(57)【要約】      （修正有）【課題】高輝度、かつ長時間の熱履歴および光照射によっても色相変化がなく、高コントラストな液晶表示装置用カラーフィルター用のトリアリールメタン系の顔料微粒子を提供する。【解決手段】染料の溶解液と、ヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液をそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通し、高い反応温度条件下で流体の混合性が著しく高められ微細空間内で反応させて、一般式（１）で表されるトリアリールメタン系の顔料微粒子を得る。2014024906.tif 000015【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表されるトリアリールメタン顔料の微粒子の製造方法であって、
一般式（２）で表される染料の溶解液と一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液を、微細空間中で反応させることを特徴とするトリアリールメタン顔料の微粒子の製造方法。
【化１】
2014024906.tif 000012
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ｘ−は、（Ｐ２ＭｏｙＷ１８−ｙＯ６２）６−／６で表され、ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【化２】
2014024906.tif 000013
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ａｎ−は、ｎ価のアニオンを表し、ｎは任意の自然数を表す。）
【化３】
2014024906.tif 000014
（ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【請求項２】
前記一般式（２）で表される染料の溶解液と、前記一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液とをそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通した後、微細空間内で反応させる、請求項１に記載のトリアリールメタン顔料の微粒子の製造方法。
【請求項３】
前記微細空間が、１００ｃｍ３以下である請求項１又は２に記載のトリアリールメタン顔料の微粒子の製造方法。
【請求項４】
請求項１〜３に記載の製造方法で得られるトリアリールメタン顔料微粒子（１）を青色画素部に用いたカラーフィルター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリアリールメタン顔料微粒子の製造方法、及び該製造方法により得られる顔料微粒子を用いた、カラーフィルターに関する。
【背景技術】
【０００２】
液晶表示装置等のカラーフィルターは、赤色画素部（Ｒ）、緑色画素部（Ｇ）及び青色画素部（Ｂ）を有する。これらの各画素部は、いずれも有機顔料が分散した合成樹脂の薄膜が基板上に設けられた構造であり、有機顔料としては、赤、緑及び青の各色の有機顔料が用いられている。
【０００３】
これら画素部のうち、青色画素部を形成するための青色有機顔料としては、一般に、ε型銅フタロシアニン顔料（Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：６）が用いられており、必要に応じて調色のために、これに紫色有機顔料のジオキサジンバイオレット顔料（Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２３）が少量併用されている。
カラーフィルターを作製する際の有機顔料は、従来の汎用用途とは全く異なる特性、具体的には、液晶表示装置等の表示画面がより明るくなる様にする（高輝度化）等の要求がある。しかしながら、ε型銅フタロシアニン顔料にジオキサジンバイオレット顔料を併用したのでは、高輝度が達成できないことから、特に青色画素部（Ｂ）に用いる有機顔料には、高輝度化がとりわけ要求されている。
【０００４】
この様な高輝度化に対応するために、輝度の点においてはε型銅フタロシアニン顔料より優れた、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１の様なトリアリールメタン顔料をカラーフィルターの青色画素部に用いることが最近検討されてきている（特許文献１〜３）。
【０００５】
このＣ．Ｉ．ピグメントブルー１としては、以下の化学構造のＢＡＳＦ社のファナルカラー（ＦＡＮＡＬ  ＢＬＵＥ  Ｄ６３４０、同Ｄ６３９０）が著名であり、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１は、塩基性トリアリールメタン染料であるビクトリアピュアブルーＢＯを、リンモリブデン酸やリンタングステンモリブデン酸の様なヘテロポリ酸でレーキ化して得られる。こうして得られたＣ．Ｉ．ピグメントブルー１は、カチオンの対イオンＸ−がケギン型ＰＭｏｘＷ１２−ｘＯ４０であるとされている。
【０００６】
【化１】
2014024906.tif 000002
【０００７】
（但し、一般式（Ｉ）中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３はいずれもエチル基、Ｒ４は水素原子、Ｘ−は、ケギン型リンタングストモリブデン酸アニオンまたはリンモリブデン酸アニオンである。）
しかしながら、これらトリアリールメタン顔料をカラーフィルターの青色画素部の調製に用いても、やはり２００℃を超える高温の下や、光照射の下では、依然として長時間に亘って満足のいく輝度を維持できず、耐熱性と耐光性の点では不充分であるというのが実態である。
【０００８】
一方、カラーフィルターに顔料を用いる場合の問題には粒子サイズの大きさがある。顔料が単独の結晶で得られることはまれであり、多くの場合凝集体として存在する。凝集体としての色特性は凝集サイズや結晶形態により変化し、粒子サイズが大きい場合には色域・輝度・色相等の色特性を高めることが難しい。それに対してはマイクロリアクター等を用いて顔料粒子をナノサイズ化することで色特性と高める方法が知られている（特許文献４）。しかし、それらはアゾ系・フタロシアニン系・キナクリドン系等の顔料であり、トリアリールメタン系の顔料でのナノサイズの粒子の製造方法は知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００１−８１３４８号公報
【特許文献２】特開２０１０−８３９１２号公報
【特許文献３】特開２０１０−８５４４４号公報
【特許文献４】特許４５８７７５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
即ち、本発明の課題は、上記背景技術に鑑み、高輝度、かつ長時間の熱履歴および光照射によっても色相変化のない従来の特徴を損なわずに、従来方法よりも高コントラストな液晶表示装置用カラーフィルターを提供出来るトリアリールメタン系の顔料微粒子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは鋭意検討した結果、下記一般式（２）で表される染料の溶解液と、下記一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液をそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通し、高い反応温度条件下で流体の混合性が一般的なバッチ反応よりも著しく高められ微細空間内で反応させることで、下記一般式（１）で表されるトリアリールメタン系の顔料微粒子を得ることができること、得られたトリアリールメタン系の顔料微粒子は高輝度、かつ長時間の熱履歴および光照射によっても色相変化のない従来の特徴を損なわずに、従来方法よりも高コントラストな液晶表示装置用カラーフィルターを提供出来ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
【化２】
2014024906.tif 000003
【００１３】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ｘ−は、（Ｐ２ＭｏｙＷ１８−ｙＯ６２）６−／６で表され、ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【００１４】
【化３】
2014024906.tif 000004
【００１５】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ａｎ−は、ｎ価のアニオンを表し、ｎは任意の自然数を表す。）
【００１６】
【化４】
2014024906.tif 000005
【００１７】
（ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、高輝度、かつ長時間の熱履歴および光照射によっても色相変化のない従来の特徴を損なわずに、従来方法よりも高コントラストな液晶表示装置用カラーフィルターを提供出来るトリアリールメタン顔料微粒子を提供することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】マイクロリアクターの概略図。
【図２】マイクロリアクターが有する積層体の分解斜視図。
【図３】マイクロリアクターの構成部材である混合プレートの斜視図。
【図４】マイクロリアクターの構成部材である混合プレートの平面図。
【図５】マイクロリアクターの構成部材である温調プレートの斜視図。
【図６】マイクロ熱交換器が有する積層体の斜視図
【図７】マイクロ熱交換器の概略図。
【図８】マイクロ熱交換器が有する積層体の分解斜視図。
【図９】実施例で用いた製造装置を模式的に示す概略構想図
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明のトリアリールメタン系の顔料微粒子は一般式（２）で表される染料の溶解液と、
一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液をそれぞれ別々の微
細小管内に液密状態で流通し、高い反応温度条件下で流体の混合性が一般的なバッチ反応よりも著しく高められ微細空間内で反応させることで得ることができる
【００２１】
該高い反応温度条件化の反応温度は反応が進む範囲であれば特に限定されないが、反応温
度としては４０℃を超えるのが好ましく、さらに好ましいは８０℃以上が好ましい。反応温
度が４０℃以下の場合はコントラスト等が低下する。
【００２２】
一般式（２）で表される染料の溶解液と、一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタ
レートアニオンの溶解液をそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通し、一般的なバッチ
反応よりも著しく高められ該微細空間の体積は特に限定されないが、１００ｃｍ３以下が好
ましく、より好ましくは５０ｃｍ３以下、さらに好ましくは２５ｃｍ３以下である。１００
ｃｍ３を超えると混合性や温度の精密制御が困難であり、コントラスト等が低下する。
【００２３】
本発明は、一般式（２）で表される染料の溶解液と、一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液とをそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通し、高い反応温度条件下で流体の混合性が一般的なバッチ反応よりも著しく高められ微細空間内で反応させることができれば種々の機械的手段を用いることができる。機械的手段としては、例えば、スタッティクミキサーやエジェクターや複数の流体がそれぞれ流通する微細流路と該流体の混合部を有するマイクロリアクターを例示することができる。
【００２４】
該マイクロリアクターとしては、Ｙ型やＴ型といった公知慣用のものを用いることが出来るし、市販されているマイクロリアクターを用いることが可能であり、例えばインターディジタルチャンネル構造体を備えるマイクロリアクター、インスティチュート・フュール・マイクロテクニック・マインツ（ＩＭＭ）社製シングルミキサーおよびキャタピラーミキサー；ミクログラス社製ミクログラスリアクター；ＣＰＣシステムス社製サイトス；山武社製ＹＭ−１、ＹＭ−２型ミキサー；島津ＧＬＣ社製ミキシングティーおよびティー（Ｔ字コネクタ）；マイクロ化学技研社製ＩＭＴチップリアクター；東レエンジニアリング開発品マイクロ・ハイ・ミキサー等が挙げられ、いずれも本発明で使用することができる。
【００２５】
本発明で使用する装置としては、一般式（２）で表される染料の溶解液と、一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液をそれぞれ別々の微細小管内に液密状態で流通し、一般的なバッチ反応よりも著しく高められ該微細空間あり、精密温度制御が容易にできる該マイクロリアクターと、さらに該マイクロリアクターへの通液前に各溶解液の精密温度制御ができるマイクロ熱交換器が併設されていることがより好ましい。
以下、より好ましく使用できる該マイクロリアクターと該マイクロ熱交換器の一例を説明する。
【００２６】
【化５】
2014024906.tif 000006
【００２７】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ｘ−は、（Ｐ２ＭｏｙＷ１８−ｙＯ６２）６−／６で表され、ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【００２８】
【化６】
2014024906.tif 000007
【００２９】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は同一でも異なっていても良い水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基、Ａｎ−は、ｎ価のアニオンを表し、ｎは任意の自然数を表す。）
【００３０】
【化７】
2014024906.tif 000008
【００３１】
（ｙは０〜３の何れかの整数である。）
【００３２】
本発明の一般式（１）の化合物は、Ｘ−からなるアニオン部分と、Ｘ−を除いた部分である、塩基性トリアリールメタン染料カチオンからなる。従来公知のトリアリールメタン顔料のＸ−は、リンタングストモリブデン酸アニオンまたはリンモリブデン酸アニオンであったところ、本発明のそれは、（Ｐ２ＭｏｙＷ１８−ｙＯ６２）６−／６で表され、ｙは０〜３の何れかの整数であるヘテロポリオキソメタレートアニオンである。
【００３３】
本発明の一般式（１）の化合物におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は、同一でも異なっていても良い、水素原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、もしくはフェニル基である。
好ましいカチオン部分の構造としては、例えば、窒素原子上のＲ１、Ｒ２、Ｒ３がエチル基かつＲ４及びＲ５が水素原子である場合〔ビクトリアピュアブルーＢＯ（ベーシックブルー７）に相当〕、窒素原子上のＲ１およびＲ２がいずれもメチル基かつＲ３がフェニル基でありＲ４及びＲ５が水素原子である場合〔ビクトリアブルーＢ（ベーシックブルー２６）に相当〕、窒素原子上のＲ１およびＲ２がいずれもメチル基かつＲ３がエチル基でありＲ４及びＲ５が水素原子である場合〔ビクトリアブルーＲ（ベーシックブルー１１）に相当〕、窒素原子上のＲ１、Ｒ２およびＲ３がいずれもメチル基かつＲ４がフェニル基、Ｒ５が水素原子である場合〔ビクトリアブルー４Ｒ（ベーシックブルー８）に相当〕が挙げられる。カッコ内はカチオン部分の構造が同一である、対応する染料を指す。つまり、これらのカチオン構造だけ見れば、これらはいずれも後記する様に公知である。
【００３４】
本発明の化合物は、対アニオンＸ−が、特定のアニオンであることに特徴がある。本発明のＸ−は、（Ｐ２ＭｏｙＷ１８−ｙＯ６２）６−／６で表され、ｙは０〜３の何れかの整数であるヘテロポリオキソメタレートアニオンである。
【００３５】
この様なヘテロポリ酸は、例えば、Inorganic Chemistry, vol47, p3679に記載された方法に従って、容易に得ることが出来る。具体的には、タングステン酸アルカリ金属塩とモリブデン酸アルカリ金属塩とを水に溶解させ、これに燐酸を加え、加熱撹拌しながら５〜１０時間加熱還流することで得ることが出来る。こうして得られたヘテロポリ酸は、アルカリ金属塩化物と反応させることで、上記と同様にして、ドーソン型ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩とすることが出来る。
【００３６】
別法としては、モリブデン酸アルカリ金属塩を水に溶解させ、これに塩酸を加え、次いで、Ｋ１０（α２型Ｐ２Ｗ１７Ｏ６１）の様な、α２型の欠損ドーソン型リンタングストモリブデン酸アルカリ金属塩を加えて、１０〜３０℃にて、３０分〜２時間撹拌することで得ることが出来る。こうして得られたヘテロポリ酸は、アルカリ金属塩化物と反応させることで、上記と同様にして、ドーソン型ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩とすることが出来る。
【００３７】
上記した、ドーソン型ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩の製造方法において、反応液からの沈殿が得られ難い場合には、当該反応液を冷却するなどして溶解度を低下させることにより、ドーソン型ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩をより収率高く得ることが出来る。
【００３８】
本発明の化合物は、例えば、上記した対応する染料と、上記した対応するヘテロポリ酸またはヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩とを反応させることで容易に製造することが出来る。アニオンが塩化物イオンの上記染料を用いかつヘテロポリ酸を用いる場合には、脱塩化水素反応により、アニオンが塩化物イオンの上記染料を用いかつヘテロポリオキソメタレート金属塩を用いる場合には、脱アルカリ金属塩化物反応により、塩置換することで製造することが出来る。
【００３９】
上記ヘテロポリ酸を用いる脱塩化水素反応に比べて、ヘテロポリ酸をいったんヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩としてから脱アルカリ金属塩化物反応を行う方が、塩置換を確実に行うことが出来、より収率高く本発明のトリアリールメタン顔料が得られるばかりでなく、副生成物がより少ない純度の高い本発明のトリアリールメタン顔料が得られるので好ましい。勿論、ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩は、再結晶等により精製してから用いることも出来る。欠損ドーソン型リンタングストモリブデン酸アルカリ金属塩は、ドーソン型リンタングストモリブデン酸ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩を原料として、例えば、Inorganic Synthesis, vol27, p104に記載された方法に従って、容易に得ることが出来る。具体的には、ドーソン型リンタングストモリブデン酸ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩を水に溶解させ、これにアルカリ金属炭酸水素化物を加えて、必要に応じて加熱しながら、撹拌することで得ること出来る。
【００４０】
ヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩としては、例えばＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１7Ｏ６２）、Ｋ６（Ｐ２Ｍｏ２Ｗ１6Ｏ６２）、Ｋ６（Ｐ２Ｍｏ３Ｗ１5Ｏ６２）が挙げられ、これらは単独で用いても２種以上を併用しても良い。
【００４１】
染料由来のカチオンは、一価であることから、アニオン源である、ヘテロポリ酸またはヘテロポリオキソメタレートアルカリ金属塩の使用量は、それらのイオン価に応じて、等モル数となる様に仕込んで上記反応を行うことが好ましい。
【００４２】
本発明のトリアリールメタン顔料は、ヘテロポリ酸でレーキ化（水不溶化）する工程を含むので（或いはヘテロポリ酸でレーキ化（水不溶化）されているので）、製造工程中または製造後の何らかの工程で水を用いる場合、より確実な反応を行ったり、得られた化合物のレーキ構造が破壊されないようにするには、例えば、精製水、イオン交換水、純水等のような、金属イオンやハロゲンイオンの含有率が極力少ない水を用いることが好ましい。
【００４３】
本発明のトリアリールメタン顔料は、それ自体公知のカチオン構造と、それ自体公知のアニオン構造とを組み合わせた構造を有することから、上記製造方法に従って得られた生成物について、上記カチオン構造とアニオン構造とがいずれも含まれていることを確認することで、容易に同定することが出来る。生成物の赤外線吸収スペクトルを測定することで、上記反応に用いた原料の構造が残っていることを確認出来る。また、生成物には、反応に用いた原料の、染料のアニオンやヘテロポリオキソメタレートのカチオンが含まれていないことから、蛍光Ｘ線分析による原料に固有のピーク強度の低下やピーク消失により、上記レーキ化反応が行われたことを確認することが出来る。必要であれば、生成物について元素分析を行うことで、より確実な同定が可能となる。
【００４４】
本発明のトリアリールメタン顔料は、レーキ構造を有し水不溶であることから顔料である。こうして得られた本発明のトリアリールメタン顔料は、そのままで、合成樹脂等の着色剤として用いることが出来るが、必要であれば、公知慣用の粉砕や増粒により、粒子径を調整することで、各種の用途に最適な着色剤とすることが出来る。着色剤は、乾燥粉体において、一次粒子の平均粒子径１００ｎｍ以下であると、より鮮明な青色の着色物を得られやすいので好ましい。
【００４５】
顔料の溶解液を作製する際用いられる液は、顔料を溶解させる液であれば、限定なく用いることが可能であり、好ましい液として水を挙げることができる。或いは、顔料を溶解せしめるものであれば、水と有機溶剤の混合液でもよい。
【００４６】
まず、好ましく用いることができる該マイクロリアクターとして、例えば、第１流体が流れる第１流路が形成された第１流路形成部と、第２流体が流れる第２流路が形成された第２流路形成部とを有する混合プレートを備え、前記第１流路の出口と前記第２流路の出口とが、前記第１流体及び前記第２流体が合流する合流路を介して対向し、前記合流路の中心軸方向における前記第１流路の出口の開口位置は、前記第２流路の前記合流路の中心軸方向における開口位置に含まれるか又は同一であることを特徴とする該マイクロリアクターを挙げることができる。
【００４７】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図１〜図５に従って説明する。図１は、該マイクロリアクターの一例を示す概略図である。該マイクロリアクターは、中空状のケースＣを有し、このケースＣの中には各種微細流路が形成された積層体１１が固定されている。この積層体１１には、混合対象物又は反応対象物である第１流体Ｆ１及び第２流体Ｆ２と、これらの各流体Ｆ１，Ｆ２とそれぞれ熱交換を行う第１熱媒Ｈ１（第１媒体）及び第２熱媒Ｈ２（第２媒体）とが流れる流路が形成されている。
【００４８】
ケースＣの左端Ｃ１には、第１流体Ｆ１をケースＣ内に供給する第１流体供給部４Ａが設けられ、ケースＣの右端Ｃ２には、第２流体Ｆ２をケースＣ内に供給する第２流体供給部４Ｂが設けられている。以下、これらの各流体供給部４Ａ，４Ｂを区別しないで説明する場合には、単に流体供給部４として説明する。
【００４９】
流体供給部４は、ケースＣの端部に形成された開口部２と、開口部２に連結されたコネクタ３とを有している。コネクタ３は、各流体Ｆ１，Ｆ２をそれぞれ貯留するタンクや、加圧ポンプ、このポンプに連結された管路等を含む圧送機構と接続されており、各流体Ｆ１，Ｆ２はその機構により加圧状態でコネクタ３側に圧送されるようになっている。開口部２とケースＣ内に固定された積層体１１の各側面１１ａ，１１ｂとの間には空間が設けられ、該空間は上記圧送機構から送出された各流体Ｆ１，Ｆ２を一時貯留する貯留部Ｓ１，Ｓ２として機能する。
【００５０】
また、ケースＣの上端Ｃ３には、各熱媒Ｈ１，Ｈ２をケースＣ内に供給する各熱媒供給部７Ａ，７Ｂがそれぞれ形成されている。熱媒供給部７Ａ，７Ｂは、上記流体供給部４と同様に開口部５Ａ，５Ｂ、コネクタ６Ａ，６Ｂをそれぞれ有している。各熱媒供給部７Ａ，７Ｂに供給された熱媒Ｈ１，Ｈ２は、積層体１１に形成された流路を通過し、ケースＣの下端Ｃ４に形成された各熱媒送出部７Ｃ，７ＤからケースＣ外部へそれぞれ送出される。各熱媒送出部７Ｃ，７Ｄは、上記流体供給部４と同様に開口部５Ｃ，５Ｄ、コネクタ６Ｃ，６Ｄをそれぞれ有している。
【００５１】
また、ケースＣの下端Ｃ４には、積層体１１内で混合又は反応した各流体Ｆ１，Ｆ２の混合液Ｆ３（又は反応液）をケースＣ外へ送出する送出部１０が設けられている。送出部１０は、開口部８と、開口部８に連結されたコネクタ９とを有している。
即ち、各流体Ｆ１，Ｆ２は、各流体供給部４Ａ，４ＢからケースＣ内部に供給され、積層体１１に形成された微細流路において混合又は反応される。ここで各流体Ｆ１，Ｆ２は、微細流路で混合されることにより拡散距離が短くなり混合速度が大きくなるとともに、所望とする処理量だけが効率よく混合される。混合液Ｆ３（又は反応液）となって送出部１０からケースＣ外部へ送出される。尚、該マイクロリアクターのケースＣや各流体供給部４Ａ，４Ｂ、送出部１０の位置等は上記構成に限定されず、適宜変更可能である。
【００５２】
次に、上記積層体１１について説明する。図２に示すように、積層体１１は、長方形状の各カバープレートＰ１，Ｐ２との間に、流路が形成されたプレート群１２を備えている。
プレート群１２は、３枚の温調プレート１３と２枚の混合プレート１４とが積層されて構成されている。本実施形態では、温調プレート１３が最上層及び最下層となって、混合プレート１４がいずれかの温調プレート１３に挟まれた状態で積層されている。
【００５３】
各カバープレートＰ１，Ｐ２、各温調プレート１３及び各混合プレート１４は、その外形が同じ長方形状に形成されている。また、各カバープレートＰ１，Ｐ２、温調プレート１３及び混合プレートの材質は特に限定されず、例えば金属材、樹脂、ガラス、セラミックス等、流路を形成するための加工が容易で、各プレート１３，１４，Ｐ１，Ｐ２を液漏れ等が生じ難い密着状態で互いに固定できる材質であればよい。また、各プレート１３，１４，Ｐ１，Ｐ２を同じ材質から形成しても良いし、異なる材質で形成してもよい。例えば、各プレート１３，１４，Ｐ２，Ｐ２をステンレス鋼から形成し、拡散結合により密着状態で固定してもよい。各プレート１３，１４，Ｐ２，Ｐ２の加工方法は、例えば射出成型、溶剤キャスト法、溶融レプリカ法、切削、エッチング、フォトリソグラフィー、レーザーアプレーション等の公知の各種方法のうち、その材質に応じた好適な方法を選択できる。
【００５４】
次に、混合プレート１４について図３及び図４に従って詳述する。図３に示すように、本実施形態の混合プレート１４は、一対のプレートからなり、矩形且つ板状の第１流路形成部１４Ａと第２流路形成部１４Ｂとを有している。
第１流路形成部１４Ａは、その上面１４ａにおける短手方向（図中Ｙ方向）の中央部に３本の第１流路１５を有している。各第１流路１５は、等間隔で配置され、第１流路形成部１４Ａの左側端１４ｂから右側端１４ｃに向かって溝状に形成されており、左側端１４ｂ、右側端１４ｃ及び上面１４ａにおいて開口している。左側端１４ｂの各開口は第１流路１５の入口１５ａであって、右側端１４ｃの開口は第１流路１５の出口１５ｂとなる。入口１５ａは、第１流体Ｆ１が供給される上記第１流体供給部４Ａに連通している。
【００５５】
また、第１流路１５は、流路径の大きい大径部１６と流路径の小さい小径部１７と、大径部１６から小径部１７への径変化を緩やかにするためのテーパ部１８が設けられている。
大径部１６は、通流方向に直交する方向における断面が矩形状をなす流路であって、左側端１４ｂから右側端１４ｃの手前まで延びている。大径部１６の幅及び深さは、流体の温度分布の均一性や装置的強度を確保するために、例えば幅０．１ｍｍ以上１００ｍｍ以下、深さ５ｍｍ以下の範囲にすると好ましく、幅０．１ｍｍ以上２０ｍｍ以下、深さ２ｍｍ以下の範囲がより好ましい。すなわち、大径部１６の形状としては、圧損が大きくなりすぎず、流路閉塞が生じにくく、流路の加熱・冷却の迅速な制御が可能であって、生産性を向上させることができる流路形状であれば良い。
【００５６】
小径部１７も断面矩形状に形成された流路であって、右側端１４ｃの手前から右側端１４ｃに向かって延びている。小径部１７は、少なくとも大径部１６の断面積よりも小さい断面積となればよいが、例えば幅０．１ｍｍ以上２０ｍｍ以下、深さ５ｍｍ以下の範囲、幅０．１ｍｍ以上５ｍｍ以下、深さ２ｍｍ以下の範囲がより好ましい。すなわち、小径部１７の形状としては、圧損が大きくなりすぎず、流路閉塞が生じにくく、流路の加熱・冷却の迅速な制御が可能であって、生産性を向上させることができる流路形状であれば良い。
【００５７】
また、第１流路形成部１４Ａと第２流路形成部１４Ｂとの間には、所定幅の空間からなる合流路１９が設けられている。図３では底面及び上面が開口するとともに、混合プレート１４の前面１４ｇ側の開口及び背面１４ｈ側の開口を有する。前面１４ｇ側の開口部１９ｃは、合流路１９の出口であって、上記した送出部１０に連通する。また背面１４ｈ側の開口部１９ｂは、ケースＣ又はその他の部材によって閉塞される。この合流路１９は、両側の各側面が第１流路形成部１４Ａ及び第２流路形成部１４Ｂによって構成された、平面視において長方形をなす長尺状の流路であって、その長手方向が混合プレート１４の短手方向と平行になっている。
【００５８】
また、第２流路形成部１４Ｂは、第２流体Ｆ２が流れる第２流路２０を有し、合流路１９に対して第１流路形成部１４Ａと対称的（線対称）に形成されている。即ち、第２流路形成部１４Ｂの上面１４ｄにおける短手方向の中央部に３本の第２流路２０が溝状に形成されて、等間隔で配置されている。また、各第２流路２０は、左側端１４ｅ、右側端１４ｆ及び上面１４ｄ及び底面において開口している。左側端１４ｅの各開口は、第２流路２０の出口２０ｂであって、右側端１４ｆの開口は第２流路２０の入口２０ａを構成する。これらの入口２０ａは、第２流体Ｆ２が供給される上記第２流体供給部４Ｂに連通している。
【００５９】
また、第２流路２０は、大径部２１及び小径部２２と、それらの間に設けられたテーパ部２３を有している。大径部２１は、第１流路形成部１４Ａの大径部１６と同じ形状及び同じ流路径であって、第２流路形成部１４Ｂの右側端１４ｆから左側端１４ｅ手前まで延びている。小径部２２も、第１流路形成部１４Ａの小径部１７と同じ形状及び同じ流路径であって、左側端１４ｅの手前から左側端１４ｅに向かって延びている。
【００６０】
図４に示すように、このように形成された第１及び第２流路形成部１４Ａ，１４Ｂは、第１流路１５の出口１５ｂと第２流路２０の出口２０ｂとが、合流路１９を介して１対１で対向した位置となるように配置される。また、第１流路１５の出口１５ｂは、合流路１９の中心軸Ｘ１の方向における開口位置が、第２流路２０の出口２０ｂの上記中心軸Ｘ１における開口位置と同一となるように配置される。さらに、それらの出口１５ｂ，２０ｂの開口面は平行になっている。また、第１流路１５及び第２流路２０の出口１５ｂ，２０ｂの断面における中心軸は、同一の中心軸Ｘ２である。尚、第１流路１５は平面視において左側に設けられる必要はなく、右側でもよいし、第２流路２０は平面視において右側に設けられる必要はなく、左側でもよい。さらに、合流路１９の対向する各側面のうち一方の側面に３つの第１流路１５の出口１５ｂが合流路１９の長手方向に沿って並んで配置され、他方の側面に３つの第２流路２０の出口２０ｂが合流路１９の長手方向に沿って並んで配置されている。
【００６１】
このため、第１流路１５及び第２流路２０の入口１５ａ，２０ａから加圧状態で各流体Ｆ１，Ｆ２をそれぞれ供給すると、各流体Ｆ１，Ｆ２は各大径部１６，２１を流れ、各テーパ部１８，２３を介して各小径部１７，２２に流入する。小径部１７，２２に流入した各流体Ｆ１，Ｆ２は、入口１５ａ，２０ａに流入したときの流速よりも大きな流速で出口１５ｂ，２０ｂから合流路１９に流入する。このとき、上記したように出口１５ｂ，２０ｂが中心軸Ｘ１方向において同じ開口位置であり、１対１で対向しているため、出口１５ｂ，２０ｂから送出された各流体Ｆ１，Ｆ２の流れは合流路１９において正面から衝突した状態となる。このため、各流体Ｆ１，Ｆ２を層流状態で合流させた場合等に比べ、各流体Ｆ１，Ｆ２の接触面積を高めて効率よく混合することができる。また、正面から対向する各流体Ｆ１，Ｆ２の流れを衝突させることにより、各流体Ｆ１，Ｆ２内の流体要素は、第１流体Ｆ１の流れの方向と、この方向と反対方向である第２流体Ｆ２の流れの方向とからせん断力をうけるため、混合速度を高めることができる。特に、各流体Ｆ１，Ｆ２のうち少なくとも一方が流動性が低く混合しにくい流体である場合、即ち高粘度流体である場合や、互いに粘度が大きく異なる場合等に特に効果を発揮することができる。
【００６２】
合流路１９は、背面側の開口部１９ｂが閉塞されているため、衝突した各流体Ｆ１，Ｆ２は、上記主液圧送機構の圧力により開口部１９ｃへ向かって流れる。
合流路１９において発生する圧力損失、高粘度流体及び異粘度流体の安定した通流、混合力、装置的強度を考慮すると、合流路１９の幅、即ち各出口１５ｂ，２０ｂの間の距離は、０．１ｍｍ以上３０ｍｍ以下が好ましく、その深さは０．３ｍｍ以上が好ましい。この幅は、各流体Ｆ１，Ｆ２の粘性（流れやすさ）と、目的とする混合度合等に応じて変更可能である。幅を短くすれば、圧力損失が比較的大きくなるが各流体同士の衝突力を増大させ、流体内のせん断力を高めることができる。幅を長くすれば、衝突力は比較的弱くなるが、圧力損失を低減することができる。
【００６３】
次に、温調プレート１３について図５に従って説明する。温調プレート１３は、長方形状且つ板状に形成され、混合プレート１４とほぼ同じ大きさとなっている。温調プレート１３は、その長手方向の中央であって、混合プレート１４が積層された際に合流路１９と重なる位置に断熱部３０を有している。断熱部３０は、温調プレート１３の前面１３ｃから奥行方向（図中Ｙ方向）に長尺状に切り欠くことで形成されており、その厚み方向（図中Ｚ方向）に貫通し、前面１３ｃ側に開口部３０ａを有している。この断熱部３０の幅は、上記混合プレート１４の合流路１９の幅とほぼ同一となっている。
【００６４】
断熱部３０に対して左側及び右側には、略長方形状の凹部２４が形成されている。この凹部２４には、温調プレート１３の上面１３ａに溝状にそれぞれ形成された流入路２６及び流出路２７が連通している。
【００６５】
また、凹部２４の前面側及び背面側には、長尺状の壁部２４ａ，２４ｂが凹部２４の底面から突出形成されている。壁部２４ａ，２４ｂは、温調プレート１３の長手方向（図中Ｘ方向）に延びるように設けられ、その先端と凹部２４の内壁面との間には流路の一部を構成するための空間が設けられている。また、凹部２４の底面であって、各壁部２４ａ，２４ｂの間には、同じく長尺状の壁部２５が４本突出形成されている。壁部２５は、凹部２４の幅（図中Ｘ方向の長さ）よりも短く、その両端と凹部２４の内壁面との間には流路の一部を構成するための空間が設けられている。これらの各壁部２４ａ，２４ｂ，２５により、凹部２４内の空間が区画されて熱媒Ｈ１，Ｈ２が流れる流路が構成され、流入路２６及び流出路２７を含めて熱媒Ｈ１，Ｈ２が流れる媒体流路としての熱媒流路３１が構成される。熱媒流路３１は、背面側の流入路２６を入口とし、温調プレート１３の中央側から凹部２４の左側面２４ｃに向かって延び、左側面２４ｃ手前で屈曲して右側面２４ｄに向かって延びる。さらに右側面２４ｄ手前で屈曲して再び左側面２４ｃに向かって延びる。このように、熱媒流路３１は、凹部２４内で複数回屈曲する曲折形状をなし、前面側に設けられた流出路２７を出口とする。
【００６６】
温調プレート１３の左側の凹部２４に形成された熱媒流路３１Ａには熱媒Ｈ１が供給され、右側の凹部２４に形成された熱媒流路３１Ｂには熱媒Ｈ２が供給される。この温調プレート１３の上方又は下方に混合プレート１４が積層されると、図１２に示すように、第１流体Ｆ１が流れる第１流路１５の上方又は下方に熱媒Ｈ１が流れる第１熱媒流路３１Ａが重なり、第２流体Ｆ２が流れる第２流路２０の上方又は下方に熱媒Ｈ２が流れる第２熱媒流路３１Ｂが重なる。このため、第１熱媒Ｈ１と第１流体との間で熱交換が行われ、第２熱媒Ｈ２と第２流体との間で熱交換が行われる。
【００６７】
これらの熱媒流路３１Ａ，３１Ｂは、断熱部３０が介在することによって各熱媒流路３１Ａ，３１Ｂ周辺部の間の熱移動が抑制されるので、温度差が大きい熱媒Ｈ１，Ｈ２を各熱媒流路３１Ａ，３１Ｂに供給しても、熱媒Ｈ１，Ｈ２の温度が所望の温度より著しく低下又は上昇することがない。このため、流路内の各流体Ｆ１，Ｆ２が温度変化しやすい該マイクロリアクターにおいても、第１流体及び第２流体Ｆ１，Ｆ２の精密な温度調整を行うことができる。従って、流体Ｆ１，Ｆ２が所望の温度より範囲より低下するのを抑制することができるので、各流路１５，２０や合流路１９が析出物によって閉塞されず、晶析等による微粒子製造においても生産性の低下を防止することができる。
【００６８】
図５に示すように、３層の温調プレート１３及び２層の混合プレート１４を交互に積層すると、温調プレート１３の断熱部３０と混合プレート１４の合流路１９とが重なって積層体１１の積層方向の長さと同じ深さの合流路３２が構成される。合流路３２の左側面には、６つの第１流路１５の出口１５ｂが開口し、右側面には、第１流路１５の出口１５ｂのそれぞれに対応した位置に６つの第２流路２０の出口２０ｂが開口する。各温調プレート１３及び各混合プレート１４が密着状態で互いに結合されることにより、混合プレート１４の第１流路１５及び第２流路２０は、温調プレート１３の底面によってその上面側の開口を閉塞される。また温調プレート１３の各熱媒流路３１Ａ，３１Ｂは、混合プレート１４の底面か、若しくはカバープレートＰ１の底面によってその上面側の開口を閉塞される。
【００６９】
以上のように構成された積層体１１において、第１流体供給部４ＡからケースＣ内へ加圧状態で供給された第１流体Ｆ１は、貯留部Ｓ１に一時貯留された後、積層体１１に設けられた６つの第１流路１５へ分割される。また、第２流体供給部４ＢからケースＣ内へ加圧状態で供給された第２流体Ｆ２は、貯留部Ｓ２に一時貯留された後、積層体１１に設けられた６つの第２流路２０に分割される。
【００７０】
混合プレート１４の各第１流路１５にそれぞれ流入した第１流体Ｆ１は、大径部１６から小径部１７にかけて流速を高めながら送出され、出口１５ｂから合流路１９へ送出される。また、各第２流路２０にそれぞれ流入した第２流体Ｆ２は、大径部２１から小径部２２にかけて流速を高めながら送出され、出口２０ｂから合流路１９へ送出される。
【００７１】
各第１流路１５の出口１５ｂからそれぞれ送出された第１流体Ｆ１の微小な流れは、各第２流路２０の出口２０ｂからそれぞれ送出された第２流体Ｆ２の微小な流れと１対１で正面から衝突する。このため、各流体Ｆ１，Ｆ２の微小な流れは、その衝突位置付近でそれぞれ混合されるため、全体としての混合速度をより高めることができる。
【００７２】
６対の出口１５ｂ，２０ｂからそれぞれ送出された各流体Ｆ１，Ｆ２は、合流路１９内で乱流を生じさせながら混じり合い、合流路３２の出口３２ａに向かって流れる。出口から３２ａから送出された混合液Ｆ３は送出部１０に送られ、この送出部１０からケースＣ外へ向かって送出される。
【００７３】
この該マイクロリアクターにおいて、混合対象の流体Ｆ１，Ｆ２の処理量を増加させる場合には、合流路３２の幅、即ち出口１５ｂ，２０ｂ間の距離を変えずに、合流路３２の長さを延長すればよい。或いは、合流路３２の幅を変えずに、合流路１９の側面に開口する流路１５，２０の本数を増加させるか、混合プレート１４の積層数を増加させればよい。従って、合流路３２における混合効率を低下させずに、処理量を増大することができる。また、流路幅が小さく圧力損失が高まりやすいマイクロリアクターにおいて、上記該マイクロリアクターは合流路３２の容積が比較的大きく、圧力損失の増大による流路の閉塞を防ぐことができる。さらに混合対象の流体の粘性等に応じて合流路３２の幅も適宜変更できる構成であるため、装置の自由度を向上することができる。
【００７４】
図６に該マイクロ熱交換器が有する積層体の斜視図を示す。図６は、混合溶液（Ａ）を流す微小管状流路を配設したプレートと、混合液との間で熱交換が行われる流体を流す流路を配設したプレートが交互に積層してなる反応装置で、微小管状流路内を液密状に流通する流体断面積が０．１〜４．０ｍｍ２となる空隙サイズを有する微小管状流路を有する該マイクロ熱交換器が有する積層体の斜視図である。
【００７５】
前記該マイクロ熱交換器は、例えば６において同一の長方形板状からなる第１プレート（前記６中の２）と第２プレート（前記図６の３）とが複数交互に積層されて構成されている。各１枚の第１プレートには前記断面積が０．１〜４．０（ｍｍ２）の流路が設けられている（以下、この流路が設けられたプレートをプロセスプレートという）。また第２プレートには温調流体用の流路（以下、温調流路という）が設けられている（以下、温調流路が設けられたプレートを温調プレートという）。そして、図７に示すようにそれらの供給口および排出口が、化学反応用デバイス１の端面１ｂ、１ｃ、側面１ｄ、１ｅの各領域に分散して配置され、それら領域に混合溶液（Ａ）と、温調流体を流すためのコネクタ３０とジョイント部３１とからなる継手部３２がそれぞれ連結されている。
【００７６】
これらの継手部を介して、混合溶液（Ａ）を含有する流体α（混合液）が端面１ｂから供給されて、熱交換されて冷却された混合溶液（Ａ）を含有する流体βが端面１ｃに排出され、温調流体γが側面１ｅから供給されて側面１ｄに排出されるようになっている。
【００７７】
該マイクロ熱交換器の平面視形状は図示のような長方形とは限定されず、正方形状、または端面１ｂ、１ｃ間よりも側面１ｄ、１ｅ間が長い長方形状としてもよいが、以下では簡単のために図示形状に即して、端面１ｂから端面１ｃに向かう方向を、プロセスプレートと温調プレートの長手方向と称し、側面１ｄから側面１ｅに向かう方向をプロセスプレートと温調プレートの短手方向と称することにする。
【００７８】
プロセスプレートは、図８に示すように、一方の面２ａに断面凹溝形状の流路４をプロセスプレートの長手方向に貫通して延し、短手方向に所定間隔ｐ０で複数本配列したものである。流路４の長さをＬとする。断面形状は、幅ｗ０、深さｄ０とする。
【００７９】
流路４の断面形状は、混合溶液（Ａ）とを含有する流体αの種類、流量や流路長さＬに応じて適宜設定することができるが、断面内の温度分布の均一性を確保するために、幅ｗ０、深さｄ０は、それぞれ０．１〜１６〔ｍｍ〕、０．１〜２〔ｍｍ〕の範囲に設定している。なお、幅、深さの記載は図面を参照した場合であって、この値は熱伝面に対して広い値となる様に適宜解釈しうる。特に限定されるものではないが、プレート当たり、例えば１〜１０００本、好ましくは１０〜１００本である。
【００８０】
前記流体αは各流路４内に流され、図６ないし図８に矢印で示すように、一方の端面２ｂ側から供給されて他方の端面２ｃ側へ排出される。
【００８１】
温調プレートは、図６に示すように、一方の面３ａに断面凹溝形状の温調流路６が所定の間隔だけ離れて設けられている。温調流路６の断面積は、反応流路に対して熱を伝えることができれば特に限定されるものではないが概ね０．１〜４．０（ｍｍ２）の範囲である。更に好ましくは０．３〜１．０（ｍｍ２）である。温調流路６の本数は、熱交換効率を考慮して適宜の本数を採用することができ、特に限定されるものではないが、プレート当たり、例えば１〜１０００本、好ましくは１０〜１００本である。
【００８２】
温調流路６は、図６及び図８に示す様に、温調プレートの長手方向に沿って複数本配列された主流路６ａと、主流路６ａの上流側及び下流側端部でそれぞれ流路４と略直交に配置されて各主流路６ａに連通する供給側流路６ｂおよび排出側流路６ｃとを備えていてもよい。図６及び図８では供給側流路６ｂと排出側流路６ｃは２回直角に屈曲して温調プレートの側面３ｄ、３ｅからそれぞれ外部に開口している。温調流路６の各流路の本数は、温調流路６の主流路６ａ部分のみが複数本配列され、供給側流路６ｂおよび排出側流路６ｃはそれぞれ１本で構成されている。
【００８３】
なお、温調流路６の各主流路６ａは、流路４に対して、温調プレートの短手方向において、流路４が分布する範囲を積層方向に重なる範囲に設けられる。
【００８４】
そして、好ましくは各主流路６ａが、隣り合う２本の流路４、４間に位置するように積層方向に配列し、さらに好ましくは、各主流路６ａが各流路４に積層方向に重なるように配列する。
各複数のプロセスプレート、温調プレートは、プロセスプレート、温調プレートを同一方向に交互に重ねて積層され、互いに固着、積層されている。 
そのため、該マイクロ熱交換器の形態において、各流路４、温調流路６は、凹溝の開口面が上に積層されるプレートの下面により覆われ、両端が開口する長方形断面のトンネル形状とされる。
このような各プロセスプレート、温調プレートは、適宜の金属材料を用いることができる。
【００８５】
より具体的に本発明の実施の形態を説明する。
例えば、レーキ顔料をバッチ法で製造する場合は、染料溶液に一般式（３）で表されるヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液を滴下させ、レーキ化反応を起こし顔料化する。その工程は第一に４０℃でのレーキ化を行い、次いで８０℃に昇温することが必要である。この際にレーキ化温度を高めると粒子径が大きくなり、また熟成工程を省くと、耐熱性が不十分な粒子になる。つまり、レーキ化と熟成という２つの工程が不可欠になっている。この工程で主に起こっていることは、レーキ化による粒子生成及び粒子成長、熟成による染料と顔料粒子の結合の強化であると予想される。微細な粒子を得るには粒子成長を押さえた低温が望ましいが、結合の強化のためには高温が必要である。バッチ反応では工程が分離されているが、相反する条件での反応であり、顔料の微細化には限度がある。
【００８６】
一方、マイクロリアクターは反応微細空間反応であることから、混合性が高く反応時間を短くできることからそれら課題を解決できる。つまりマイクロリアクターを用いて高温で反応させることにより、レーキ化と熟成を短時間に行うことが可能であり、バッチ反応に対してより微細な顔料粒子を作製できる。
【００８７】
本発明において一次粒子の平均粒子径とは、次の様に測定される。まず、透過型電子顕微鏡または走査型電子顕微鏡で視野内の粒子を撮影する。そして、二次元画像上の、凝集体を構成する一次粒子の５０個につき、個々の粒子の内径の最長の長さ（最大長）を求める。個々の粒子の最大長の平均値を一次粒子の平均粒子径とする。
【００８８】
本発明のトリアリールメタン顔料は、公知慣用の各種の用途において、高温での熱履歴を経ても色相変化が小さく、優れた耐熱性を有していることから、カラーフィルター画素部の製造に用いた場合に、高輝度であり、その輝度の耐熱性に優れ、長時間に亘り明るい画像表示が可能な液晶表示装置のカラーフィルターを得ることが出来る。
【００８９】
本発明のカラーフィルターにおいては、バックライト光源としては、従来の冷陰極管（ＣＣＦＬ光源）、白色ＬＥＤ（ＬＥＤ；Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）光源、３色独立ＬＥＤ光源、白色有機ＥＬ（ＥＬ；Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）光源等をいずれも用いることが出来る。
【００９０】
本発明のトリアリールメタン顔料には、必要に応じて、ε型銅フタロシアニン顔料、ジオキサジン系顔料（Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３７、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー８０等）等や、無金属または金属フタロシアニンのスルホン酸誘導体、無金属または金属フタロシアニンのＮ−（ジアルキルアミノ）メチル誘導体、無金属または金属フタロシアニンのＮ−（ジアルキルアミノアルキル）スルホン酸アミド誘導体、ジオキサジンバイオレットのスルホン酸誘導体、インダンスレンブルーのスルホン酸誘導体フタロシアニンスルホン酸等の有機顔料誘導体等や、ビックケミー社のディスパービック１３０、ディスパービック１６１、ディスパービック１６２、ディスパービック１６３、ディスパービック１７０、ディスパービック１７１、ディスパービック１７４、ディスパービック１８０、ディスパービック１８２、ディスパービック１８３、ディスパービック１８４、ディスパービック１８５、ディスパービック２０００、ディスパービック２００１、ディスパービック２０２０、ディスパービック２０５０、ディスパービック２０７０、ディスパービック２０９６、ディスパービック２１５０、ディスパービックＬＰＮ２１１１６、ディスパービックＬＰＮ６９１９エフカ社のエフカ４６、エフカ４７、エフカ４５２、エフカＬＰ４００８、エフカ４００９、エフカＬＰ４０１０、エフカＬＰ４０５０、ＬＰ４０５５、エフカ４００、エフカ４０１、エフカ４０２、エフカ４０３、エフカ４５０、エフカ４５１、エフカ４５３、エフカ４５４０、エフカ４５５０、エフカＬＰ４５６０、エフカ１２０、エフカ１５０、エフカ１５０１、エフカ１５０２、エフカ１５０３、ルーブリゾール社のソルスパース３０００、ソルスパース９０００、ソルスパース１３２４０、ソルスパース１３６５０、ソルスパース１３９４０、ソルスパース１７０００、１８０００、ソルスパース２００００、ソルスパース２１０００、ソルスパース２００００、ソルスパース２４０００、ソルスパース２６０００、ソルスパース２７０００、ソルスパース２８０００、ソルスパース３２０００、ソルスパース３６０００、ソルスパース３７０００、ソルスパース３８０００、ソルスパース４１０００、ソルスパース４２０００、ソルスパース４３０００、ソルスパース４６０００、ソルスパース５４０００、ソルスパース７１０００、味の素株式会社のアジスパーＰＢ７１１、アジスパーＰＢ８２１、アジスパーＰＢ８２２、アジスパーＰＢ８１４、アジスパーＰＮ４１１、アジスパーＰＡ１１１等の分散剤や、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、アルキッド系樹脂、ウッドロジン、ガムロジン、トール油ロジン等の天然ロジン、重合ロジン、不均化ロジン、水添ロジン、酸化ロジン、マレイン化ロジン等の変性ロジン、ロジンアミン、ライムロジン、ロジンアルキレンオキシド付加物、ロジンアルキド付加物、ロジン変性フェノール等のロジン誘導体等の、室温で液状かつ水不溶性の合成樹脂を含有させることが出来る。これら分散剤や、樹脂の添加は、フロッキュレーションの低減、顔料の分散安定性の向上、分散体の粘度特性を向上にも寄与する。
【００９１】
本発明のトリアリールメタン顔料は、従来公知の方法でカラーフィルター画素部の形成に使用することが出来る。本発明のトリアリールメタン顔料の分散方法で代表的な方法としては、フォトリソグラフィー法であり、これは、後記する光硬化性組成物を、カラーフィルター用の透明基板のブラックマトリックスを設けた側の面に塗布、加熱乾燥（プリベーク）した後、フォトマスクを介して紫外線を照射することでパターン露光を行って、画素部に対応する箇所の光硬化性化合物を硬化させた後、未露光部分を現像液で現像し、非画素部を除去して画素部を透明基板に固着させる方法である。この方法では、光硬化性組成物の硬化着色皮膜からなる画素部が透明基板上に形成される。
【００９２】
赤色、緑色、青色の色ごとに、後記する光硬化性組成物を調製して、前記した操作を繰り返すことにより、所定の位置に赤色、緑色、青色の着色画素部を有するカラーフィルターを製造することが出来る。本発明のトリアリールメタン顔料からは、青色画素部を形成することが出来る。尚、赤色画素部および緑色画素部を形成するための光硬化性組成物を調製するには、公知慣用の赤色顔料と緑色顔料を使用することが出来る。
【００９３】
赤色画素部を形成するための顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、同２０９、同２４２、同２５４等が、緑色画素部を形成するための顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７、同１０、同３６、同４７、同５８等が挙げられる。これら赤色画素部と緑色画素部の形成には、黄色顔料を併用することも出来る。その後、必要に応じて、未反応の光硬化性化合物を熱硬化させるために、カラーフィルター全体を加熱処理（ポストベーク）することも出来る。
【００９４】
後記する光硬化性組成物をガラス等の透明基板上に塗布する方法としては、例えば、スピンコート法、ロールコート法、インクジェット法等が挙げられる。
透明基板に塗布した光硬化性組成物の塗膜の乾燥条件は、各成分の種類、配合割合等によっても異なるが、通常、５０〜１５０℃で、１〜１５分間程度である。また、光硬化性組成物の光硬化に用いる光としては、２００〜５００ｎｍの波長範囲の紫外線、あるいは可視光を使用するのが好ましい。この波長範囲の光を発する各種光源が使用出来る。
【００９５】
現像方法としては、例えば、液盛り法、ディッピング法、スプレー法等が挙げられる。光硬化性組成物の露光、現像の後に、必要な色の画素部が形成された透明基板は水洗いし乾燥させる。こうして得られたカラーフィルターは、ホットプレート、オーブン等の加熱装置により、９０〜２８０℃で、所定時間加熱処理（ポストベーク）することによって、着色塗膜中の揮発性成分を除去すると同時に、光硬化性組成物の硬化着色皮膜中に残存する未反応の光硬化性化合物が熱硬化し、カラーフィルターが完成する。
【００９６】
カラーフィルターの青色画素部を形成するための光硬化性組成物は、本発明のトリアリールメタン顔料と、分散剤と、光硬化性化合物と、有機溶剤とを必須成分とし、必要に応じて熱可塑性樹脂を用いて、これらを混合することで調製することが出来る。青色画素部を形成する着色樹脂皮膜に、カラーフィルターの実生産で行われるベーキング等に耐え得る強靱性等が要求される場合には、前記光硬化性組成物を調製するに当たって、光硬化性化合物だけでなく、この熱可塑性樹脂を併用することが不可欠である。熱可塑性樹脂を併用する場合には、有機溶剤としては、それを溶解するものを使用するのが好ましい。
【００９７】
前記光硬化性組成物の製造方法としては、本発明のトリアリールメタン顔料と、有機溶剤と分散剤とを必須成分として使用し、これらを混合し均一となる様に攪拌分散を行って、まずカラーフィルターの画素部を形成するための顔料分散液を調製してから、そこに、光硬化性化合物と、必要に応じて熱可塑性樹脂や光重合開始剤等を加えて前記光硬化性組成物とする方法が一般的である。
【００９８】
ここで分散剤、有機溶剤は、前記のものが使用可能である。
光硬化性組成物の調製に使用する熱可塑性樹脂としては、例えば、ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリイミド系樹脂、スチレンマレイン酸系樹脂、スチレン無水マレイン酸系樹脂等が挙げられる。
【００９９】
光硬化性化合物としては、例えば、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ビス（アクリロキシエトキシ）ビスフェノールＡ、３−メチルペンタンジオールジアクリレート等のような２官能モノマー、トリメチルロールプロパトントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリス〔２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート等の比較的分子量の小さな多官能モノマー、ポリエステルアクリレート、ポリウレタンアクリレート、ポリエーテルアクリレート等の様な比較的分子量の大きな多官能モノマーが挙げられる。
【０１００】
光重合開始剤としては、例えばアセトフェノン、ベンゾフェノン、ベンジルジメチルケタノール、ベンゾイルパーオキサイド、２−クロロチオキサントン、１，３−ビス（４’−アジドベンザル）−２−プロパン、１，３−ビス（４’−アジドベンザル）−２−プロパン−２’−スルホン酸、４，４’−ジアジドスチルベン−２，２’−ジスルホン酸等が挙げられる。市販の光重合開始剤としては、たとえば、チバスペシャルティーケミカル社製「イルガキュア（商標名）−１８４」、「イルガキュア（商標名）−３６９」、「ダロキュア（商標名）−１１７３」、ＢＡＳＦ社製「ルシリン−ＴＰＯ」、日本化薬社製「カヤキュアー（商標名）ＤＥＴＸ」、「カヤキュアー（商標名）ＯＡ」、ストーファー社製「バイキュアー１０」、「バイキュアー５５」、アクゾー社製「トリゴナールＰＩ」、サンド社製「サンドレー１０００」、アップジョン社製「デープ」、黒金化成社製「ビイミダゾール」などがある。
【０１０１】
また上記光重合開始剤に公知慣用の光増感剤を併用することも出来る。光増感剤としては、たとえば、アミン類、尿素類、硫黄原子を有する化合物、燐原子を有する化合物、塩素原子を有する化合物またはニトリル類もしくはその他の窒素原子を有する化合物等が挙げられる。これらは、単独で用いることも、２種以上を組み合わせて用いることも出来る。
【０１０２】
光重合開始剤の配合率は、特に限定されるものではないが、質量基準で、光重合性あるいは光硬化性官能基を有する化合物に対して０．１〜３０％の範囲が好ましい。０．１％未満では、光硬化時の感光度が低下する傾向にあり、３０％を超えると、顔料分散レジストの塗膜を乾燥させたときに、光重合開始剤の結晶が析出して塗膜物性の劣化を引き起こすことがある。
【０１０３】
前記した様な各材料を使用して、質量基準で、本発明のトリアリールメタン顔料１００部当たり、３００〜１０００部の有機溶剤と、１〜１００部の分散剤とを、均一となる様に攪拌分散して前記顔料分散液を得ることが出来る。次いでこの顔料分散液に、本発明のトリアリールメタン顔料１部当たり、熱可塑性樹脂と光硬化性化合物の合計が３〜２０部、光硬化性化合物１部当たり０．０５〜３部の光重合開始剤と、必要に応じてさらに有機溶剤を添加し、均一となる様に攪拌分散してカラーフィルター画素部を形成するための光硬化性組成物を得ることが出来る。
【０１０４】
現像液としては、公知慣用の有機溶剤やアルカリ水溶液を使用することが出来る。特に前記光硬化性組成物に、熱可塑性樹脂または光硬化性化合物が含まれており、これらの少なくとも一方が酸価を有し、アルカリ可溶性を呈する場合には、アルカリ水溶液での洗浄がカラーフィルター画素部の形成に効果的である。
【０１０５】
顔料分散法のうち、フォトリソグラフィー法によるカラーフィルター画素部の製造方法について詳記したが、本発明のカラーフィルター用顔料組成物を使用して調製されたカラーフィタ画素部は、その他の電着法、転写法、ミセル電解法、ＰＶＥＤ（ＰｈｏｔｏｖｏｌｔａｉｃＥｌｅｃｔｒｏｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法、インクジェット法、反転印刷法、熱硬化法等の方法で青色画素部を形成して、カラーフィルターを製造してもよい。
【０１０６】
カラーフィルターは、有機顔料として、赤色顔料、緑色顔料、本発明のトリアリールメタン顔料を使用して得た各色の光硬化性組成物を使用し、平行な一対の透明電極間に液晶材料を封入し、透明電極を不連続な微細区間に分割すると共に、この透明電極上のブラックマトリクスにより格子状に区分けされた微細区間のそれぞれに、赤、緑および青のいずれか１色から選ばれたカラーフィルター着色画素部を交互にパターン状に設ける方法、あるいは基板上にカラーフィルター着色画素部を形成した後、透明電極を設ける様にすることで得ることが出来る。
【０１０７】
本発明のトリアリールメタン顔料は、鮮明性と明度に優れる着色顔料分散体を提供でき、カラーフィルター用途の他、塗料、プラスチック（樹脂成型品）、印刷インク、ゴム、レザー、捺染、静電荷像現像用トナー、インクジェット記録用インク、熱転写インキ等の着色にも適用することが出来る。
【実施例】
【０１０８】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、もとより本発明はこれら実施例の範囲に限定されるものではない。尚、特に断りのない限り、「部」、「％」及び「ｐｐｍ」はいずれも質量基準である。
【０１０９】
（本実施例で用いたデバイス）
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７溶液、Ｋ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）溶液をそれぞれ入れるタンク、マイクロ熱交換器、マイクロリアクター及び得られた顔料微粒子を含む分散体を回収するタンクを図９に示すように繋ぎ、製造装置とした。図９の７２のマイクロリアクターは図２に記載のマイクロリアクターで、このマイクロリアクターは混合プレート１４が１枚、及び温調プレート１3が混合プレートの上限に２枚積層されており、更にこの積層体を２枚のカバープレートＰ１、Ｐ２で挟み込んでいる。板厚は混合プレート１４が２ｍｍで温調プレート１３は１．０ｍｍである。混合プレート１４に形成されている第１及び第２流路１５，２０は、各２本形成されており、流路幅広部１６，２１を幅８ｍｍ×深さ１ｍｍ×長さ３６ｍｍとし、幅狭部１７，２２を幅２．０ｍｍ×深さ１．０ｍｍ×長さ３ｍｍとした。また、合流路１９を幅１．０ｍｍ×深さ２．０×長さ３０ｍｍとした。温調プレート１3に形成されている熱媒流路３１Ａ、３１Ｂは幅１．２ｍｍ×深さ０．５ｍｍ×長さ４０ｍｍとした。また、合流路１９を幅２．５ｍｍ×深さ１．０ｍｍ×長さ３０ｍｍとした。
【０１１０】
図９の７０、７１のマイクロ熱交換器は図８に記載のマイクロ熱交換器を用いた。マイクロ熱交換器は流路４が５本形成されたプロセスシート２枚と温調流路６が５本形成された温調プレート３枚が交互に積層されている。流路４と温調流路６の断面寸法はともに幅１．２ｍｍ×深さ０．５ｍｍである。
【０１１１】
（合成例１）
＜ドーソン型（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−  ヘテロポリオキソメタレートの合成＞
（１）Ｋ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）の調整１
ＮａＷＯ４・２Ｈ２Ｏ（和光純薬工業株式会社製試薬）４４．０ｇ、Ｎａ２ＭｏＯ４・２Ｈ２Ｏ（関東化学株式会社製試薬）１．９０ｇを精製水２３０ｇに溶解した。この溶液に攪拌しながら８５％リン酸６４．９ｇを滴下ロートを用いて添加した。得られた溶液を８時間、加熱還流した。反応液を室温に冷却し、臭素水１滴を加え、攪拌しながら塩化カリウム４５ｇを添加した。こうしてヘテロポリ酸を得た。
【０１１２】
更に１時間攪拌後、生じた黄色の沈殿Ｋ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）をろ別し、９０℃で乾燥した。収量２９．４ｇであった。
フーリエ変換赤外分光光度計（ＦＴ−ＩＲ）での分析（ＫＢｒ／ｃｍ−１）：
１０９１，９６０，９１５，７８３，５３０
ＦＴ−ＩＲの分析結果から、この乾燥物は、Ｋ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）であることが確認された。
【０１１３】
（実施例１）
（１）マイクロリアクターによるドーソン型（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）トリアリールメタン顔料の製造
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７（東京化成株式会社製試薬）５．３０ｇを精製水３５０ｍＬに投入し、４０℃で攪拌させて溶解した。次いで上記調整１で得たＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）８．３ｇを精製水５０ｍＬに溶解した。Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー溶液、Ｋ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）溶液をそれぞれ入れるタンク６１及び６３、送液用ポンプ６５及び６６、熱交換器７１及び７０、マイクロリアクター７２及び得られた顔料微粒子を含む分散体を貯蔵する容器６７を図９に示すように繋ぎ、製造装置とした。
【０１１４】
ダイアフラムポンプ６５及び６６を用いて、タンク６１中のＣ．Ｉ．ベーシックブルー溶液とタンク６３中のＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）溶液を各々の熱交換器７１、７０にて８０℃に加熱された後、重量比５．３：１の比率で流量６３ｇ／分になるようにマイクロリアクター７２に送り、マイクロリアクター７２にて混合溶液（Ａ）を得た。このときの混合溶液（Ａ）の液温（Ｔ１）は８０℃であった。次に、混合溶液（Ａ）を８０℃に加温された貯蔵容器６７へ移送し、液温（Ｔ１）が８０℃である顔料微粒子の分散体１を得た。所定量貯蔵後、加熱源を取り除き、５０℃まで冷却した。貯蔵開始から冷却終了まで、貯蔵容器内を撹拌子にて３００ｒｐｍで撹拌した。冷却後分散体１をろ過し、３００ｍＬの精製水で３回洗浄した。得られた固体を９０℃で乾燥させた後、黒青色固体が１０．４ｇ得られた。該固体からなる生成物の一次粒子の平均粒子径は３０ｎｍであった。該固体を市販のジューサーにて粉砕して、一般式（１）においてＲ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であり、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるヘテロポリオキソメタレートからなるアニオンであるトリアリールメタン系レーキ顔料を得た。
フーリエ変換赤外分光光度計（ＦＴ−ＩＲ）での分析（ＫＢｒ／ｃｍ−１）：
２９７０，１５７９，１４１３，１３４２，１２７３，１１８５，１１５５，１０７３，９５４，９１１，７８６
【０１１５】
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７自体のＦＴ−ＩＲの分析結果、及びＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）自体のＦＴ−ＩＲ分析結果及び上記生成物のＦＴ−ＩＲの分析結果から、この生成物は、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造が維持されていることが確認出来た。また、この生成物は、蛍光Ｘ線分析の結果、レーキ化に用いたＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のカリウムイオンに基づくピーク強度が、レーキ化の際の原料仕込み時に比べて著しく低下しており、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造とがイオン結合していると推察された。
【０１１６】
これらの事実から、得られた生成物は、一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であるカチオンと、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるドーソン型ポリオキソメタレートからなるアニオンとからなるトリアリールメタン顔料と同定することが出来た。
【０１１７】
（比較例１）
バッチ方式によるドーソン型（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）トリアリールメタン顔料の製造
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７（東京化成株式会社製試薬）５．３０ｇを精製水３５０ｍＬに投入し、４０℃で攪拌させて溶解した。次いで上記調整１で得たＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）１０．０ｇを精製水４０ｍＬに溶解した。Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７溶液にＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）溶液を投入し、そのまま４０℃で１時間攪拌した。ついで内温を８０℃に上げ、さらに該温度で１時間攪拌した。冷却後ろ過し、３００ｍＬの精製水で３回洗浄した。得られた固体を９０℃で乾燥させた後、黒青色固体が１０．４ｇ得られた。該固体からなる生成物の一次粒子の平均粒子径は３０ｎｍであった。該固体を市販のジューサーにて粉砕して、一般式（Ｉ）においてＲ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であり、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるヘテロポリオキソメタレートからなるアニオンであるトリアリールメタン系レーキ顔料を得た。
フーリエ変換赤外分光光度計（ＦＴ−ＩＲ）での分析（ＫＢｒ／ｃｍ−１）：
２９７０，１５７９，１４１３，１３４２，１２７３，１１８５，１１５５，１０７３，９５４，９１１，７８６
【０１１８】
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７自体のＦＴ−ＩＲの分析結果、及びＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）自体のＦＴ−ＩＲ分析結果及び上記生成物のＦＴ−ＩＲの分析結果から、この生成物は、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造が維持されていることが確認出来た。また、この生成物は、蛍光Ｘ線分析の結果、レーキ化に用いたＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のカリウムイオンに基づくピーク強度が、レーキ化の際の原料仕込み時に比べて著しく低下しており、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造とがイオン結合していると推察された。
【０１１９】
これらの事実から、得られた生成物は、一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であるカチオンと、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるドーソン型ポリオキソメタレートからなるアニオンとからなるトリアリールメタン顔料と同定することが出来た。
【０１２０】
（比較例２）
マイクロリアクターによるドーソン型（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）トリアリールメタン顔料の製造
実施例１での各熱交換器７１、７０加熱温度及び貯蔵容器６７加温温度を８０℃から４０度に変更した以外は、実施例１と同様の処理を行い、黒青色固体が１０．４ｇ得られた。該固体からなる生成物の一次粒子の平均粒子径は２０ｎｍであった。該固体を市販のジューサーにて粉砕して、一般式（Ｉ）においてＲ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であり、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるヘテロポリオキソメタレートからなるアニオンであるトリアリールメタン系レーキ顔料を得た。
フーリエ変換赤外分光光度計（ＦＴ−ＩＲ）での分析（ＫＢｒ／ｃｍ−１）：
２９７０，１５７９，１４１３，１３４２，１２７３，１１８５，１１５５，１０７３，９５４，９１１，７８６
【０１２１】
Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７自体のＦＴ−ＩＲの分析結果、及びＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）自体のＦＴ−ＩＲ分析結果及び上記生成物のＦＴ−ＩＲの分析結果から、この生成物は、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造が維持されていることが確認出来た。また、この生成物は、蛍光Ｘ線分析の結果、レーキ化に用いたＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のカリウムイオンに基づくピーク強度が、レーキ化の際の原料仕込み時に比べて著しく低下しており、Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー７のカチオン構造とＫ６（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）のアニオン構造とがイオン結合していると推察された。
【０１２２】
これらの事実から、得られた生成物は、一般式（Ｉ）において、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３がエチル基かつＲ４が水素原子であるカチオンと、Ｘ−が（Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２）６−／６で表されるドーソン型ポリオキソメタレートからなるアニオンとからなるトリアリールメタン顔料と同定することが出来た。
【０１２３】
（カラーフィルター化）
実施例１で得られたトリアリールメタン顔料１．８０部、ＢＹＫ―２１６４（ビックケミー社）２．１０部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  １１．１０部、０．３−０．４ｍｍφセプルビーズをポリビンに入れ、ペイントコンディショナー（東洋精機株式会社製）で４時間分散し、顔料分散液を得た。この顔料分散液７５．００部とポリエステルアクリレート樹脂（アロニックス（商標名）Ｍ７１００、東亜合成化学工業株式会社製）５．５０部、ジぺンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ（商標名）ＤＰＨＡ、日本化薬株式会社製）５．００部、ベンゾフェノン（ＫＡＹＡＣＵＲＥ（商標名）ＢＰ−１００、日本化薬株式会社製）１．００部、ユーカーエステルＥＥＰ（ユニオンカーバイド社製）１３．５部を分散撹拌機で撹拌し、孔径１．０μｍのフィルターで濾過し、カラーレジスト（光硬化性組成物）を得た。
【０１２４】
このカラーレジストは５０ｍｍ×５０ｍｍ、１ｍｍの厚ガラスに乾燥膜厚が２μｍとなるようにスピンコーターを用いて塗布し、その後９０℃で２０分間予備乾燥して塗膜を形成させ、青色画素部を含むカラーフィルターとした。
実施例１で得られたトリアリールメタン顔料に代えて、比較例１，２で得られたトリアリールメタン顔料の同量を用いる以外は、上記カラーフィルター化と同様な操作を行い、青色画素部を含むカラーフィルターを得た。
これら実施例１及び比較例１、２の各カラーフィルターにつき、調製直後（光照射前）と光照射後とで、色相変化と輝度がどの程度変化するかを、以下の通りにして求めた。
【０１２５】
＜耐光性試験＞
上記で作成した各青色カラーフィルターを、キセノン耐光性試験機(ATLAS社製Suntest CPS+)を用い、５５０Ｗ／ｍ２、６３℃、４８時間の条件で光照射し、照射前後の色度および輝度をコニカミノルタ株式会社社製分光光度計CM-3500ｄで測定して色差ΔE*abと輝度変化を比較した。その結果を表１に示した。
【０１２６】
【表１】
2014024906.tif 000009
【０１２７】
＜耐熱性試験＞
実施例１及び比較例１、２の各青色カラーフィルターを２１０℃のオーブンに３時間入れて、加熱前後の色度および輝度を、コニカミノルタ株式会社社製分光光度計CM-3500ｄで測定して色差ΔE*abと輝度変化を比較した。その結果を表２に示した。
【０１２８】
【表２】
2014024906.tif 000010
【０１２９】
＜耐熱性試験−コントラスト＞
各青色カラーフィルターを２１０℃のオーブンに３時間入れて、加熱前後のコントラストを壺坂電機株式会社製コントラスト計CT-1で測定して、コントラストと耐熱変化率を比較した。
【０１３０】
【表３】
2014024906.tif 000011
【０１３１】
上記表１〜３から、本発明のトリアリールメタン顔料をマイクロリアクターで８０℃加熱反応させた場合は、バッチ式で得たトリアリールメタン顔料と同等の耐光性を持ち、かつ高いコントラストが得られることがわかった。マイクロリアクターで４０℃で反応させた場合は、粒子径は小さく、コントラスト、耐光性、耐熱性ともに低かった。
【産業上の利用可能性】
【０１３２】
本発明のトリアリールメタン顔料の微粒子は、カラーフィルターの青色画素部に利用が可能である。
【符号の説明】
【０１３３】
１：マイクロリアクター
１１：流体混合構造体としての積層体、
１３：温度調節プレートとしての温調プレート、
１４：混合プレート、
１４Ａ：第１流路形成部、
１４Ｂ：第２流路形成部、
１５：第１流路
１６：第２流路、
１５ｂ，２０ｂ：出口、
１９：合流路、
３０：断熱部、
３１Ａ：第１媒体流路としての第１熱媒流路、
３１Ｂ：第２媒体流路としての第２熱媒流路、
４６：熱媒流路、
Ｆ１：第１流体、
Ｆ２：第２流体、
Ｈ１：第１媒体としての第１熱媒、
Ｈ２：第２媒体としての第２熱媒、
Ｘ１，Ｘ２：中心軸。
以下はマイクロ熱交換器１に関する符号
α・・・・・混合流体（Ａ）を含有する流体
β・・・・・混合流体（Ａ）を含有する流体
γ・・・・・温調流体
１・・・・・マイクロ熱交換器
１ｂ・・・・マイクロ熱交換器が有する積層体の端面
１ｃ・・・・マイクロ熱交換器が有する積層体の端面
１ｄ・・・・マイクロ熱交換器が有する積層体の側面
１ｅ・・・・マイクロ熱交換器が有する積層体の側面
２・・・・・第１プレート（プロセスプレート）
２ａ・・・・第１プレートの面
２ｂ・・・・第１プレートの端面
２ｃ・・・・第１プレートの端面
２ｄ・・・・第１プレートの側面
２ｅ・・・・第１プレートの側面
３・・・・・第２プレート（温調プレート）
３ａ・・・・第２プレートの面
３ｂ・・・・第２プレートの端面
３ｃ・・・・第２プレートの端面
３ｄ・・・・第２プレートの側面
３ｅ・・・・第２プレートの側面
４・・・・・断面凹溝形状の流路
６・・・・・断面凹溝形状の温調流路
６ａ・・・・断面凹溝形状の主流路
６ｂ・・・・断面凹溝形状の供給側流路
６ｃ・・・・断面凹溝形状の排出側流路
ｐ０・・・・所定間隔
ｗ０・・・・・幅
ｄ０・・・・・深さ
Ｌ・・・・・・流路長さ
３０・・・・・コネクタ
３１・・・・・ジョイント部
３２・・・・・継手部
８０・・・・・製造装置
６１・・・・・染料の溶解液（Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー溶液）
６２・・・・・タンク
６３・・・・・ヘテロポリオキソメタレートアニオンの溶解液（Ｋ６：Ｐ２ＭｏＷ１７Ｏ６２溶液）
６４・・・・・タンク
６５・・・・・ダイアフラムポンプ
６６・・・・・ダイアフラムポンプ
６７・・・・・貯蔵容器
７０・・・・・マイクロ熱交換器
７１・・・・・マイクロ熱交換器
７２・・・・・マイクロリアクター
７３・・・・・温調装置
７４・・・・・温調装置
７５・・・・・温調装置
８０・・・・・実施例で用いた製造装置を模式的に示す概略構想図
【図１】
2014024906.tif 000016
【図２】
2014024906.tif 000017
【図３】
2014024906.tif 000018
【図４】
2014024906.tif 000019
【図５】
2014024906.tif 000020
【図６】
2014024906.tif 000021
【図７】
2014024906.tif 000022
【図８】
2014024906.tif 000023
【図９】
2014024906.tif 000024