(57)【要約】【課題】比較対象のマスタファイルにレイアウト変更（項目追加、項目削除）があっても、差分抽出を行うことができるマスタファイル差分自動出力装置を得る。【解決手段】レコード単位差分出力ソフトウェア２０が、新旧マスタファイル間の項目の対応関係を予め定義したマスタ構成対照表ファイル１２を参照して、旧マスタ１０と新マスタ１１間のレコード単位の差分を抽出し、レコート単位差分ファイル３０をストレージ装置２に出力し、次いで、マスタファイル差分詳細出力ソフトウェア２１が、レコート単位差分ファイル３０の内の共通分（不一致）ファイル（旧）３３と共通分（不一致）ファイル（新）３４を用いて、各レコード中の項目ごとに項目値の比較を行い、項目値が更新された項目のみを表示するようにした。【選択図】図２
2014099004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
レコード中に複数の項目を有する新旧のマスタファイルを比較し、差分情報を出力するマスタファイル差分自動出力装置であって、
新旧マスタファイル間の項目の対応関係を予め定義したマスタ構成対照表を記憶するストレージ装置、
上記マスタ構成対照表を参照して、上記新旧マスタファイルのレコード単位の差分を抽出し、レコード単位差分ファイルとして出力するレコード単位差分出力手段、
及び上記レコード単位差分ファイルを参照して、上記レコード中の値が更新された項目のみを表示する差分項目出力手段を備えたことを特徴とするマスタファイル差分自動出力装置。
【請求項２】
上記レコード単位差分出力手段及び上記差分項目出力手段は、上記新旧マスタファイルを供給するターゲットシステム内に配置されていることを特徴とする請求項１記載のマスタファイル差分自動出力装置。
【請求項３】
上記ストレージ装置は、上記レコード単位差分出力手段及び上記差分項目出力手段が搭載されたプログラム処理装置に内蔵されていることを特徴とする請求項１記載のマスタファイル差分自動出力装置。
【請求項４】
上記新旧マスタファイルは、ターゲットシステムから媒体を介して読取られることを特徴とする請求項１記載のマスタファイル差分自動出力装置。
【請求項５】
上記ストレージ装置は、上記レコード単位差分出力手段及び上記差分項目出力手段が搭載されたプログラム処理装置のメモリであることを特徴とする請求項１記載のマスタファイル差分自動出力装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、運用中に頻繁に変更が発生するマスタファイルの差分項目を自動的に抽出／出力し、システム移行におけるマスタファイルの差分移行をもれなく確実に実施するようにしたマスタファイル差分自動出力装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のマスタファイル差分管理は、レコード単位で行われることが多く、該当レコードのどの項目が変更されたかについては、人間の目視確認に依存していた。
これを解決するための技術として、表形式ファイルのセル同士を比較することにより、項目単位での更新箇所を抽出する装置がある。（例えば、特許文献１参照）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−３２９３０号公報（第４〜１０頁、第２図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の技術、例えば特許文献１は表形式ファイルにおいて文字単位の更新箇所の検出が可能なプログラムを提供しているが、表形式ファイルの同じセル内の同じ文字位置における文字を比較して一致、不一致を判定しているため、レイアウトの変更（項目追加、項目削除）が頻繁に発生するマスタファイルのように、表形式ファイルのセル位置自体が変化する対象物へ適用した場合に、セルの位置自体がずれてしまう。
このため、そのままでは目的とする更新箇所検出ができず、レイアウトが変わった部分について事前に手で加工しておく必要があり、このための加工時間がかかり、また加工する際の作業ミスによる誤りが混入するなどの問題があった。
【０００５】
また従来の技術、例えば特許文献１は、変更箇所検出プログラムが全ての行を処理対象としており、また特殊文字置換、文字長計算といった文字チェック処理も内包しているために、プログラムにおける判定処理回数がレコード数×セル数×文字数回以上必要であり、セル数が１００項目、レコード数が数万行、という大容量マスタファイルの差分抽出へ適用する場合にはプログラム処理時間がかかるという欠点があった。
【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、比較対象のマスタファイルにレイアウト変更（項目追加、項目削除）があっても、差分抽出を行うことができるマスタファイル差分自動出力装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明に係わるマスタファイル差分自動出力装置においては、レコード中に複数の項目を有する新旧のマスタファイルを比較し、差分情報を出力するマスタファイル差分自動出力装置であって、新旧マスタファイル間の項目の対応関係を予め定義したマスタ構成対照表を記憶するストレージ装置、マスタ構成対照表を参照して、新旧マスタファイルのレコード単位の差分を抽出し、レコード単位差分ファイルとして出力するレコード単位差分出力手段、及びレコード単位差分ファイルを参照して、レコード中の値が更新された項目のみを表示する差分項目出力手段を備えたものである。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、レコード中に複数の項目を有する新旧のマスタファイルを比較し、差分情報を出力するマスタファイル差分自動出力装置であって、新旧マスタファイル間の項目の対応関係を予め定義したマスタ構成対照表を記憶するストレージ装置、マスタ構成対照表を参照して、新旧マスタファイルのレコード単位の差分を抽出し、レコード単位差分ファイルとして出力するレコード単位差分出力手段、及びレコード単位差分ファイルを参照して、レコード中の値が更新された項目のみを表示する差分項目出力手段を備えたので、比較対象のマスタファイルに項目追加、項目削除があっても、マスタ構成対照表を変更するだけで、比較対象のマスタファイルの差分抽出を行うことができるとともに、値が更新された項目を一目で確認することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
【図２】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のプログラム制御動作を示す図である。
【図３】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のマスタ構成対照表ファイルを示す図である。
【図４】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のレコード単位差分出力ソフトウェアの処理を示すフローチャートである。
【図５】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のマスタ構成対照表ファイルの整合性チェック処理を示すフローチャートである。
【図６】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置の比較用マスタ生成処理を示すフローチャートである。
【図７】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のレコード単位差分ファイル生成処理を示すフローチャートである。
【００１０】
【図８】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のマスタ差分詳細出力ソフトウェアの処理を示すフローチャートである。
【図９】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置の項目値比較処理を示すフローチャートである。
【図１０】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のマスタ詳細差分ファイル生成処理を示すフローチャートである。
【図１１】この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置の結果格納処理を示すフローチャートである。
【図１２】この発明の実施の形態２によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
【図１３】この発明の実施の形態３によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
【図１４】この発明の実施の形態４によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
【図１５】この発明の実施の形態５によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
実施の形態１．
以下、この発明の実施の形態１を図に基づいて説明する。
図１は、この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
図１において、プログラム処理装置１は、プログラムを起動して処理を実行し、処理結果を表示する。ストレージ装置２は、処理で扱うマスタファイル、定義ファイルなどのファイルを一時的に格納すると共に、処理結果ファイルを格納する。
プログラム処理装置１は、ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）などで実現される。
ストレージ装置２は、プログラム処理装置１にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などのネットワークやＦＣ（Ｆｉｂｅｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などのチャネルを介して接続されているＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）、プログラム処理装置１に内蔵されているＨＤＤ、プログラム処理装置１に実装されているメモリなど、さまざまな実施の形態が可能である。
なお、プログラム処理装置１とストレージ装置２の間の通信速度が低速であるとプログラム処理速度が低下するので、高速な通信回線もしくはチャネルで接続されていることが望ましい。
【００１２】
プログラム処理装置１は、ＬＡＮもしくはＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などの通信回線を経由して原マスタファイル４を保有しているターゲットシステム３と接続して、原マスタファイル４を入手して、差分自動出力処理を実行する。
なお、マスタファイル差分自動出力装置は、図１のプログラム処理装置１とストレージ装置２で構成される範囲、すなわち図１の点線で囲まれた範囲であり、ターゲットシステム３及びその中に格納される原マスタファイル４そのものは含まない。後述する図１２〜図１５においても同様である。
【００１３】
図２は、この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のプログラム制御動作を示す図である。
図２において、プログラム処理装置１は、マスタファイルの運用中に発生した追加・削除・更新レコードを出力するレコード単位差分出力ソフトウェア２０（レコード単位差分出力手段）と、項目値が更新された更新レコードの更新項目の差分情報を出力するマスタ差分詳細出力ソフトウェア２１（差分項目出力手段）を搭載している。この他にＰＣのＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）２２、データベース２３など、プログラム処理の実行に必要な汎用ソフトウェアも搭載している。
ストレージ装置２には、旧マスタ１０（更新前のマスタファイル）と新マスタ１１（更新後のマスタファイル）、マスタ構成対照表ファイル１２、比較用マスタファイル（旧）１３と比較用マスタファイル（新）１４、レコード単位差分ファイル３０、マスタ差分詳細ファイル４０を搭載している。
【００１４】
旧マスタ１０と新マスタ１１には、差分出力対象の新旧マスタファイルが格納されている。マスタ構成対照表ファイル１２は新旧マスタのレイアウト変更（項目追加、項目削除）内容が定義されているファイルで、新旧マスタファイルの間にレイアウト変更があった場合に、新旧マスタファイル間の関係を定義している。
旧マスタ１０と新マスタ１１は、カンマ等の区切り文字（デリミタ）で区切られた表形式の構成を持つファイルである。これらのマスタファイルの各レコードは、レコードを一意に検索できるキー項目と属性項目から構成されている。マスタファイルはデータベースにも登録されており、キー項目の値によりデータベースからＳＱＬにより検索することができる。
【００１５】
マスタ構成対照表ファイル１２は、旧マスタ１０と、新マスタ１１の各項目の対応関係を示すファイルで、後述する図３の通り、カラムＮｏを示すヘッダと、新旧マスタファイルに関する定義レコードから構成されている。
比較用マスタファイル（旧）１３と比較用マスタファイル（新）１４は、マスタファイルと同じくカンマ等の区切り文字（デリミタ）で区切られた表形式の構成を持つファイルで、旧マスタ１０と新マスタ１１に共通に存在する項目のみを抽出したもので、マスタファイルの様式変更に際して変更がない項目のみの比較を行うための中間ファイルである。
【００１６】
レコード単位差分ファイル３０には、レコード単位差分出力ソフトウェア２０の処理結果を格納し、マスタ差分詳細ファイル４０には、マスタ差分詳細出力ソフトウェア２１の処理結果を格納する。
レコード単位差分ファイル３０には、追加分３１（キー項目が旧マスタになく新マスタに存在するレコード）、削除分３２（キー項目が旧マスタにあるが新マスタに存在しないレコード）、共通分（不一致）（旧）３３（キー項目が旧マスタ、新マスタ共に存在するがレコードに不一致箇所があるレコードの旧マスタ分）、共通分（不一致）（旧）３４（キー項目が旧マスタ、新マスタ共に存在するがレコードに不一致箇所があるレコードの新マスタ分）の４種類のレコードが含まれている。
マスタ差分詳細ファイル４０には、共通分（不一致）（旧）（新）の各レコード中の項目値の異なる項目のみを示した、差分項目（新）４１、差分項目（旧）４２、およびこれら新旧差分項目を比較表形式にソートを行った差分項目（新旧比較）４３を格納する。
【００１７】
図３は、この発明の実施の形態１によるマスタファイル差分自動出力装置のマスタ構成対照表ファイルを示す図である。
図３において、マスタ構成対照表ファイル１２は、２つのレコードから構成され、１レコード目（旧レコード）の各項目３０１には、旧マスタの各項目が新マスタではどの項目に対応しているかを示す項目Ｎｏが格納されており、２レコード目（新レコード）の各項目３０２には、新マスタの各項目が旧マスタではどの項目に対応しているかを示す項目Ｎｏが格納されている。
但し、旧マスタに存在していた項目が新マスタに存在しない場合は、１レコード目の該当項目に、対応する新マスタ項目Ｎｏが存在しないことを示す０をセットし、逆に旧マスタに存在していなかった項目が新マスタに追加された場合は、２レコード目の該当項目に、対応する旧マスタ項目Ｎｏが存在しないことを示す０をセットする。新旧マスタの項目数に差があるために実際のマスタファイルに存在していない項目にはＸをセットする。
【００１８】
次に、各ソフトウェアの制御動作について説明する。
最初にレコード単位差分出力ソフトウェア２０を実行する。本ソフトウェアの処理を示すフローチャートについて、図４を用いて説明する。
図４で、レコード単位差分出力ソフトウェア２０の処理の第一段階では、マスタ構成対照表ファイルの整合性チェック処理４０１を行う。
整合性チェック処理４０１では、マスタ構成対照表ファイル１２の１レコード目と２レコード目の定義の整合性チェックを行い、問題がある定義を見つけた場合は、原因となった項目のカラムＮｏと項目値を示し、レコード単位差分出力ソフトウェア２０はエラーを表示し、処理を継続せず、異常終了する。
異常終了した場合には、ユーザにより不整合箇所を修正した後、レコード単位差分出力ソフトウェア２０の再実行を行う必要がある。
なお、マスタ構成対照表ファイル１２の整合性チェック処理４０１は、レコード単位差分出力ソフトウェア２０の実行時以外に、マスタ構成対照表ファイル１２の整合性チェック処理部分のみを単独で実行することも可能である。
【００１９】
次に、マスタ構成対照表ファイル１２の整合性チェック処理４０１を示すフローチャートについて、図５を用いて説明する。
本処理においては、まず処理４１０において、図３の旧マスタ１０のレコード位置を示す変数Ａの初期化（１をセット）を行う。変数Ａは旧レコード（１レコード目）のカラムＮｏに対応する変数で、Ａ＿ＭＡＸは処理対象カラムＮｏの最大値を示す定数である。
次に、処理４１１において、図３の新レコード（２レコード目）のレコード位置を示す変数Ｂに、旧レコードのカラムＮｏ．Ａの位置に格納されている項目値をセットする。
そして処理４１２において、変数Ｂが０もしくはＸの場合には、後続処理をスキップして処理４１６へと遷移、処理４１２の判定結果がＮＯの場合には処理４１３へと遷移し、処理４１３において、新レコードのカラムＮｏ．Ｂの位置に格納されている項目値を変数Ｃへセットする。
【００２０】
次に処理４１４において、変数Ａが変数Ｃと等しくない場合は、整合性チェック結果ＮＧとして処理４１５へ遷移し、変数Ａが変数Ｃと等しい場合は、処理４１６へ遷移する。
処理４１６においては、変数Ａが定数Ａ＿ＭＡＸ以上かを判定し、ＹＥＳの場合には処理４１８で、整合性チェック結果ＯＫとして処理を終了し、ＮＯの場合には、処理４１７において変数Ａに１を加算した上で、処理４１１へと戻り、最終的に、整合性チェックＮＧで、処理を終了する処理４１５、または処理４１８に到達するまで処理を繰り返す。
【００２１】
図４に戻り、レコード単位差分出力ソフトウェア２０の処理の第二段階では、比較用マスタ生成処理４０２を行う。旧マスタ１０と新マスタ１１より、マスタ構成対照表ファイル１２の定義に従い、両マスタに共通に存在するカラムのみを抽出して、比較用マスタファイル（新）１４と比較用マスタファイル（旧）１３を生成する。
【００２２】
次に、比較用マスタ生成処理４０２を示すフローチャートについて、図６を用いて説明する。
本処理においては、まず処理４３０において、図３の旧マスタ１０のレコード位置を示す変数Ａの初期化（１をセット）を行う。変数Ａは旧レコードのカラムＮｏに対応する変数で、Ａ＿ＭＡＸは処理対象カラムＮｏの最大値を示す定数である。
処理４３１は、変数Ａの定数Ａ＿ＭＡＸ超過チェックであり、超過していない場合は処理４３２に遷移する。
次に処理４３２において、旧レコードのカラムＮｏ．Ａの位置に格納されている項目値を変数Ｂにセットする。変数Ｂの値が０もしくはＸでない場合には、処理４３４において、旧マスタ１０のカラムＡ列を比較用マスタファイル（旧）１３の最後列にセットし、処理４３５へ遷移する。変数Ｂの値が０もしくはＸの場合には、何もせずに処理４３５へ遷移する。
【００２３】
処理４３５においては、カラムＮｏを示す変数Ａに１を加算した上で、処理４３１へと戻る。
処理４３１において、変数Ａが定数Ａ＿ＭＡＸを超過した場合には、次の処理４４０へ遷移する。
処理４４０において、図３の新レコードに対応する変数の初期化を行う。変数Ａは新レコードのカラムＮｏに対応する変数で、Ａ＿ＭＡＸは処理対象カラムＮｏの最大値を示す定数である。
処理４４１は、変数Ａの定数Ａ＿ＭＡＸ超過チェックであり、超過していない場合は処理４４２に遷移する。
次に処理４４２において、新レコードのカラムＮｏＡの位置に格納されている項目値を変数Ｂにセットする。変数Ｂの値が０もしくはＸでない場合には、処理４４４において、新マスタ１１のカラムＡ列を比較用マスタファイル（新）１４の最後列にセットし、処理４４５へ遷移する。変数Ｂの値が０もしくはＸの場合には、何もせずに処理４４５へ遷移する。処理４４５においては、カラムＮｏを示す変数Ａに１を加算した上で、処理４４１へと戻る。
処理４４１において、変数Ａが定数Ａ＿ＭＡＸを超過したら処理終了する。
【００２４】
図４のレコード単位差分出力ソフトウェア２０の処理の第三段階では、レコード単位差分ファイル生成処理４０３を行う。
本処理においては、比較用マスタ生成処理４０２において生成した比較用マスタファイル（旧）１３と比較用マスタファイル（新）１４から、以下（ａ）〜（ｄ）の４種類のレコード単位差分ファイル３０を生成する。（差分ファイルもキー値によりソートされた状態である）
（ａ）削除分ファイル３１：キー値が比較用マスタファイル（旧）１３にはあるが、比較用マスタファイル（新）１４にはないレコードのみを、比較用マスタファイル（旧）１３より抽出したファイル。
（ｂ）追加分ファイル３２：キー値が比較用マスタファイル（新）１４にはあるが、比較用マスタファイル（旧）１３にはないレコードのみを比較用マスタファイル（新）１４より抽出したファイル。
（ｃ）共通分（不一致）ファイル（旧）３３：キー値が比較用マスタファイル（旧）１３、比較用マスタファイル（新）１４共に存在しており、しかしレコード全体としては新旧で一致していないレコードのみを比較用マスタファイル（旧）１３より抽出したファイル。
（ｄ）共通分（不一致）ファイル（新）３４：キー値が比較用マスタファイル（旧）１３、比較用マスタファイル（新）１４共に存在しており、しかしレコード全体としては新旧で一致していないレコードのみを比較用マスタファイル（新）１４より抽出したファイル。
【００２５】
次に、レコード単位差分ファイル生成処理４０３を示すフローチャートについて、図７を用いて説明する。
本処理においては、まず処理４６０において、比較用マスタファイル（旧）（新）のソート処理を行う。その後、処理４６１において、比較用マスタファイル（旧）（新）をデータベースにインポートする。そして処理４６２において、データベース上のキー値によるマッチングを行い、その結果を（ａ）〜（ｄ）のファイルに格納する。
これで、図４のレコード単位差分出力ソフトウェア２０の処理は終了である。
【００２６】
次に、マスタ差分詳細出力ソフトウェア２１を実行する。本ソフトウェアの処理を示すフローチャートについて図８を用いて説明する。
マスタ差分詳細出力ソフトウェア２１の処理の第一段階では、項目値比較処理５０１を行う。まずレコード単位差分出力ソフトウェア２０の実行結果得られる、図７における（ｃ）共通分（不一致）ファイル（旧）３３と（ｄ）共通分（不一致）ファイル（新）３４について、各レコード内の項目毎に項目値の比較を行い、新旧の項目値が一致している場合は、新旧両マスタ詳細差分ファイルの該当項目にスペースをセットし、新旧項目値が一致していない場合は、新旧両マスタ詳細差分ファイルの該当項目に各マスタの値をセットする。
【００２７】
次に、項目値比較処理５０１の処理を示すフローチャートについて、図９を用いて説明する。
本処理においては、まず処理５１０において、共通分（不一致）ファイル（旧）３３のレコード位置を示す変数ｉを１に初期化すると共に、定数ｉ＿ＭＡＸにレコード位置の最大値をセットする。
次に、処理５１１において、変数ｉの定数ｉ＿ＭＡＸ超過チェックを実施。超過している場合には処理を終了する。超過していない場合には、変数ｉで示されるレコードに対して、処理５１２〜処理５２０を行い、変数ｉに対応するレコードの処理が終了した時点で、処理５２１へ遷移する。
処理５２１において、レコード位置を示す変数ｉに１を加算して、処理５１１へと戻り、変数ｉが定数ｉ＿ＭＡＸを超過するまで、処理を繰り返す。
【００２８】
各レコードに対する処理は、まず処理５１２において、カラム位置を示す変数Ａを１で初期化すると共に、カラムＮｏの最大値を、定数Ａ＿ＭＡＸへセットする。次に処理５１３において、変数Ａの定数Ａ＿ＭＡＸ超過チェックを行い、超過している場合には該当レコードに対する処理を終了して処理５２１へ遷移する。
処理５１３において、変数ＡがＡ＿ＭＡＸを超過していない場合には、処理５１４において共通分（不一致）ファイル（旧）３３のカラムＮｏ．Ａの項目値を、変数Ｂ１へセットし、次に処理５１５において、共通分（不一致）ファイル（新）３４のカラムＮｏ．Ａの項目値を、変数Ｂ２へセットし、次に処理５１６において、変数Ｂ１とＢ２が一致しているかどうかのチェックを行う。一致している場合には、処理５１７へ遷移して変数Ｂ１とＢ２共にＮｕｌｌをセットして処理５１８へ遷移する。
処理５１６において、変数Ｂ１とＢ２が一致していない場合には、そのまま処理５１８へ遷移する。
処理５１８において、マスタ詳細差分ファイル（差分項目（旧）４２）のカラムＮｏ．Ａへ、変数Ｂ１をセットし、次に処理５１９において、マスタ詳細差分ファイル（差分項目（新）４１）のカラムＮｏ．Ａへ、変数Ｂ２をセットする。その後、処理５２０において、変数Ａに１を加算して処理５１３へと戻る。
【００２９】
図８のマスタ差分詳細出力ソフトウェア２１の処理の第二段階では、マスタ詳細差分ファイル生成処理５０２を行う。マスタ詳細差分ファイル（差分項目（新）４１）とマスタ詳細差分ファイル（差分項目（旧）４２）をマージした後、ソート処理を行い、マスタ詳細差分ファイル（新旧比較）４３を生成する。
マスタ詳細差分ファイル（新旧比較）４３には、一致項目はＮｕｌｌとして出力され、値が異なる項目のみが表示されるため、マスタ管理者は変化項目のみを一目で確認することができるようになり、データ差分移行時の移行漏れ、移行誤りなどのチェックを短時間に実施することが可能となる。
【００３０】
次に、マスタ詳細差分ファイル生成処理５０２を示すフローチャートについて図１０を用いて説明する。
本処理においては、まず処理５３０において、ファイルマージ処理を行い、マスタ詳細差分ファイル（新旧比較）を生成する。次に、処理５３１において、このマスタ詳細差分ファイル（新旧比較）をキー値順、新旧順の優先順位で昇順ソート処理を行い、結果をマスタ詳細差分ファイル（新旧比較）４３として生成する。
【００３１】
図８のマスタ差分詳細出力ソフトウェア２１の処理の第三段階では、結果格納処理５０３を行う。レコード単位差分出力ソフトウェア２０の出力ファイルである（ａ）削除分ファイル３１、（ｂ）追加分ファイル３２と、マスタ差分詳細出力ソフトウェア２１の出力ファイルであるマスタ詳細差分ファイル（新旧比較）４３を、本ツールの処理結果としてストレージ装置２に格納する。
【００３２】
次に、結果格納処理５０３を示すフローチャートについて、図１１を用いて説明する。
本処理においては、図７において生成された（ａ）削除分ファイル３１と、（ｂ）追加分ファイル３２、及び図１０において生成されたマスタ詳細差分ファイル（新旧比較）４３を処理結果としてストレージ装置２内に格納する。
【００３３】
実施の形態１によれば、マスタ詳細差分ファイル（新旧比較）には、値が異なる項目のみが表示されるため、マスタ管理者は変化項目のみを一目で確認することができるようになり、データ差分移行時の移行漏れ、移行誤りなどのチェックを短時間に実施することが可能となる。
また、旧マスタと、新マスタの対応を示す定義ファイル（マスタ構成対照表ファイル）を設けたので、マスタファイルのレイアウト変更があった場合にも、定義ファイルにその内容を記述するだけで良く、新旧マスタを手で加工するための作業時間を削減し、かつ加工作業による誤り混入を防止できるという効果が得られる。
また、マスタの変更は、ごく一部のレコード、及び項目に限られることが多く、大半の
レコード、及び項目は同一であることが多い。実施の形態１によれば、レコード単位で比較処理を行い、同一レコードを除去した後に項目単位での比較処理を行うため、処理対象レコード数が大幅に減少すること、またマスタファイルには項目内に改行等の特殊文字は含まれず、マスタ登録時点で文字長をチェック済であることを前提に、特殊文字置換、文字長計算といった文字チェック処理を削除したことから、従来技術と比較して処理時間を大幅に短縮できるという効果が得られる。
【００３４】
実施の形態２．
図１２は、この発明の実施の形態２によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
図１２において、１〜４は図１におけるものと同一のものである。図１２では、プログラム処理装置１は、ターゲットシステム３のサーバ装置に共存させている。
【００３５】
実施の形態１では、プログラム処理装置１が、図１の原マスタファイル４を保有しているターゲットシステム３と、ＷＡＮ、ＬＡＮなどのネットワークを介して接続される場合について述べたが、実施の形態２では、図１２に示すように、プログラム処理装置１をターゲットシステム３のサーバ装置の中に共存させている。
【００３６】
実施の形態２によれば、これにより、プログラム処理装置１を搭載するサーバを不要とすることができ、少ないハードウェアコストでシステムを実現することができる。
【００３７】
実施の形態３．
図１３は、この発明の実施の形態３によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
図１３において、１、３、４は図１におけるものと同一のものである。図１３では、図１のストレージ装置２に代えて、プログラム処理装置１に処理用ファイル５を内蔵させている。
【００３８】
実施の形態１、実施の形態２では、ストレージ装置２が、プログラム処理装置１もしくはターゲットシステム３の外に接続される場合について述べたが、実施の形態３では、図１３に示すように、プログラム処理装置１の中に、同様の内容を格納した処理用ファイル５として共存させている。
【００３９】
実施の形態３によれば、これにより、ストレージ装置を不要とすることができ、少ないハードウェアコストでシステムを実現することができる。
【００４０】
実施の形態４．
図１４は、この発明の実施の形態４によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
図１４において、１〜４は図１におけるものと同一のものである。図１４では、原マスタファイル４は、ＣＤ−Ｒ、ＵＳＢメモリなどの媒体６を介して、ストレージ装置２にデータを受け渡すようになっている。
【００４１】
実施の形態１、実施の形態３では、ターゲットシステム３と本マスタファイル差分自動出力装置との間のデータの受け渡しを、ＬＡＮ、ＷＡＮなどのネットワーク経由で行う場合について述べたが、実施の形態４は、図１４に示すように、ＣＤ−Ｒ、ＵＳＢメモリなどの媒体６を経由して処理データの受け渡しを行うようにした。
【００４２】
実施の形態４によれば、これにより、ターゲットシステムと本マスタファイル差分自動出力装置との間をネットワークで接続できない構成においても処理を行うことができる。
【００４３】
実施の形態５．
図１５は、この発明の実施の形態５によるマスタファイル差分自動出力装置を示す構成図である。
図１５において、１、３、４は図１におけるものと同一のものである。図１５では、プログラム処理装置１のメモリ上に処理用データ７を設けている。処理用データ７は、ストレージ装置２のデータと同じデータを記憶する。
【００４４】
実施の形態１〜実施の形態４では、プログラム処理装置１が処理対象データをファイルとして扱い、処理を行う場合について述べたが、実施の形態５は、図１５に示すように、処理用データ７をプログラム処理装置１のメモリ上に配置している。
【００４５】
実施の形態５によれば、ＨＤＤより高速なメモリ上で処理を行うことにより処理時間を短縮できるという効果がある。
【００４６】
なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。
【符号の説明】
【００４７】
１  プログラム処理装置、２  ストレージ装置、３  ターゲットシステム、
４  原マスタファイル、５  処理用ファイル、６  媒体、７  処理用データ、
１０  旧マスタ、１１  新マスタ、１２  マスタ構成対照表ファイル、
１３  比較用マスタファイル（旧）、１４  比較用マスタファイル（新）、
２０  レコード単位差分出力ソフトウェア、２１  マスタ差分詳細出力ソフトウェア、２２  ＯＳ、２３  データベース、３０  レコード単位差分ファイル、
３１  削除分ファイル、３２  追加分ファイル、３３  共通分（不一致）ファイル（旧）、３４  共通分（不一致）ファイル（新）、４０  マスタ差分詳細ファイル、４１  差分項目（新）、４２  差分項目（旧）、４３  差分項目（新旧比較）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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