(57)【要約】      （修正有）【課題】幅広いpH範囲の条件下で１波長の励起光で励起し、標的物質が関与する反応によって長波長領域の少なくとも２つの蛍光波長が異なる変化を示すセミナフトローダフルオル誘導体及び蛍光プローブの提供。【解決手段】下記一般式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体及び蛍光プローブ。2014185083.tif 000022（式中、R1及びR2は水素原子、C1-6アルキル基又はアミド基を示す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2014185083.tif 000021
（式中、Ｒ1およびＲ2はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜６のアルキル基またはアミド基、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、カルボニル基またはスルホニル基、Ｒ10およびＲ11はそれぞれ独立して水素原子、水酸基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、カルボキシル基または炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基、Ｒ12は水素原子または基質形成部位、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリール基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキル基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリールオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基または置換基を有していてもよい炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基、Ｒ17は炭素数１〜４のアルキル基、カルボキシル基、アミド基およびカルボキシヒドラジニド基のいずれかから生じるアニオン基を示す。ただし、Ｒ1とＲ9とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ2とＲ3とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ10とＲ11とは結合して環を形成していてもよい）
で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体。
【請求項２】
請求項１に記載のセミナフトローダフルオル誘導体からなる蛍光プローブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セミナフトローダフルオル誘導体および蛍光プローブに関する。さらに詳しくは、本発明は、例えば、標的物質の存在または標的物質が関与する化学反応、特に、生体、組織または細胞の内部における標的物質の動態、標的物質が関与する化学反応などの定量的な可視化解析などに有用な蛍光プローブおよび前記蛍光プローブなどに有用なセミナフトローダフルオル誘導体に関する。
本発明の蛍光プローブおよびセミナフトローダフルオル誘導体は、幅広い範囲のｐＨ環境下において、１波長の励起光によって励起し、標的物質が関与する化学反応によって蛍光スペクトルの蛍光波長がシフトするので、レシオメトリック測定に用いることができることから、例えば、夾雑物質が多い生体、組織または細胞の内部における生命現象、疾患の機構、生体、組織または細胞の内部における標的物質の動態、標的物質が関与する化学反応などの定量的な可視化解析などを行なうことができ、生命現象の解析、疾患のメカニズムの解析、創薬などに好適に使用されることが期待されるものである。
【背景技術】
【０００２】
生体、組織または細胞における生命現象は、多くの複雑な化学反応から成り立っている。前記生命現象は、例えば、標的物質の認識または標的物質との間での化学反応で生じる認識物理的変化または化学的変化を外部に電気や光などのシグナル変化に変換して伝達または検出することなどによって解析されている。
【０００３】
標的物質が関与する化学反応を検出する手段として、例えば、標的物質が関与する反応によって蛍光強度が変化するオフ−オン型の蛍光プローブ、標的物質が関与する反応によって吸収波長または蛍光波長がシフトするレシオ型の蛍光プローブなどが提案されている。
【０００４】
前記オフ−オン型の蛍光プローブを用いて標的物質が関与する化学反応を検出する方法としては、例えば、ロドール誘導体からなる集合体を含む蛍光プローブを用いる方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかし、前記方法は、前記蛍光プローブに基づく蛍光強度の増減が、必ずしも標的物質の増減に反映するものではないことから、レシオ型プローブを用いる方法と比べて定量性が低いという欠点がある。
【０００５】
一方、前記レシオ型の蛍光プローブを用いて標的物質が関与する化学反応を検出する方法としては、例えば、アルカリホスファターゼの基質と４−メチルウンベリフェロン骨格とからなる４−メチルウンベリフェリルホスフェートからなる蛍光プローブを用いる方法などが提案されている（例えば、非特許文献１参照）。しかし、前記４−メチルウンベリフェリルホスフェートは、短波長の励起光によって励起される物質であることから、生体、組織または細胞の内部における化学反応の可視化に用いた場合には、生体、組織または細胞の内部に存在する夾雑物質までもが励起されてしまい、バックグラウンドノイズが大きくなる。したがって、前記方法は、標的物質が関与する化学反応のみを可視化することが困難であるという欠点がある。また、レシオ型の蛍光プローブとして、セミナフトローダフルオルからなる蛍光プローブが提案されている（例えば、非特許文献２参照）が、酸性条件下では前記蛍光プローブに基づく色調変化が生じにくく、アルカリ性から中性までの範囲の条件下での使用に限られるという欠点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−１６２４８６号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】ファーンリー（Ｈ．Ｎ．Ｆｅｒｎｌｅｙ）ら、「４−メチルウンベリフェリルホスフェートとの仔ウシ腸アルカリホスファターゼの速度論的挙動（Ｋｉｎｅｔｉｃ  ｂｅｈａｖｉｏｕｒ  ｏｆ  ｃａｌｆ−ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  ａｌｋａｌｉｎｅ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ｗｉｔｈ  ４−ｍｅｔｈｙｌｕｍｂｅｌｌｉｆｅｒｙｌ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）」、バイオケミカル・ジャーナル（Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ）、１９６５年発行、第９７巻、ｐｐ．９５−１０３
【非特許文献２】中田栄司ら、「エステラーゼ用のＳＮＡＲＦベースのレシオメトリック蛍光プローブの設計（Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  ａ  ＳＮＡＲＦ−ｂａｓｅｄ  Ｒａｔｉｏｍｅｔｒｉｃ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｔ  Ｐｒｏｂｅ  ｆｏｒ  Ｅｓｔｅｒａｓｅ）、ケミストリー・レターズ（Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ）」、２０１０年発行、第３９巻、ｐｐ．７３４−７３５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記従来技術に鑑みてなされたものであり、幅広いｐＨ範囲の条件下において、１種類の波長の励起光で励起し、標的物質が関与する反応などによって長波長領域における少なくとも２つの蛍光波長が異なる変化を示すセミナフトローダフルオル誘導体を提供することを目的とする。また、本発明は、幅広いｐＨ範囲の条件下で用いることができ、定量性に優れた蛍光プローブを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、
（１）式（Ｉ）：
【００１０】
【化１】
2014185083.tif 000002
【００１１】
（式中、Ｒ1およびＲ2はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜６のアルキル基またはアミド基、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、カルボニル基またはスルホニル基、Ｒ10およびＲ11はそれぞれ独立して水素原子、水酸基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、カルボキシル基または炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基、Ｒ12は水素原子または基質形成部位、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリール基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキル基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリールオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基または置換基を有していてもよい炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基、Ｒ17は炭素数１〜４のアルキル基、カルボキシル基、アミド基およびカルボキシヒドラジニド基のいずれかから生じるアニオン基を示す。ただし、Ｒ1とＲ9とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ2とＲ3とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ10とＲ11とは結合して環を形成していてもよい）
で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体、ならびに
（２）前記（１）に記載のセミナフトローダフルオル誘導体からなる蛍光プローブ
に関する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、幅広いｐＨ範囲の条件下において、１種類の波長の励起光で励起し、標的物質が関与する反応によって長波長領域における少なくとも２つの蛍光波長が異なる変化を示すセミナフトローダフルオル誘導体および幅広いｐＨ範囲の条件下で用いることができ、定量性に優れた蛍光プローブが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例７において、化合物１の単結晶の結晶構造の測定結果を示す図である。
【図２】実施例８において、各ｐＨでの化合物１の吸収スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図３】実施例８において、各ｐＨでの化合物１の蛍光スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図４】実施例８において、ｐＨとレシオ値との関係の測定結果を示すグラフである。
【図５】実施例８において、各ｐＨでの化合物２の吸収スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図６】実施例８において、各ｐＨでの化合物２の蛍光スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図７】実施例８において、各ｐＨでの化合物３の吸収スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図８】実施例８において、各ｐＨでの化合物３の蛍光スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図９】実施例８において、各ｐＨでの化合物４の吸収スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図１０】実施例８において、各ｐＨでの化合物４の蛍光スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図１１】実施例８において、各ｐＨでの化合物４の吸収スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図１２】実施例８において、各ｐＨでの化合物４の蛍光スペクトルの測定結果を示すグラフである。
【図１３】（ａ）は実施例９において、ｐＨ８．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｂ）はｐＨ７．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｃ）はｐＨ６．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｄ）はｐＨ５．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフである。
【図１４】（ａ）は実施例９において、ｐＨ８．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｂ）はｐＨ７．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｃ）はｐＨ６．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフ、（ｄ）はｐＨ５．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフである。
【図１５】実施例９において、ｐＨ５．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を示すグラフである。
【図１６】実施例９において、ｐＨとレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）との関係の測定結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（セミナフトローダフルオル誘導体）
本発明のセミナフトローダフルオル誘導体は、式（Ｉ）：
【００１５】
【化２】
2014185083.tif 000003
【００１６】
（式中、Ｒ1およびＲ2はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜６のアルキル基またはアミド基、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、カルボニル基またはスルホニル基、Ｒ10およびＲ11はそれぞれ独立して水素原子、水酸基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、カルボキシル基または炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基、Ｒ12は水素原子または基質形成部位、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリール基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキル基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリールオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基または置換基を有していてもよい炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基、Ｒ17は炭素数１〜４のアルキル基、カルボキシル基、アミド基およびカルボキシヒドラジニド基のいずれかから生じるアニオン基を示す。ただし、Ｒ1とＲ9とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ2とＲ3とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ10とＲ11とは結合して環を形成していてもよい）
で表わされる。
【００１７】
本発明のセミナフトローダフルオル誘導体は、式（Ｉ）で表わされる構造を有することから、１種類の波長の励起光で励起し、標的物質が関与する反応によって長波長領域における少なくとも２つの蛍光波長が異なる変化を示す。本発明のセミナフトローダフルオル誘導体は、式（Ｉ）において、Ｒ12が水素原子である場合、当該水素原子と向かい合う窒素原子との間に水素結合が形成されることから、式（ＩＩ）：
【００１８】
【化３】
2014185083.tif 000004
【００１９】
で表わされるセミナフトローダフルオルと比べてｐＫａが酸性側にシフトする。このように、本発明のセミナフトローダフルオル誘導体は、分子内に水素結合が導入されるように設計されていることから、幅広いｐＨ範囲の条件下、例えば、酸性条件を含む生理的ｐＨ条件下でも用いることができる。
【００２０】
なお、本明細書において、「長波長領域」は、５５０〜８００ｎｍの波長を意味するが、好ましくは５７０〜６５０ｎｍである。また、本明細書において、「ｐＫａ」は、式（Ｉ）において、蛍光スペクトルの変化に影響を及ぼす部分の見かけのｐＫａである。
【００２１】
Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立して水素原子、炭素数１〜６のアルキル基またはアミド基である。
【００２２】
Ｒ1およびＲ2において、炭素数１〜６のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基などの炭素数１〜６の直鎖または分枝鎖を有するアルキル基；シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基などの炭素数３〜６の脂環式アルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００２３】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、カルボニル基またはスルホニル基である。
【００２４】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9において、ハロゲン原子としては、例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００２５】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9において、炭素数１〜６のアルキル基は、Ｒ1およびＲ2における炭素数１〜６のアルキル基と同じである。
【００２６】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9において、炭素数１〜６のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００２７】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9において、炭素数２〜７のアシルオキシ基としては、例えば、エタノイルオキシ基、プロピオニルオキシ基、ブチリルオキシ基、イソブチリルオキシ基、ペンタノイルオキシ基、ヘキサノイルオキシ基、ヘプタノイルオキシ基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００２８】
Ｒ10およびＲ11は、それぞれ独立して、水素原子、水酸基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、カルボキシル基または炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基である。
【００２９】
Ｒ10およびＲ11において、ハロゲン原子は、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9におけるハロゲン原子と同じである。
【００３０】
Ｒ10およびＲ11において、炭素数１〜４のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの炭素数１〜４の直鎖または分枝鎖を有するアルキル基；シクロプロピル基およびシクロブチル基の炭素数３〜４の脂環式アルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００３１】
Ｒ10およびＲ11において、炭素数６〜１２のアリール基としては、例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ビフェニル基、ナフチル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００３２】
Ｒ10およびＲ11において、炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基としては、例えば、式：
−ＣＯＯＲ18（式中、Ｒ18は炭素数１〜４のアルキル基を示す）で表わされる基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。Ｒ18において、炭素数１〜４のアルキル基は、Ｒ10およびＲ11における炭素数１〜４のアルキル基と同じである。
【００３３】
Ｒ12は、水素原子または基質形成部位である。本発明のセミナフトローダフルオル誘導体を蛍光プローブとして用いる場合、Ｒ12は、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で酵素の基質を形成する官能基、標的物質との化学反応の後に、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で切断される官能基などの標的物質の基質を形成するための官能基を導入する基質形成部位である。
【００３４】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数２〜７のアシルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリール基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキル基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１２のアリールオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基、置換基を有していてもよい炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、置換基を有していてもよいアミノ基またはアミド基である。
【００３５】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、ハロゲン原子は、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9におけるハロゲン原子と同じである。
【００３６】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数１〜６のアルキル基は、Ｒ1およびＲ2における炭素数１〜６のアルキル基と同じである。
【００３７】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数１〜６のアルコキシ基および炭素数２〜７のアシルオキシ基は、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9における炭素数１〜６のアルコキシ基および炭素数２〜７のアシルオキシ基と同じである。
【００３８】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数６〜１２のアリール基は、Ｒ10およびＲ11における炭素数６〜１２のアリール基と同じである。炭素数６〜１２のアリール基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００３９】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数７〜１３のアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、ビフェニルメチル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。炭素数７〜１３のアラルキル基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４０】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数６〜１２のアリールオキシ基としては、例えば、フェニルオキシ基、トリルオキシ基、キシリルオキシ基、ビフェニルオキシ基、ナフチルオキシ基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。炭素数６〜１２のアリールオキシ基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４１】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基としては、例えば、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、ナフチルメチルオキシ基、フェニルエチルオキシ基、フェニルプロピルオキシ基、フェニルブチルオキシ基、ビフェニルメチルオキシ基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。炭素数７〜１３のアラルキルオキシ基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４２】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基としては、例えば、フェニルオキシカルボニル基、トリルオキシカルボニル基、キシリルオキシカルボニル基、ビフェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。炭素数６〜１３のアリールオキシカルボニル基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４３】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基としては、例えば、ベンジルオキシカルボニル基、フェネチルオキシカルボニル基、ナフチルメチルオキシカルボニル基、フェニルエチルオキシカルボニル基、フェニルプロピルオキシカルボニル基、フェニルブチルオキシカルボニル基、ビフェニルメチルオキシカルボニル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。炭素数７〜１３のアラルキルオキシカルボニル基が有していてもよい置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、ハロゲン原子、カルボニル基、アミド基、アミノ基、炭素数１〜４のアルキル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４４】
Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15およびＲ16において、アミノ基が有していてもよい置換基としては、例えば、カルボニル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００４５】
なお、式（Ｉ）において、Ｒ1とＲ9とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ2とＲ3とは結合して環を形成していてもよく、Ｒ10とＲ11とは結合して環を形成していてもよい。
【００４６】
前記セミナフトローダフルオル誘導体の具体例としては、式（ＩＩＩ）：
【００４７】
【化４】
2014185083.tif 000005
【００４８】
で表わされる化合物１、式（ＩＶ）：
【００４９】
【化５】
2014185083.tif 000006
【００５０】
で表わされる化合物２、式（Ｖ）：
【００５１】
【化６】
2014185083.tif 000007
【００５２】
で表わされる化合物３、式（ＶＩ）：
【００５３】
【化７】
2014185083.tif 000008
【００５４】
で表わされる化合物４、式（ＶＩＩ）：
【００５５】
【化８】
2014185083.tif 000009
【００５６】
で表わされる化合物５などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。より幅広いｐＨ範囲で用いることが望まれる場合、化合物１および化合物３が好ましい。
【００５７】
式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体は、例えば、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルを、一級アミンまたは二級アミンと反応させることなどによって製造することができる。
【００５８】
一級アミンとしては、例えば、アンモニア、メチルアミン、エチルアミン、エチレンジアミンなどが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。二級アミンとしては、例えば、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ピペラジンなどが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００５９】
式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルと一級アミンまたは二級アミンとの反応に際して、用いられる一級アミンまたは二級アミンの量は、用いられる一級アミンまたは二級アミンの種類などによって異なるので、一概には決定することができないことから、用いられる一級アミンまたは二級アミンの種類などに応じて適宜決定することが望ましい。
【００６０】
式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルと一級アミンまたは二級アミンと反応に際して、反応温度は、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルの種類、一級アミンの種類、二級アミンの種類などによって異なるので、一概には決定することができないことから、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルの種類、一級アミンの種類、二級アミンの種類などに応じて適宜決定することが望ましい。
【００６１】
式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルと一級アミンまたは二級アミンとの反応に際して、反応時間は、用いられる一級アミンまたは二級アミンの種類などによって異なるので、一概には決定することができないことから、用いられる一級アミンまたは二級アミンの種類などに応じて適宜決定することが望ましい。
【００６２】
（蛍光プローブ）
本発明の蛍光プローブは、前述したセミナフトローダフルオル誘導体からなることを特徴とする。本発明の蛍光プローブは、前述したセミナフトローダフルオル誘導体からなるので、幅広いｐＨ範囲の条件下において、１種類の波長の励起光で励起し、標的物質が関与する反応によって長波長領域における少なくとも２つの蛍光波長が異なる変化を示すことから、幅広いｐＨ範囲の条件下で用いることができ、定量性に優れる。したがって、本発明の蛍光プローブは、生体、組織または細胞の内部の標的物質の存在および標的物質が関与する化学反応を的確に、かつ高い定量性で視覚化することができる。
【００６３】
本発明の蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体は、式（Ｉ）において、Ｒ12が水素原子、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で酵素の基質を形成する官能基、標的物質との化学反応の後に、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で切断される官能基、光開裂性の置換基、金属イオンなどであるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。酵素としては、グリコ汁結合加水分解酵素（βーガラクトシダーゼなど）、エステル加水分解酵素、リン酸エステル加水分解酵素、ペプチド結合加水分解酵素、エーテル加水分解酵素などの加水分解酵素、ニトロリダクターゼ、ペルオキシダーゼ、アゾベンゼンレダクターゼ、Ｐ４５０レダクターゼなどの酸化還元酵素などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。Ｒ12に隣接する酸素原子との間で酵素の反応部位を形成する官能基としては、例えば、ｏ−ニトロベンジル基、ガラクトシル基、グリコシル基、p-ニトロベンジル基、p−アジドベンジル基、アセトキシベンジル基、アミドベンジル基、トシル基、シリル基、エステル基などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００６４】
本発明の蛍光プローブの具体例としては、前記化合物１〜５に加え、式（ＶＩＩＩ）：
【００６５】
【化９】
2014185083.tif 000010
【００６６】
で表わされる化合物６からなる蛍光プローブ、式（ＩＸ）：
【００６７】
【化１０】
2014185083.tif 000011
【００６８】
（式中、Ｇａｌはガラクトシル基を示す）
で表わされる化合物７からなる蛍光プローブなどが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。式（ＶＩＩＩ）で表わされる化合物６は、Ｒ12が酸素原子との間でニトロリダクターゼの反応部位を形成する物質である化合物である。また、式（ＩＸ）で表わされる化合物７は、Ｒ12が酸素原子との間でβ−ガラクトシダーゼの反応部位を形成する物質である化合物である。
【００６９】
本発明の蛍光プローブを用いて生体、組織または細胞の内部の標的物質の存在または標的物質が関与する化学反応を視覚化する場合、蛍光プローブを生体、組織または細胞の内部に投与し、当該蛍光プローブの種類に応じた励起光を生体内の蛍光プローブに照射し、蛍光スペクトルを測定する。
【００７０】
蛍光プローブを生体、組織または細胞の内部に投与する方法としては、例えば、核酸による細胞膜透過、リポフェクション、エレクトロポーレーション、マイクロインジェクション、界面活性剤による細胞膜透過などが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００７１】
蛍光プローブを生体、組織または細胞の内部に投与する際には、蛍光プローブを溶媒に溶解または分散させて用いることができる。かかる溶媒としては、例えば、精製水；メタノール、エタノールなどのアルコール；テトラヒドロフラン、ジオキサンなどのエーテル；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなどのアミド、ジメチルスルホキシド；ピリジンなどが挙げられるが、本発明は、かかる例示のみに限定されるものではない。
【００７２】
蛍光プローブに照射する励起光の波長は、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類などによって異なることから、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類などに応じて適宜決定することが望ましい。
【００７３】
励起光の照射量は、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類、量子収率、モル吸光係数などによって異なるので、一概には決定することができないことから、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類、量子収率、モル吸光係数などに応じて適宜決定することが好ましい。
【００７４】
励起光の照射時間は、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類などによって異なるので、一概には決定することができないことから、蛍光プローブに用いられるセミナフトローダフルオル誘導体の種類などに応じて適宜決定することが好ましい。
【００７５】
蛍光スペクトルは、例えば、分光蛍光光度計などを用いて測定することができる。本発明のプローブは、式（Ｉ）におけるＲ12に、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で酵素の基質を形成する官能基、標的物質との化学反応の後に、当該Ｒ12に隣接する酸素原子との間で切断される官能基などが結合しているときと、生体、組織または細胞の内部における化学反応によって当該蛍光プローブから前記官能基が脱離したときとの間で、蛍光スペクトルの蛍光波長がシフトし、特に、長波長領域における少なくとも２つの蛍光波長における蛍光強度が異なる変化を示す。そこで、長波長領域における異なる２つの蛍光波長ＡおよびＢにおける蛍光強度Ａおよび蛍光強度Ｂを測定し、蛍光強度比（蛍光強度Ａ／蛍光強度Ｂまたは蛍光強度Ｂ／蛍光強度Ａ）を算出することにより、光源から発する励起光の強度のゆらぎ、生体、組織または細胞の状態に基づく当該生体、組織または細胞の内部への励起光の透過性の変動、フォトブリーチングによる生体、組織または細胞の内部における蛍光プローブの蛍光強度の減少などによる蛍光強度の測定値への影響を排除することができる。
【００７６】
以上説明したように、本発明の蛍光プローブおよびセミナフトローダフルオル誘導体は、幅広い範囲のｐＨ環境下において、１種類の波長の励起光によって励起し、標的物質が関与する化学反応によって蛍光スペクトルの蛍光波長がシフトするので、レシオメトリック測定に用いることができる。したがって、本発明の蛍光プローブおよびセミナフトローダフルオル誘導体は、例えば、夾雑物質が多い生体、組織または細胞の内部における生命現象、疾患の機構、生体、組織または細胞の内部における標的物質の動態、標的物質が関与する化学反応などの定量的な可視化解析などを行なうことができ、生命現象の解析、疾患のメカニズムの解析、創薬などに好適に使用されることが期待されるものである。
【実施例】
【００７７】
以下、本発明を実施例に基づいてさらに詳細に説明するが、本発明は、かかる実施例のみに限定されるものではない。
【００７８】
実施例１
式（ＩＩ）：
【００７９】
【化１１】
2014185083.tif 000012
【００８０】
で表わされるセミナフトローダフルオル（１５１ｍｇ、０．３７ｍｍｏｌ）およびパラホルムアルデヒド（１０７ｍｇ）をアセトニトリル／水混合溶媒（１７ｍＬ、アセトニトリル／水（体積比）＝１５／２）に懸濁させた。得られた懸濁液にジメチルアミン（３３８μＬ）を加え、得られた溶液を１１０℃のオイルバス中で３０分間還流させた。前記で得られた溶液の温度を室温に戻した後、当該溶液から、減圧下に溶媒を留去した。得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ジクロロメタンおよびジクロロメタン／メタノール（体積比）＝１０／１）に付したところ、式（ＩＩＩ）：
【００８１】
【化１２】
2014185083.tif 000013
【００８２】
で表わされる化合物１が得られた（収量：１４６ｍｇ、収率：８５％）。
【００８３】
なお、生成した化合物が式（ＩＩＩ）で表わされる化合物１であることは、以下の1Ｈ−ＮＭＲ、ＦＡＢ−ＨＲ−ＭＳおよびＩＲによって確認された。
【００８４】
1H-NMR(CD3OD, 400MHz): δ8.93(d, 1H, J=9.3Hz), 8.37(d, 1H, J=7.6Hz), 7.97(d, 2H, J=9.2Hz), 7.44(d, 1H, J=7.1Hz), 7.92-7.84(m, 4H), 4.80(s, 2H), 3.39(s, 6H), 2.92(s, 6H)
FAB-HR-MS: calcd for C29H27N2O4+(M+H)+ m/z 467.1965 Found 467.1983
IR(KBr)=3464.5, 2961.2, 1745.4, 1637.9, 1622.3, 1562.5, 1524.8, 1481.9, 1463.9, 1444.1, 1397.6, 1373.8, 1285.0, 1263.7, 1114.6, 988.3, 846.2, 833.1, 795.3, 782.0, 759.0, 695.6
【００８５】
実施例２
式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオル（４０ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）およびパラホルムアルデヒド（３０ｍｇ）をアセトニトリル／水混合溶媒（６．５ｍＬ、アセトニトリル／水（体積比）＝１０／３）に懸濁させた。得られた懸濁液にジエチルイミノジアセテート（１８１μＬ）を加え、得られた溶液を１１０℃のオイルバス中で３時間加熱しながら還流した。前記で得られた溶液の温度を室温に戻した後、当該溶液から溶媒を留去した。得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ジクロロメタン／メタノール＝２０／１）に付した。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去した。得られた残渣をジメチルスルホキシド（３．５ｍＬ）に溶解させた。得られた溶液をろ過した後、得られたろ液を高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）に付して精製した。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去したところ、式（ＩＶ）：
【００８６】
【化１３】
2014185083.tif 000014
【００８７】
で表わされる化合物２が得られた（収量：１０．３ｍｇ、収率１７％）。なお、生成した化合物が式（ＩＶ）で表わされる化合物２であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＨＲＭＳ−ＦＡＢによって確認された。
【００８８】
1H-NMR(CD3OD, 400 MHz): δ8.73-8.64(m, 1H,), 8.38(d, 1H, J=7.6Hz),  8.00-7.81(m, 3H), 7.44(d, 2H, J=7.1Hz), 7.32(d, 2H, J=9.2Hz),7.28-7.22(m, 2H), 7.13(d, 2H, J=9.2Hz), 4.80(s, 2H), 4.16(m, 4H), 3.98(s, 4H), 3.39(s, 6H), 1.21(m, 6H)
FAB-HR-MS: calcd for C35H35N2O8+(M+H)+ m/z 611.2388 Found 611.2406
【００８９】
実施例３
化合物２（５ｍｇ、８．２μｍｏｌ）をメタノール（１．５ｍＬ）に懸濁させた。得られた懸濁液に飽和炭酸カリウム水溶液（１．５ｍＬ）を加えて室温で４０分間撹拌した。前記で得られた溶液に塩酸を加えて酸性に調整した後、当該溶液から溶媒を留去し、ついで、凍結乾燥させた。得られた凍結乾燥物をジメチルスルホキシド（７ｍＬ）に溶解させた。得られた溶液をろ過した後、得られたろ液を高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）に付して精製した。なお、ＨＰＬＣでは、展開溶媒（組成：０．１体積％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）含有水−０．１体積％ＴＦＡ含有アセトニトリル（ＴＦＡ含有水／ＴＦＡ含有アセトニトリル（体積比）＝９５／５（０ｍｉｎ）−９５／５（５ｍｉｎ）−０／１００（５０ｍｉｎ））および分取カラム(ジーエルサイエンス（株）製、商品名：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ（登録商標）  ＯＤＳ−３、１０ｍｍ×２５０ｍｍ）を用い、流速を３ｍＬ／ｍｉｎとした。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去したところ、式（Ｖ）：
【００９０】
【化１４】
2014185083.tif 000015
【００９１】
で表わされる化合物３が得られた（収量：０．８ｍｇ、収率：１７．６％）。なお、生成した化合物が式（Ｖ）で表わされる化合物３であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＥＳＩ−ＭＳによって確認された。
【００９２】
1H-NMR(CD3OD, 400 MHz): δ8.38(d, 1H, J=9.0Hz), 7.95(d, 1H, J=7.3Hz), 7.67-7.58(m, 2H), 7.54(d, 1H, J=9.0Hz), 7.18(d, 1H, J=9.0Hz), 7.32(d, 1H, J=7.3Hz),6.78-6.50(m, 4H), 4.80(s, 2H), 3.25(s, 4H), 2.90(s, 6H)
MS(ESI+): calcd for [M+H]+, m/z 555.2; found, 555.2
【００９３】
実施例４
式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオル（１３４ｍｇ、０．３２８ｍｍｏｌ）、ピペラジン（２８０．６ｍｇ、３．３２ｍｍｏｌ）およびパラホルムアルデヒド（１０３．６ｍｇ）をアセトニトリル／水混合溶媒（１９ｍＬ、アセトニトリル／水（体積比）＝１５／４）に懸濁させた。得られた懸濁液を１１０℃のオイルバス中で１．５時間加熱しながら還流した。反応後、溶媒を減圧留去した。その後、得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、炭酸ナトリウムで洗浄した後、有機層を分取した。得られた有機層に硫酸ナトリウムを入れ、乾燥させた。得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカゲルカラムクロマトグラフィー〔展開溶媒：０．１体積％トリエチルアミンを含有するジクロロメタン／メタノール混合溶媒、ジクロロメタン／メタノール（体積比）＝２０／１から１０／１の濃度勾配〕に付して精製した。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去した後、減圧乾燥したところ、式（ＶＩ）：
【００９４】
【化１５】
2014185083.tif 000016
【００９５】
で表わされる化合物４が得られた（収量：５９．３ｍｇ、収率：３５．７％）。なお、生成した化合物が式（ＶＩ）で表わされる化合物４であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＦＡＢ−ＨＲ−ＭＳによって確認された。
【００９６】
1H-NMR(CD3OD, 400MHz)：δ8.86 (d, J=9.04Hz, 1H), 8.41(d, J=7.56Hz, 1H), 8.04(d, J=9.28Hz, 1H), 7.89(ddd, J=1.96, 1.92, 1.94Hz, 2H), 7.47(d, J=5.84Hz, 2H), 7.18(d, J=9.24Hz, 1H), 4.37(s, 2H), 3.43(s, 4H), 3.34(s, 6H), 3.11(s, 4H)
FAB-HR-MS(m-NBA): calcd for C31H30N3O4＋([M+H]+)508.2231, found508.2234.
【００９７】
実施例５
化合物４（２０．１ｍｇ、３９．６μｍｏｌ）と、３−ブロモプロピルトリフェニル−ホスホニウムブロミド（３８．４ｍｇ、８２．７μｍｏｌ）と、炭酸カリウム（１５ｍｇ）と、ジメチルホルムアミド乾燥溶媒（１ｍＬ）と、ジクロロメタン（１ｍＬ）とを５０℃のオイルバス中で２時間過熱しながら反応させた。反応終了後、得られた反応溶液から、減圧下に溶媒を留去した。得られた残渣を、酢酸エチルに溶解させ、飽和炭酸ナトリウム水溶液で洗浄した後、有機層を分取した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた。得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカゲルカラムクロマトグラフィー〔展開溶媒：０．１体積％トリエチルアミンを含有するジクロロメタン／メタノール混合溶媒、ジクロロメタン／メタノール（体積比）＝２０／１から１０／１の濃度勾配〕に付して精製した。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去したところ、式（ＶＩＩ）：
【００９８】
【化１６】
2014185083.tif 000017
【００９９】
で表わされる化合物５が得られた（収量２５．１ｍｇ、収率７８．２％）。なお、生成した化合物が式（ＶＩＩ）で表わされる化合物５であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＦＡＢ−ＨＲ−ＭＳによって確認された。
【０１００】
1H-NMR(CD3OD, 400MH)：δ8.88(d, J=9.27Hz, 1H),8.30(d, J=7.56Hz, 1H), 7.80(m, 18H), 7.50(d, J=9.27Hz, 1H), 7.15(m, 4H), 4.62(s, 2H), 3.56(d, J=9.27Hz, 2H), 3.47(t, J=1.71Hz, 4H), 3.34(s, 6H), 3.26(t, J=1.71, 2H), 2.76(m, 2H), 1.92(m, 2H)
FAB-HR-MS(m-NBA): calcd for C52H49N3O4P＋([M+H]+)810.3458, found810.3455.
【０１０１】
実施例６
化合物１（５０ｍｇ、０．１１ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム（４６ｍｇ、０．３３ｍｍｏｌ）にジメチルホルムアミド（２ｍＬ）および４−ニトロベンジルブロミド（３５．０ｍｇ、０．１６２ｍｍｏｌ）を加えて懸濁させ、室温で２時間撹拌した。得られた懸濁液をジクロロメタンに溶解させ、飽和炭酸ナトリウム水溶液で５回洗浄した。得られた溶液を硫酸ナトリウムで乾燥させて当該溶液から溶媒を留去した。得られた残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ジクロロメタン／メタノール＝７／１）に付して精製した。得られた精製物をＨＰＬＣに付して精製した。なお、ＨＰＬＣでは、展開溶媒（組成：０．１体積％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）含有水−０．１体積％ＴＦＡ含有アセトニトリル（ＴＦＡ含有水／ＴＦＡ含有アセトニトリル（体積比）＝９５／５（０ｍｉｎ）−９５／５（５ｍｉｎ）−０／１００（５０ｍｉｎ））および分取カラム(ジーエルサイエンス（株）製、商品名：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ（登録商標）  ＯＤＳ−３、１０ｍｍ×２５０ｍｍ）を用い、流速を３ｍＬ／ｍｉｎとした。得られた精製物から、減圧下に溶媒を留去したところ、式（ＶＩＩＩ）：
【０１０２】
【化１７】
2014185083.tif 000018
【０１０３】
で表わされる化合物６が得られた（収量：７．０ｍｇ、収率：１１％）。なお、生成した化合物が式（ＶＩＩＩ）で表わされる化合物６であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＦＡＢ−ＨＲ−ＭＳおよびＩＲによって確認された。
【０１０４】
1H-NMR(CD3OD, 400 MHz): δ9.12 (d, 1H, J=9.3 Hz), 8.37(d, 1H, J=7.7Hz), 8.32(d, 2H, J=8.8Hz) , 8.04(d, 1H, J=9.3Hz), 7.92-7.82(m, 5H), 7.44(d, 1H, J=7.3Hz), 7.32-7.26(m, 4H), 5.65(s, 2H), 4.88(s, 2H), 3.39(s, 6H), 2.91(s, 6H)
FAB-HR-MS: calcd for C36H32N3O6 + (M+H)+ m/z 602.2286 Found 602.2298
IR(KBr)= 3429.0, 2928.3, 1680.4, 1646.2, 1609.6, 1522.6, 1426.0, 1347.0, 1266.4, 1201.8, 1139.0, 1077.2
【０１０５】
実施例７
化合物１の塩化メチレン溶液（１０ｍｇ／ｍＬ）１００μＬをサンプルチューブに入れ、前記サンプルチューブの上方からジエチルエーテル４５０μＬをゆっくりと注ぎ込んだ。得られた溶液を４℃の暗所で１週間静置させて単結晶を得た。得られた単結晶の結晶構造をＸ線回折法によって調べた。実施例７において、化合物１の単結晶の結晶構造の測定結果を図１に示す。
【０１０６】
図１に示された結果から、化合物１中の水酸基の水素原子と、その近傍の窒素原子との間の距離が２．５４Å（０．２５４ｎｍ）であることがわかる。前記化合物１中の水酸基の水素原子と窒素原子との間の距離は、一般的な水酸基の水素原子と窒素原子との間の水素結合距離２．７９Å（０．２７９ｎｍ）とほぼ同じであることから、水素原子と窒素原子との間で分子内水素結合を形成していることが示唆される。
【０１０７】
実施例８
実施例１で得られた化合物１をその濃度が２ｍＭとなるようにジメチルスルホキシドに溶解させて溶液を得た。得られた溶液を混合緩衝液（組成：１０ｍＭ  トリス、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳおよび１０ｍＭ  酢酸）中に化合物１の濃度が１０μＭとなるように添加し、得られた混合液のｐＨを５Ｎ塩酸または５Ｎ水酸化ナトリウム水溶液で調整し、ｐＨ２〜１２の範囲の各ｐＨの試料を得た。
【０１０８】
得られた各ｐＨの試料をマイクロプレートリーダー〔テカン社製、商品名：ＴＥＣＡＮ  ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００〕、分光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｕ−３３００〕または分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕に付して各ｐＨでの化合物１の吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した。励起光として、４８８ｎｍの波長の励起光を用いた。
【０１０９】
各化合物２．５μＭのｐＨ４．０およびｐＨ１１．０の広域緩衝液中における蛍光スペクトルを分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕を用いて測定し、得られた各ｐＨにおける蛍光スペクトルの最大蛍光波長(λEmacidおよびλEmbase)を算出した。
【０１１０】
なお、対照として、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルを用い、前記と同様の操作を行ない、吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定し、各ｐＨでのλEmacidおよびλEmbaseを算出した。
【０１１１】
実施例８において、各ｐＨでの化合物１の吸収スペクトルの測定結果を図２、各ｐＨでの化合物１の蛍光スペクトルの測定結果を図３、ｐＨとレシオ値との関係の測定結果を図４に示す。また、図４中、黒丸は化合物１、白丸は式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルを示す。
【０１１２】
また、前記において、実施例１で得られた化合物１を用いる代わりに、実施例２で得られた化合物２、実施例３で得られた化合物３、実施例４で得られた化合物４、実施例５で得られた化合物５または実施例６で得られた化合物６を用いたことを除き、前記と同様の操作を行ない、各ｐＨでの各化合物の吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した。
【０１１３】
実施例８において、各ｐＨでの化合物２の吸収スペクトルの測定結果を図５、各ｐＨでの化合物２の蛍光スペクトルの測定結果を図６、各ｐＨでの化合物３の吸収スペクトルの測定結果を図７、各ｐＨでの化合物３の蛍光スペクトルの測定結果を図８、各ｐＨでの化合物４の吸収スペクトルの測定結果を図９、各ｐＨでの化合物４の蛍光スペクトルの測定結果を図１０、各ｐＨでの化合物４の吸収スペクトルの測定結果を図１１、各ｐＨでの化合物４の蛍光スペクトルの測定結果を図１２に示す。
【０１１４】
つぎに、得られた吸収スペクトルから、ｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときのモル吸光係数（ε）を求めた。また、得られた蛍光スペクトルから、ｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときの蛍光強度の積分値（η）を求めた。得られたモル吸光係数（ε）および蛍光強度の積分値（η）を用い、式：
φｘ＝φＳＴ（εｘ／εＳＴ）（ηｘ２／ηＳＴ２）
にしたがってｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときの相対蛍光量子収率（φ）を算出した。なお、式中、「ＳＴ」は基準値〔ウィテカー（Ｗｈｉｔａｋｅｒ，Ｅ．Ｊ．）ら、アナリティカルバイオケミストリー（Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、１９９１年発行、第１９４巻、ｐ３３０に記載のＳＮＡＲＦの蛍光量子収率を基準値として算出した値、「ｘ」は測定値を示す。また、得られた吸収スペクトルから、ｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときの最大吸収波長λＡＢＳを求めた。さらに、得られた蛍光スペクトルから、ｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときの最大蛍光波長λＥｍを求めた。
【０１１５】
また、ｐＨ４．０またはｐＨ１１．０のときの各化合物の蛍光寿命ｔを蛍光寿命測定装置〔浜松ホトニクス（株）製、商品名：Ｑｕａｎｔａｕｒｕｓ−Ｔａｕ（カンタウルス−タウ）  Ｃ１１３６７−０１〕を用い、励起波長４０５ｎｍを用いて算出した。さらに、各化合物のｐＫａを蛍光スペクトル（励起波長４８８ｎｍ）における各最大蛍光波長(λEmacidおよびλEmbase）の比を算出し、ｐＨ変化に対して直線的に蛍光強度が変化する領域について、式：
ｐＫａ＝ｐＨ＋ｌｏｇ｛（Ｒ−Ｒａ）／（Ｒｂ−Ｒ）｝
（式中、Ｒは蛍光強度比、Ａａは蛍光強度比（酸性ｐＨ）、Ａｂは蛍光強度比（塩基性ｐＨ）を用いて求めた。
【０１１６】
各化合物のＨ４．０のときの最大吸収波長λＡＢＳａ、ｐＨ１１．０のときの最大吸収波長λＡＢＳｂ、ｐＨ４．０のときの最大蛍光波長λＥｍａ、ｐＨ１１．０のときの最大蛍光波長λＥｍｂ、ｐＨ４．０のときの相対蛍光量子収率φａ、ｐＨ１１．０のときの相対蛍光量子収率φｂ、ｐＨ４．０のときのモル吸光係数εａ、ｐＨ１１．０のときのモル吸光係数εｂ、ｐＨ４．０のときの各化合物の蛍光寿命ｔａ、ｐＨ１１．０のときの各化合物の蛍光寿命ｔｂおよび各化合物のｐＫａを表１に示す。なお、表中、１）のＳＮＡＲＦ〔式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルの各値は、ウィテカー（Ｗｈｉｔａｋｅｒ，Ｅ．Ｊ．）ら、アナリティカルバイオケミストリー（Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、１９９１年発行、第１９４巻、ｐ３３０から引用したものである。
【０１１７】
【表１】
2014185083.tif 000019
【０１１８】
図２〜３および図５〜１２に示された結果から、化合物１〜６は、ｐＨに依存して吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルのシフトが生じており、例えば、下向き矢印および上向き矢印で示される２つの波長では、ｐＨに依存して互いに異なる吸光度または蛍光強度の変化が生じていることがわかる。また、表１に示された結果から、化合物１〜６は、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルのｐＫａ（ｐＫａ７．６２）よりも小さいｐＫａを有することがわかる。これらの結果から、化合物１〜６などの式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体は、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルと比べて幅広い範囲のｐＨ環境下、例えば、酸性条件を含む生理的ｐＨ条件下において、１種類の波長の励起光によって励起し、標的物質が関与する化学反応によって蛍光スペクトルの蛍光波長がシフトすることがわかる。したがって、式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体からなる本発明の蛍光プローブは、レシオメトリック測定に用いることができることがわかる。
【０１１９】
実施例９
混合緩衝液（組成：１０ｍＭトリス、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳおよび１０ｍＭ酢酸）８９．５μＬと、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰＨ）を前記混合緩衝液に添加した溶液（１ｍＭ  ＮＡＤＰＨ）１００μＬと実施例６で得られた化合物６のジメチルスルホキシド溶液（２ｍＭ化合物６）０．５μＬとの混合液を９６穴プレートの各ウェルに分注し、マイクロプレートリーダー（テカン製、商品名：Ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００）または分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕を用いて酵素処理前の吸収スペクトル及び蛍光スペクトルを測定した。つぎに、９６穴プレートの各ウェル中の混合液にニトロリダクターゼ（シグマ社製、商品名：Ｎ９２８４（大腸菌由来のＮＡＤＰＨ要求性ニトロレダクターゼ）０．４Ｕを添加した後、マイクロプレートリーダー（テカン製、商品名：Ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００）または分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕を用いて経時的に吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した。
【０１２０】
実施例９において、ｐＨ８．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を図１３（ａ）、ｐＨ７．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を図１３（ｂ）、ｐＨ６．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を図１３（ｃ）、ｐＨ５．０のときの吸収スペクトルの経時的変化の測定結果を図１３（ｄ）に示す。また、実施例９において、ｐＨ８．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を図１４（ａ）、ｐＨ７．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を図１４（ｂ）、ｐＨ６．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を図１４（ｃ）、ｐＨ５．０のときの蛍光スペクトルの経時的変化の測定結果を図１４（ｄ）および図１５に示す。
【０１２１】
式（ＶＩＩＩ）で表わされる化合物６に対してニトロリダクターゼが作用した場合、式（ＩＩＩ）で表わされる化合物１が生じる。したがって、式（ＶＩＩＩ）で表わされる化合物６に対してニトロリダクターゼが作用した場合、反応混合液の吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルが変化すると考えられる。図１３に示された結果から、反応混合液のｐＨが５．０〜８．０である場合、吸収スペクトルが経時的に変化していることがわかる。また、図１４に示された結果から、反応混合液のｐＨが５．０〜８．０である場合、蛍光スペクトルが経時的に変化していることがわかる。これらの結果から、化合物６のように式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体からなる本発明の蛍光プローブを用いてニトロリダクターゼによる反応をモニターすることができることがわかる。また、図１５に示されるように、矢印（Ａ）の波長（５９０ｎｍ）における蛍光強度が時間の経過とともに小さくなり、矢印（Ｂ）の波長（６３５ｎｍ）における蛍光強度が時間の経過とともに大きくなることから、少なくとも波長５９０ｎｍにおける蛍光強度の変化と波長６３５ｎｍにおける蛍光強度の変化とが異なっていることがわかる。したがって、波長５９０ｎｍにおける蛍光強度と波長６３５ｎｍにおける蛍光強度との比（蛍光強度590／蛍光強度635）を求めることにより、ｐＨ５．０の酸性環境下においても、式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体からなる本発明の蛍光プローブを用いてニトロリダクターゼによる反応を定量的にモニターすることができることがわかる。
【０１２２】
ｐＨ２〜１２の範囲の混合緩衝液（組成：１０ｍＭトリス、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳおよび１０ｍＭ酢酸）８９．５μＬと、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰＨ）の混合緩衝液（組成：１０ｍＭトリス、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳおよび１０ｍＭ酢酸）（１ｍＭ  ＮＡＤＰＨ）１００μＬと実施例６で得られた化合物６のジメチルスルホキシド溶液（２ｍＭ化合物６）０．５μＬとの混合液を９６穴プレートの各ウェルに分注し、分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕を用いて酵素処理前の蛍光スペクトルを測定した。つぎに、９６穴プレートの各ウェル中の混合液にニトロリダクターゼ（シグマ社製、商品名：Ｎ９２８４（大腸菌由来のＮＡＤＰＨ要求性ニトロレダクターゼ）０．４Ｕを添加した後、マイクロプレートリーダー（テカン製、商品名：Ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００）または分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕を用いて経時的に蛍光スペクトルを測定した。つぎに、各ｐＨにおけるレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）を算出した。対照として、前記において、実施例６で得られた化合物６を用いる代わりに、実施例１で得られた化合物１を用いたことを除き、前記と同様の操作を行ない、各ｐＨにおけるレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）を算出した。
【０１２３】
実施例９において、化合物１および化合物６のｐＨとレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）との関係の測定結果を図１６に示す。図中、白丸は実施例１で得られた化合物１、黒四角は実施例６で得られた化合物６を示す。
【０１２４】
図１６に示された結果から、実施例６で得られた化合物６のレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）は、ｐＨ５未満の条件下では実施例１で得られた化合物１のレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）とほぼ同じ値を示したが、ｐＨ５以上の条件下では実施例１で得られた化合物１のレシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）よりも低い値を示すことがわかる。これらの結果から、式（ＶＩＩＩ）で表わされる化合物６は、ｐＨ５以上の条件下において、レシオ値（蛍光強度590／蛍光強度635）によって式（ＩＩＩ）で表わされる化合物と区別化することができることから、式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体からなる本発明の蛍光プローブを用いてニトロリダクターゼによる反応を定量的にモニターすることができることがわかる。
【０１２５】
実施例１０
２，３，４，６−テトラ−Ｏ−アシル−α−Ｄ−ガラクトピラノシルブロマイド（２２３．１ｍｇ、５．６１ｍｍｏｌ）と、式（ＩＩＩ）で表わされる化合物１（１０１．１ｍｇ、２１６．７μｍｏｌ）と炭酸セシウム（８４．８ｍｇ、２．５２ｍｍｏｌ）とをジメチルホルムアミド乾燥溶媒（１ｍＬ）に加え、室温で６時間撹拌した。前記で得られた溶液を塩化メチレンで希釈し、飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄した後、有機層を分取した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、減圧乾燥した。得られた残渣をジメチルスルホキシドに溶解させ、ＨＰＬＣに付して精製したところ、１０−（ジメチルアミノ）−３−（２’，３’，４’，６’−テトラ−Ｏ−アセチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシルオキシ）−スピロ［７Ｈ−ベンゾ［ｃ］キサンチン−７，１０（３０Ｈ）−イソベンゾフラン］−３０−オンが得られた（収量：６５．６ｍｇ、収率３０％）。前記ＨＰＬＣでは、展開溶媒（０．１体積％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）含有水−０．１体積％ＴＦＡ含有アセトニトリルの混合溶媒）および分取カラム（ジーエルサイエンス（株）製、商品名：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ（登録商標）  ＯＤＳ−３、１０ｍｍ×２５０ｍｍ）を用い、流速を３ｍＬ／ｍｉｎとした。また、前記ＨＰＬＣでは、９５／５〜７０／３０〔ＴＦＡ含有水／ＴＦＡ含有アセトニトリル（体積比）〕のリニアグラジエントを５分間行なった後、７０／３０〜５０／５０〔ＴＦＡ含有水／ＴＦＡ含有アセトニトリル（体積比）〕のリニアグラジエントを２５分間行なった。精製した化合物が１０−（ジメチルアミノ）−３−（２’，３’，４’，６’−テトラ−Ｏ−アセチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシルオキシ）−スピロ  ［７Ｈ−ベンゾ［ｃ］キサンチン−７，１０（３０Ｈ）−イソベンゾフラン］−３０−オンであることは、以下の1Ｈ−ＮＭＲおよびＥＳＩ−ＭＳによって確認された。
【０１２６】
1H-NMR (CDCl3, 400 MHz): δ 8.79 (d, J = 9.3 Hz, 1H), 8.06 (d, J = 6.3 Hz, 1H), 7.71-7.862 (m, 3H), 7.47 (d, J = 9.5 Hz, 1H), 7.15 (d, J = 6.8 Hz, 1H), 6.89 (d, J = 9.3 Hz, 1H), 6.86-6.84 (m, 2H), 6.55 (dd, J = 2.2, 9.0 Hz, 1H), 5.54-5.50 (m, 2H), 5.26 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 5.23 (dd, J = 3.2, 10.5 Hz, 1H), 4.67 (d, J = 13.4 Hz, 1H), 4.45 (d, J = 12.9 Hz, 1H), 4.27-4.15 (m, 3H), 3.48 (s, 6H), 3.07 (s, 6H), 2.22 (s, 3H), 2.2.14 (s, 3H), 2.12 (s, 3H), 2.05 (s, 3H). 
MS(ESI+): m/z calcd for [M + H]+, 797.3; found, 797.2.
【０１２７】
つぎに、ナトリウムメトキシド（１２．６ｍｇ、２２３．３μｍｏｌ、５当量）と前記１０−（ジメチルアミノ）−３−（２’，３’，４’，６’−テトラ−Ｏ−アセチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシルオキシ）−スピロ［７Ｈ−ベンゾ［ｃ］キサンチン−７，１０（３０Ｈ）−イソベンゾフラン］−３０−オン（２８．４ｍｇ、４５．３μｍｏｌ）とを、メタノール乾燥溶媒（３．５ｍＬ）に加え、０℃で６時間撹拌した。前記で得られた溶液をイオン交換樹脂（ダウ・ケミカル・カンパニー製、商品名：Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ４）によって中和し、ろ過した後、減圧下で濃縮した。得られた残渣をジメチルスルホキシドに溶解させ、ＨＰＬＣに付して精製したところ、式（ＩＸ）：
【０１２８】
【化１８】
2014185083.tif 000020
【０１２９】
で表わされる化合物７（収量：３６．１ｍｇ、収率：９３％）が得られた。前記ＨＰＬＣは、展開溶媒（０．１体積％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）含有水−０．１体積％ＴＦＡ含有アセトニトリルの混合溶媒）および分取カラム（ジーエルサイエンス（株）製、商品名：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ（登録商標）  ＯＤＳ−３、１０ｍｍ×２５０ｍｍ）を用い、９５／５〜０／１００〔ＴＦＡ含有水／ＴＦＡ含有アセトニトリル（体積比）〕のリニアグラジェントにより、流速３ｍＬ／ｍｉｎの条件で行なった。なお、生成した化合物が式（ＩＸ）で表わされる化合物７であることは、以下の１Ｈ−ＮＭＲおよびＥＳＩ−ＭＳによって確認された。
【０１３０】
1H-NMR (CD3OD, 400 MHz): δ 8.89 (d, J = 9.3 Hz, 1H), 8.19 (t, J= 7.8 Hz, 1H), 7.90-7.80 (m, 4H), 7.72 (d, J= 9.3 Hz, 1H), 7.29 (dd, J = 7.3, 13.1 Hz, 1H), 7.07 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 6.91-6.85 (m, 2H), 5.18 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 4.88 (d, J = 10.7 Hz, 1H), 4.00 (dd, J = 2.7, 7.8 Hz, 1H), 3.98-3.95 (m, 2H), 3.88-3.79 (m, 3H), 3.83 (dt, J = 3.0, 6.7 Hz, 1H), 3.16 (dd, J= 10.7 Hz, 6H), 3.01 (s, 6H). 
MS (ESI+): m/z calcd for [M + H]+, 629.2; found, 629.1.
【０１３１】
実施例１１
実施例１０で得られた化合物７のジメチルスルホキシド溶液を１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ８．０））１ｍＬに化合物７の濃度が１０μＭとなるように溶解させ、β−ガラクトシダーゼ（シグマ製、商品名：β−ｇａｌａｃｔｏｓｉｄａｓｅ  ｆｒｏｍ  Ｅ．ｃｏｌｉ）５．０Ｕ／ｍＬを添加した。得られた混合液を分光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｕ−３３００〕および分光蛍光光度計〔（株）日立製作所製、商品名：ＨＩＴＡＣＨＩ  Ｆ−４５００〕それぞれに付してβ−ガラクトシダーゼ添加から１２時間経過時に吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した。
【０１３２】
その結果、β−ガラクトシダーゼを作用させた場合、波長５９１ｎｍにおける蛍光強度の変化と波長６３０ｎｍにおける蛍光強度の変化とが異なっていることが示された。この結果から、波長５９１ｎｍにおける蛍光強度と波長６３０ｎｍにおける蛍光強度との比を求めることにより、式（Ｉ）で表わされるセミナフトローダフルオル誘導体からなる本発明の蛍光プローブを用いてβ−ガラクトシダーゼによる反応を定量的にモニターすることができることがわかる。
【０１３３】
以上の結果から、式（Ｉ）で表わされる本発明のセミナフトローダフルオル誘導体および当該誘導体からなる本発明の蛍光プローブは、式（ＩＩ）で表わされるセミナフトローダフルオルと比べて幅広い範囲のｐＨ環境下、例えば、酸性条件を含む生理的ｐＨ条件下において、種類の波長の励起光によって励起し、標的物質が関与する化学反応によって蛍光スペクトルの蛍光波長がシフトすることから、レシオメトリック測定に用いることができることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１３４】
本発明のセミナフトローダフルオル誘導体は、例えば、夾雑物質が多い生体内における生命現象、疾患の機構、生体内における薬物の動態などの可視化、これらの定量的解析などを行なう際の蛍光プローブなどに好適に使用されることが期待されるものである。
また、本発明の蛍光プローブは、生命現象の解析、創薬、診断などに用いられるバイオイメージングに好適に使用されることが期待されるものである。
【図１】
2014185083.tif 000023
【図２】
2014185083.tif 000024
【図３】
2014185083.tif 000025
【図４】
2014185083.tif 000026
【図５】
2014185083.tif 000027
【図６】
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【図７】
2014185083.tif 000029
【図８】
2014185083.tif 000030
【図９】
2014185083.tif 000031
【図１０】
2014185083.tif 000032
【図１１】
2014185083.tif 000033
【図１２】
2014185083.tif 000034
【図１３】
2014185083.tif 000035
【図１４】
2014185083.tif 000036
【図１５】
2014185083.tif 000037
【図１６】
2014185083.tif 000038