(57)【要約】【課題】光学部材を取り外すときに、光学部材が解放状態になるのを示して光学部材の落下を防止できる光学部材の着脱機構を提供する。【解決手段】マウント部１に設けられる係止部２と、対物レンズ５に設けられ、マウント部１と対物レンズ５との相対的な移動により係止部２に係止された係止状態または係止部２から外れた解放状態となる被係止部７と、マウント部１及び対物レンズ５の少なくとも一方に設けられ、解放状態を予告する解放予告部８とを備える。【選択図】図３
2014085480.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マウント部に設けられる係止部と、
光学部材に設けられ、前記マウント部と当該光学部材との相対的な移動により前記係止部に係止された係止状態または前記係止部から外れた解放状態となる被係止部と、
前記マウント部及び前記光学部材の少なくとも一方に設けられ、開放状態を予告する解放予告部とを備える光学部材の着脱機構。
【請求項２】
前記解放状態は、前記光学部材が前記マウント部に対して離れる方向に移動可能である請求項１記載の光学部材の着脱機構。
【請求項３】
前記光学部材は、前記係止状態で前記マウント部の下方に配置される請求項1または請求項２に記載の光学部材の着脱機構。
【請求項４】
前記係止部は、一部を切り欠いた環状に形成され、
前記被係止部は、前記係止部の切り欠き部分から嵌め込んで前記マウント部と前記光学部材とを相対的に回転させることにより前記係止状態または前記解放状態となる請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の光学部材の着脱機構。
【請求項５】
前記係止部及び前記被係止部は、前記マウント部に装着された前記光学部材の光軸方向に対して傾斜した傾斜面をそれぞれ有し、
前記係止状態では前記傾斜面のそれぞれが互いに接触する請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の光学部材の着脱機構。
【請求項６】
前記解放予告部は、前記マウント部に対して前記光学部材の移動の停止、または移動に対する抵抗の付与を行う請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の光学部材の着脱機構。
【請求項７】
前記解放予告部は、前記係止部が前記被係止部を保持することにより前記光学部材の移動を停止させるとともに、前記保持に対する解除動作を行うことにより前記被係止部が前記解放状態へ向かうのを許容する請求項６記載の光学部材の着脱機構。
【請求項８】
前記解除動作は、前記被係止部が前記解放予告部に至るまでに前記係止部に対して移動した方向とは異なる方向へ移動することにより行われる請求項７記載の光学部材の着脱機構。
【請求項９】
前記解放予告部は、前記係止部に設けられた凹部と、前記被係止部に設けられ前記凹部に嵌まり込む凸部とを有する請求項８記載の光学部材の着脱機構。
【請求項１０】
前記解放予告部は、前記係止部に設けられた係止側磁石と、前記被係止部に設けられ前記係止側磁石と引き合う被係止側磁石とを有する請求項８記載の光学部材の着脱機構。
【請求項１１】
前記解放予告部は、前記被係止部が前記係止部に対して前記解放状態へ向かって移動する際、当該解放予告部に至るまでの移動負荷よりも大きな移動負荷を与えることにより、前記光学部材の移動に対する抵抗を付与する請求項６記載の光学部材の着脱機構。
【請求項１２】
前記解放予告部は、音及び光の少なくとも一方を発する請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の光学部材の着脱機構。
【請求項１３】
前記解放予告部は、前記マウント部及び前記光学部材の少なくとも一方に設けられ、前記解放状態となる直前の前記係止状態を検出するセンサ部と、前記マウント部及び前記光学部材の少なくとも一方に設けられ、前記センサ部からの出力により音及び光の少なくとも一方を発する出力部とを有する請求項１２記載の光学部材の着脱機構。
【請求項１４】
光学部材としての対物レンズが顕微鏡本体のマウント部に着脱可能であり、観察試料の上方に前記対物レンズが配置される顕微鏡において、前記マウント部に対する前記対物レンズの着脱機構として、請求項１〜請求項１３のいずれか一項に記載の光学部材の着脱機構が用いられる顕微鏡。
【請求項１５】
請求項１３記載の光学部材の着脱機構が用いられ、
前記出力部は、光を発するものが用いられるとともに、前記顕微鏡本体の、前記対物レンズの着脱を行う作業者が目視可能な位置に設けられる請求項１４記載の顕微鏡。
【請求項１６】
マウント部に着脱可能な光学部材であって、
前記マウント部との相対的な移動により、当該マウント部に設けられた係止部に係止された係止状態または前記係止部から外れた解放状態となる被係止部と、
前記解放状態を予告する解放予告部を形成するための第１予告構成部とを備える光学部材。
【請求項１７】
前記光学部材は、顕微鏡本体のマウント部に着脱可能な対物レンズである請求項１６記載の光学部材。
【請求項１８】
光学部材を着脱可能なマウント部であって、
前記光学部材との相対的な移動により、当該光学部材に設けられた被係止部を係止した係止状態または前記係止部が外れた解放状態となる係止部と、
前記解放状態を予告する解放予告部を形成するための第２予告構成部とを備えるマウント部。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学部材の着脱機構、顕微鏡、光学部材、及びマウント部に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、顕微鏡等の光学機器では、対物レンズなどの光学部材を交換するため、機器本体に対して光学部材を着脱可能とする機構が採用されている。従来の着脱機構は、例えば特許文献１に開示されているように、顕微鏡に備えるレボルバの雌ネジと対物レンズの雄ネジとによるネジ式の着脱機構が用いられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第７，５７７，４８４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
光学機器から光学部材を取り外す際、ネジ式の着脱機構では光学部材が外れるタイミングを認識することが難しい。そのため、外れた光学部材をいつ保持すべきか判断を誤るおそれがある。例えば、正立顕微鏡（光学機器）では対物レンズ（光学部材）がネジ結合等により顕微鏡本体に対して吊り下げられて装着されているため、ネジ結合が外れると同時に対物レンズは落下を始める。従って、対物レンズの取り外しを作業者による手作業で行うと、対物レンズの落下が突然始まるので作業者が対物レンズを保持しきれずに落としてしまい、対物レンズだけでなく顕微鏡の破損を招きかねない。
【０００５】
本発明の態様では、光学部材が外れることを予告して、光学部材を保持すべきタイミングを認識できるようにした光学部材の着脱機構、顕微鏡、光学部材、及びマウント部を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１態様によれば、マウント部に設けられる係止部と、光学部材に設けられ、マウント部と光学部材との相対的な移動により係止部に係止された係止状態または係止部から外れた解放状態となる被係止部と、マウント部及び光学部材の少なくとも一方に設けられ、解放状態を予告する解放予告部とを備える光学部材の着脱機構が提供される。
【０００７】
本発明の第２態様によれば、光学部材としての対物レンズが顕微鏡本体のマウント部に着脱可能であり、観察試料の上方に対物レンズが配置される顕微鏡において、マウント部に対する対物レンズの着脱機構として、第１態様の光学部材の着脱機構が用いられる顕微鏡が提供される。
【０００８】
本発明の第３態様によれば、マウント部に着脱可能な光学部材であって、マウント部との相対的な移動により、マウント部に設けられた係止部に係止された係止状態または係止部から外れた解放状態となる被係止部と、解放状態を予告する解放予告部を形成するための第１予告構成部とを備える光学部材が提供される。
【０００９】
本発明の第４態様によれば、光学部材を着脱可能なマウント部であって、光学部材との相対的な移動により、光学部材に設けられた被係止部を係止した係止状態または係止部が外れた解放状態となる係止部と、解放状態を予告する解放予告部を形成するための第２予告構成部とを備えるマウント部が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の態様によれば、光学部材がマウント部から外れる直前であることを作業者等に対して認知させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施形態に係る顕微鏡の右側面図である。
【図２】第１実施形態に係る顕微鏡の正面図である。
【図３】第１実施形態に係る光学部材の着脱機構を示す斜視図である。
【図４】図３に示すマウント部であって、（ａ）は上面図、（ｂ）は（ａ）におけるＡ−Ａ線に沿った部分の断面図である。
【図５】図３に示す対物レンズであって、（ａ）は上面図、（ｂ）は側面図である。
【図６】対物レンズを取り付けた一例を示す断面図である。
【図７】対物レンズを取り付けた一例を示す上面図である。
【図８】対物レンズを取り外すときの一連の動作を示す斜視図である。
【図９】対物レンズを取り外すときの一連の動作を示す概念図である。
【図１０】第２実施形態に係る光学部材の着脱機構において、対物レンズの取り外しの一連の動作を示す斜視図である。
【図１１】（ａ）は図１０におけるＢ−Ｂ線に沿った部分の概略断面図、（ｂ）は（ａ）から対物レンズの取り外しを進めた一例を示す断面図である。
【図１２】第３実施形態に係る光学部材の着脱機構において、対物レンズの取り外し時の一連の動作を示す斜視図である。
【図１３】第４実施形態に係る光学部材の着脱機構を示す斜視図である。
【図１４】第４実施形態の変形例を示す斜視図である。
【図１５】第５実施形態に係る光学部材の着脱機構を示す斜視図である。
【図１６】第６実施形態に係る光学部材の着脱機構を示す斜視図である。
【図１７】対物レンズの取り外し時を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、実施形態について図面を参照しながら説明するが、この実施形態に限定されるものではない。以下の説明においては、ＸＹＺ直交座標系を設定し、このＸＹＺ直交座標系を参照しつつ各部の位置関係について説明する。水平面内の所定方向をＸ軸方向、水平面内においてＸ軸方向と直交する方向をＹ軸方向、Ｘ軸方向及びＹ軸方向のそれぞれと直交する方向（すなわち鉛直方向）をＺ軸方向とする。また、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸とも、それぞれ矢印方向を＋方向とし、＋方向と反対の方向を−方向とする。また、図面においては実施形態を説明するため、一部分を大きくまたは強調して記載するなど適宜縮尺を変更して表現している。
【００１３】
本明細書において光学部材とは、光学的な要素を含んだ部材であり、例えばレンズ、ミラー、ガラス板（平行平板）、偏光板、位相差板、回折格子、各種フィルムなど、光路中に配置されるものの他に、光源等の発光素子を含む部材として用いており、各々の部材を保持する保持機構を含んでもよい。
【００１４】
（第１実施形態）
第１実施形態について説明する。図１〜図９は、第１実施形態に係る光学部材の着脱機構及びこの着脱機構を備えた顕微鏡の一例を示している。図１及び図２は、顕微鏡として実体顕微鏡１０を示している。この実体顕微鏡１０は、ベース部１３にセットされた観察試料Ｐを対物レンズ５及び接眼レンズ１２を介して観察するものである。なお、対物レンズ５は、顕微鏡本体１１に備えるマウント部１に対して着脱可能となっている。
【００１５】
図３は、第１実施形態に係る光学部材の着脱機構を示す斜視図であり、図１及び図２に示すマウント部１及び対物レンズ（光学部材）５について、それぞれの要部を示すことができるように、一部を切り欠いて表している。
図３及び図４を用いて、マウント部１について説明する。マウント部１は、リング状の部材であって、等間隔で３か所に取付穴１ａを有している。また、図１及び図４（ｂ）で示すように、マウント部１は、この取付穴１ａを使って、図示しないネジ等により顕微鏡本体１１の下端面に固定される。
【００１６】
マウント部１は、内周面１ｂから内側に向けて突出し、かつ、内周面１ｂの一周にわたって等間隔で３か所に２つの第１係止部（係止部）２と、１つの第２係止部（係止部）３が設けられる。図４（ａ）に示すように、第１係止部２及び第２係止部３のそれぞれは、間隔Ｗ２を隔てて幅がＷ１となるように形成される。第１係止部２は、傾斜面２ａと、ストッパー２ｂと、終端側端部２ｃとを有し、後述する凹部８ａが設けられる。第２係止部３は、傾斜面３ａと、ストッパー３ｂと、終端側端部３ｃとを有し、第１係止部２と同様に凹部８ａが設けられる。なお、幅Ｗ１及び間隔Ｗ２は、マウント部１の内周面１ｂの周方向に沿った長さを用いて表している。図４（ａ）に示すように、２つの第１係止部２及び１つの第２係止部３は、いずれも幅Ｗ１となるように形成されており、隣り合う係止部の間隔はいずれもＷ２となっている。なお、幅Ｗ１と間隔Ｗ２とは、両者が同一の場合または一方が大きい場合のいずれであってもよい。さらに、第１係止部２及び第２係止部３は、その先端が内周面１ｂの内径Ｌ２よりも小さな内径Ｌ１となっている。第１係止部２及び第２係止部３は、環状に形成された内径Ｌ１の突出部分から、切り欠き部分１ｄを除去して形成される。
【００１７】
また、第１係止部２及び第２係止部３には、下方（−Ｚ方向）にいくに従い順次内径が小さくなるように上向きの傾斜面２ａ，３ａがそれぞれ形成されている。傾斜面２ａ，３ａの傾斜角すなわち中心軸ＡＸ１に対する傾斜角（マウント部１に装着された対物レンズ５の光軸ＡＸ２またはＺ軸に対する傾斜角）θ１は、いずれも約４５°に設定される。さらに、傾斜面２ａ，３ａには各傾斜面に対して上側に突出したストッパー２ｂ，３ｂが形成される。このストッパー２ｂ，３ｂは、後述する被係止部７の端部が当接することにより、マウント部１に対する対物レンズ５の回転を止めて、両者の相対的な位置決めを行うのに用いられる。
【００１８】
マウント部１の第２係止部３を設けた部分には、マウント部１の外周面１ｅから横方向（Ｘ方向）に傾斜面３ａを貫通して中心軸ＡＸ１に向かうネジ穴４が設けられる。このネジ穴４には、図３に示すように、クランプネジ１５がネジ結合し、クランプネジ１５の先端１５ａが傾斜面３ａから中心軸ＡＸ１に向けて突出可能となっている。なお、ネジ穴４は第２係止部３の幅Ｗ１のほぼ中央部分に設けられている。従って、クランプネジ１５の先端１５ａは傾斜面３ａの幅方向においてほぼ中央部分から突出する。
【００１９】
第１係止部２及び第２係止部３には、それぞれの終端側端部２ｃ，３ｃから近い部分に、解放予告部８を形成するための第２予告構成部である凹部８ａが設けられる。ここで、終端側端部２ｃ，３ｃとは、マウント部１から対物レンズ５を取り外す際、被係止部７を最後まで係止する部分である。ただし、マウント部１に対物レンズ５を装着する際には、これら終端側端部２ｃ，３ｃが最初に被係止部７を係止する。凹部８ａは、終端側端部２ｃ，３ｃから第１係止部２及び第２係止部３の一部を残して幅Ｄ１に切り込んで形成され、底部８ｃを有している（図4（ｂ）参照）。なお、幅Ｄ１は、後述する凸部８ｂの幅Ｄ２より大きく設定される。また、これら凹部８ａは、マウント部１の内周面１ｂの一周にわたって等間隔で三箇所に配置されている。幅Ｄ１は、マウント部１の内周面１ｂの周方向に沿った長さを用いて表している。幅Ｄ２については後述する。
【００２０】
図３及び図５を用いて、対物レンズ（光学部材）５について説明する。対物レンズ５は、少なくとも一つのレンズを収容する鏡筒５ａを有している。鏡筒５ａの上側端面５ｂには、上方（＋Ｚ方向）に延びた円筒状の筒状突出部６が設けられる。筒状突出部６には、外周面６ａから外側に向けて突出し、かつ、外周面６ａの一周にわたって等間隔で３箇所に被係止部７が設けられる。
【００２１】
図５（ａ）に示すように、被係止部７のそれぞれは、間隔Ｗ４を隔てて幅Ｗ３に形成される。幅Ｗ３及び間隔Ｗ４は、被係止部７の外径Ｌ３による周方向に沿った長さを用いて表している。被係止部７の幅Ｗ３は、マウント部１の間隔Ｗ２より小さく設定され、間隔Ｗ４は、係止部２の幅Ｗ１より大きく設定される。なお、図５（ａ）に示していないが、３つの被係止部７は、いずれも幅Ｗ３となるように形成されており、隣り合う被係止部７の間隔はいずれもＷ４となっている。また、各被係止部７は、筒状突出部６の外径Ｌ４より大きな外径Ｌ３となるように突出して形成される。筒状突出部６の外径Ｌ４は、第１係止部２及び第２係止部３による内径Ｌ１より小さく設定され、被係止部７の外径Ｌ３は、第１係止部２及び第２係止部３による内径Ｌ１より大きく、かつマウント部１の内周面１ｂの内径Ｌ２より小さく設定される。
【００２２】
このように、幅Ｗ１＜間隔Ｗ４、間隔Ｗ２＞幅Ｗ３、内径Ｌ１＞外径Ｌ４、内径Ｌ２＞外径Ｌ３＞内径Ｌ１、に設定されることにより、被係止部７を間隔Ｗ２の部分（第１係止部２，２の間、または第１係止部２と第２係止部３との間）に合わせると、対物レンズ５の筒状突出部６をマウント部１の内側に嵌め込むことが可能となる。さらに、筒状突出部６を嵌め込んだ後にマウント部１と対物レンズ５とを相対的に回転させることにより、第１係止部２及び第２係止部３の上側に被係止部７が入り込むことになる。
【００２３】
各被係止部７には、下方（−Ｚ方向）にいくに従い順次外径を小さくした下向きの傾斜面７ａが形成されている。その傾斜角すなわち光軸ＡＸ２に対する傾斜角（マウント部１の中心軸ＡＸ１またはＺ軸に対する傾斜角）θ２は、傾斜角θ１と同様に約４５°に設定される。そして、マウント部１と対物レンズ５とは、この傾斜面７ａと、第１係止部２及び第２係止部３の傾斜面２ａ，３ａとが互いに接触しながら相対的に回転可能となる。このように傾斜面同士が摺動する形態は、いわゆる丸型のアリ構造である。従って、マウント部１の第１係止部２及び第２係止部３は雌型の（上側）丸アリと呼んでもよく、また、対物レンズ５の被係止部７は雄型の（下側）丸アリと呼んでもよい。
【００２４】
このような傾斜面同士が接触した構造は、水平方向（ＸＹ平面と平行な方向）や鉛直方向（Ｚ軸と平行な方向）に荷重をかけた場合にその荷重を面で受け止めることができるため、剛性が高く、マウント部１に対する対物レンズ５の取り付け精度を向上させることができる。なお、傾斜面２ａ，３ａ，７ａ同士が摺動可能であれば傾斜角θ１，θ２は任意に設定可能である。
【００２５】
なお、傾斜面２ａ，３ａ，７ａを用いること、すなわちアリ構造を用いることに限定されない。たとえば、マウント部１では、第１係止部２及び第２係止部３の上面を水平面（ＸＹ面と平行な面）とし、対物レンズ５では、被係止部７の下面を同じく水平面（ＸＹ面と平行な面）として、これら水平面同士が接触する構造を採用してもよい。
【００２６】
また、剛性の向上、及び取り付け精度の向上を図るためには、傾斜面同士が接触している面積を大きくすることが効果的である。第１係止部２及び第２係止部３の幅Ｗ１は、内周面１ｂの一周を六等分した長さよりわずかに短くし、間隔Ｗ２は内周面１ｂの一周を六等分した長さよりわずかに長く設定する。これに対応して、被係止部７の幅Ｗ３は間隔Ｗ２よりわずかに短くし、間隔Ｗ４は幅Ｗ１よりわずかに長く設定する。この設定によれば、幅Ｗ１及び幅Ｗ３の長さを近似させることができ、傾斜面２ａ，３ａと傾斜面７ａとの接触面積を大きくすることができる。なお、上記した「わずかに」とは対物レンズ５の寸法にもよるが、例えば１ｍｍ以下である。
【００２７】
各被係止部７には、それぞれの終端側端部７ｂに近い部分に、解放予告部８を形成するための第１予告構成部である凸部８ｂが設けられる。ここで、終端側端部７ｂとは、マウント部１の第１係止部２及び第２係止部３における終端側端部２ｃ，３ｃに対応するものであり、マウント部１から対物レンズ５を取り外す際、第１係止部２（第２係止部３）に最後まで係止される部分である。ただし、マウント部１に対物レンズ５を装着する際には、これら終端側端部７ｂが最初に第１係止部２等に係止される。凸部８ｂは、終端側端部７ｂから幅Ｄ２をあけて、被係止部７に切り欠き９ａが形成されることにより設けられる。すなわち、凸部８ｂのそれぞれは、幅Ｄ２に形成される。幅Ｄ２は、筒状突出部６の外周面６ａの周方向に沿った長さを用いて表している。
【００２８】
このとき、幅Ｄ２は、凹部８ｂの幅Ｄ１より狭く設定されており、また、切り欠き９ａの幅は、第１係止部２及び第２係止部３において終端側端部２ｃ，３ｃから凹部８ｂまでの幅（残し幅）より広く形成されている。なお、切り欠き９ａの幅は、幅Ｄ２と同様に筒状突出部６の外周面６ａの周方向に沿った長さを用いている。残し幅は、幅Ｄ１と同様にマウント部１の内周面１ｂの周方向に沿った長さを用いている。従って、幅Ｄ２の凸部８ｂは幅Ｄ１の凹部８ａに入り込むことができ、同時に終端側端部２ｃ，３ｃから凹部８ｂまでの部分は切り欠き９ａに入り込むことができる。なお、切り欠き９ａの幅を幅Ｄ１と同一とし、かつ終端側端部２ｃ，３ｃから凹部８ｂまでの部分の幅を幅Ｄ２と同一とすれば、被係止部７及び第１係止部２（第２係止部３）に、同一の凹凸構造が形成されたものといえる。なお、これら凸部８ｂは、凹部８ａと同様に、筒状突出部６の一周にわたって等間隔で配置されている。従って、マウント部１に対物レンズ５を装着した後に両者を相対的に回転させると、凸部８ｂのそれぞれは、同じタイミングで凹部８ａのそれぞれに入り込むことになる。
【００２９】
解放予告部８は、図３〜図５に示すように、第２予告形成部である凹部８ａと第１予告形成部である凸部８ｂとで構成される。なお、第１係止部２（第２係止部３）に凹部８ａを形成し、被係止部７に凸部８ｂを形成することに限定されず、逆の態様として、第１係止部２（第２係止部３）に凸部８ｂを形成し、被係止部７に凹部８ａ形成してもよい。例えば、第１係止部２（第２係止部３）の、終端側端部２ｃ，３ｃから凹部８ｂまでの部分を第２予告形成部としての凸部とし、被係止部７の切り欠き９ａを第１予告形成部としての凹部としてもよい。さらに、凹部８ａおよび凸部８ｂの形状についても適宜変更可能であり、傾斜面や曲面の形成、面取りの実施、さらにはこれらの組み合わせなど、凸部８ｂが凹部８ａに入り込みやすいように等の目的で適宜形状を変更してもよい。
【００３０】
また、この第１実施形態では、第１係止部２及び第２係止部３を合計３個形成し、被係止部７も同様に３個形成しているが、これに限定されず、それぞれ２個または４個以上形成してもよい。さらに、第１係止部２及び第２係止部３の数と被係止部７の数が異なってもよく、例えば、第１係止部２及び第２係止部３を等間隔に６個形成するとともに、被係止部７を等間隔に３個形成してもよい。
【００３１】
続いて、対物レンズ５をマウント部１に取り付ける場合について説明する。
マウント部１は、図１に示すように、顕微鏡本体１１の下面に固定されている。従って、対物レンズ５は、マウント部１の下方において取り付け作業を行うことになる。先ず、このマウント部１に対して、図３に示すように、第１係止部２同士の間、または第１係止部２と第２係止部３の間（すなわち間隔Ｗ２部分、切り欠き部分１ｄ）に各被係止部７を位置合わせして、対物レンズ５をＭ１方向（＋Ｚ方向）に持ち上げて筒状突出部６をマウント部１の内側に嵌め入れる。対物レンズ５のＭ１方向の移動は、上側端面５ｂがマウント部１の下面１ｃに接触することで制限される。
【００３２】
次いで、対物レンズ５をマウント部１に対して光軸ＡＸ２（Ｚ軸と平行な軸）まわりにＭ２方向に回転させる。このマウント部１と対物レンズ５との相対的な回転移動により、対物レンズ５の被係止部７のそれぞれは、第１係止部２及び第２係止部３の上側に入り込んでＭ２方向に移動する。このように、被係止部７が第１係止部２及び第２係止部３の上側に入り込んだ状態は、被係止部７が第１係止部２及び第２係止部３に係止された係止状態である。この係止状態では、例えば作業者が対物レンズ５を放しても対物レンズ５は自然落下せず、マウント部１に吊り下がったまま保持される。なお、この係止状態では、マウント部１の下面１ｃと対物レンズ５の上側端面５ｂとは間隔をあけて対向している。
【００３３】
ここで、マウント部１は、図６に示すように、下面１ｃから傾斜面２ａまでの間隔Ｔ１を、下面１ｃから傾斜面３ａまでの間隔Ｔ２よりも大きく設定している。従って、係止状態にある対物レンズ５は、自重により傾斜面７ａが傾斜面２ａ，３ａを滑り、＋Ｘ方向にシフトしている（図６の一点鎖線参照）。従って、対物レンズ５は、光軸ＡＸ２がマウント部１の中心軸ＡＸ１から外れて偏心軸ＡＸ３と一致しており、この偏心軸ＡＸ３を中心としてＭ２方向へ回転することになる。この偏心軸ＡＸ３は、マウント部１の中心軸ＡＸ１からずれている。なお、中心軸ＡＸ１から偏心軸ＡＸ３へのシフト量は、間隔Ｔ１とＴ２との差や、マウント部１の内周面１ｂの内径Ｌ２と対物レンズ５の被係止部７の外径Ｌ３との差、マウント部１の第１係止部２及び第２係止部３の内径Ｌ１と対物レンズ５の筒状突出部６の外径Ｌ４との差、傾斜面２ａ，３ａ及び傾斜面７ａの傾斜角θ１，θ２などのパラメータにより設定される。
【００３４】
Ｍ２方向に回転する対物レンズ５は、その終端側端部７ｂがストッパー２ｂ，３ｂにあたってＭ２方向への移動が止められる。続いて、クランプネジ１５を操作して先端１５ａを傾斜面３ａから突出させる。これにより、傾斜面３ａに対向している被係止部７は先端１５ａで押され、対物レンズ５は、−Ｘ方向に移動する。この移動とともに、傾斜面７ａが傾斜面２ａに案内されることにより、対物レンズ５は上方（＋Ｚ方向）に移動する。そして、図６に示すように、対物レンズ５の上側端面５ｂがマウント部１の下面１ｃに当接することにより、対物レンズ５は、移動が止められる。このとき、光軸ＡＸ２は偏心軸ＡＸ３から距離Ｑを移動している（図７参照）。
【００３５】
続いて、さらにクランプネジ１５を締め付けることにより、対物レンズ５は、上側端面５ｂがマウント部１の下面１ｃに押し付けられて、マウント部１に固定される（固定係止状態）。対物レンズ５がマウント部１に固定されると、対物レンズ５がマウント部１に吊り下げられ、対物レンズ５がマウント部１の下方に位置している。このとき、対物レンズ５の自重は、マウント部１に対して重力方向へ引っ張り力として作用している。
【００３６】
このとき、図７に示すように、クランプネジ１５の先端１５ａは力Ｆで対物レンズ５をマウント部１に対して−Ｘ方向に押し付けており、この力Ｆは、２つの被係止部７が第１係止部２のそれぞれに対して押し付け力Ｆ１，Ｆ２として作用する。３つの被係止部７は等間隔（１２０度間隔）で配置されているので、力Ｆはほぼ二等分されたＦ１，Ｆ２となって作用している。このように、ほぼ等しい力Ｆ１，Ｆ２が作用することにより、対物レンズ５は、ＸＹ面においてバランスよく位置決めされる。
【００３７】
この位置決めにより、対物レンズ５の光軸ＡＸ２は、図１に示す顕微鏡本体１１に備える光学系の光軸と一致する。なお、力Ｆ１，Ｆ２は、被係止部７の傾斜面７ａが第１係止部２の傾斜面２ａを押し付けるように作用している。このような傾斜面同士を押し付ける構成（すなわちアリ構造）を採用しているので、力Ｆ１，Ｆ２を傾斜面で受け止める結果、ＸＹ面における対物レンズ５の位置決めを精度よく行うことができる。なお、対物レンズ５が位置決めされたときに、光軸ＡＸ２がマウント部１の中心軸ＡＸ１と一致するか否か、いずれであってもよい。
【００３８】
図６に示すように、対物レンズ５は、上側端面５ｂがマウント部１の下面１ｃに当接することによりＺ方向の位置決めが行われる。ただし、このような面同士が当接する構成に代えて、一方の面に複数点で当接する構成であってもよい。例えば、対物レンズ５の上側端面５ｂ（またはマウント部１の下面１ｃ）に球面状の突起を３か所形成し、３つの突起の上端（マウント部１の下面１ｃに設けられる場合は突起の下端）が同一の水平面（ＸＹ平面）に位置するようにしたものでもよい。これによれば、マウント部１の下面１ｃ（または対物レンズ５の上側端面５ｂ）に３つの突起が当接することにより、対物レンズ５はＺ方向に位置決めされる。
【００３９】
次に、対物レンズ５をマウント部１から取り外す場合について説明する。
先ず、図６及び図７に示すような対物レンズ５がマウント部１に固定された状態から、クランプネジ１５を操作して先端１５ａを傾斜面３ａからネジ穴４に引き込ませる。その結果、対物レンズ５は、自重が作用することにより、傾斜面７ａが傾斜面２ａに案内されて下方（−Ｚ方向）に移動するとともに、＋Ｘ方向に距離Ｑだけシフトして、先に説明した偏心軸ＡＸ３に光軸ＡＸ２が一致する（図６の一点鎖線参照）。
【００４０】
次に、対物レンズ５をマウント部１に対して光軸ＡＸ２（Ｚ軸と平行な軸）まわりにＲ１方向に回転させる。なお、Ｒ１方向は、上面から見て時計回りである（図３参照）。このマウント部１と対物レンズ５との相対的な回転移動により、図８（ａ）及び図９（ａ）に示すように、対物レンズ５の被係止部７は、各傾斜面７ａが傾斜面２ａ，３ａに接触した状態（すなわち係止状態）で、第１係止部２及び第２係止部３に対してＲ１方向に移動する。被係止部７がさらにＲ１方向に移動して、凸部８ｂが凹部８ａに対向すると、図８（ｂ）及び図９（ｂ）に示すように、対物レンズ５は自重によりＧ方向に移動し、凸部８ｂが凹部８ａに入り込んで底部８ｃにあたって保持される。
なお、図９（ｂ）では、凸部８ｂが凹部８ａに入り込んだ状態を模式的に表している。
【００４１】
これにより、対物レンズ５は、マウント部１に対するＲ１方向への移動（回転）が止められる。すなわち、被係止部７が第１係止部（係止部）２に保持されてＲ１方向へ移動するのを止められ、しかも被係止部７を移動させる力を多少大きくした場合でも被係止部７がＲ１方向へ移動せず、対物レンズ５がマウント部１に対して保持される。
【００４２】
被係止部７が止められる位置は、終端側端部７ｂが第１係止部２及び第２係止部３の終端側端部２ｃ，３ｃに近づき、解放状態となる前の係止状態にある位置である。ここで、解放状態とは、終端側端部７ｂが第１係止部２及び第２係止部３の終端側端部２ｃ，３ｃをＲ１方向に超えることにより、被係止部７が第１係止部２及び第２係止部３から外れた状態である。この解放状態では、対物レンズ５の保持をやめると、その自重により対物レンズ５がマウント部１から離れる方向に移動する（対物レンズ５がマウント部１から落下する）。また、光軸ＡＸ２を中心として、被係止部７が停止される位置と、被係止部７が解放状態にある位置とでなす角度は５°に設定されている。ただし、この角度は、５°に限定されない。
【００４３】
続いて、図８（ｃ）及び図９（ｃ）に示すように、対物レンズ５を持ち上げてＲ１１方向に移動させることにより、凸部８ｂは凹部８ａの上方（＋Ｚ方向）へ移動して、凹部８ａから外れる。すなわち、対物レンズ５のＲ１１方向への移動は、凹部８ａによる凸部８ｂの保持を解除する動作（解除動作）である。この解除動作は、凸部８ｂが凹部８ａに保持されるまでに被係止部７が移動してきたＲ１方向に対して異なる方向（直交する方向）であるＲ１１方向へ移動することにより、凹部８ａによる凸部８ｂの保持を解除する。なお、対物レンズ５がＲ１１方向に移動した際、対物レンズ５の上側端面５ｂがマウント部１の下面１ｃに接触する。
【００４４】
続いて、図８（ｄ）及び図９（ｄ）に示すように、凸部８ｂを凹部８ａの上方に位置させたまま対物レンズ５をマウント部１に対して回転させ、被係止部７をＲ１２方向に移動させる。なお、Ｒ１２方向はＲ１方向と同一方向である。そして、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２及び第２係止部３の終端側端部２ｃ，３ｃを超えることにより、対物レンズ５はＲ２方向（−Ｚ方向または下方）に移動可能な解放状態となる。このとき、被係止部７は、第１係止部２同士の間、または第１係止部２と第２係止部３の間（すなわち間隔Ｗ２部分または切り欠き部分１ｄ）に位置している。そして、対物レンズ５をＲ２方向に移動させることにより、マウント部１から対物レンズ５の取り外しが完了する。
【００４５】
なお、対物レンズ５のＲ１２方向への回転量は、被係止部７が停止した位置から例えば５°であり、終端側端部７ｂがストッパー２ｂ，３ｂに当たっている状態（図７参照）から凸部８ｂが凹部８ａに入り込むまでに被係止部７がＲ１方向に移動する回転量と比較して１０分の１以下に設定される。これにより、作業者は、対物レンズ５を取り外す際、取り外し初期における対物レンズ５の回転を十分に確認できるとともに、解放予告部８によって回転が止められた後には、短いＲ１２方向への回転操作で解放状態にすることが可能となり、取り外しの作業性を向上させることができる。
【００４６】
このように、解放予告部８は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ５を取り外すためにマウント部１に対して回転させた際、対物レンズ５の回転を解放状態の直前で強制的に止めることにより、解放状態が近い（もう少しの回転操作で解放状態となる）ことを作業者に認識させることができる。これにより、作業者に対して対物レンズ５の自重を受ける（把持する）準備をさせるといった注意を喚起するので、対物レンズ５の落下を防止して、対物レンズ５の破損や変形を防ぐことができる。特に、対物レンズ５が重い場合は、解放状態となるタイミングが予告されることにより、対物レンズ５の自重を受けるのに必要な準備をすることができる。
【００４７】
また、解放予告部８は、凹部８ａに凸部８ｂが入り込んで対物レンズ５の回転を強制的に止めるため、被係止部７が不用意に解放状態まで移動するのを防ぎ、対物レンズ５の回転操作による不意の落下を未然に防止している。さらに、図８及び図９に示すように、被係止部７が解放状態となるまでに、Ｒ１方向及びＲ１２方向と異なるＲ１１方向への持ち上げ操作を必要としている。このＲ１１方向への操作により、対物レンズ５が解放状態の直前であることを作業者に対して確実に認識させることができる。また、Ｒ１１方向からＲ１２方向にいたる一連の操作では、作業者が対物レンズ５を持ち上げたまま回転させるため、解放状態となっても作業者が対物レンズ５を保持しており（持ち上げたままとなっており）、対物レンズ５を不用意に落下させることはない。
【００４８】
次に、図１及び図２に戻り、第１実施形態に係る光学部材の着脱機構を備えた実体顕微鏡１０について説明する。この実体顕微鏡１０は、２つの光路を用いて観察試料Ｐを立体的に観察するものであり、観察試料Ｐをセットするベース部１３と、このベース部１３上に起立して設けられる支柱１４と、支柱１４に上下動可能に支持された顕微鏡本体１１と、顕微鏡本体１１の上部に装着された双眼タイプの接眼レンズ１２と、顕微鏡本体１１の下面に設けられたマウント部１と、マウント部１に着脱可能な状態で取り付けられた対物レンズ５と、を備えている。対物レンズ５は、マウント部１の下方（−Ｚ方向）であって、かつベース部１３にセットされた観察試料Ｐの上方（＋Ｚ方向）に配置される。
【００４９】
顕微鏡本体１１は、焦準ノブ１１ａを回転させることにより、接眼レンズ１２及び対物レンズ５とともに支柱１４にガイドされて上下方向（±Ｚ方向）に移動する。これにより、観察試料Ｐに対する焦点合わせを行う。また、変倍ノブ１１ｂは不図示のズーム光学系を駆動することで変倍を行う。なお、対物レンズ５は、マウント部１に取り付けられるとマウント部１の下方に位置しており、マウント部１に吊り下げられている。なお、マウント部１に対する対物レンズ５の着脱機構については、先に説明したとおりである。また、接眼レンズ１２も本明細書でいう光学部材であり、顕微鏡本体１１に対して着脱可能となっている。ただし、接眼レンズ１２の着脱機構として、本実施形態に係る光学部材の着脱機構を採用するか否かは任意である。
【００５０】
この実体顕微鏡１０の使用に際しては、まず観察試料Ｐを対物レンズ５の下方となるようにベース部１３上にセットする。次に、接眼レンズ１２をのぞきながら焦準ノブ１１ａを操作して対物レンズ５と観察試料Ｐとの距離を調整して観察試料Ｐに対する焦点合わせを行う。なお、観察試料Ｐに対して適宜照明してもよい。照明方法としては、実体顕微鏡１０とは別に照明光源を配置する場合や、顕微鏡本体１１に照明光源を配置する場合などがある。照明光源を顕微鏡本体１１に配置した場合は、顕微鏡本体１１内部の光学系及び対物レンズ５の光学系等を介して照明する。
【００５１】
また、この種の顕微鏡では、観察用途にあった対物レンズ５が複数用意されており、対物レンズ５の交換が適宜行われる。対物レンズ５を取り外す際、従来機種では対物レンズ５を回転させてもいつ外れるかは作業者の予測に過ぎず、対物レンズ５がマウント部１から不意に外れると、その重量を支えきれずに落としてしまう可能性がある。本実施形態に係る実体顕微鏡１０は、マウント部１への対物レンズ５の着脱機構として、本実施形態に係る光学部材の着脱機構を採用するので、対物レンズ５をマウント部１に対して回転させた際、解放予告部８によって、解放状態となる前の係止状態であることを作業者に認識させることができる。
【００５２】
これにより、作業者は対物レンズ５の保持し直し等の注意を喚起されるので対物レンズ５の落下を防止でき、ひいては対物レンズ５及びベース部１３、観察試料Ｐの他、周辺機器などの破損や変形を防ぐことができる。また、実体顕微鏡１０では  ２つの光路を一つの対物レンズ５で確保しているため、大型化しやすく重量も重くなっている。このような重い対物レンズ５を取り外す際であっても解放予告部８によって解放状態となるタイミングが予告されることにより、作業者は対物レンズ５の自重を受けるのに必要な準備をすることができる。
【００５３】
上記した実体顕微鏡１０は、マウント部１に対して下方（−Ｚ方向）に対物レンズ５が取り付けられるが、これに限定されず、対物レンズ５がＺ軸に対して所定角度傾斜するようにマウント部１に取り付けられてもよい。また、本実施形態では、顕微鏡本体１１に一つの対物レンズ５を装着するが、これに限定されず、複数の対物レンズ５を顕微鏡本体１１に取り付けたものであってもよい。この場合、顕微鏡本体１１に複数のマウント部１を持つレボルバが設けられ、それぞれのマウント部１に対物レンズ５が取り付けたものであってもよい。なお、レボルバを回転させることにより、使用する対物レンズ５が切り替えられる。また、顕微鏡としては実体顕微鏡１０に限定されず、マウント部１の下方に対物レンズ５を取り付けるような、例えば正立顕微鏡などであってもよい。
【００５４】
（第２実施形態）
第２実施形態について説明する。図１０及び図１１は、第２実施形態に係る光学部材の着脱機構の一例を示している。なお、第２実施形態の説明においては、前掲の第１実施形態と同一または同等の構成要素には同符号を付して説明を適宜簡略もしくは省略する。また、図示しない構成要素については第１実施形態と同様である。
【００５５】
図１０に示すように、解放予告部１６は、第１係止部２（第２係止部３）の傾斜面２ａ（３ａ）から一部突出したボール１６ａと、被係止部７の傾斜面７ａに設けられ、ボール１６ａとほぼ同一の半径に設定された球面を持つ球面状凹部１６ｂとで構成される。ボール１６ａは、解放予告部１６を形成するためにマウント部１に備える第２予告構成部である。球面状凹部１６ｂは、解放予告部１６を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部である。
【００５６】
このボール１６ａと球面状凹部１６ｂとは、第１実施形態と同様に、一方が他方に入り込むことが可能な凸部及び凹部の関係にある。従って、図１０に示す形態に代えて、第１実施形態と同様に、被係止部７にボール１６ａを設け、第１係止部２（第２係止部３）に球面状凹部１６ｂを設けてもよい。なお、ボール１６ａと球面状凹部１６ｂとは、第１実施形態の凹部８ａおよび凸部８ｂと同じように対向可能な位置にそれぞれ設けられる。また、球面状凹部１６ｂは、ボール１６ａが入り込む形状であればよく、球面状に限定されない。
【００５７】
ボール１６ａは、図１１に示すように、第１係止部２（第２係止部３）に設けられた収納部１７内に収納されており、この収納部１７に設置されたバネ１８によって上方（＋Ｚ方向）へ弾性的に押し付けられることにより傾斜面２ａ（３ａ）から一部分が突出している。バネ１８の弾性力は任意であるが、本実施形態では、図１１（ａ）に示すように、対物レンズ５の重量により傾斜面７ａで押されたボール１６ａが収納部１７に没入する程度の弾性力を持つものが用いられる。
【００５８】
このようなバネ１８を用いることにより、ボール１６ａと球面状凹部１６ｂとが対向すると、図１１（ｂ）に示すように、ボール１６ａがバネ１８により勢いよく球面状凹部１６ｂに入り込む。ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込む際に音及び振動が生じ、作業者に対してクリック音及びクリック感として認知させることができる。なお、ボール１６ａが傾斜面２ａ（３ａ）から突出する量は、後述のように、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに入り込んだ後、被係止部７が第１係止部２（第２係止部３）に対して移動した場合に、ボール１６ａが収納部１７内に没入する程度の突出量に設定される。
【００５９】
次に、対物レンズ５をマウント部１から取り外す場合について説明する。なお、対物レンズ５をマウント部１に取り付ける操作は、第１実施形態と同様である。
先ず、第１実施形態と同様に、クランプネジ１５を緩めて、対物レンズ５の固定を解除する。そして、図１０（ａ）に示すように、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ１方向に回転させる。これにより被係止部７はＲ１方向に移動する。このとき、ボール１６ａは、図１１（ａ）に示すように、傾斜面７ａに押されることでバネ１８の弾性力に抗して収納部１７に没入している。
【００６０】
対物レンズ５の回転が進み、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）に近づいて、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに対向した段階でボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込む（図１０（ｂ）及び図１１（ｂ）参照）。これにより、対物レンズ５は回転が止められており、解放状態になる前（直前）の係止状態であることを作業者に認識させることができる。同時に、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに矢印方向へ勢いよく嵌まり込むことによりクリック音及びクリック感が生じる。これにより、作業者の聴覚及び触覚に訴えるため、作業者は、もう少しの回転操作で対物レンズ５が外れること（解放状態が近いこと）を容易かつ確実に認識できる。
【００６１】
続いて、作業者が対物レンズ５をＲ１方向に再度回転させることにより、ボール１６ａは、バネ１８の弾性力に抗して収納部１７内に没入し、球面状凹部１６ｂから外れる。そして、図１０（ｃ）に示すように、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）を超えることにより解放状態となり、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ２方（−Ｚ方向、下方）に移動させることにより、対物レンズ５の取り外しが完了する。
【００６２】
なお、図１０では、解放予告部１６により対物レンズ５の回転が止められた後、強制的に同じＲ１方向に強く対物レンズ５を回転させることで解放状態となるようにしている。すなわち、解放予告部１６で止められるまでに要した移動負荷（対物レンズ５を回転させる力）に対して、より大きな移動負荷を与えることにより解放状態となる。従って、この解放予告部１６は、マウント部１に対して対物レンズ５が移動する（回転する）際の抵抗を付与したものといえる。
【００６３】
また、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込んだ後、同じＲ１方向に対物レンズ５を回転させることで解放状態となるが、これに代えて、第１実施形態と同様に操作してもよい。すなわち、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込んだ後、対物レンズ５をＲ１１方向（＋Ｚ方向、上方）に持ち上げてボール１６ａを球面状凹部１６ｂから外し、続いてＲ１２方向へ回転させることにより解放状態とすることも可能である（図１０（ｂ）参照）。なお、対物レンズ５のＲ１１方向への移動は、球面状凹部１６ｂによるボール１６ａの保持を解除する動作（解除動作）である。この解除動作は、Ｒ１方向と異なるＲ１１方向へ移動することにより行われる。
【００６４】
このように、解放予告部１６は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ５を取り外すためにマウント部１に対して回転させた際、対物レンズ５の回転を解放状態の直前で止めること、または対物レンズ５の回転（移動）に抵抗を付与することにより、解放状態が近いことを作業者に認識させることができる。さらに、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込むことでクリック音やクリック感を生じさせるため、作業者に対して聴覚及び触覚においても注意を喚起することができる。これにより、第１実施形態と同様に、対物レンズ５の落下を防止して、対物レンズ５の破損や変形を防ぐことができる。
【００６５】
また、ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに嵌まり込んだ後、作業者が対物レンズ５を強くＲ１方向に回転させる場合、または対物レンズ５をＲ１１方向に持ち上げてＲ１２方向に回転させる場合、のいずれであっても作業者が対物レンズ５を強く保持していることから、解放状態となっても対物レンズ５を不用意に落下させることを防止できる。
【００６６】
また、球面状凹部１６ｂは、図１１の点線で示すように、終端側端部７ｂと反対側の部分を緩やかな緩斜面１６ｃに形成してもよい。これにより、被係止部７がＲ１方向に移動するに従い、ボール１６ａはバネ１８の弾性力により緩斜面１６ｃに案内されて徐々に上方（＋Ｚ方向）に移動して球面状凹部１６ｂに達することになる。従って、ボール１６ａが勢いよく球面状凹部１６ｂに入り込まないのでクリック音やクリック感が生じない。このように、緩斜面１６ｃを設けることにより、クリック音やクリック感を生じさせることなく、対物レンズ５の回転を解放状態の直前で止めることができる。
【００６７】
なお、ボール１６ａ及び球面状凹部１６ｂの一方または双方を多段化してもよい。すなわち、ボール１６ａや球面状凹部１６ｂをＲ１方向に２個以上並べて形成してもよい。例えば、図１１の点線で示すように球面状凹部１６ｄを設けた場合、対物レンズ５をＲ１方向に回転させると、まず、ボール１６ａは球面状凹部１６ｄに入り込み、次に球面状凹部１６ｂに入り込む。このように、ボール１６ａが球面状凹部への入出を繰り返すので、複数のクリック音及び複数のクリック感（振動感）が生じさせることができる。従って、作業者は、より一層解放状態に近いことを認識することができる。また、球面状凹部の深さ等、形状を変えることで、クリック音やクリック感に変化を与えることができる。
【００６８】
また、３つの被係止部７それぞれに球面状凹部１６ｂを設け、かつ第１係止部２及び第２係止部３のすべてにボール１６ａを設ける際、各ボール１６ａが球面状凹部１６ｂに入り込むタイミングを同時にする場合、またはずらす場合のいずれであってもよい。前者の場合はクリック音やクリック感を大きくすることができ、後者の場合は複数のクリック音及び複数のクリック感（振動感）を生じさせることができる。ただし、これに限定されず、例えば、３つの被係止部７に球面状凹部１６ｂを設け、かつ第１係止部２及び第２係止部３のうちいずれか一つにボール１６ａを設けたものであってもよい。この場合、ボール１６ａは、いずれかの被係止部７に備える球面状凹部１６ｂに入り込むことになる。
【００６９】
（第３実施形態）
第３実施形態について説明する。図１２は、第３実施形態に係る光学部材の着脱機構の一例を示している。なお、第３実施形態の説明においては、前掲の第１実施形態と同一または同等の構成要素には同符号を付して説明を適宜簡略もしくは省略する。また、図示しない構成要素については第１実施形態と同様である。
【００７０】
図１２に示すように、解放予告部１９は、第１係止部２（第２係止部３）の傾斜面２ａ，３ａに設けられた係止側磁石１９ａと、被係止部７の傾斜面７ａに設けられた被係止側磁石１９ｂとで構成される。これら係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂは、第１実施形態の凹部８ａおよび凸部８ｂと同じように、対向可能な位置にそれぞれ設けられる。さらに、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂは、対向した際に互いに引き合うように配置される。なお、係止側磁石１９ａは、解放予告部１９を形成するためにマウント部１に備える第２予告構成部である。被係止側磁石１９ｂは、解放予告部１９を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部である。また、第１係止部２（第２係止部３）及び被係止部７は非磁性材料で形成されている。
【００７１】
次に、対物レンズ５をマウント部１から取り外す場合について説明する。なお、対物レンズ５をマウント部１に取り付ける操作は、第１実施形態と同様である。
先ず、第１実施形態と同様に、クランプネジ１５を緩めて、対物レンズ５の固定を解除する。そして、図１２（ａ）に示すように、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ１方向に回転させる。これにより被係止部７はＲ１方向に移動する。対物レンズ５の回転が進み、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）に近づくと、係止側磁石１９ａと被係止側磁石１９ｂとは、互いに引き合う。
【００７２】
図１２（ｂ）に示すように、係止側磁石１９ａと被係止側磁石１９ｂとが対向すると、互いに最も強く引き合う。これにより、対物レンズ５は回転が止められ、解放状態になる前（直前）の係止状態であることを作業者に認識させることができる。なお、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂの磁力の強さや、対物レンズ５を回転させる強さによっては対物レンズ５の回転が止まらない場合もあるが、解放予告部１９に至るまでに要した移動負荷（対物レンズ５を回転させる力）に対して、磁石同士を引き離すためにさらに大きな負荷を必要としている。つまり、解放予告部１９は、マウント部１に対して対物レンズ５が移動する（回転する）際の抵抗を付与したものであり、この抵抗を感じることで解放状態が近いことを作業者に認識させることができる。
【００７３】
続いて、図１２（ｃ）に示すように、作業者は、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂの引き合う力に抗して対物レンズ５を持ち上げ、Ｒ１１方向（＋Ｚ方向、上方）に移動させる。これにより、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂの間隔が拡がるので、互いに引き合う力は弱くなる。なお、対物レンズ５のＲ１１方向への移動は、係止側磁石１９ａによる被係止側磁石１９ｂの保持を解除する動作（解除動作）である。この解除動作は、Ｒ１方向と異なるＲ１１方向へ移動することにより行われる。そして、Ｒ１１方向へ移動したまま、作業者は対物レンズ５をＲ１２方向に回転させると、図１２（ｄ）に示すように、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）を超えて解放状態となる。そして、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ２方向（−Ｚ方向、下方）に移動させることにより、対物レンズ５の取り外しが完了する。
【００７４】
なお、図１２では、第１実施形態と同様に、解放予告部１９により対物レンズ５の回転が止められた後、対物レンズ５をＲ１１方向に持ち上げ、待ち上げたままＲ１２方向へ回転させることにより解放状態としているが、これに代えて、対物レンズ５の回転が止められた後、強制的に同じＲ１方向に強く対物レンズ５を回転させることで解放状態とすることも可能である。
【００７５】
このように、解放予告部１９は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ５を取り外すためにマウント部１に対して回転させた際、対物レンズ５の回転を解放状態の直前で止めること、または対物レンズ５の回転（移動）に抵抗を付与することにより、解放状態が近いことを作業者に認識させることができる。これにより、第１実施形態と同様に、対物レンズ５の落下を防止して、対物レンズ５の破損や変形を防ぐことができる。なお、対物レンズ５をＲ１方向に回転させた際、被係止側磁石１９ｂが係止側磁石１９ａに近づくと互いに引き合って対物レンズ５をＲ１方向に回転させる力を生じさせ、被係止側磁石１９ｂと係止側磁石１９ａとが対向すると対物レンズ５の回転を止める。作業者は、このような対物レンズ５の挙動を操作中に感じ取れるため、作業者は解放状態が近いことをより一層強く認識することができる。
【００７６】
また、対物レンズ５の回転が止められた後、作業者が対物レンズ５をＲ１１方向に持ち上げてＲ１２方向に回転させる場合、または対物レンズ５を強くＲ１方向に回転させる場合、のいずれであっても作業者が対物レンズ５を強く保持していることから、解放状態となっても対物レンズ５を不用意に落下させることを防止できる。
【００７７】
なお、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂのそれぞれについて、形状は任意である。また、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂの一方または双方を多段化してもよく、Ｒ１方向に２個以上並べて形成してもよい。また、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂのいずれか一方を磁性体としてもよい。さらに、係止側磁石１９ａ及び被係止側磁石１９ｂは、互いに引き合うように設定されているが、互いに反発するように設定してもよい。この場合、被係止側磁石１９ｂが係止側磁石１９ａに近づくと反発力が作用して対物レンズ５の回転を止めるか、回転（移動）に対する抵抗を付与することになり、解放状態が近いことを作業者に認識させることができる。
【００７８】
（第４実施形態）
第４実施形態について説明する。図１３及び図１４は、第４実施形態に係る光学部材の着脱機構の一例を示している。なお、第４実施形態の説明においては、前掲の第１実施形態と同一または同等の構成要素には同符号を付して説明を適宜簡略もしくは省略する。また、図示しない構成要素については第１実施形態と同様である。
【００７９】
図１３に示すように、解放予告部２０は、マウント部１の下面１ｃ側に設けられたセンサ部２０ａと、対物レンズ５の上側端面５ｂに設けられ、センサ部２０により検知可能な被検知部２０ｂとで構成される。これらセンサ部２０ａと被検知部２０ｂとは、対物レンズ５が回転して解放状態となる前（直前）の係止状態にあるときに、互いに対向するような位置にそれぞれ設けられる。なお、センサ部２０ａは、解放予告部２０を形成するためにマウント部１に備える第２予告構成部である。被検知部２０は、解放予告部２０を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部である。また、図１３に示す形態に代えて、センサ部２０ａを第１予告構成部として対物レンズ５に設け、被検知部２０ｂを第２予告構成部としてマウント部１設けてもよい。
【００８０】
また、センサ部２０ａとしては、ホール素子が用いられる。被検知部２０ｂとしては、ホール素子により検出可能な磁石が用いられる。ただし、これに限定されず、センサ部２０として、光学センサ、静電容量センサなど各種センサが用いられる。また、被検知部２０ｂとして、光学的に認識可能なマークや反射率を変化させたマークなど、センサにより検知可能な各種構造体が用いられる。
【００８１】
解放予告部２０は、センサ部２０ａからの出力により音や光を発する出力部２１を有している。図１及び図２に示すように、出力部２１は、センサ部２０ａからの出力を受け取る制御部２１ａと、制御部２１ａからの指示によりそれぞれ駆動するスピーカ２１ｂ及びＬＥＤ等のランプ２１ｃを備えている。制御部２１ａは顕微鏡本体１１に内蔵される。スピーカ２１ｂは、顕微鏡本体１１に設けられる。なお、スピーカ２１ｂから発せられる音は、制御部２１ａで制御され、音色やメロディは任意である。ランプ２１ｃは、対物レンズ５の着脱を行う作業者が、その作業中において目視しやすい位置に設けられ、接眼レンズ１２の下方であって顕微鏡本体１１の＋Ｘ側（正面）に設けられる。ランプ２１ｃから発せられる光は、制御部２１ａで制御され、色や点灯または点滅など任意である。
【００８２】
なお、スピーカ２１ｂ及びランプ２１ｃは、双方とも駆動するか、もしくはいずれか一方が駆動するかを制御部２１ａで任意に設定される。また、スピーカ２１ｂやランプ２１ｃは、それぞれ設けられる場所は任意である。さらに、スピーカ２１ｂ及びランプ２１ｃは、いずれも単一であることに限定されず、それぞれ複数設けることにより音や光に変化を与えてもよい。また、出力部２１を顕微鏡本体１１に設けることに代えて、マウント部１に内蔵させてもよい。また、センサ部２０ａを対物レンズ５に設ける場合は、出力部２１を対物レンズ５に内蔵させてもよい。さらに、出力部２１は、実体顕微鏡１０から離れた別個の装置としてもよく、この場合、センサ部２０ａからの出力を有線または無線により受けるようする。なお、センサ部２０ａや被検知部２０ｂは、この第４実施形態以外の実施形態では配置されなくてもよい。また、出力部２１は、実体顕微鏡１０において必須ではなく、任意に設けられる。
【００８３】
次に、対物レンズ５をマウント部１から取り外す場合について説明する。なお、対物レンズ５をマウント部１に取り付ける操作は、第１実施形態と同様である。
先ず、第１実施形態と同様に、クランプネジ１５を緩めて、対物レンズ５の固定を解除する。そして、図１３に示すように、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ１方向に回転させる。対物レンズ５の回転が進み、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）に近づいたとき、すなわち、解放状態となる前（直前）の係止状態で、センサ部２０ａは、被検知部２０ｂに対向またはこれに近い位置関係となり、被検知部２０ｂを検知した信号を出力部２１へ出力する。
【００８４】
センサ部２０ａからの信号を受けた制御部２１ａは、予め作業者等により入力された設定に基づいてスピーカ２１ｂ及びランプ２１ｃのいずれか一方または双方を駆動し、音や光を生じさせる。この音や光により、作業者は、対物レンズ５が解放状態になる前（直前）の係止状態であることを認識することができる。そして、対物レンズ５をさらにＲ１方向に回転させることにより、対物レンズ５は、被係止部７の終端側端部７ｂが第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）を超えて解放状態となる。そして、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ２方向（−Ｚ方向、下方）に移動させることにより、対物レンズ５の取り外しが完了する。
【００８５】
このように、解放予告部２０は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ５を取り外すためにマウント部１に対して回転させた際、センサ部２０ａが被検知部２０ｂを検知すると出力部２１から音や光が発せられるので、対物レンズ５が解放状態に近いことを作業者に認識させることができる。これにより、作業者は注意が喚起され、対物レンズ５の保持（把持）を強くするなどの対処が可能となり、対物レンズ５の落下を防止することができる。なお、ランプ２１ｃは、取り外し作業中の作業者が目視しやすい位置に設けられるので、解放状態が近いことを作業者に対してより一層強く認識させることができる。
【００８６】
なお、センサ部２０ａや被検知部２０ｂは、図１３のようにマウント部１の下面１ｃ側や対物レンズ５の上側端面５ｂに設けられることに限定されない。例えば、センサ部２０ａ及び被検知部２０ｂのいずれか一方は、第１係止部２（第２係止部３）の傾斜面２ａ（３ａ）に設けられ、いずれか他方は、被係止部７の傾斜面７ａに設けられたものでもよい。図１４はその一例を示している。図１４に示すように、第１係止部２（第２係止部３）の傾斜面２ａ（３ａ）に貫通孔２２が設けられ、この貫通孔２２内にセンサ部として光学センサ２０ｃが配置される。なお、光学センサ２０ｃの出力は孔部２２ａに設置された配線を介して出力部２１の制御部２１ａに送られる。
【００８７】
光学センサ２０ｃは、対向する傾斜面７ａの有無を検出する。従って、図１３の被検知部２０ｂは特に設ける必要はなく、被係止部７の終端側端部７ｂが被検知部２０ｂに相当する。なお、光学センサ２０ｃは、解放予告部を形成するためにマウント部１に備える第２予告構成部である。また、被係止部７の終端側端部７ｂが、解放予告部を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部といえる。ただし、終端側端部７ｂは、対物レンズ５に備える形状上の特徴である。従って、第１予告構成部としては、光学センサ２０ｃで検出可能な形状であればよく、終端側端部７ｂに代えて、対物レンズ５に形成されている任意の形状を用いることができる。
【００８８】
ここで、対物レンズ５を取り外すために、マウント部１に対してＲ１方向に回転させ、被係止部７の終端側端部７ｂが貫通孔２２に達すると、解放状態となる前（直前）の係止状態であることから、光学センサ２０ｃは、終端側端部７ｂを検知した信号を出力部２１へ出力する。この出力によりスピーカ２１ｂやランプ２１ｃから音や光を発する点は上記と同様である。従って、この光学センサ２０ｃ（解放予告部）は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。なお、この音や光により、作業者は、対物レンズ５が解放状態になる前（直前）の係止状態であることを認識することができる。
【００８９】
なお、傾斜面２ａ（３ａ）に光学センサ２０ｃが設けられることに代えて、被係止部７の傾斜面７ａに光学センサ２０ｃを設けてもよい。この場合、光学センサ２０ｃは、傾斜面２ａ（３ａ）の有無を検出する。従って、第１係止部２（第２係止部３）の終端側端部２ｃ（３ｃ）が被検知部に相当する。この場合、光学センサ２０ｃは、解放予告部を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部である。
【００９０】
（第５実施形態）
第５実施形態について説明する。第５実施形態に係る光学部材の着脱機構の一例を示している。なお、第５実施形態の説明においては、前掲の第１実施形態と同一または同等の構成要素には同符号を付して説明を適宜簡略もしくは省略する。また、図示しない構成要素については第１実施形態と同様である。
【００９１】
図１５に示すように、解放予告部２３は、マウント部１の外周面１ｅに設けられた例えば三角形状（または矢印）の係止側マーク２３ａと、対物レンズ５の鏡筒５ａの外周面に設けられた例えば三角形状（または矢印）の被係止側マーク２３ｂとで構成される。係止側マーク２３ａは、下向き（−Ｚ方向）に頂点Ｐ１が位置するように設けられる。被係止側マーク２３ｂは、上向き（＋Ｚ方向）に頂点Ｐ２が位置するように設けられる。また、係止側マーク２３ａ及び被係止側マーク２３ｂは、対物レンズ５が回転して解放状態となる前（直前）の係止状態にあるときに、頂点Ｐ１と頂点Ｐ２とが最も接近する位置にそれぞれ設けられる。なお、係止側マーク２３ａは、解放予告部２３を形成するためにマウント部１に備える第２予告構成部である。被係止側マーク２３ｂは、解放予告部２３を形成するために対物レンズ５に備える第１予告構成部である。
【００９２】
また、係止側マーク２３ａ及び被係止側マーク２３ｂは、形状として三角形に限定されず、丸型や多角形状、ライン状などが用いられる。さらに、係止側マーク２３ａと被係止側マーク２３ｂとは形状を変えてもよい。また、係止側マーク２３ａ及び被係止側マーク２３ｂの色や模様は任意である。さらに、係止側マーク２３ａと被係止側マーク２３ｂとは、色や模様が同一でもよく、また変えてもよい。また、係止側マーク２３ａ及び被係止側マーク２３ｂは、頂点Ｐ１と頂点Ｐ２とが最も接近する位置として、実体顕微鏡１０の正面側に設定してもよい。これにより、作業者は、対物レンズ５を取り外すときに、両マークが接近したことを目視にて容易に確認することができる。
【００９３】
次に、対物レンズ５をマウント部１から取り外す場合について説明する。なお、対物レンズ５をマウント部１に取り付ける操作は、第１実施形態と同様である。このとき、係止側マーク２３ａと被係止側マーク２３ｂとは、離れている。
先ず、第１実施形態と同様に、クランプネジ１５を緩めて、対物レンズ５の固定を解除する。そして、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ１方向に回転させる。対物レンズ５の回転が進み、解放状態となる前（直前）の係止状態で、図１５に示すように、係止側マーク２３ａの頂点Ｐ１と被係止側マーク２３ｂの頂点Ｐ２とが最も接近する。
【００９４】
これにより、作業者は、対物レンズ５が解放状態になる前（直前）の係止状態であることを認識することができる。そして、対物レンズ５をさらにＲ１方向に回転させることにより、対物レンズ５は、解放状態となる。そして、対物レンズ５をマウント部１に対してＲ２方向（−Ｚ方向、下方）に移動させることにより、対物レンズ５の取り外しが完了する。
【００９５】
このように、解放予告部２３は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ５を取り外すためにマウント部１に対して回転させた際、係止側マーク２３ａの頂点Ｐ１と被係止側マーク２３ｂの頂点Ｐ２とが接近することにより、対物レンズ５が解放状態に近いことを作業者に認識させることができる。これにより、作業者は注意が喚起され、対物レンズ５の保持（把持）を強くするなどの対処が可能となり、対物レンズ５の落下を防止することができる。
【００９６】
（第６実施形態）
第６実施形態について説明する。図１６及び図１７は、第６実施形態に係る光学部材の着脱機構の一例を示している。図１６に示すように、マウント部２４は、第１実施形態と同様に、顕微鏡本体１１の下端面に上面２４ａを接触させてネジ等により固定される。また、マウント部２４は、正方形状かつ板状の部材であって、中央部に設けられた光路用の円形開口部２４ｂと、平行する二辺からそれぞれ下方（−Ｚ方向）に伸びた直線状の係止部２５とを有している。
【００９７】
係止部２５のそれぞれには、互いに向き合う内側部分の間隔が、下方（−Ｚ方向）にいくに従って順次小さくなった上向きの傾斜面２５ａを備えている。傾斜面２５ａの、Ｚ軸に対する傾斜角（マウント部２４に装着された対物レンズ２６の光軸ＡＸ４に対する傾斜角）は、約４５°に設定される。さらに、傾斜面２５ａには上側に突出したストッパー２５ｂが形成される。このストッパー２５ｂは、後述する被係止部２８の端部が当接することにより、マウント部２４に対する対物レンズ２６の移動を止めて、両者の相対的な位置決めを行うのに用いられる。係止部２５には、それぞれの終端側端部２５ｃに近い部分に、解放予告部２９を形成するための第２予告構成部である凹部２９ａが設けられる。凹部２９ａは、傾斜面２５ａの一部を所定幅に切り込んで形成され、底部２９ｃを有している。なお、凹部２９ａは、第１実施形態における凹部８ａと同様に幅や位置等が設定される。
【００９８】
また、２つの係止部２５のうち一方の係止部２５には、図１６に示すように、係止部２５の外側から傾斜面２５ａを貫通して内側（他方の係止部２５）に向かうネジ穴３０が設けられる。このネジ穴３０は、図３の構成と同様に、クランプネジ３１がネジ結合し、クランプネジ３１の先端１５ａが傾斜面２５ａから内側に向けて突出可能となっている。なお、ネジ穴３０は、係止部２５の長さ（水平方向の長さ）のほぼ中央部分に設けられている。従って、クランプネジ３１の先端３１ａは傾斜面２５ａの長さ方向においてほぼ中央部分から突出する。
【００９９】
対物レンズ（光学部材）２６は、図１６に示すように、少なくとも一つのレンズを収容する鏡筒２６ａを有している。鏡筒２６ａの上側端面２６ｂには、プレート２７が設けられる。このプレート２７は、一対の係止部２５間に差し込めるような正方形状かつ板状の部材であって、中央部に光路用の円形開口部２７ａが設けられる。また、プレート２７の、平行する二辺部分は、一対の被係止部２８として用いられる。
【０１００】
この被係止部２８には、下方（−Ｚ方向）にいくに従って鏡筒２６ａの内方へ向かう下向きの傾斜面２８ａをそれぞれ備えている。傾斜面２８ａの傾斜角すなわちＺ軸に対する傾斜角（マウント部２４に装着された対物レンズ２６の光軸ＡＸ４に対する傾斜角）は、約４５°に設定される。そして、マウント部２４と対物レンズ２６とは、この傾斜面２５ａと傾斜面２８ａとが接触しながら相対的に移動可能となる。このように傾斜面同士が摺動する形態は、いわゆる角アリ構造である。従って、マウント部２４の係止部２５は雌型の上アリと呼んでもよく、また、対物レンズ２６の被係止部２８は雄型の下アリと呼んでもよい。なお、傾斜面２５ａ，２８ａ同士が摺動可能であれば傾斜角は任意である。また、傾斜面２５ａ，２８ａを用いることに代えて、水平面同士が接触する構造を用いてもよい。
【０１０１】
各被係止部２８には、それぞれの終端側端部２８ｂに近い部分に、解放予告部２９を形成するための第１予告構成部である凸部２９ｂが設けられる。凸部２９ｂは、凹部２９ａに入り込むことができるように、終端側端部７ｂから所定幅をあけて切り欠きが形成されることにより設けられる。なお、凸部２９ｂは、第１実施形態における凸部８ｂと同様に幅や位置等が設定される。
【０１０２】
解放予告部２９は、図１６に示すように、第２予告形成部である凹部２９ａと第１予告形成部である凸部２９ｂとで構成される。なお、係止部２５に凹部２９ａを形成し、被係止部２８に凸部２９ｂを形成することに限定されず、逆の形態として、係止部２５に凸部２９ｂを形成し、被係止部２６に凹部２９ａ形成してもよい。なお、凹部２９ａおよび凸部２９ｂの形状は適宜変更可能である。
【０１０３】
次に、対物レンズ２６をマウント部２４に取り付ける場合は、図１６に示すように、マウント部２４の係止部２５間に、プレート２７を、終端側端部２８ｂから傾斜面２５ａと傾斜面２８ａとが対向するようにＭ３方向に挿入する。そして、終端側端部２８ｂがストッパー２５ｂにあたるまでプレート２７が差し込まれた後、クランプネジ３１を操作して先端３１ａを傾斜面２５ａから突出させる。これにより、被係止部２８は先端３１ａで押され、対物レンズ２６は、他の係止部２５（図１６では左側の係止部２５）に向けて移動する。この移動とともに、傾斜面２８ａが傾斜面２５ａに案内されることにより、対物レンズ２６は上方（＋Ｚ方向）に移動する。そして、対物レンズ２６の上側端面２６ｂがマウント部２４の下面に接触することにより、対物レンズ５は、移動が止められる。続いて、さらにクランプネジ３１を締め付けることにより、対物レンズ２６は、上側端面２６ｂがマウント部２４の下面に押し付けられて、マウント部２４に固定される（固定係止状態）。なお、この固定されたときに、対物レンズ２６の光軸ＡＸ４が顕微鏡本体１１の光学系の光軸に合わせられる。
【０１０４】
次に、対物レンズ２６をマウント部２４から取り外す場合について説明する。
先ず、クランプネジ３１を緩めて対物レンズ２６の固定を解除した後、図１７に示すように、対物レンズ２６をマウント部２４に対してＲ３方向に移動させる。これにより被係止部２８は、傾斜面２８ａが傾斜面２５ａ上を滑りながらＲ３方向に移動する。そして、被係止部２８の終端側端部２８ｂが係止部２５の終端側端部２５ｃに近づいて、凹部２９ａと凸部２９ｂとが対向すると、自重によって対物レンズ２６が下方（−Ｚ方向）に移動する。これにより、凸部２９ｂは凹部２９ａに入り込み、底部２９ｃにあたって保持される。
【０１０５】
従って、対物レンズ２６は移動が止められ、解放状態になる前（直前）の係止状態であることを作業者に認識させることができる。続いて、作業者は、対物レンズ２６を持ち上げ、Ｒ３１方向（＋Ｚ方向、上方）に移動させる。これにより、凸部２９ｂは凹部２９ａの上方に移動し、凹部２９ａから外れる。なお、対物レンズ２６のＲ３１方向への移動は、凹部２９ａによる凸部２９ｂの保持を解除する動作（解除動作）である。この解除動作は、Ｒ３方向と異なるＲ３１方向へ移動することにより行われる。そして、Ｒ３１方向へ移動させた後に、作業者が対物レンズ２６をＲ３２方向に移動させると、被係止部２８の終端側端部２８ｂが係止部２５の終端側端部２５ｃを超えて解放状態となり、対物レンズ２６の取り外しが完了する。
【０１０６】
このように、解放予告部２９は、解放状態となる前の係止状態であることを示すように作用する。すなわち、対物レンズ２６を取り外すためにマウント部２４に対して移動させた際、対物レンズ２６の移動を解放状態の直前で止めるため、解放状態が近いことを作業者に認識させることができる。これにより、第１実施形態と同様に、対物レンズ２６の落下を防止して、対物レンズ２６の破損や変形を防ぐことができる。また、対物レンズ２６の移動が止められた後、作業者が対物レンズ２６をＲ３１方向に持ち上げるため、作業者は対物レンズ２６を保持することにより、解放状態となっても対物レンズ２６を不用意に落下させることを防止できる。
【０１０７】
なお、第１〜第５実施形態は、それぞれ他の実施形態と組み合わせて用いてもよい。また、第６実施形態は、解放予告部２９に代えて、第２〜第５実施形態の解放予告部に変更してもよい。また、本実施形態では、光学部材がマウント部の下方に位置する形態について説明したが、光学部材がマウント部に対して横向きに（水平方向に）取り付けられるものや、さらには若干上向きに取り付けられるものであってもよい。また、本実施形態では、顕微鏡について適用したものであるが、これに限定されず、各種計測装置や測定装置、各種検査装置など、光学部材を交換可能な各種装置に適用できる。
【符号の説明】
【０１０８】
１，２４…マウント部、２…第１係止部（係止部）、２ａ，３ａ，７ａ，２５ａ，２８ａ…傾斜面、３…第２被係止部（係止部）、５，２６…対物レンズ（光学部材）、７，２８…被係止部、８，１６，１９，２０，２３，２９…解放予告部、８ａ，２９ａ…凹部、８ｂ，２９ｂ…凸部、１０…実体顕微鏡（顕微鏡）、１９ａ…係止側磁石、１９ｂ…被係止側磁石、２０ａ，２０ｃ…センサ部、２１…出力部、２１ｂ…スピーカ、２１ｃ…ランプ、２５…係止部、ＡＸ２，ＡＸ４…光軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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