないが、分散剤添加剤、洗剤添加剤、酸化防止剤、腐食防止剤、防せい剤添加剤、金属不活性化剤、消泡剤、流動点降下剤、空気連行添加剤、シール膨潤剤などが挙げられる。
分散剤添加剤
【００３９】
用いられ得る分散剤添加剤は、ヒドロカルビルジカルボン酸またはその無水物とポリアミンとの反応生成物であってよい。ヒドロカルビルジカルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル部位は、ブテンポリマー、例えばイソブチレンのポリマーに由来していてよい。本明細書における使用に好適なポリイソブテンとして、ポリイソブチレンまたは少なくとも約６０％、例えば約７０％〜約９０％超の末端ビニリデン含有量を有する高反応性イソブチレンから形成されるものが挙げられる。好適なポリイソブテンとして、ＢＦ３触媒を用いて調製されるものを挙げることができる。ポリアルケニル置換基の平均数分子量は、上記のようにゲル浸透クロマトグラフィ（ＧＰＣ）によって測定され、広範にわたって、例えば約１００〜約５０００、例えば約５００〜約５０００で変動してよい。
【００４０】
ジカルボン酸またはその無水物は、マレイン酸無水物以外のカルボン酸反応体、例えば、対応する酸ハロゲン化物および低級脂肪族エステルを含めた、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、イタコン酸無水物、シトラコン酸、シトラコン酸無水物
、メサコン酸、エチルマレイン酸無水物、ジメチルマレイン酸無水物、エチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸などから選択されてよい。ヒドロカルビルジカルボン酸またはその無水物を作製するのに用いられる反応混合物中のマレイン酸無水物対ヒドロカルビル部位のモル比は、広範に変動してよい。したがって、該モル比は、約５：１〜約１：５、例えば約３：１〜約１：３で変動してよい。無水物対ヒドロカルビル部位の特に好適なモル比は、約１：１〜約１．６：１未満である。
【００４１】
分散剤添加剤を調製する際、多数のポリアミンのうちのいずれが用いられてもよい。非限定的な例示的なポリアミンとして、重炭酸アミノグアニジン（ＡＧＢＣ）、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）および重質ポリアミンを挙げることができる。重質ポリアミンは、少量の低級ポリアミンオリゴマー、例えばＴＥＰＡおよびＰＥＨＡを有するが、１分子あたり７個以上の窒素原子と２個以上の第１級アミンとを有し従来のポリアミン混合物よりも広大に分枝しているオリゴマーを主に有するポリアルキレンポリアミンの混合物を含んでよい。ヒドロカルビル置換のスクシンイミド分散剤を調製するのに用いられ得るさらなる非限定的なポリアミンは、米国特許第６，５４８，４５８号に開示されており、その開示は、全体が参照により本明細書に組み込まれる。本開示の実施形態において、ポリアミンは、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）から選択されてよい。
【００４２】
一実施形態において、分散剤添加剤は、式（Ｉ）：
【化８】
2014015598.tif 000010
式中、ｎは、０または１〜５の整数を表し、Ｒ２は、先に定義したヒドロカルビル置換基である；の化合物であってよい。一実施形態において、ｎは３であり、Ｒ２は、ポリイソブテニル置換基、例えば、少なくとも約６０％、例えば約７０％〜約９０％超の末端ビニリデン含有量を有するポリイソブチレンから誘導されるものである。式（Ｉ）の化合物は、ヒドロカルビル置換の無水コハク酸、例えば、ポリイソブテニル無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）と、ポリアミン、例えばテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）との反応生成物であってよい。
【００４３】
式（Ｉ）の上記化合物は、化合物中、約４：３〜約１：１０の範囲の（Ａ）ポリイソブテニル置換の無水コハク酸対（Ｂ）ポリアミンのモル比を有してよい。特に有用な分散剤は、ＧＰＣによって測定される数平均分子量（Ｍｎ）が約５００〜５０００の範囲であるポリイソブテニル置換の無水コハク酸のポリイソブテニル基と、（Ｂ）一般式Ｈ２Ｎ（ＣＨ２）ｍ−［ＮＨ（ＣＨ２）ｍ］ｎ−ＮＨ２：式中、ｍは２〜４の範囲内であり、ｎは、１〜２の範囲内である；を有するポリアミンとを含有する。
【００４４】
本明細書に記載の分散剤添加剤は、ホウ素化および／またはリン酸化されていてよい。したがって、一実施形態において、分散剤添加剤は、最大で１０，０００重量ｐｐｍ、例えば約０．５〜約０．８重量％の窒素含有量、および０：１〜約０．８：１のホウ素＋リン対窒素（（Ｂ＋Ｐ）／Ｎ）重量比を有する。流体組成物中の分散剤の量は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、窒素において約３００〜約１０００重量ｐｐｍ、例えば、約４００〜約９００重量ｐｐｍで変動してよい。
金属洗剤
【００４５】
本明細書に記載の変速機流体に含まれていてよい金属洗剤は、長い疎水性尾部を有する極性頭基を一般に有してよく、該極性頭基は、酸性有機化合物の金属塩を含む。該塩は、実質的に化学両論量の金属を含有していてよく、この場合、該塩は、正塩または中性塩として通常記載され、約０〜約１５０未満の全塩基価またはＴＢＮ（ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定される）を典型的には有する。過剰の金属化合物、例えば酸化物または水酸化物と、酸性ガス、例えば二酸化炭素とを反応させることにより、多量の金属塩基が含まれていてよい。得られる塩基過剰洗剤は、無機金属塩基（例えば、水和した炭酸塩）のコアを包囲する中性洗剤のミセルを含む。かかる塩基過剰洗剤は、約１５０以上、例えば約１５０〜約４５０以上のＴＢＮを有してよい。
【００４６】
本実施形態における使用に好適であり得る洗剤として、油溶性の過剰塩基の低級塩基、ならびに、金属、特にアルカリまたはアルカリ土類金属、例えば、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、およびマグネシウムの中性スルホネート、フェネート、硫黄化フェネートおよびサリチレートが挙げられる。１種を超える金属、例えば、カルシウムおよびマグネシウムの両方が存在していてよい。カルシウムおよび／またはマグネシウムとナトリウムとの混合物もまた好適であり得る。好適な金属洗剤は、１５０〜４５０ＴＢＮのＴＢＮを有する塩基過剰のスルホン酸カルシウムまたはマグネシウム、１５０〜３００ＴＢＮのＴＢＮを有する塩基過剰の石炭酸カルシウムもしくはマグネシウムまたは硫黄化石炭酸カルシウムもしくはマグネシウム、および１３０〜３５０のＴＢＮを有する塩基過剰のサリチル酸カルシウムまたはマグネシウムであってよい。また、かかる塩の混合物が用いられてもよい。
【００４７】
金属含有洗剤は、潤滑流体の防せい性能を改善するのに十分な量で潤滑組成物中に存在していてよい。例えば、潤滑流体組成物中の洗剤の量は、約０．５重量％〜約５重量％の範囲であってよい。さらなる例として、金属含有洗剤は、約１．０重量％〜約３．０重量％の量で存在していてよい。金属含有洗剤は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１０〜約５０００ｐｐｍのアルカリおよび／またはアルカリ土類金属を付与するのに十分な量で潤滑組成物中に存在していてよい。さらなる例として、金属含有洗剤は、約４０〜約９００ｐｐｍのアルカリおよび／またはアルカリ土類金属を付与するのに十分な量で潤滑組成物中に存在していてよい。潤滑流体組成物中の特に好適な量の洗剤は、潤滑流体組成物に約６０〜約６００ｐｐｍのアルカリおよび／またはアルカリ土類金属を付与することができる。
腐食防止剤
【００４８】
さびまたは腐食防止剤もまた、本明細書に記載の変速機流体に含まれていてよい。かかる材料は、モノカルボン酸およびポリカルボン酸を含む。好適なモノカルボン酸の例は、オクタン酸、デカン酸およびドデカン酸である。好適なポリカルボン酸として、ダイマーおよびトリマー酸、例えば、トール油脂肪酸、オレイン酸、リノール酸などの酸から生成されるものが挙げられる。
【００４９】
別の有用な種類のさび防止剤は、アルケニルコハク酸およびアルケニルコハク酸無水物の腐食防止剤、例えば、テトラプロペニルコハク酸、テトラプロペニルコハク酸無水物、テトラデセニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸無水物、ヘキサデセニルコハク酸、ヘキサデセニルコハク酸無水物などを含んでよい。アルケニル基に８〜２４個の炭素原子を有するアルケニルコハク酸とアルコール、例えばポリグリコールとの半エステルもまた有用である。他の好適なさびまたは腐食防止剤として、エーテルアミン；酸ホスフェート；アミン；ポリエトキシ化化合物、例えば、エトキシ化アミン、エトキシ化フェノール、およびエトキシ化アルコール；イミダゾリン；アミノコハク酸またはその誘導体などが挙げられる。かかるさびまたは腐食防止剤の混合物が用いられてもよい。本明細書に記載の変
速機流体配合物中の腐食防止剤の全量は、該配合物の全重量を基準にして約０．０１〜約２．０重量％の範囲であってよい。
酸化防止剤
【００５０】
いくつかの実施形態において、本明細書に記載の潤滑組成物に酸化防止剤化合物が含まれていてよい。酸化防止剤として、とりわけ、フェノール性酸化防止剤、芳香族アミン酸化防止剤、硫黄化フェノール性酸化防止剤、および有機ホスファイトが挙げられる。フェノール性酸化防止剤の例として、２，６−ジｔｅｒｔ−ブチルフェノール、第３級ブチル化フェノールの液体混合物、２，６−ジｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジｔｅｒｔ−ブチルフェノール），２，２’−メチレンビス（４−メチル６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、混合メチレン−架橋ポリアルキルフェノール、および４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）が挙げられる。Ｎ，Ｎ’−ジｓｅｃ−ブチル−フェニレンジアミン、４−イソプロピルアミノジフェニルアミン、フェニル−．アルファ．−ナフチルアミン、フェニル−．アルファ．−ナフチルアミン、および環アルキル化ジフェニルアミン。例として、立体障害の第３級ブチル化フェノール、ビスフェノールおよび経皮酸誘導体ならびにこれらの組み合わせが挙げられる。
【００５１】
芳香族アミン酸化防止剤として、限定されないが、式：
【化９】
2014015598.tif 000011
式中、Ｒ’およびＲ’’は、それぞれ独立して、６〜３０個の炭素原子を有する置換または非置換のアリール基を表す；を有するジアリールアミンが挙げられる。アリール基の置換基の例示として、１〜３０個の炭素原子を有するアルキルなどの脂肪族炭化水素基、ヒドロキシ基、ハロゲン基、カルボン酸またはエステル基、またはニトロ基が挙げられる。
【００５２】
アリール基は、好ましくは置換または非置換のフェニルまたはナフチルであり、特に、アリール基の一方または両方が、４〜３０個の炭素原子、好ましくは４〜１８個の炭素原子、最も好ましくは４〜９個の炭素原子を有する少なくとも１個のアルキルで置換されている。一方または両方のアリール基が、置換された、例えば、モノアルキル化ジフェニルアミン、ジアルキル化ジフェニルアミン、またはモノおよびジアルキル化ジフェニルアミンの混合物であることが好ましい。
【００５３】
用いられ得るジアリールアミンの例として、限定されないが：ジフェニルアミン；種々のアルキル化ジフェニルアミン；３−ヒドロキシジフェニルアミン；Ｎ−フェニル−１，２−フェニレンジアミン；Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン；モノブチルジフェニル−アミン；ジブチルジフェニルアミン；モノオクチルジフェニルアミン；ジオクチルジフェニルアミン；モノノニルジフェニルアミン；ジノニルジフェニルアミン；モノテトラデシルジフェニルアミン；ジテトラデシルジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン；モノオクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミン；フェニル−ベータ−ナフチルアミン；モノヘプチルジフェニルアミン；ジヘプチル−ジフェニルアミン；ｐ−配向スチレン化ジフェニルアミン；混合ブチルオクチルジフェニルアミン；および混合オクチルスチリルジフェニルアミンが挙げられる。
【００５４】
硫黄含有酸化防止剤として、限定されないが、生成において用いられるオレフィンの種類および酸化防止剤の最終硫黄含有量によって特徴付けられる硫黄化オレフィンが挙げら
れる。高分子量オレフィン、すなわち、平均分子量が１６８〜３５１ｇ／モルのオレフィンが好ましい。用いられ得るオレフィンの例として、アルファオレフィン、異性化アルファオレフィン、分枝状オレフィン、環状オレフィン、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【００５５】
アルファオレフィンとして、限定されないが、あらゆるＣ４〜Ｃ２５アルファオレフィンが挙げられる。アルファオレフィンは、硫黄化反応の前または硫黄化反応の間に異性化されてよい。また、内部二重結合および／または分枝を含有するアルファオレフィンの構造および／または配座異性体が用いられてもよい。例えば、イソブチレンは、アルファオレフィンである１−ブテンの分枝状オレフィンカウンターパートである。
【００５６】
オレフィンの硫黄化反応において用いられ得る硫黄源として：硫黄化プロセスと一緒にまたはその種々の段階において添加される、硫黄元素、一塩化硫黄、二塩化硫黄、硫化ナトリウム、多硫化ナトリウム、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００５７】
不飽和油もまた、不飽和であるがゆえに、硫黄化されて酸化防止剤として用いられてもよい。用いられ得る油脂の例として、コーン油、キャノーラ油、綿実油、グレープシード油、オリーブ油、パーム油、ピーナッツ油、ヤシ油、ナタネ油、ベニバナ種油、ゴマ油、ダイズ油、ヒマワリ種油、獣脂、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【００５８】
最終潤滑剤に送達される硫黄化オレフィンまたは硫黄化脂肪油の量は、硫黄化オレフィンまたは脂肪油の硫黄含有量および最終潤滑剤に送達されるべき所望のレベルの硫黄を基準としている。例えば、２０重量％の硫黄を含有する硫黄化脂肪油またはオレフィンは、１．０重量％の処理レベルで最終潤滑剤に添加されるとき、最終潤滑剤に対して２０００ｐｐｍの硫黄を送達する。１０重量％の硫黄を含有する硫黄化脂肪油またはオレフィンは、１．０重量％の処理レベルで最終潤滑剤に添加されるとき、最終潤滑剤に対して１０００ｐｐｍの硫黄を送達する。硫黄化オレフィンまたは硫黄化脂肪油は、２００ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍの間の硫黄を最終潤滑剤に送達することが望ましい。本明細書に記載の潤滑流体組成物中の酸化防止剤の全量は、流体組成物の全重量を基準にして約０．０１〜約３．０重量％の範囲であってよい。さらなる例として、酸化防止剤は、約０．１重量％〜約１．０重量％の量で存在していてよい。
シール膨潤剤
【００５９】
本明細書に記載の潤滑組成物は、エラストマー材料の膨潤を引き起こすアルコール、アルキルベンゼン、置換スルホランまたは鉱物油などのシール潤滑剤を場合により含有していてよい。アルコール系シール膨潤剤は、低揮発性の線状アラルキルアルコールである。好適なアルコールの例として、デシルアルコール、トリデシルアルコールおよびテトラデシルアルコールが挙げられる。本明細書に記載の組成物と併用されるシール膨潤剤として有用なアルキルベンゼンの例として、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼンなどが挙げられる。置換スルホランの例は、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第４，０２９，５８８号に記載されている。シール膨潤剤として有用な鉱物油は、高いナフテンまたは芳香族含有量を有する典型的には低粘度の鉱物油である。シール膨潤剤は、本明細書に記載の潤滑組成物において用いられるとき、潤滑組成物の全重量を基準にして、典型的には約１〜約３０重量％、好ましくは約２〜約２０重量％、最も好ましくは約５〜約１５重量％を構成する。
消泡剤
【００６０】
いくつかの実施形態において、発泡防止剤は、本明細書に記載の潤滑組成物における使用に好適な別の成分を形成していてよい。発泡防止剤は、シリコーン、ポリアクリレートなどから選択されてよい。本明細書に記載のエンジン潤滑剤配合物中の消泡剤の量は、該
配合物の全重量を基準にして約０．００１重量％〜約０．１重量％の範囲であってよい。さらなる例として、消泡剤は、約０．００４重量％〜約０．１０重量％の量で存在していてよい。
【００６１】
本明細書に記載の組成物を形成するのに用いられる添加剤は、個々に基油中にブレンドされても、種々の準組み合わせにブレンドされてもよい。しかし、添加剤濃縮物（すなわち、添加剤＋希釈剤、例えば炭化水素溶剤）を同時に用いて全成分をブレンドすることが好適である。添加剤濃縮物の使用は、添加剤濃縮物の形態であるときの成分の組み合わせによって付与される相互相溶性を利用する。また、濃縮物の使用は、ブレンド時間を低減し、ブレンドの間違いの可能性を少なくする。
【００６２】
概して、好適な潤滑流体は、以下の表に列挙されている範囲内で添加剤成分を含んでよい。
【表２】
2014015598.tif 000012
実施例
【００６３】
本開示の１以上の実施形態の特徴および利点をさらに説明するために、以下の非限定的な実施例を提供する。以下の表において試験した全ての流体は、完全に配合された潤滑流体組成物を提供するために、表２に示した成分を含んだ。該表において、超高圧／耐摩耗剤（ＤＭＴＤ）は、表において「チアジアゾール」と称されている、約８５％のビスヒドロカルビル対１５％のモノヒドロカルビルの比を有する、２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールとそのモノ置換等価物である２−ヒドロカルビルチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールとの市販の混合物であった。開示されている実施形態の特定の調整剤である摩擦調整剤（ＦＭ１）を、少なくとも４０重量％のオレフィンが上記のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンであるオレフィンの混合物によって作製し、摩擦調整剤（ＦＭ２）を、従来の線状α−オレフィンによって作製した。表中の成分の全ての重量は、最終潤滑剤組成物中の成分の重量基準である。
【表３】
2014015598.tif 000013
【００６４】
作業例に示すように、特定の実施例２および３において、ＤＭＴＤとＦＭ１との特定の組み合わせの使用は、−４０℃における１４，０００ｃｐ未満の低温ブルックフィールド
粘度（ＢＶ）、アルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）の０．５重量％未満のクーポンの鉛損失、および３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を付与するのに効果的である。実施例１〜３において、ＤＭＴＤによる硫黄は、５８８〜７００重量ｐｐｍであり、ＦＭ１による窒素は、１９２〜４８０重量ｐｐｍであって、０．３２７〜０．６８６のＮ／Ｓ（ＦＭ１／ＤＭＴＤ）の比を与えた。
【００６５】
比較例１および２（比較例１および比較例２）において、潤滑剤組成物はＦＭ１を含有せず、０のＮ／Ｓ比をもたらした。したがって、−４０℃におけるＢＶおよびＡＢＯＴ重量損失は圏内にあったが、流体の耐久性は最小値の３００時間未満であった。比較例５および６（比較例５および比較例６）において、ＦＭ２の量を潤滑剤組成物中のＦＭ１の欠失を補う試みで増加させた。しかし、比較例５および比較例６は、いずれも、低温粘度（ＢＶ−４０℃）が高すぎたため、ＡＢＯＴおよびＬＶＦＡが動作しなかった。
【００６６】
比較例４（比較例４）および比較例７（比較例７）では、ＦＭ１による窒素の量が約８００超であり、高すぎる低温粘度（ＢＶ−４０℃）をもたらした。比較例３（比較例３）および比較例４では、Ｎ／Ｓ比が高すぎ、大きすぎるＡＢＯＴ重量損失をもたらした。
【００６７】
本開示の他の実施形態は、本明細書に開示の明細書および発明の実施から当業者に明らかであろう。「１つの（ａ）」および／または「１つの（ａｎ）」は、本明細書および特許請求の範囲にわたって用いられるとき、１または１を超えることを称してよい。別途示さない限り、本明細書および特許請求の範囲における成分、特性、例えば分子量、％、重量％、比、反応条件などの量を表現する全ての数が、全ての場合において、用語「約」によって修飾されると理解されるべきである。したがって、反対であることが示されない限り、本明細書および特許請求の範囲に記載の数的パラメータは、本発明によって得られようとする所望の特性に応じて変動してよい近似値である。少なくとも、特許請求の範囲の均等論の適用を限定する試みとしてではなく、各数的パラメータは、報告されている有効数字の数を考慮して、通常の周辺技術を適用することによって少なくとも解釈されるべきである。本発明の広い範囲を記載している数的範囲およびパラメータが近似値であるにもかかわらず、具体例に記載した数値は、可能な限り正確に報告されている。しかし、あらゆる数値が、それぞれの試験測定において見出される標準偏差から必然的に得られるある一定の誤差を本質的に含む。本発明の真の範囲および精神は以下の特許請求の範囲に示されていて、明細書および実施例は単に例示的であるとみなされることが意図される。
【００６８】
本発明の主な特徴及び態様を挙げれば以下のとおりである。
１.潤滑剤組成物であって、
ａ）基油と、
ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）少なくとも４０重量％がＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化１０】
2014015598.tif 000014
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、潤滑剤組成物。
【００６９】
２.前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１００〜約２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７０】
３.前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５００〜約８００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７１】
４.摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５０〜約８００重量ｐｐｍの窒素を付与する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７２】
５.摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１５０〜約５００重量ｐｐｍの窒素を付与する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７３】
６.摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０．２５：１〜約１．２５：１の範囲である、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７４】
７.摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０．３：１〜約０．７５：１の範囲である、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７５】
８.Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、熱的エン反応条件下にマレイン酸、無水物、またはエステルと反応する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７６】
９.基油が、潤滑剤組成物の全重量の約３０重量％超を構成する、上記１に記載の潤滑剤組成物。
【００７７】
１０.上記１に記載の潤滑剤組成物を含む変速機流体。
【００７８】
１１.流体が、−４０℃において１４，０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度を有する、上記１０に記載の変速機流体。
【００７９】
１２.流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０．５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、上記１１に記載の変速機流体。
【００８０】
１３.流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、上記１２に記載の変速機流体。
【００８１】
１４.潤滑剤組成物を含む車両用変速機であって、
前記潤滑剤組成物が、
ａ）基油と、
ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）少なくとも４０重量％がＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化１１】
2014015598.tif 000015
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、変速機。
【００８２】
１５.前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑流体に約１００〜約２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、上記１４に記載の変速機。
【００８３】
１６.摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５０〜約８００重量ｐｐｍの窒素を付与する、上記１４に記載の変速機。
【００８４】
１７.摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０．２５：１〜約１．２５：１の範囲である、上記１４に記載の変速機。
【００８５】
１８.複数車両用変速機流体を提供するための方法であって、
潤滑粘度の油を、
ｉ）成分（ｉ）由来の変速機流体の硫黄含有量換算で約１００〜約２０００重量ｐｐｍの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｉｉ）摩擦調整剤の変速機流体の全重量を基準にして窒素含有量換算で約５０〜約８００ｐｐｍの摩擦調整剤と、
でブレンドすることを含み、
前記摩擦調整剤が、
ａ）少なくとも４０重量％のＣ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｂ）第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製され、
前記Ｃ１０〜Ｃ３６ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化１２】
2014015598.tif 000016
式中、ＲｃおよびＲｄは、独立して、（Ｃ３〜Ｃ１５）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表される、方法。
【００８６】
１９.摩擦調整剤（ｉｉ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｉ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０．２５：１〜約１．２５：１の範囲である、上記１８に記載の方法。
【００８７】
２０.変速機流体が、−４０℃において１４，０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度を有する、上記１８に記載の方法。
【００８８】
２１.変速機流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０．５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、上記１８に記載の方法。
【００８９】
２２.変速機流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、上記１８に記載の方法。
【手続補正書】
【提出日】平成25年3月29日(2013.3.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
ａ）基油と、
ｂ）２,５−ジメルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％がＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式
【化１】
2014015598.tif 000021
式中、ＲcおよびＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）が潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５０〜約８００重量ｐｐｍの窒素を付与し、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合物ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が約０.２５：１〜約１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１００〜約２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５００〜約８００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約１５０〜約５００重量ｐｐｍの窒素を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、約０.３：１〜約０.
７５：１の範囲である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、熱的エン反応条件下にマレイン酸、無水物、またはエステルと反応する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
基油が、潤滑剤組成物の全重量の約３０重量％超を構成する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
請求項１に記載の潤滑剤組成物を含む変速機流体。
【請求項９】
流体が、−４０℃において１４,０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度を有する、請求項８に記載の変速機流体。
【請求項１０】
流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０.５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、請求項９に記載の変速機流体。
【請求項１１】
流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、請求項１０に記載の変速機流体。
【請求項１２】
潤滑剤組成物を含む車両用変速機であって、
前記潤滑剤組成物が、
ａ）基油と、
ｂ）２,５−ジメルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％がＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式
【化２】
2014015598.tif 000022
式中、ＲcおよびＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）が潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に約５０〜約８００重量ｐｐｍの窒素を付与し、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合物ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が約０.２５：１〜約１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする変速機。
【請求項１３】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑流体に約１００〜約２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１２に記載の変速機。
【請求項１４】
複数車両用変速機流体を提供するための方法であって、
潤滑粘度の油と、
ｉ）成分（ｉ）由来の変速機流体の硫黄含有量換算で約１００〜約２０００重量ｐｐｍの２,５−ジメチルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはこれらの混合物と、
ｉｉ）変速機流体の全重量を基準にして窒素含有量換算で約５０〜約８００ｐｐｍの摩擦調整剤と、
をブレンドすることを含み、
前記摩擦調整剤が、
ａ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％のＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、無水物、またはエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｂ）第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製され、
前記Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化３】
2014015598.tif 000023
式中、Ｒc及びＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合部ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が約０.２５：１〜約１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする方法。
【請求項１５】
変速機流体が、−４０℃において１４,０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィールド粘度を有する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
変速機流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０.５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
変速機流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、請求項１４に記載の方法。
【手続補正書】
【提出日】平成25年5月17日(2013.5.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
ａ）基油と、
ｂ）２,５−ジメルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導
体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％がＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、その無水物、またはそのエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式
【化１】
2014015598.tif 000024
式中、ＲcおよびＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシク
ロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）が潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に５０〜８００重量ｐｐｍの窒素を付与し、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合物ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が０.２５：１〜１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に１００〜２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に５００〜８００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項
１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
摩擦調整剤（ｃ）が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に１５０〜５００重量ｐｐｍの窒素を付与する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
摩擦調整剤（ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物（ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が、０.３：１〜０.７５：１の範囲である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、熱的エン反応条件下にマレイン酸、その無水物、またはそのエステルと反応する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
基油が、潤滑剤組成物の全重量の３０重量％超を構成する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
請求項１に記載の潤滑剤組成物を含む変速機流体。
【請求項９】
流体が、−４０℃において１４,０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルックフィ
ールド粘度を有する、請求項８に記載の変速機流体。
【請求項１０】
流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０.５重量
％未満の鉛クーポン重量損失を有する、請求項９に記載の変速機流体。
【請求項１１】
流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、請求項１０に記載の変速機流体。
【請求項１２】
潤滑剤組成物を含む車両用変速機であって、
前記潤滑剤組成物が、
ａ）基油と、
ｂ）２,５−ジメルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導
体、またはこれらの混合物と、
ｃ）摩擦調整剤であって、
ｉ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％がＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンであるオレフィンをマレイン酸、その無水物、またはそのエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｉｉ）反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製される摩擦調整剤と、
を含み、Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式
【化２】
2014015598.tif 000025
式中、ＲcおよびＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシク
ロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）が潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に５０〜８００重量ｐｐｍの窒素を付与し、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合物ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が０.２５：１〜１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする変速機。
【請求項１３】
前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体、またはこれらの混合物が、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑流体に１００〜２０００重量ｐｐｍの硫黄を付与する、請求項１２に記載の変速機。
【請求項１４】
複数車両用変速機流体を提供するための方法であって、
潤滑粘度の油と、
ｉ）成分（ｉ）由来の変速機流体の硫黄含有量換算で１００〜２０００重量ｐｐｍの２,５−ジメチルカプト−１,３,４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導
体、またはこれらの混合物と、
ｉｉ）変速機流体の全重量を基準にして窒素含有量換算で５０〜８００ｐｐｍの摩擦調整剤と、
をブレンドすることを含み、
前記摩擦調整剤が、
ａ）酸触媒作用条件下で反応され処理された少なくとも４０重量％のＣ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンを含有するオレフィンをマレイン酸、その無水物、またはそのエステルと反応させて第１反応生成物を付与することと、
ｂ）第１反応生成物を有効量の塩基窒素含有化合物によってアミノ化して摩擦調整剤を付与することと、
によって作製され、
前記Ｃ10〜Ｃ36ビニリデンオレフィンが、以下の式：
【化３】
2014015598.tif 000026
式中、Ｒc及びＲdは、独立して、（Ｃ3〜Ｃ15）アルキル、シクロアルキルまたはシク
ロアルケニルである、によって表され、
ここで、前記摩擦調整剤ｃ）による窒素（ｐｐｍ）対前記ＤＭＴＤもしくはＤＭＴＤ誘導体またはこれらの混合部ｂ）による硫黄（ｐｐｍ）の重量比が０.２５：１〜１.２５：１の範囲である、
ことを特徴とする方法。
【請求項１５】
変速機流体が、−４０℃において１４,０００センチポイズ（ｃｐ）未満の低温ブルッ
クフィールド粘度を有する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
変速機流体が、１００時間のアルミニウムビーカー酸化試験（ＡＢＯＴ）において０.
５重量％未満の鉛クーポン重量損失を有する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
変速機流体が、４０℃において３００時間超の低速摩擦装置（ＬＶＦＡ）耐久性を有する、請求項１４に記載の方法。