(57)【要約】      （修正有）【課題】視度調整による収差変動を抑えて、諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、負の第１レンズ群Ｇ１、正の第２レンズ群Ｇ２、負の第３レンズ群Ｇ３とからなり、第１レンズ群Ｇ１は最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状であり、第２レンズ群Ｇ２は少なくとも１つのレンズ面が非球面で、最も観察物体側のレンズ面の曲率が最もアイポイント側のレンズ面の曲率より大きく、第３レンズ群Ｇ３は最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状で、その曲率が最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きく、第１から第３レンズ群のうち、少なくとも１つのレンズ群を光軸に沿って移動して視度調整をおこない、次の条件式を満足する。０．３０＜ｄ１２／ΣＤ＜０．６０但し、ｄ１２：接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔、ΣＤ：接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の接眼レンズの総厚。【選択図】図１
2014048344.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、両凸形状の正の屈折
力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状であり、
前記第２レンズ群は、少なくとも１つのレンズ面が非球面であり、最も観察物体側のレ
ンズ面の曲率が最もアイポイント側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成され、
前記第３レンズ群は、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状であり、この最もアイ
ポイント側のレンズ面の曲率が最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構
成され、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち、少なくとも１つ
のレンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．３０  ＜  （ｄ１２）／ΣＤ  ＜  ０．６０
但し、
ｄ１２：前記接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と
の光軸上の間隔、
ΣＤ：前記接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群
の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面まで
の光軸上の頂点間隔）。
【請求項２】
前記第１レンズ群は、両凹形状の負の単レンズからなり、
前記第２レンズ群は、両凸形状の正の単レンズからなり、
前記第３レンズ群は、両凹形状の負の単レンズからなることを特徴とする請求項１に記
載の接眼レンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群を光軸に沿って移動させることにより、視度調整を行うことを特徴と
する請求項１または２に記載の接眼レンズ。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼レ
ンズ。
０．３８  ≦  ｄ１２／ｆ２  ≦  ０．９０
但し、
ｄ１２：前記接眼レンズの視度が-１ｍ-1時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と
の光軸上間隔、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼レ
ンズ。
１．５０  ＜  ｒ１２／ｒ３２  ＜  ６．００
但し、
ｒ１２：前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レ
ンズ。
−０．４０  ＜  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＜  −０．１２
但し、
ｒ２１：前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ２２：前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レ
ンズ。
０．４０  ＜  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＜  ０．７０
但し、
ｒ３１：前記第３レンズ群の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、少なくとも１つのレンズ面が非球面であることを特徴とする請求
項１〜７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、正立系を介して観察する接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、視度調整が可能な接眼レンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３８５０４２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の接眼レンズに対して、視度調整範囲内でより良好な収差の確保が
望まれていた。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調整による収差変動を抑
えて、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供することを目的とす
る。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並ん
だ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、両凸形状の正の屈折力を有する第２レンズ群と
、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、最もアイポイント側
のレンズ面が凹面形状であり、前記第２レンズ群は、少なくとも１つのレンズ面が非球面
であり、最も観察物体側のレンズ面の曲率が最もアイポイント側のレンズ面の曲率より大
きくなるように構成され、前記第３レンズ群は、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形
状であり、この最もアイポイント側のレンズ面の曲率が最も観察物体側のレンズ面の曲率
より大きくなるように構成され、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レ
ンズ群のうち、少なくとも１つのレンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整
が可能であり、次の条件式を満足する。
【０００７】
０．３０  ＜  ｄ１２／ΣＤ  ＜  ０．６０
但し、
ｄ１２：前記接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と
の光軸上の間隔、
ΣＤ：前記接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群
の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面まで
の光軸上の頂点間隔）。
【０００８】
本発明に係る接眼レンズにおいて、前記第１レンズ群は、両凹形状の負の単レンズから
なり、前記第２レンズ群は、両凸形状の正の単レンズからなり、前記第３レンズ群は、両
凹形状の負の単レンズから構成されることが望ましい。
【０００９】
本発明に係る接眼レンズは、前記第１レンズ群を光軸に沿って移動させることにより、
視度調整を行うことが好ましい。
【００１０】
本発明に係る接眼レンズは、次の条件式を満足することが望ましい。
【００１１】
０．３８  ≦  ｄ１２／ｆ２  ≦  ０．９０
但し、
ｄ１２：前記接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と
の光軸上間隔、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【００１２】
本発明に係る接眼レンズは、次の条件式を満足することが望ましい。
【００１３】
１．５０  ＜  ｒ１２／ｒ３２  ＜  ６．００
但し、
ｒ１２：前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００１４】
本発明に係る接眼レンズは、次の条件式を満足することが望ましい。
【００１５】
−０．４０  ＜  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＜  −０．１２
但し、
ｒ２１：前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ２２：前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００１６】
本発明に係る接眼レンズは、次の条件式を満足することが望ましい。
【００１７】
０．４０  ＜  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＜０．７０
但し、
ｒ３１：前記第３レンズ群の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００１８】
本発明に係る接眼レンズにおいて、前記第３レンズ群は、少なくとも１つのレンズ面が
非球面であることが望ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、視度調整による収差変動を抑えて、視度調整範囲内で諸収差が良好に
補正された接眼レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−３ｍ-1時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１ｍ-1時の諸収差図を示す。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１ｍ-1時の諸収差図を示す。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【図７】第４実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図８】第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【図９】第５実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接眼レン
ズは、図１に示すように、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群
Ｇ１と、両凸形状の正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レ
ンズ群Ｇ３とを有し、第１レンズ群Ｇ１は、最もアイポイント側（すなわち、最も眼側）
のレンズ面が凹面形状であり、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１つのレンズ面が非球面
であり、最も観察物体側のレンズ面の曲率（すなわち、曲率半径の逆数）が最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成され、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイ
ポイント側のレンズ面が凹面形状であり、この最もアイポイント側のレンズ面の曲率が最
も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成され、第１レンズ群Ｇ１、第２
レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３のうち、少なくとも１つのレンズ群を光軸に沿って
移動させることにより視度調整が可能であり、次の条件式（１）を満足する。
【００２２】
０．３０  ＜  ｄ１２／ΣＤ  ＜  ０．６０  …（１）
但し、
ｄ１２：接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光
軸上の間隔、
ΣＤ：接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の接眼レンズの総厚（第１レンズ群Ｇ１の最も観
察物体側のレンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上
の頂点間隔）。
【００２３】
なお、図１では、第１レンズ群Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面として、曲率半径
がＲ５のレンズ面が該当する。第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側のレンズ面として曲率
半径がＲ６のレンズ面が該当し、最もアイポイント側のレンズ面として曲率半径がＲ７の
レンズ面が該当し、これらのレンズ面は共に非球面である。第３レンズ群Ｇ３の最も観察
物体側のレンズ面として曲率半径がＲ８のレンズ面が該当し、最もアイポイント側のレン
ズ面として曲率半径がＲ９のレンズ面が該当する。
【００２４】
本実施形態に係る接眼レンズは、上述のように、観察物体側から順に並んだ、負の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を
有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、これらレンズ群Ｇ１〜Ｇ３のうち少なくとも１つの
レンズ群を光軸に沿って移動させることにより、容易に視度調整することが可能となって
いる。しかしながら、接眼レンズ全体の屈折力を強くすると、各レンズ群の屈折力が相対
的に強くなるため、視度調整時に視度の変化と共に収差の変動も大きくなる。特に、第１
レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強まると、その傾向が顕著になり、コマ
収差および歪曲収差の変動が大きくなる。そこで、本実施形態では、条件式（１）を満足
するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を広げることにより、視度調
整による第１レンズ群Ｇ１から第２レンズ群Ｇ２へ入射する光束の、第２レンズ群Ｇ２へ
対する入射角度の変化を小さくして、視度調整によるコマ収差および歪曲収差の変動を良
好に抑えることができるようにしている。
【００２５】
そして、第１レンズ群Ｇ１は、負の屈折力を有し、最もアイポイント側のレンズ面を、
アイポイント側に向けた凹面形状とすることにより、第１レンズ群Ｇ１で発散して第２レ
ンズ群Ｇ２に入射する光束に対して、コマ収差および歪曲収差を良好に補正することがで
きる。
【００２６】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正の屈折力を有し、最も観察物体側のレンズ面の曲率
が最もアイポイント側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成することにより、球面
収差およびコマ収差を良好に補正することができる。また、第２レンズ群Ｇ２において、
少なくとも１つのレンズ面を非球面とすることにより、球面収差およびコマ収差をより良
好に補正することができる。望ましくは、第２レンズ群Ｇ２の観察物体側のレンズ面を非
球面とすると、球面収差およびコマ収差をさらに良好に補正することができる。
【００２７】
第３レンズ群Ｇ３は、負の屈折力を有し、最もアイポイント側のレンズ面を、アイポイ
ント側に向けた凹面形状とし、最もアイポイント側のレンズ面の曲率が最も観察物体側の
レンズ面の曲率より大きくなるように構成することにより、観察物体（図示略）から出て
アイポイントＥ．Ｐで収束する光束に対して、レンズ面に対する入射角を小さくすること
ができるので、コマ収差の発生を良好に抑えることができる。
【００２８】
本実施形態では、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３のうち
、少なくとも１つのレンズ群を光軸に沿って移動させることにより、視度調整を行うこと
が可能である。特に、第１レンズ群Ｇ１を移動させて視度調整を行う構成にすれば、第１
レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が広がり、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くな
り、光軸に沿って移動した際に発生する収差量が小さくなるため、視度調整範囲内におけ
る（コマ収差や歪曲収差などの）収差変動が小さくなる。
【００２９】
この効果を十分に得るために、上述したように、本実施形態では条件式（１）を規定し
ている。条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を適切に規定す
るものである。条件式（１）を満足することにより、視度調整時の収差変動を抑えること
ができる。条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との
間隔が狭まり、各レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、（コマ収差や歪曲収差など）視度
調整時の収差変動が大きくなり、望ましくない。条件式（１）の上限値を上回ると、第１
レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が広くなり、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱ま
りすぎて、コマ収差や歪曲収差の補正が不十分になり、望ましくない。
【００３０】
上記効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．３１とすることが好
ましい。上記効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を０．５８とするこ
とが好ましい。
【００３１】
本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００３２】
０．３８  ≦  ｄ１２／ｆ２  ≦  ０．９０  …（２）
但し、
ｄ１２：接眼レンズの視度が−１ｍ-1時の第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光
軸上間隔、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００３３】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を確保しつつ、第２レ
ンズ群Ｇ２の適切な屈折力を規定するものである。条件式（２）の下限値を下回ると、第
２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり過ぎて、コマ収差や歪曲収差の補正が不十分になる。
条件式（２）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎて、コマ収
差や歪曲収差の補正が過剰な状態に陥る。
【００３４】
上記効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．３９とすることが好
ましい。上記効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．８９５とする
ことが好ましい。
【００３５】
本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００３６】
１．５０  ＜  ｒ１２／ｒ３２  ＜６．００  …（３）
但し、
ｒ１２：第１レンズ群Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００３７】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径と、第
３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径との適切な比を規定するもの
である。条件式（３）を満足することにより、観察物体から射出してアイポイントに収束
する光束に対して、共に凹面形状である第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３の最も
アイポイント側のレンズ面が最小偏角になる形状となるため、視度調整範囲においてコマ
収差を良好に補正することができる。条件式（３）の下限値を下回ると、コマ収差が補正
過剰になる。条件式（３）の上限値を上回ると、コマ収差の補正不足になり、望ましくな
い。
【００３８】
上記効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を１．７３とすることが好
ましい。上記効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を５．７５とするこ
とが好ましい。
【００３９】
本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００４０】
−０．４０  ＜  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＜  −０．１２  …（４）
但し、
ｒ２１：第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ２２：第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００４１】
条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側のレンズ面と最もアイポイント側
のレンズ面の適切な形状を規定するものである。条件式（４）を満足することにより、視
度調整範囲内において第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差およびコマ収差を良好に補正
することができる。条件式（４）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の曲率が大きく
なりすぎて、球面収差およびコマ収差の補正が過剰になり、望ましくない。条件式（４）
の上限値を上回ると、球面収差およびコマ収差の補正不足になり、望ましくない。
【００４２】
上記効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を−０．３６とすることが
好ましい。上記効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を−０．１３とす
ることが好ましい。
【００４３】
本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４４】
０．４０  ＜  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＜  ０．７０  …（５）
但し、
ｒ３１：第３レンズ群Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ３２：第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径。
【００４５】
条件式（５）は、第３レンズ群Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面と最もアイポイント側
のレンズ面の適切な形状を規定するものである。条件式（５）を満足することにより、第
３レンズ群Ｇ３を用いて、視度調整範囲内において第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差
およびコマ収差を良好に補正することができる。条件式（５）の下限値を下回ると、第３
レンズ群Ｇ３の曲率が大きくなりすぎて、球面収差およびコマ収差の補正が過剰になり、
望ましくない。条件式（５）の上限値を上回ると、球面収差およびコマ収差の補正不足に
なり、望ましくない。
【００４６】
上記効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．４５とすることが好
ましい。上記効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を０．６９とするこ
とが好ましい。
【００４７】
本実施形態に係る接眼レンズは、第１レンズ群Ｇ１や第３レンズ群Ｇ３にも、非球面を
導入することが望ましい。第１レンズ群Ｇ１に非球面を導入することにより、歪曲収差の
補正が容易になる。また、第３レンズ群Ｇ３に非球面を導入することにより、第２レンズ
群Ｇ２に導入した場合と同様の効果、すなわち視度調整範囲での球面収差、コマ収差の補
正が容易になる。
【実施例】
【００４８】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜
表５を示すが、これらは第１実施例〜第５実施例における各諸元の表である。
【００４９】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明
の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図
面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではな
い。
【００５０】
また、各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.2730nm）、ｄ線（波長
587.5620nm）、Ｆ線（波長486.1330nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【００５１】
表中の［全体諸元］において、Ｙは観察物体高を、ＴＬは観察光学系の全長であり、視
度が-１ｍ-1時の観察物体面から接眼レンズの第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側の
面までの光軸上の距離を示す。
【００５２】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った観察物体側から
の光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又はアイポイ
ント）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄはレンズの材質のｄ線に対する屈折率、ν
ｄはレンズの材質のｄ線を基準とするアッベ数、（可変）は可変の面間隔、曲率半径Ｒの
欄の「∞」は平面、Ｅ．Ｐはアイポイントをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合に
は面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００５３】
表中の［非球面データ］は、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式
（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位
置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円
錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば
、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５４】
Ｘ（ｙ）＝ｙ2／［Ｒ×｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝］＋Ａ6×ｙ6  …（ａ）
【００５５】
表中の［可変間隔データ］において、ｆは接眼レンズ全系の焦点距離、Ｄｉは第ｉ面と
第（ｉ＋１）面の可変間隔をそれぞれ示す。
【００５６】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も観察物体側の面
番号、群焦点距離は各群の焦点距離をそれぞれ示す。
【００５７】
表中の［条件式］において、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００５８】
視度の単位については「ｍ-1」を使用している。視度Ｘ「ｍ-1」とは、接眼レンズによ
る像が、アイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態のこと
を示す（但し、符号は、像が接眼レンズより観察者側にできた時を正とする）。
【００５９】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６０】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００６１】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１ｍ-1時）を示したものである。なお、図１におい
て、正立系Ｐを展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定
している。
【００６２】
図１に示すように、第１実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００６３】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹形状の負レンズＬ１からなる。
【００６４】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２からなる。正レンズＬ２の両側のレンズ
面には、非球面が形成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も観察物体側のレンズ
面の曲率が、最もアイポイント側のレンズ面の曲率よりも大きい構成となっている（後述
の表１の面番号６，７の曲率半径を参照）。
【００６５】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３からなる。負レンズＬ３のアイポイント
側のレンズ面には、非球面が形成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率が、最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成
されている（後述の表１の面番号８，９の曲率半径を参照）。
【００６６】
本実施例では、図１に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第１実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察する構成となっている。また、第１レンズ群Ｇ１を光軸に
沿って移動させることにより、視度調整を行っている。
【００６７】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜９が、
図１に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第１実施例では、第６面、第
７面および第９面が非球面形状に形成されている。
【００６８】
（表１）
［全体諸元］
Ｙ      13.5
ＴＬ    93.4
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         4.0       1.00000
2            ∞        57.0       1.51680      64.20
3            ∞         D3(可変)  1.00000
4        -75.57000      2.0       1.58518      30.24
5         39.54000      D5(可変)  1.00000
*6         16.10000      6.8       1.53460      56.27
*7        -25.85000      2.6       1.00000
8        -85.60000      3.5       1.49108      57.57
*9         20.14000      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第６面
κ＝-0.4000，A6＝-0.52800E-09
第７面
κ＝-1.4000，A6＝0.00000Ｅ+00
第９面
κ＝ 0.8270，A6＝0.25400E-06
［可変間隔データ］
ｆ        80.55      69.99      61.09
視度      -3.00      -1.00      +1.00
D3         6.20       3.50       0.50
D5        11.30      14.00      17.00
D9        18.00      18.00      18.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -44.26
Ｇ２       ６         20.30
Ｇ３       ８        -32.84
［条件式］
条件式（１）  ｄ１２／ΣＤ  ＝  0.48
条件式（２）  ｄ１２／ｆ２  ＝  0.69
条件式（３）  ｒ１２／ｒ３２  ＝  1.96
条件式（４）  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＝ -0.23
条件式（５）  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＝  0.61
【００６９】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００７０】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−３ｍ-1時の諸収
差図、（ｃ）は視度＋１ｍ-1時の諸収差図を示す。
【００７１】
各収差図において、Ｙ１は正立系Ｐへの光線の入射高さ、Ｙ０は焦点面Ｆ上での物体高
をそれぞれ示す。Ｄはｄ線、Ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差曲線をそれぞれ
示す。また、記載のないものは、ｄ線における収差曲線を示す。非点収差図では、実線は
サジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図では、「ｍｉｎ」
は角度単位の「分」を示す。球面収差図と非点収差図では、それぞれ横軸の単位は［ｍ-1
］であり、図中では「Ｄ.」で示す。
【００７２】
ここまでの収差図に関する説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略す
る。
【００７３】
図２（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００７４】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３は、第２実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１ｍ-1時）を示したものである。なお、図３におい
て、正立系Ｐを展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定
している。
【００７５】
図３に示すように、第２実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹形状の負レンズＬ１からなる。
【００７７】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２からなる。正レンズＬ２の両側のレンズ
面には、非球面が形成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も観察物体側のレンズ
面の曲率が、最もアイポイント側のレンズ面の曲率よりも大きい構成となっている（後述
の表２の面番号６，７の曲率半径を参照）。
【００７８】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３からなる。負レンズＬ３のアイポイント
側のレンズ面には、非球面が形成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率が、最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成
されている（後述の表２の面番号８，９の曲率半径を参照）。
【００７９】
本実施例では、図３に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第２実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察する構成となっている。また、第１レンズ群Ｇ１を光軸に
沿って移動させることにより、視度調整を行っている。
【００８０】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜９が、
図３に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第２実施例では、第６面、第
７面および第９面が非球面形状に形成されている。
【００８１】
（表２）
［全体諸元］
Ｙ      13.5
ＴＬ    94.8
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         4.0       1.00000
2            ∞        63.0       1.51680      64.20
3            ∞         D3(可変)  1.00000
4        -75.57000      2.0       1.58518      30.24
*5         74.00000      D5(可変)  1.00000
*6         15.96000      6.8       1.53460      56.27
7        -25.85000      3.0       1.00000
8       -100.00000      4.5       1.49108      57.57
*9         18.90000      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第６面
κ＝0.0450，A6＝-0.50756E-07
第７面
κ＝-2.9253，A6＝0.00000Ｅ+00
第９面
κ＝ 2.9835，A6＝-0.12696E-05
［可変間隔データ］
ｆ        59.45      56.89      52.53
視度      -2.00      -1.00      +1.00
D3         5.00       3.50       0.60
D5         6.50       8.00      10.90
D9        18.00      18.00      18.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -63.84
Ｇ２       ６         19.93
Ｇ３       ８        -31.97
［条件式］
条件式（１）  ｄ１２／ΣＤ  ＝  0.32
条件式（２）  ｄ１２／ｆ２  ＝  0.40
条件式（３）  ｒ１２／ｒ３２  ＝  3.91
条件式（４）  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＝ -0.23
条件式（５）  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＝  0.68
【００８２】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００８３】
図４は、第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収
差図、（ｃ）は視度＋１ｍ-1時の諸収差図を示す。
【００８４】
図４（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００８５】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、第３実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１ｍ-1時）を示したものである。なお、図５におい
て、正立系Ｐを展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定
している。
【００８６】
図５に示すように、第３実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００８７】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹形状の負レンズＬ１からなる。
【００８８】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２からなる。正レンズＬ２の両側のレンズ
面には、非球面が形成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も観察物体側のレンズ
面の曲率が、最もアイポイント側のレンズ面の曲率よりも大きい構成となっている（後述
の表３の面番号６，７の曲率半径を参照）。
【００８９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３からなる。負レンズＬ３のアイポイント
側のレンズ面には、非球面が形成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率が、最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成
されている（後述の表３の面番号８，９の曲率半径を参照）。
【００９０】
本実施例では、図５に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第３実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察する構成となっている。また、第１レンズ群Ｇ１を光軸に
沿って移動させることにより、視度調整を行っている。
【００９１】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜９が、
図５に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第３実施例では、第６面、第
７面および第９面が非球面形状に形成されている。
【００９２】
（表３）
［全体諸元］
Ｙ      13.5
ＴＬ    94.3
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         4.0       1.00000
2            ∞        63.0       1.51680      64.20
3            ∞         D3(可変)  1.00000
4        -77.32700      2.0       1.58518      30.24
*5         74.37900      D5(可変)  1.00000
*6         16.01500      6.8       1.53460      56.27
7        -26.17300      1.0       1.00000
8       -101.96200      3.5       1.49108      57.57
*9         19.16100      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第６面
κ＝-0.1484，A6＝-0.96338E-07
第７面
κ＝-0.3364，A6＝0.00000Ｅ+00
第９面
κ＝ 2.8187，A6＝-0.47062E-06
［可変間隔データ］
ｆ        68.89      65.37      62.02
視度      -2.00      -1.00       0.00
D3         5.80       4.00       2.10
D5         8.20      10.00      11.90
D9        18.00      18.00      18.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -64.74
Ｇ２       ６         20.06
Ｇ３       ８        -32.54
［条件式］
条件式（１）  ｄ１２／ΣＤ  ＝  0.42
条件式（２）  ｄ１２／ｆ２  ＝  0.49
条件式（３）  ｒ１２／ｒ３２  ＝  3.88
条件式（４）  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＝ -0.24
条件式（５）  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＝  0.68
【００９３】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００９４】
図６は、第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収
差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【００９５】
図６（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００９６】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。図７は、第４実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１ｍ-1時）を示したものである。なお、図７におい
て、正立系Ｐを展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定
している。
【００９７】
図７に示すように、第４実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹形状の負レンズＬ１からなる。
【００９９】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２からなる。正レンズＬ２の両側のレンズ
面には、非球面が形成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も観察物体側のレンズ
面の曲率が、最もアイポイント側のレンズ面の曲率よりも大きい構成となっている（後述
の表４の面番号６，７の曲率半径を参照）。
【０１００】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３からなる。負レンズＬ３のアイポイント
側のレンズ面には、非球面が形成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率が、最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成
されている（後述の表４の面番号８，９の曲率半径を参照）。
【０１０１】
本実施例では、図７に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第４実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察する構成となっている。また、第１レンズ群Ｇ１を光軸に
沿って移動させることにより、視度調整を行っている。
【０１０２】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜９が、
図７に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第４実施例では、第６面、第
７面および第９面が非球面形状に形成されている。
【０１０３】
（表４）
［全体諸元］
Ｙ      13.5
ＴＬ    93.3
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         4.0       1.00000
2            ∞        57.0       1.51680      64.20
3            ∞         D3(可変)  1.00000
4       -100.00000      2.0       1.58518      30.24
*5         76.00000      D5(可変)  1.00000
*6         13.21400      6.8       1.53460      56.27
7        -26.42300      1.0       1.00000
8        -63.97149      2.5       1.49108      57.57
*9         13.78669      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第６面
κ＝0.2638，A6＝-0.13503E-06
第７面
κ＝-0.8136，A6＝0.00000Ｅ+00
第９面
κ＝ 2.1742，A6＝-0.62686E-06
［可変間隔データ］
ｆ        69.04      65.26      61.74
視度      -2.00      -1.00       0.00
D3         6.40       4.00       1.50
D5        13.60      16.00      18.50
D9        18.00      18.00      18.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -73.79
Ｇ２       ６         17.85
Ｇ３       ８        -22.85
［条件式］
条件式（１）  ｄ１２／ΣＤ  ＝  0.56
条件式（２）  ｄ１２／ｆ２  ＝  0.89
条件式（３）  ｒ１２／ｒ３２  ＝  5.51
条件式（４）  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＝ -0.33
条件式（５）  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＝  0.64
【０１０４】
表４に示す諸元の表から、第４実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【０１０５】
図８は、第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸収
差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【０１０６】
図８（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第４実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【０１０７】
（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。図９は、第５実施例の
接眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１ｍ-1］時）を示したものである。なお、図９に
おいて、正立系Ｐを展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を
想定している。
【０１０８】
図９に示すように、第５実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【０１０９】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹形状の負レンズＬ１からなる。
【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２からなる。正レンズＬ２の両側のレンズ
面には、非球面が形成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も観察物体側のレンズ
面の曲率が、最もアイポイント側のレンズ面の曲率よりも大きい構成となっている（後述
の表５の面番号６，７の曲率半径を参照）。
【０１１１】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３からなる。負レンズＬ３のアイポイント
側のレンズ面には、非球面が形成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、最もアイポイ
ント側のレンズ面の曲率が、最も観察物体側のレンズ面の曲率より大きくなるように構成
されている（後述の表５の面番号８，９の曲率半径を参照）。
【０１１２】
本実施例では、図９に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第５実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察する構成となっている。また、第１レンズ群Ｇ１を光軸に
沿って移動させることにより、視度調整を行っている。
【０１１３】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜９が、
図９に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第５実施例では、第６面、第
７面および第９面が非球面形状に形成されている。
【０１１４】
（表５）
［全体諸元］
Ｙ      13.5
ＴＬ   100.8
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         4.0       1.00000
2            ∞        63.0       1.51680      64.20
3            ∞         D3(可変)  1.00000
4       -106.18980      2.0       1.58518      30.24
*5         71.00000      D5(可変)  1.00000
*6         18.00000      6.8       1.53460      56.27
7        -24.00000      2.0       1.00000
8        -57.77981      3.0       1.49108      57.57
*9         19.54480      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第６面
κ＝-0.1694，A6＝-0.31862E-07
第７面
κ＝-2.3403，A6＝0.00000Ｅ+00
第９面
κ＝ 0.7855，A6＝-0.24479E-06
［可変間隔データ］
ｆ        77.37      72.68      68.22
視度      -2.00      -1.00       0.00
D3         6.50       4.00       1.30
D5        13.50      16.00      18.70
D9        18.00      18.00      18.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -72.71
Ｇ２       ６         20.77
Ｇ３       ８        -29.36
［条件式］
条件式（１）  ｄ１２／ΣＤ  ＝  0.53
条件式（２）  ｄ１２／ｆ２  ＝  0.77
条件式（３）  ｒ１２／ｒ３２  ＝  3.63
条件式（４）  （ｒ２１＋ｒ２２）／（ｒ２１−ｒ２２）  ＝ -0.14
条件式（５）  （ｒ３１＋ｒ３２）／（ｒ３１−ｒ３２）  ＝  0.49
【０１１５】
表５に示す諸元の表から、第５実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【０１１６】
図１０は、第５実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及
び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１ｍ-1時の諸収差図、（ｂ）は視度−２ｍ-1時の諸
収差図、（ｃ）は視度０ｍ-1時の諸収差図を示す。
【０１１７】
図１０（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第５実施例に係る接眼レン
ズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていること
が分かる。
【０１１８】
以上のような本発明によれば、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学
性能を有する接眼レンズを提供することができる。
【０１１９】
本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明が
これに限定されるものではないことは言うまでもない。以下に記載の内容は、光学性能を
損なわない範囲で適宜採用可能である。実施例では、３群構成を示したが、４群、５群等
の他の群構成にも適用可能である。また、最も観察物体側にレンズまたはレンズ群を追加
した構成や、最もアイポイント側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。
また、レンズ群とは、単レンズまたは接合レンズを示す。
【符号の説明】
【０１２０】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｅ．Ｐ  アイポイント
【図１】
2014048344.tif 000003
【図２】
2014048344.tif 000004
【図３】
2014048344.tif 000005
【図４】
2014048344.tif 000006
【図５】
2014048344.tif 000007
【図６】
2014048344.tif 000008
【図７】
2014048344.tif 000009
【図８】
2014048344.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2014048344.tif 000012