(57)【要約】【課題】変倍時における収差変動が小さく、手ぶれ補正時の収差変動に対応可能な光学性能を有する変倍光学系、この変倍光学系を有する光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供する。【解決手段】カメラ１等に搭載される変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有し、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２のうちの少なくとも一枚の単レンズは、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群ＶＬであり、第１レンズ群Ｇ１は、最も物体側に負レンズを有する。【選択図】図１
2014048370.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、
負の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第２レンズ群のうちの少なくとも一枚の単レンズは、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群であり、
前記第１レンズ群は、最も物体側に負レンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
−２．００  ＜  （Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）  ＜  −１．００
但し、
Ｒ１：前記第１レンズ群の最も物体側の前記負レンズの物体側面の曲率半径
Ｒ２：前記第１レンズ群の最も物体側の前記負レンズの像側面の曲率半径
【請求項２】
前記第３レンズ群は、少なくとも一枚の、両側に空気間隔を有する単レンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
３．００  ＜  ｆ４／ｄ３ｗ  ＜  ９．００
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｄ３ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔
【請求項３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の変倍光学系。
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  １．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記第２レンズ群の中又は近傍に開口絞りを有し、
前記第４レンズ群は、最も像側に正レンズと負レンズとを貼り合わせた接合レンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．１０  ＜  ｄＳｔ／ｆ４  ＜  ０．６０
但し、
ｄＳｔ：望遠端状態における前記開口絞りと前記第３レンズ群との空気間隔
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群のうち、最も物体側のレンズは非球面を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．１０  ＜  ｆ２／ｆ２ａ  ＜  ０．５５
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ２ａ：前記防振レンズ群の焦点距離
【請求項７】
前記第３レンズ群は、単レンズのみからなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
前記単レンズは、両凹形状であることを特徴とする請求項７に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第４レンズ群は、少なくとも１面の非球面を有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
前記第４レンズ群に含まれる前記非球面を有するレンズは、前記第４レンズ群の最も物体側に位置することを特徴とする請求項９に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
前記第４レンズ群に含まれる接合レンズのうち、少なくとも一枚はその接合面が像側に凸向きであることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が減少することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
物体の像を所定の像面上に結像させる請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項１４】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群を、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化するように配置し、
前記第２レンズ群のうちの少なくとも一枚の単レンズを、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群として配置し、
前記第１レンズ群の最も物体側に次式の条件を満足する負レンズを配置することを特徴とする変倍光学系の製造方法。
−２．００  ＜  （Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）  ＜  −１．００
但し、
Ｒ１：前記第１レンズ群の最も物体側の前記負レンズの物体側面の曲率半径
Ｒ２：前記第１レンズ群の最も物体側の前記負レンズの像側面の曲率半径
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、この変倍光学系を有する光学装置、及び、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１７４３２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の変倍光学系は、変倍時における収差変動が大きく、また、手ぶれ補正時の収差変動にも対応できていないという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、変倍時における収差変動が小さく、手ぶれ補正時の収差変動に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を有する光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群のうちの少なくとも一枚の単レンズは、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群であり、第１レンズ群は、最も物体側に負レンズを有し、次式の条件を満足することを特徴とする。
−２．００  ＜  （Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）  ＜  −１．００
但し、
Ｒ１：第１レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側面の曲率半径
Ｒ２：第１レンズ群の最も物体側の負レンズの像側面の曲率半径
【０００７】
また、このような変倍光学系において、第３レンズ群は、少なくとも一枚の、両側に空気間隔を有する単レンズを有し、次式の条件を満足することが好ましい。
３．００  ＜  ｆ４／ｄ３ｗ  ＜  ９．００
但し、
ｆ４：第４レンズ群の焦点距離
ｄ３ｗ：広角端状態における第３レンズ群と第４レンズ群との空気間隔
【０００８】
また、このような変倍光学系は、次式の条件を満足することが好ましい。
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  １．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【０００９】
また、このような変倍光学系は、第２レンズ群の中又は近傍に開口絞りを有し、第４レンズ群は、最も像側に正レンズと負レンズとを貼り合わせた接合レンズを有し、次式の条件を満足することが好ましい。
０．１０  ＜  ｄＳｔ／ｆ４  ＜  ０．６０
但し、
ｄＳｔ：望遠端状態における開口絞りと第３レンズ群との空気間隔
ｆ４：第４レンズ群の焦点距離
【００１０】
また、このような変倍光学系において、第１レンズ群のうち、最も物体側のレンズは非球面を有することが好ましい。
【００１１】
また、このような変倍光学系は、次式の条件を満足することが好ましい。
０．１０  ＜  ｆ２／ｆ２ａ  ＜  ０．５５
但し、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ２ａ：防振レンズ群の焦点距離
【００１２】
また、このような変倍光学系において、第３レンズ群は、単レンズのみからなることが好ましい。
【００１３】
また、このような変倍光学系において、単レンズは、両凹形状であることが好ましい。
【００１４】
また、このような変倍光学系において、第４レンズ群は、少なくとも１面の非球面を有することが好ましい。
【００１５】
また、このような変倍光学系において、第４レンズ群に含まれる非球面を有するレンズは、第４レンズ群の最も物体側に位置することが好ましい。
【００１６】
また、このような変倍光学系において、第４レンズ群に含まれる接合レンズのうち、少なくとも一枚はその接合面が像側に凸向きであることが好ましい。
【００１７】
また、このような変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が増大し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が減少することが好ましい。
【００１８】
また、本発明に係る光学装置は、物体の像を所定の像面上に結像させる上述の変倍光学系のいずれかを有して構成される。
【００１９】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群を、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化するように配置し、第２レンズ群のうちの少なくとも一枚の単レンズを、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群として配置し、第１レンズ群の最も物体側に次式の条件を満足する負レンズを配置することを特徴とする。
−２．００  ＜  （Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）  ＜  −１．００
但し、
Ｒ１：第１レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側面の曲率半径
Ｒ２：第１レンズ群の最も物体側の負レンズの像側面の曲率半径
【発明の効果】
【００２０】
本発明を以上のように構成すると、変倍時における収差変動が小さく、手ぶれ補正時の収差変動に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を有する光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図である。
【図４】第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図５】第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図７】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図である。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図９】第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図１１】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図である。
【図１２】第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図１３】第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図１５】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図である。
【図１６】第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において像ぶれ補正を行ったときのコマ収差図である。
【図１７】上記変倍光学系を搭載するカメラの断面図を示す。
【図１８】上記変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有して構成される。また、この変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化する。また、この変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２のうちの少なくとも一枚の単レンズ（例えば、図１における両凸レンズＬ２１)は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群ＶＬである。本実施形態に係る変倍光学系ＺＬをこのように構成すると、変倍時の望遠端におけるコマ収差と広角端における像面湾曲収差とを効果的に補正しつつ、光軸と略直交する方向の所定の像面移動量を確保することができる。さらにまた、この変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、最も物体側に負レンズ（例えば、図１における負メニスカスレンズＬ１１）を有する。
【００２３】
それでは、このような変倍光学系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、この変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２４】
−２．００  ＜  （Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）  ＜  −１．００  （１）
但し、
Ｒ１：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の負レンズの物体側面の曲率半径
Ｒ２：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の負レンズの像側面の曲率半径
【００２５】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負レンズの形状を規定するための条件式である。この条件式（１）の上限値を上回ると、負レンズの物体側レンズ面の曲率半径が大きくなり、または、像側レンズ面の曲率半径が小さくなり、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を−１．３０にすることが好ましい。反対に、条件式（１）の下限値を下回ると、負レンズの像側レンズ面の曲率半径が小さくなり、または、物体側レンズ面の曲率半径が大きくなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−１．８０にすることが好ましい。
【００２６】
また、この変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも一枚の、両側に空気間隔を有する単レンズ（例えば、図１における両凹レンズＬ３１）を有し、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２７】
３．００  ＜  ｆ４／ｄ３ｗ  ＜  ９．００                        （２）
但し、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
ｄ３ｗ：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔
【００２８】
条件式（２）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔を規定するための条件式である。この条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔ｄ３ｗが狭くなり、変倍効率が低下し、広角端における球面収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を７．００にすることが好ましい。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が強くなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を４．００にすることが好ましい。
【００２９】
また、この変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３０】
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  １．００                          （３）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
【００３１】
条件式（３）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するための条件式である。この条件式（３）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、広角端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．８０にすることが好ましい。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、望遠端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５０にすることが好ましい。
【００３２】
また、本変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の中又は近傍に開口絞りＳを有し、第４レンズ群Ｇ４は、最も像側に正レンズと負レンズとを貼り合わせた接合レンズ（例えば、図１の正メニスカスレンズＬ４２と負メニスカスレンズＬ４２とからなる接合レンズ）を有することが望ましい。第４レンズ群Ｇ４のうち最も像側のレンズに凸凹の貼り合わせレンズを配置することにより広角端における色コマ収差を良好に補正することができる。
【００３３】
ここで、この変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００３４】
０．１０  ＜  ｄＳｔ／ｆ４  ＜  ０．６０                        （４）
但し、
ｄＳｔ：望遠端状態における開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との空気間隔
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【００３５】
条件式（４）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する望遠端状態における開口絞りＳの位置を規定するための条件式である。この条件式（４）の上限値を上回ると、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との間隔が広くなり過ぎ、望遠端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．５０にすることが好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との間隔が狭くなり過ぎ、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．１５にすることが好ましい。
【００３６】
また、この変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１のうち、最も物体側のレンズは非球面を有することが好ましい（例えば、図１における非球面負レンズＬ１１の像側の面（第３面））。この構成により、広角端における像面湾曲収差と望遠端における球面収差とを効果的に補正することができる。
【００３７】
また、この変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００３８】
０．１０  ＜  ｆ２／ｆ２ａ  ＜  ０．５５                        （５）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ２ａ：防振レンズ群ＶＬの焦点距離
【００３９】
条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離に対する防振レンズ群ＶＬの焦点距離を規定するための条件式である。この条件式（５）の上限値を上回ると、防振レンズ群ＶＬの屈折力が強くなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．５０にすることが好ましい。反対に、条件式（５）の下限値を下回ると、防振レンズ群ＶＬの屈折力が弱くなり、望遠端におけるコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．２０にすることが好ましい。
【００４０】
また、このような変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、単レンズのみからなることが望ましい。この構成により、望遠端における像面湾曲収差とコマ収差とを効果的に補正することができる。
【００４１】
また、このような変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３を構成する単レンズは、両凹形状であることが望ましい。この構成によっても、望遠端における像面湾曲収差とコマ収差とを効果的に補正することができる。
【００４２】
また、このような変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも１面の非球面（例えば、図１における第１７面）を有することが望ましい。この構成により、広角端における像面湾曲収差とコマ収差とを効果的に補正することができる。
【００４３】
また、この変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４に含まれる非球面を有するレンズ（例えば、図１における非球面正レンズＬ４１）は、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に位置することが好ましい。この構成により、望遠端における像面湾曲収差とコマ収差とを効果的に補正することができる。
【００４４】
また、この変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４に含まれる接合レンズのうち、少なくとも一枚はその接合面が像側に凸向きであることが好ましい（例えば、図１における第１９面）。この構成により、広角端における色コマ収差を効果的に補正することができる。
【００４５】
また、この変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少することが好ましい。この構成により、球面収差と像面湾曲の変動を効果的に補正しつつ、所定の変倍比を確保することができる。
【００４６】
次に、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えた光学装置であるカメラを図１７に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００４７】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４８】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４９】
本実施形態では、４群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、以上の構成条件等は、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００５０】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、前述のように、第１レンズ群Ｇ１の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００５１】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、前述のように、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００５２】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【００５３】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２中または近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００５４】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００５５】
また、本実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が２．０〜５．０程度である。
【００５６】
以下、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図１８を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群Ｇ１〜Ｇ４をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するよう配置する（ステップＳ２００）。また、第２レンズ群Ｇ２のうちの少なくとも一枚の単レンズを、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群ＶＬとして配置する（ステップＳ３００）。さらにまた、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に前述の条件式（１）を満足する負レンズを配置する(ステップＳ４００)。
【００５７】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合レンズを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凹レンズＬ３１を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とする。このようにして準備した各レンズ群を上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【実施例】
【００５８】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図５、図９及び図１３は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ４）の構成及び屈折力配分並びに無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。また、これらの変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ４の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ４の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。また、図１、図５、図９及び図１３に示すように、第１〜第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように、各レンズ群の間隔が変化する。
【００５９】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。
【００６０】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10        （ａ）
【００６１】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。また、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００６２】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の構成を示す図である。この図１に示す変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。ここで、非球面負レンズＬ１１は、像側のガラスレンズ面（第２面）に樹脂層を設け、その樹脂層の像側の面（第３面）が非球面形状に形成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズから構成されている。ここで、非球面正レンズＬ４１はその像側の面（第１７面）が非球面形状に形成されている。
【００６３】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。また、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出す（移動させる）ことにより行う。
【００６４】
また、像ぶれ補正（防振）は、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１を防振レンズ群ＶＬとし、この防振レンズ群ＶＬを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより行う。
【００６５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（像ぶれ補正での防振レンズ群ＶＬの移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の防振レンズ群ＶＬを（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい（以降の実施例においても同様である）。この第１実施例の広角端状態においては、防振係数は０．５０であり、焦点距離は１８．５０（ｍｍ）であるので、０．４３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２８（ｍｍ）である。また、この第１実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．８３であり、焦点距離は５３．４０（ｍｍ）であるので、０．２６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２９（ｍｍ）である。
【００６６】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、ＴＬは全長をそれぞれ表している。ここで、全長ＴＬは、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。さらに、レンズデータの第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄νｄ及び第５欄ｎｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数及び屈折率を示している。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、表１に示す面番号１〜２０は、図１に示す番号１〜２０に対応している。また、レンズ群焦点距離は第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６７】
（表１）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝  18.50    〜     45.00      〜  53.40
ＦＮＯ＝   3.64    〜      5.35      〜   5.88
２ω  ＝  78.1     〜     35.0       〜  29.7
ＴＬ  ＝ 122.38    〜    119.93      〜 124.96
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ    ｎｄ
1      66.21     1.60    63.9    1.51680
2      15.70     0.17    38.1    1.55389
3*     13.42    10.50
4     262.72     1.20    58.1    1.62299
5      21.53     1.10
6      21.37     4.40    28.4    1.72825
7      57.46      d7
8    1434.71     1.60    70.3    1.48749
9     -51.87     1.50
10      16.18     0.83    29.4    1.95000
11      11.88     4.50    63.9    1.51680
12    -162.43     1.50
13       0.00      d13                      開口絞りS
14     -60.18     1.50    52.77    1.74100
15      54.80      d15
16     135.21     1.50    56.2     1.52444
17*    168.80     0.50
18    -337.52     3.50    59.4     1.58313
19     -14.39     0.80    35.3     1.74950
20     -21.48      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     -27.23
第２レンズ群    8      28.21
第３レンズ群   14     -38.49
第４レンズ群   16      44.36
【００６８】
この第１実施例において、第３面、及び、第１７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００６９】
（表２）
κ      Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
第 3面  -1.0   2.89951E-05   1.00217E-07  -2.55575E-10   1.58270E-12
第17面  -1.0   2.22627E-05   1.13930E-08   2.20954E-10  -3.78091E-12
【００７０】
この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１５、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。なお、バックフォーカスＢｆは、最も像側のレンズ面（図１における第２０面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。この説明は以降の実施例においても同様である。
【００７１】
（表３）
［可変間隔データ］
広角端   中間焦点距離    望遠端
ｆ    18.50        45.00       53.40
d7    35.325        5.896       3.068
d13    4.498        8.862      10.192
d15    7.548        2.891       1.561
Bf    38.600       65.580      73.437
【００７２】
次の表４に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表４において、Ｒ１は第１レンズ群Ｇ１の最も物体側にある負レンズ（非球面正レンズＬ１１）の物体側面の曲率半径を、Ｒ２は第１レンズ群Ｇ１の最も物体側にある負レンズの像側面の曲率半径を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆ２ａは第２レンズ群Ｇ２における防振レンズ群ＶＬの焦点距離を、ｄ３ｗは広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を、ｄＳｔは望遠端状態における開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を、それぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００７３】
（表４）
（１）(Ｒ２＋Ｒ１)／（Ｒ２−Ｒ１）  ＝-1.62
（２）ｆ４／ｄ３ｗ  ＝6.11
（３）ｆ１／ｆ３    ＝0.71
（４）ｄＳｔ／ｆ４  ＝0.23
（５）ｆ２／ｆ２ａ  ＝0.27
【００７４】
このように、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００７５】
この第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図３に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ａ）に示す。また、第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.28）を行ったときのコマ収差図を図２（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.29）を行った時のコマ収差図を図４（ｂ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは半画角に対する像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、また手ぶれ補正時の収差変動も良好であり、優れた結像性能を有することがわかる。
【００７６】
〔第２実施例〕
図５は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の構成を示す図である。この図５に示す変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。ここで、非球面負レンズＬ１１は、像側のガラスレンズ面（第２面）に樹脂層を設け、その樹脂層の像側の面（第３面）が非球面形状に形成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ４１、及び、両凸レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズから構成されている。ここで、非球面正レンズＬ４１はその像側の面（第１７面）が非球面形状に形成されている。
【００７７】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。また、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出す（移動させる）ことにより行う。
【００７８】
また、像ぶれ補正（防振）は、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１を防振レンズ群ＶＬとし、この防振レンズ群ＶＬを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより行う。この第２実施例の広角端状態においては、防振係数は０．８０であり、焦点距離は１８．５０（ｍｍ）であるので、０．４５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．１８（ｍｍ）である。また、この第２実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．２７であり、焦点距離は５３．４０（ｍｍ）であるので、０．２６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．１９（ｍｍ）である。
【００７９】
以下の表５に、この第２実施例の諸元の値を掲げる。なお、表５に示す面番号１〜２０は、図５に示す番号１〜２０に対応している。
【００８０】
（表５）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝  18.50    〜     45.00      〜  53.40
ＦＮＯ＝   3.64    〜      5.35      〜   5.88
２ω  ＝  78.1     〜     35.5       〜  29.7
ＴＬ  ＝ 120.79    〜    114.99      〜 121.16
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ    ｎｄ
1      84.49     1.60    63.9    1.51680
2      15.40     0.17    38.2    1.55389
3*     13.42    11.50
4    -137.54     1.20    58.1    1.62299
5      51.74     1.20
6      30.42     3.50    27.6    1.75520
7      77.73      d7
8      52.97     1.60    82.6    1.49782
9     -84.25     1.50
10      18.26     0.83    29.4    1.95000
11      13.53     4.50    70.3    1.48749
12    1657.95     1.50
13       0.00      d13                      開口絞りS
14     -92.69     1.50    52.2    1.51742
15      31.73      d15
16     374.19     1.50    56.4    1.52444
17*   -215.67     0.50
18      28.47     6.00    58.8    1.51823
19     -32.76     0.80    34.9    1.80100
20    -103.60      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     -29.64
第２レンズ群    8      30.11
第３レンズ群   14     -45.50
第４レンズ群   16      47.38
【００８１】
この第２実施例において、第３面、及び、第１７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００８２】
（表６）
κ      Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
第 3面  -1.0   3.22810E-05   9.22930E-08  -2.01905E-10   1.43420E-12
第17面  -1.0   1.93725E-05   3.05794E-08   1.79558E-10  -2.62590E-13
【００８３】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１５、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。
【００８４】
（表７）
［可変間隔データ]
広角端   中間焦点距離    望遠端
ｆ    18.50        45.0        53.4
d7    39.110        4.869       1.288
d13   13.462       15.786      15.803
d15    8.812        5.411       5.368
Bf    20.000       49.520      59.299
【００８５】
次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００８６】
（表８）
（１）(Ｒ２＋Ｒ１)/（Ｒ２−Ｒ１）  ＝-1.45
（２）ｆ４／ｄ３ｗ  ＝5.38
（３）ｆ１／ｆ３    ＝0.65
（４）ｄＳｔ／ｆ４  ＝0.33
（５）ｆ２／ｆ２ａ  ＝0.46
【００８７】
このように、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００８８】
この第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図６（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図７に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に示す。また、第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.18）を行ったときのコマ収差図を図６（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.19）を行ったときのコマ収差図を図８（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、また手ぶれ補正時の収差変動も良好であり、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８９】
〔第３実施例〕
図９は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の構成を示す図である。この図９に示す変倍光学系ＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。ここで、非球面負レンズＬ１１は、像側のガラスレンズ面（第２面）に樹脂層を設け、その樹脂層の像側の面（第３面）が非球面形状に形成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１、及び、両凸レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズから構成されている。ここで、非球面正レンズＬ４１はその像側の面（第１７面）が非球面形状に形成されている。
【００９０】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１と負メニスカスレンズＬ２２との間に位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。また、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出す（移動させる）ことにより行う。
【００９１】
また、像ぶれ補正（防振）は、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１を防振レンズ群ＶＬとし、この防振レンズ群ＶＬを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより行う。この第３実施例の広角端状態においては、防振係数は０．５６であり、焦点距離は１８．０３（ｍｍ）であるので、０．４５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２５（ｍｍ）である。また、この第３実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．９２であり、焦点距離は５３．６３（ｍｍ）であるので、０．２６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２６（ｍｍ）である。
【００９２】
以下の表９に、この第３実施例の諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜２０は、図９に示す面番号１〜２０に対応している。
【００９３】
（表９）
[全体諸元]
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝  18.03    〜     43.66      〜  53.63
ＦＮＯ＝   3.63    〜      4.10      〜   5.78
２ω  ＝  79.4     〜     63.3       〜  29.7
ＴＬ  ＝ 127.57    〜    125.30      〜 132.98
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ    ｎｄ
1      66.53     1.60    63.9    1.51680
2      15.30     0.17    38.2    1.55389
3*     12.92    10.54
4   -4417.66     1.40    58.1    1.62299
5      27.61     2.07
6      26.72     3.05    28.4    1.72825
7      74.43      d7
8      86.65     2.30    63.9    1.51680
9    -105.78     1.01
10       0.00     0.18                      開口絞りS
11      19.59     2.61    25.4    1.80518
12      12.86     3.91    52.3    1.51742
13    -266.13      d13
14    -131.20     2.05    52.8    1.74100
15      47.96      d15
16      86.82     1.73    56.4    1.52444
17*    298.28     1.07 
18    1340.85     4.44    52.3    1.51742
19     -14.96     1.46    25.4    1.80518
20     -21.92      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     -26.64
第２レンズ群    8      30.89
第３レンズ群   14     -47.17
第４レンズ群   16      45.15
【００９４】
この第３実施例において、第３面、及び、第１７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００９５】
（表１０）
κ      Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
第 3面  -1.0   3.11022E-05   7.96306E-08  -1.01842E-10   1.04228E-12
第17面  -1.0   1.59804E-05  -4.88413E-08   1.46203E-09  -1.17341E-11
【００９６】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１５、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔及びバックフォーカスの値を示す。
【００９７】
（表１１）
［可変間隔データ］
広角端   中間焦点距離    望遠端
ｆ    18.03        43.66       53.63
d7    34.649        4.502       0.909
d13    4.001       10.088       2.744
d15   10.297        4.119       2.744
Bf    37.161       65.048      73.106
【００９８】
次の表１２に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００９９】
（表１２）
（１）(Ｒ２＋Ｒ１)/（Ｒ２−Ｒ１）  ＝-1.60
（２）ｆ４／ｄ３ｗ  ＝4.38
（３）ｆ１／ｆ３    ＝0.56
（４）ｄＳｔ／ｆ４  ＝0.38
（５）ｆ２／ｆ２ａ  ＝0.33
【０１００】
このように、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１０１】
この第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１０（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１１に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１２（ａ）に示す。また、第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.25）を行ったときのコマ収差図を図１０（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.26）を行ったときのコマ収差図を図１２（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、また手ぶれ補正時の収差変動も良好であり、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１０２】
〔第４実施例〕
図１３は、本願の第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の構成を示す図である。この図１３の変倍光学系ＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。ここで、非球面負レンズＬ１１は、像側のガラスレンズ面（第２面）に樹脂層を設け、その樹脂層の像側の面（第３面）が非球面形状に形成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹レンズ形状の非球面負レンズＬ４１、及び、両凸レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズから構成されている。ここで、非球面負レンズＬ４１はその像側の面（第１９面）が非球面形状に形成されている。
【０１０３】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。また、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出す（移動させる）ことにより行う。
【０１０４】
また、像ぶれ補正（防振）は、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２１を防振レンズ群ＶＬとし、この防振レンズ群ＶＬを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより行う。この第４実施例の広角端状態においては、防振係数は０．５４であり、焦点距離は１８．５３（ｍｍ）であるので、０．４４°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２７（ｍｍ）である。また、この第４実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．８６であり、焦点距離は５３．７１（ｍｍ）であるので、０．２６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＬの移動量は０．２８（ｍｍ）である。
【０１０５】
以下の表１３に、この第４実施例の諸元の値を掲げる。なお、表１３に示す面番号１〜２２は、図１３に示す番号１〜２２に対応している。
【０１０６】
（表１３）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝  18.53    〜     43.38      〜  53.71
ＦＮＯ＝   3.47    〜      5.24      〜   6.12
２ω  ＝  78.0     〜     36.4       〜  29.7
ＴＬ  ＝ 127.58    〜    127.55      〜 135.41
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ    ｎｄ
1      58.81     1.60    63.9    1.51680
2      15.85     0.17    38.2    1.55389
3*     13.48     9.44
4    -180.66     1.39    58.1    1.62299
5      26.02     1.49
6      26.67     3.49    28.4    1.72825
7      94.09      d7
8     312.58     2.29    63.9    1.51680
9     -58.78     1.49
10      21.84     3.08    23.8    1.84666
11      14.16     2.73    52.2    1.51742
12      33.66     4.05
13      19.49     2.80    52.2    1.51742
14     316.42     1.03
15       0.00      d15                      開口絞りS
16   -6000.00     1.60    52.8    1.74100
17      29.14      d17
18     -81.46     1.39    56.4    1.52444
19*    182.48     0.21
20      43.32     5.37    63.9    1.51680
21     -14.00     1.21    35.3    1.74950
22     -20.86      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     -26.23
第２レンズ群    8      29.14
第３レンズ群   16     -39.13
第４レンズ群   18      44.82
【０１０７】
この第４実施例において、第３面、及び、第１９面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１０８】
（表１４）
κ      Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
第 3面  -1.0   2.74278E-05   7.96306E-08  -1.01842E-10   1.04228E-12
第19面  -1.0   2.60580E-05   3.23416E-09   1.06234E-09  -9.17414E-12
【０１０９】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１５に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔及びバックフォーカスの値を示す。
【０１１０】
（表１５）
広角端   中間焦点距離    望遠端
ｆ    18.53        43.38       53.71
d7    33.970        4.901       1.207
d15    2.413        5.616       6.346
d17    7.546        3.804       2.432
Bf    38.814       68.397      80.595
【０１１１】
次の表１６に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１２】
（表１６）
（１）(Ｒ２＋Ｒ１)/（Ｒ２−Ｒ１）  ＝-1.74
（２）ｆ４／ｄ３ｗ  ＝5.94
（３）ｆ１／ｆ３    ＝0.67
（４）ｄＳｔ／ｆ４  ＝0.17
（５）ｆ２／ｆ２ａ  ＝0.30
【０１１３】
このように、この第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１１４】
この第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１４（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１５に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１６（ａ）に示す。また、第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.27）を行ったときのコマ収差図を図１４（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態において像ぶれ補正（防振レンズ群ＶＬのシフト量＝0.28）を行った時のコマ収差図を図１６（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、また手ぶれ補正時の収差変動も良好であり、優れた結像性能を有することがわかる。
【符号の説明】
【０１１５】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ４）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群    Ｓ  開口絞り
１  カメラ（光学装置）
【図１】
2014048370.tif 000003
【図２】
2014048370.tif 000004
【図３】
2014048370.tif 000005
【図４】
2014048370.tif 000006
【図５】
2014048370.tif 000007
【図６】
2014048370.tif 000008
【図７】
2014048370.tif 000009
【図８】
2014048370.tif 000010
【図９】
2014048370.tif 000011
【図１０】
2014048370.tif 000012
【図１１】
2014048370.tif 000013
【図１２】
2014048370.tif 000014
【図１３】
2014048370.tif 000015
【図１４】
2014048370.tif 000016
【図１５】
2014048370.tif 000017
【図１６】
2014048370.tif 000018
【図１７】
2014048370.tif 000019
【図１８】
2014048370.tif 000020