(57)【要約】      （修正有）【課題】差動伝送路でのノイズ低減方法を提供する。【解決手段】装置は、第１の差動伝送路３０２と、第２の差動伝送路３０４とを含む。第２の差動伝送路は、重なり領域に亘って第１の差動伝送路と平行である。第１の差動伝送路は第１の線３０２Ａ及び第２の線３０２Ｂを含む。第１の差動伝送路は、第１の差動伝送路沿いに、第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部３０６を重なり領域に亘って含む。Ｎは１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝に等しい（ただし、Ｌは重なり領域の長さであり、λは第１又は第２の差動伝送路によって搬送される差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は最も近い整数に切捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である）。【選択図】図３Ａ
2014225879.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の差動信号を搬送するように構成された第１の差動伝送路と、
重なり領域に亘って前記第１の差動伝送路と平行であり、且つ第２の差動信号を搬送するように構成された第２の差動伝送路とを含む装置であって、
前記第１の差動伝送路は第１の線及び第２の線を含み、
前記第１の差動伝送路は、前記第１の差動伝送路沿いに、前記第１の線のレーンと前記第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部を前記重なり領域に亘って含み、
前記Ｎは１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝に等しい（ただし、Ｌは前記重なり領域の長さであり、λは前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号のうち最も高い周波数を有する前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は最も近い整数に切捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である）、装置。
【請求項２】
前記第１の差動伝送路の長さは、前記第１の差動信号の第１の波長の１／１０よりも大きく、
前記第２の差動伝送路の長さは、前記第２の差動信号の第２の波長の１／１０よりも大きい、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１の差動伝送路の長さ及び前記第２の差動伝送路の長さは、それぞれ１．３ｍｍ〜２２ｍｍである、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記第１の差動伝送路及び前記第２の差動伝送路は、それぞれに対応する、周波数が約９００メガヘルツ（ＭＨｚ）〜約１５ギガヘルツ（ＧＨｚ）の信号を搬送するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記定数Ｃは１０〜２０である、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記第２の差動伝送路は第１の線及び第２の線を含み、
前記第２の差動伝送路は、前記第２の差動伝送路の第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ−１個の交差部を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のそれぞれは、前記第２の差動伝送路沿いの、前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のうちの対応する連続対を構成する２つの交差部から略等距離にある対応箇所に位置する、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記第１の差動伝送路は第１のレーン及び第２のレーンを含み、
前記第２の差動伝送路は第１のレーン及び第２のレーンを含み、
前記第１の差動伝送路の第１のレーン、前記第１の差動伝送路の第２のレーン、前記第２の差動伝送路の第１のレーン、前記第２の差動伝送路の第２のレーンの順に平行に配置され、
もし前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のそれぞれで、前記第１の差動伝送路の第１のレーンにある線が前記第１の差動伝送路の第２のレーンにある線の上に重なるのであれば、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のそれぞれでは、前記第２の差動伝送路の第２のレーンにある線が前記第２の差動伝送路の第１のレーンにある線の上に重なるように又は
もし前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のそれぞれで、前記第１の差動伝送路の第２のレーンにある線が前記第１の差動伝送路の第１のレーンにある線の上に重なるのであれば、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のそれぞれでは、前記第２の差動伝送路の第１のレーンにある線が前記第２の差動伝送路の第２のレーンにある線の上に重なるように、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部が前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部に対して鏡像のように逆に構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項９】
複数の差動伝送路を有するシステムを操作する方法であって、
第１の成分及び第２の成分を有する第１の差動信号を、第１の線及び第２の線を含む第１の差動伝送路上で駆動する工程と、
第１の成分及び第２の成分を有する第２の差動信号を、第１の線及び第２の線を含む第２の差動伝送路上で駆動する工程とを含み、
前記第１の差動伝送路は、前記第１の差動伝送路の第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部を重なり領域内に含み、
前記第２の差動伝送路は、前記重なり領域に亘って前記第１の差動伝送路と平行であり、
前記Ｎは１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝に等しい（ただし、Ｌは前記重なり領域の長さであり、λは前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号のうち最も高い周波数を有する前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は最も近い整数に切捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である）、方法。
【請求項１０】
前記Ｎ個の交差部のぞれぞれで、前記第１の差動信号の第１の成分が搬送されるレーンが第１のレーンから第２のレーンに替わるか又は第２のレーンから第１のレーンに替わるように、前記第１の差動信号の第１の成分を前記第１の差動伝送路の第１の線上で搬送する工程と、
前記Ｎ個の交差部のぞれぞれで、前記第１の差動信号の第２の成分が搬送されるレーンが前記第２のレーンから前記第１のレーンに替わるか又は前記第１のレーンから前記第２のレーンに替わるように、前記第１の差動信号の第２の成分を前記第１の差動伝送路の第２の線上で搬送する工程をさらに含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第２の差動伝送路は、前記第２の差動伝送路の第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ−１個の交差部を前記重なり領域内に含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のうちの最初の交差部は、前記第１の差動伝送路沿いの、前記重なり領域の一端部から約（Ｌ／Ｎ）／２の距離の所に位置し、
前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部は、前記Ｎ個の交差部のうちの最初の交差部から始まって、約Ｌ／Ｎの間隔で前記第１の差動伝送路沿いに配置され、
前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のうちの最初の交差部は、前記第２の差動伝送路沿いの、前記重なり領域の前記一端部から約Ｌ／Ｎの距離の所に位置し、
前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部は、前記Ｎ−１個の交差部のうちの最初の交差部から始まって、約Ｌ／Ｎの間隔で前記第２の差動伝送路沿いに配置される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１の差動伝送路のレーンは第１のレーン及び第２のレーンを含み、
前記第２の差動伝送路のレーンは第１のレーン及び第２のレーンを含み、
前記重なり領域内で、前記第１の差動伝送路の第１のレーン、前記第１の差動伝送路の第２のレーン、前記第２の差動伝送路の第１のレーン、前記第２の差動伝送路の第２のレーンの順に平行に配置され、
もし前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のそれぞれで、前記第１の差動伝送路の第１のレーンにある線が前記第１の差動伝送路の第２のレーンにある線の上に重なるのであれば、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のそれぞれでは、前記第２の差動伝送路の第２のレーンにある線が前記第２の差動伝送路の第１のレーンにある線の上に重なるように又は
もし前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部のそれぞれで、前記第１の差動伝送路の第２のレーンにある線が前記第１の差動伝送路の第１のレーンにある線の上に重なるのであれば、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部のそれぞれでは、前記第２の差動伝送路の第１のレーンにある線が前記第２の差動伝送路の第２のレーンにある線の上に重なるように、前記第２の差動伝送路の前記Ｎ−１個の交差部が前記第１の差動伝送路の前記Ｎ個の交差部に対して鏡像のように逆に構成されている、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１の差動伝送路の長さは、前記第１の差動信号の第１の波長の１／１０よりも大きく、
前記第２の差動伝送路の長さは、前記第２の差動信号の第２の波長の１／１０よりも大きい、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の差動伝送路の長さ及び前記第２の差動伝送路の長さは、それぞれ１．３ｍｍ〜２２ｍｍである、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１の差動信号及び前記第２の差動信号のそれぞれの周波数は約９００メガヘルツ（ＭＨｚ）〜約１５ギガヘルツ（ＧＨｚ）である、請求項９に記載の方法。
【請求項１７】
前記定数Ｃは１０〜２０である、請求項９に記載の方法。
【請求項１８】
第１の差動伝送源と、
第１の差動伝送ロードと、
前記第１の差動伝送源を前記第１の差動伝送ロードに通信可能に連結し且つ第１の差動信号を搬送するように構成された第１の差動伝送路と、
第２の差動伝送源と、
第２の差動伝送ロードと、
前記第２の差動伝送源を前記第２の差動伝送ロードに通信可能に連結し且つ第２の差動信号を搬送するように構成され、重なり領域に亘って前記第１の差動伝送路と平行な第２の差動伝送路とを含むシステムであって、
前記第１の差動伝送路は第１の線及び第２の線を含み、
前記第１の差動伝送路は、前記第１の差動伝送路沿いに、前記第１の線のレーンと前記第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部を前記重なり領域に亘って含み、
前記Ｎは１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝に等しい（ただし、Ｌは前記重なり領域の長さであり、λは前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号のうち最も高い周波数を有する前記第１の差動信号又は前記第２の差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は最も近い整数に切捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である）、システム。
【請求項１９】
前記第１の差動伝送源は第１の局所発振器を含み、
前記第１の差動伝送ロードは、第１の送信機／受信ミキサを含み、
前記第２の差動伝送源は第２の局所発振器を含み、
前記第２の差動伝送ロードは、第２の送信機／受信ミキサを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第２の差動伝送路は第１の線及び第２の線を含み、
前記第２の差動伝送路は、前記第２の差動伝送路の第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ−１個の交差部を含む、請求項１８に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書で説明する実施形態は、差動伝送路の分離（isolating）に関する。
【背景技術】
【０００２】
トランシーバ又は無線周波数（ＲＦ）集積回路（ＩＣ）は、クロック信号及び／又は電圧制御発信器（ＶＣＯ）信号を搬送する1つ以上の差動伝送路を当該集積回路の長さ及び／又は幅方向の大半又は全体に亘って有することが多い。差動伝送路は、近隣の回路及び／又は相互接続に起因するノイズの影響を受け易いため、その差動伝送路上で搬送される差動信号に悪影響を及ぼし得る復調、クロストーク及びスプリアス（spurs）が引き起こされる可能性ある。
【０００３】
キャリアアグリゲーション（carrier  aggregation）に関する具体例では、ＩＣ上に２つの差動伝送路が隣り合って配置され得る。この場合、これらの差動伝送路は、周波数の異なるＶＣＯ信号を別々の送信機／受信（ＴＸ／ＲＸ）ミキサ（transmitter/receive  mixer）に搬送する。これらの差動伝送路はお互い近くに位置しているため、十分に分離しなければ、差動伝送路によって搬送される信号の間で高度の不要結合が生じ得る。
【０００４】
本明細書に記載の主題は、上記のもの等の環境でしか欠点を解消できないか又は動作することができない実施形態に限定されない。むしろ、この背景技術は、本明細書に記載のいくつかの実施形態が実施され得る技術領域の一例を説明するために述べたに過ぎない。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一実施形態の一態様によれば、装置は、第１の差動信号を搬送するように構成された第１の差動伝送路と、第２の差動信号を搬送するように構成された第２の差動伝送路とを含む。第２の差動伝送路は、重なり領域に亘って第１の差動伝送路と平行である。第１の差動伝送路は第１の線及び第２の線を含む。第１の差動伝送路は、第１の差動伝送路沿いに、第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部を重なり領域に亘って含む。Ｎは１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝に等しくてもよい（ただし、Ｌは重なり領域の長さであり、λは第１の差動信号又は第２の差動信号のうち最も高い周波数を有する第１の差動信号又は第２の差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は最も近い整数に切捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である）。
【０００６】
実施形態の目的及び利点は、請求項で特に指摘している要素、特徴及び組み合わせによって少なくとも実現される。
【０００７】
前述の一般的な説明及び下記の詳細な説明は、例示的且つ説明的なものであって、請求項に記載の発明を限定するものではないと理解すべきである。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
添付の図面を用いて、例示の実施形態をさらに具体的に且つ詳細に説明及び解説する。
【図１】図１は、複数の差動伝送路を有する従来の装置を示す。
【図２】図２は、本明細書に記載のいくつかの実施形態が組み入れられ得る例示のシステムを示す。
【図３Ａ】図３Ａは、分離用の交差部を有する複数の差動伝送路を含む様々な例示的装置を示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、分離用の交差部を有する複数の差動伝送路を含む様々な例示的装置を示す。
【図３Ｃ】図３Ｃは、分離用の交差部を有する複数の差動伝送路を含む様々な例示的装置を示す。
【図４Ａ】図４Ａは、第１及び第２の差動伝送路分離スキームの挿入損失を比較したグラフである。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第１及び第２の差動伝送路分離スキームの挿入損失を比較したグラフである。
【図５Ａ】図５Ａは、図４Ａ〜図４Ｂの第１及び第２の差動伝送路分離スキームの信号結合を比較したグラフである。
【図５Ｂ】図５Ｂは、図４Ａ〜図４Ｂの第１及び第２の差動伝送路分離スキームの信号結合を比較したグラフである。
【図６】図６は、第２及び第３の差動伝送路分離スキームの信号結合を比較したグラフである。
【図７】図７は、第２及び第３の差動伝送路分離スキームの信号結合を比較したグラフである。
【図８Ａ】図８Ａは、２つの差動伝送路間の重なり領域を示す。
【図８Ｂ】図８Ｂは、図８Ａの２つの差動伝送路に分離用の交差部を配置した例を示す。
【図９】図９は、分離用の交差部を有する３つの差動伝送路を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１は、複数の差動伝送路１０２、１０４を有する従来の装置１００を示す。差動伝送路１０２、１０４のそれぞれは、差動信号を搬送するように構成されている。従って、差動伝送路１０２、１０４のそれぞれは、対応する差動信号の正の成分が搬送される正のライン１０２Ａ又は１０４Ａと、対応する差動信号の負の成分が搬送される負のライン１０２Ｂ又は１０４Ｂとを含む一対の導体を有している。
【００１０】
互いに近隣の差動伝送路の間では一般に信号結合が生じる。平行な差動伝送路１０２、１０４の間の信号結合は、それら２つの差動伝送路の間の距離と各伝送路上の差動信号との関数である。従って、差動伝送路１０２、１０４が隣り合う図１の装置１００では、差動伝送路１０２、１０４の間で信号結合が生じ得る。
【００１１】
図１は、差動伝送路１０２、１０４の間の信号結合の軽減を試みる周知の差動伝送路分離スキーム（differential  transmission  line  isolation  scheme）をさらに示す。特に、差動伝送路１０２、１０４のそれぞれの各側に設けられた接地線１０６Ａ、１０６Ｂ、１０８Ａ又は１０８Ｂを含む接地シールド１０６又は１０８が設けられている。より具体的には、差動伝送路１０２用の接地シールド１０６は、差動伝送路１０２の一方側に第１の接地線１０６Ａを、差動伝送路１０２の他方側に第２の接地線１０６Ｂを含む。差動伝送路１０４用の接地シールド１０８は、差動伝送路１０４の一方側に第１の接地線１０８Ａを、差動伝送路１０４の他方側に第２の接地線１０８Ｂを含む。
【００１２】
図示するように、接地シールド１０６、１０８のそれぞれは、接地シールド１０６又は１０８の２つの接地線１０６Ａ及び１０６Ｂ又は１０８Ａ及び１０８Ｂの電位の平衡を取るように構成され且つ対応する差動伝送路１０２又は１０４で誘発され得る望ましくない高次モード（high  order  mode）を抑制するように構成された導電性ブリッジ１０６Ｃ又は１０８Ｃをさらに含む。接地シールド１０６、１０８のそれぞれは、接地シールド１０６又は１０８の長さ方向に沿って間隔をあけて配置された複数の導電性ブリッジ１０６Ｃ、１０８Ｃを含み得る。例えば、導電性ブリッジ１０６Ｃ、１０８Ｃは数百ミクロン（μｍ）毎に間隔をあけて配置され得る。
【００１３】
接地シールドされた差動伝送路は、接地シールドされていない差動伝送路と比べて分離が良好であるかもしれないが、信号速度の上昇に伴って及び／又は他の状況下においては接地シールドでは不十分な場合がある。
【００１４】
ハワード（Howard）の米国特許公開第２０１２／０２７５１２２Ａ１号には、平行な差動伝送路におけるクロストークを低減する方法が開示されている。ハワードによれば、「複数の差動伝送路対は、複数の差動伝送路対を一式含み、該一式の複数の差動伝送路対に含まれる各差動伝送路対は、少なくとも１つのツイストから交流への方向（twist  to  alternate  current  direction）を含む。また、複数の差動伝送路は、複数の差動伝送路対全体におけるクロストークが交流方向によって実質的に除去されるように配置される」（米国特許公開第２０１２／０２７５１２２Ａ１号の要約書参照）。
【００１５】
ハワードの方法は、直行性（orthogonality）と下記式１とに依拠する。
【００１６】
【数１】
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上記の直行性では、一対の正及び負のラインを流れる電流の大きさは等しいものの、それらの方向が反対であると仮定される（米国特許公開第２０１２／０２７５１２２Ａ１号、００２４段落参照）。また、上記の直行性では、ツイスト（twist）によって正のラインと負のラインの位置が入れ替わるものと仮定される。そのため、ハワードに記載されているようにツイストを配置すれば、上記式（１）を用いて一対の正及び負のラインの全長を積算することで、隣り合う正及び負のラインに起因する信号結合が完全に除去される。
【００１７】
しかしながら、ハワードに記載の方法は、全ての差動伝送路が「適度に短い線路（即ち、波長の１／１０未満）」である場合にのみ有効である（米国特許公開第２０１２／０２７５１２２Ａ１号、００２７段落）。もし正弦波信号を用いるＲＦ用途（RF  applications  with  sinusoidal  signals）において、差動伝送路が波長の１／１０よりも長ければ位相シフトが起こることになる。従って、一対の正及び負のラインの長さに沿った全ての電流成分間の位相差により、この対の全長に亘り、この対における電流を完全に除去することは実現せず、ハワードに記載の方法は行き詰る。
【００１８】
しかしながら、本明細書に記載のいくつの実施形態は、差動伝送路の長さが、対応する差動伝送路によって搬送される差動信号の波長の１／１０よりも大きいＲＦ用途において差動伝送路を分離することに関する。例示の実施形態は差動伝送路を含み、少なくとも、それらの差動伝送路が互いに平行になる重なり領域（overlap  region）に亘って、前記差動伝送路の一方又は双方に交差部（crossovers）が設けられる。
【００１９】
少なくとも一方の差動伝送路に含められる交差部の数は、一方の差動伝送路において搬送される差動信号の波長（又は周波数）と、差動伝送路が互いに平行になる重なり領域の長さとに基づいて決定され得る。下記でより詳細に説明するが、挿入損失を過度に増加させることなく分離を向上させるために交差部の数が決定され得る。
【００２０】
添付の図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。添付の図面は、そのような例示の実施形態を図的に且つ概略的に表したものである。そのため、本発明を限定するものではないし、それらは必ずしも縮尺で描かれたものでもない。
【００２１】
図２は、本明細書に記載のいくつかの実施形態が組み入れられ得る例示のシステム２００を示す。システム２００は、送信機、受信機、送受信機（トランシーバ）又はより一般的には２つ以上の平行な差動伝送路を含む任意の電子システムとして実現され得る。図示の実施形態では、システム２００は２つの差動伝送路２０２、２０４を含む。２つの差動伝送路２０２、２０４のそれぞれは、差動伝送源（differential  transmission  source）２０６又は２０８を対応する差動伝送ロード(differential  transmission  load)２１０又は２１２に通信可能に連結する（communicatively  couple）。限定ではなく一例として、差動伝送源２０６又は２０８の一方又は双方は、局所発信器（ＬＯ）２０６Ａ又は２０８Ａ及び／又はＬＯバッファ２０６Ｂ又は２０８Ｂを含み得る。他方、差動伝送ロード２１０又は２１２の一方又は双方は、バッファ２１０Ａ又は２１２Ａ及び送信機／受信（ＴＸ／ＲＸ）ミキサ２１０Ｂ又は２１２Ｂを含み得る。
【００２２】
差動伝送路２０２、２０４のそれぞれは、無線周波数帯域（RF  range）の差動信号を搬送し得る。例えば、いくつかの実施形態では、各差動信号の周波数は少なくとも９００メガヘルツ（ＭＨｚ）であり、例えば約９００ＭＨｚ〜約１５ギガヘルツ（ＧＨｚ）であり得る。そのため、各差動信号の波長は２２センチ未満、例えば約１．３ｃｍ〜約２２ｃｍであり得る。差動伝送路２０２、２０４のそれぞれの長さは、その上で搬送される差動信号の波長の少なくとも１／１０であり得る。例えば、差動伝送路２０２は周波数が６ＧＨｚで波長が３．３ｃｍの差動信号を搬送するものとする。この例における差動伝送路２０２の長さは、少なくとも３．３ｍｍであり得る。
【００２３】
さらに、差動伝送路２０２、２０４は、少なくとも、重なり領域（下記で詳細に説明）と呼ばれるシステム２００の一領域内で互いに平行で且つ隣り合う。「平行」という用語は広く解釈され、厳密な意味での平行と略平行とを含み得る。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの差動伝送路分離スキームが不在の場合に、少なくともある程度の信号結合が起こるほど２つ以上の平行な差動伝送路が互いに近い場合、それらは互いに「近隣にある（nearby）」と考えられ得る。図２には図示していないが、差動伝送路２０２、２０４の少なくとも一方は、信号結合の影響を軽減するために、１つ以上の交差部を少なくとも重なり領域内に含み得る。差動伝送路の一方又は双方に含まれる交差部の数は、本明細書に開示の実施形態と合致して決定され得る。
【００２４】
本開示の範囲から逸脱することなく、システム２００に対して、省略、追加又は変更が加えられ得る。例えば、差動伝送源２０６、２０８の一方又は双方は、局所発信器２０６Ａ、２０８Ｂ及び／又はＬＯバッファ２０６Ｂ、２０８Ｂとは別の構成要素及び／又は追加の構成要素を含み得る。同様に、差動伝送ロード２１０、２１２の一方又は双方は、バッファ２１０Ａ、２１２Ａ及び／又はＴＸ／ＲＸミキサ２１０Ｂ、２１２Ｂとは別の構成要素及び／又は追加の構成要素を含み得る。
【００２５】
図３Ａ〜図３Ｃは、本明細書に記載の少なくともいくつかの実施形態に従って配置された、分離用の交差部を有する複数の差動伝送路を含む様々な例示的装置３００Ａ、３００Ｂ、３００Ｃ（まとめて「装置３００」）を示す。装置３００のそれぞれは、集積回路（ＩＣ）、プリント基板（ＰＣＢ）又は複数の伝送路を有する他の装置であり得る。あるいは又はそれに加えて、装置３００のそれぞれは、図２のシステム２００等のシステムに組み入れられ得る。
【００２６】
図３Ａの装置３００Ａは、差動伝送路３０２及び３０４を含む。差動伝送路３０２は第１の線３０２Ａ及び第２の線３０２Ｂを含む。差動伝送路３０２によって搬送される差動信号は、互いに位相が１８０°ずれた２つの成分（例えば、第１の線３０２Ａ及び第２の線３０２Ｂのそれぞれの上で１つの成分が搬送される）を含む。同様に、差動伝送路３０４は、差動伝送路３０４によって搬送される差動信号の、互いに位相が１８０°ずれた対応成分をそれぞれ搬送する第１の線３０４Ａ及び第２の線３０４Ｂを含む。線３０２Ａ、３０２Ｂ、３０４Ａ、３０４Ｂのそれぞれは、配線、ワイヤー又は他の導体を含み得る。図３Ａには図示していないが、差動伝送路３０２、３０４のそれぞれは、差動伝送源を差動伝送ロードに通信可能に連結し得る。
【００２７】
差動伝送路３０４は、図８Ａ〜図８Ｂに関連してより詳細に説明する重なり領域に亘って差動伝送路３０２と平行になっている。いくつかの実施形態によれば、「重なり領域」という用語は、近隣の差動伝送路が互いに平行になる領域を意味する。重なり領域の長さＬは、いずれかの差動伝送路に沿った長さを意味し、その方向に沿って差動伝送路が互いに平行になる。
【００２８】
従って、図３Ａの実施形態では、装置３００Ａは、差動伝送路３０２沿いに、線３０２Ａのレーンと線３０２Ｂのレーンとが入れ替わるＮ個の交差部３０６を重なり領域に亘って含む。いくつかの実施形態によれば、「レーン」という用語は、一般的な経路又は路線を意味する。図３Ａの例では、差動伝送路３０２は、一般に３０８Ａが付された第１のレーンと、一般に３０８Ｂが付された第２のレーンという２つのレーンを含む。第１のレーン３０８Ａ及び第２のレーン３０８Ｂをまとめて「レーン３０８」と呼ぶ。交差部３０６以外では、線３０２Ａは、差動伝送路３０２沿いの所定箇所において、線３０２Ｂとは別のレーン３０８を占有している。例えば、線３０２Ａが第１のレーン３０８Ａ（又は第２のレーン３０８Ｂ）にある場合、線３０２Ｂは第２のレーン３０８Ｂ（又は第１のレーン３０８Ａ）にある。
【００２９】
さらに、交差部３０６が存在しているため、線３０２Ａ、３０２Ｂのそれぞれは、差動伝送路３０２沿いの様々な場所で色々なレーン３０８を占有している。例えば、図３Ａの右側及び左側の双方では、線３０２Ａは第２のレーン３０８Ｂを占有しているのに対して、図３Ａの真ん中では線３０２Ａは第１のレーン３０８Ａを占有している。同様に、図３Ａの左側及び右側の双方では、線３０２Ｂは第１のレーン３０８Ａを占有しているのに対して、図３Ａの真ん中では線３０２Ｂは第２のレーン３０８Ｂを占有している。
【００３０】
差動伝送路３０２に含まれる交差部３０６の数Ｎは、式２に従って算出され得る。
【００３１】
Ｎ＝１＋ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝（式２）
式１において、Ｌは重なり領域の長さであり、λは、差動伝送路３０２及び差動伝送路３０４によって搬送される２つの差動信号のうち最も高い周波数を有する差動信号の波長であり、Ｃは定数であり、ＩＮＴ｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝は、最も近い整数に切り捨てられた｛Ｌ／（λ／Ｃ）｝である。
【００３２】
いくつかの実施形態では、定数Ｃは１０〜２０である。例えば、定数Ｃは１０、２０又はこれらの間の任意の値であり得る。これらの及び他の実施形態では、対応する差動伝送路の長さが、対応する差動伝送路によって搬送される差動信号の波長の少なくとも１／１０であることに鑑み、定数Ｃの下限値として１０が用いられ得る。いくつかの実施形態では、ＲＦ用途における交差部は抵抗になるため、挿入損失を抑えるために、２０が定数Ｃの例示的範囲の上限となり得る。他の実施形態、例えば、交差部の抵抗がごく少量であるプリント基板では、定数Ｃの値は少なくとも１０から最大で２０、あるいはそれ以上であり得る。
【００３３】
重なり領域に亘って、図３Ａの差動伝送路３０２にＮ個の交差部３０６を含めることで、差動伝送路分離スキームが用いられていないか及び／又は１つ以上の周知の差動伝送路分離スキームが用いられている構成と比べて、差動伝送路３０２の分離が概ね向上し得る。
【００３４】
任意で、図３Ａの装置３００Ａは各差動伝送路３０２、３０４用の接地シールド３１０、３１２をさらに含んでもよい。より詳細には、差動伝送路３０２用の接地シールド３１０は、差動伝送路３０２の一方側にある第１の接地線３１０Ａと、差動伝送路１０２の他方側にある第２の接地線３１０Ｂと、２つの接地線３１０Ａ、３１０Ｂに連結され且つそれらの接地線の電位の平衡を取るように構成された１つ以上の導電性ブリッジ３１０Ｃとを含む。差動伝送路３０４用の接地シールド３１２は、差動伝送路３０４の一方側にある第１の接地線３１２Ａと、差動伝送路３０４の他方側にある第２の接地線３１２Ｂと、それら２つの接地線に連結され且つそれらの接地線の電位の平衡を取るように構成された導電性ブリッジ３１２Ｃとを含む。
【００３５】
ここで図３Ｂを参照して、装置３００Ｂは、多くの点で図３Ａの装置３００Ａと同様である。例えば、装置３００Ｂは、交差部３０６を有する差動伝送路３０２を含んでおり、線３０２Ａのレーン３０８と線３０２Ｂのレーン３０８とが各交差部３０６で入れ替わる。さらに、装置３００Ｂは差動伝送路３１４を含み、差動伝送路３１４は、差動伝送路３１４の第１の線３１４Ａと第２の線３１４Ｂのレーン３１８Ａ、３１８Ｂ（まとめて「レーン３１８」）が入れ替わるＮ−１個の交差部３１６を、差動伝送路３０２と差動伝送路３１４との重なり領域に亘って含む。差動伝送路３０２、３１４のぞれぞれは、図３Ａに関連して既に説明した接地シールドをさらに含む。
【００３６】
例えば、図３Ｂのような一方の差動伝送路（例えば、差動伝送路３０２）にＮ個の交差部３０６が設けられ、他方の差動伝送路（例えば、差動伝送路３１４）にＮ−１個の交差部３１６が設けられた実施形態では、Ｎ−１個の交差部３１６とＮ個の交差部３０６が交互に配置され得る。特に、Ｎ−１個の交差部３１６のそれぞれは、差動伝送路３１４沿いの、差動伝送路３０２に法線投影（projected  normally）した場合にＮ個の交差部３０６のうちの隣り合う２つの交差部の中間点に略位置する対応箇所に配置され得る。換言すれば、Ｎ−１個の交差部のそれぞれは、差動伝送路３１４沿いの、差動伝送路３０２のＮ個の交差部３０６のうちの対応する連続対から略等距離にある対応箇所に位置し得る。
【００３７】
図３Ｂに図示するように、重なり領域に亘って、Ｎ個の交差部３０６とＮ−１個の交差部３１６を差動伝送路３０２及び差動伝送路３１４にそれぞれ含めることで、図３Ａのような２つの平行な差動伝送路のうちの一方のみに交差部を設けた構成と比べても、差動伝送路３０２、３１４の分離が概ね向上し得る。
【００３８】
図３Ｂの実施形態では、差動伝送路３０２のＮ個の交差部３０６の全てで線が同じ方向で重なっている。特に、第１のレーン３０８Ａにある線３０２Ａ又は３０２Ｂは、Ｎ個の交差部３０６のそれぞれで第２のレーン３０８Ｂにある線３０２Ｂ又は３０２Ａの上に重なっている。図３Ｂでは、差動伝送路３１４のＮ−１個の交差部３１６で線が重なる方向はＮ個の交差部３０６でのものと同じである。
【００３９】
ここで図３Ｃを参照して、装置３００Ｃは、差動伝送路３２２に含まれるＮ−１個の交差部３２０が、差動伝送路３０２に含まれるＮ個の交差部３０６に対して鏡像のように逆に構成（mirror）されている点を除き、多くの点で図３Ｂの装置３００Ｂと同様である。図３Ｃに図示の実施形態では、差動伝送路３２２は、Ｎ−１個の交差部３２０のぞれぞれで第１のレーン３２４Ａと第２のレーン３２４Ｂ（まとめて「レーン３２４」）との間でレーンが入れ替わる第１の線３２２Ａ及び第２の線３２２Ｂを含む。しかしながら、Ｎ−１個の交差部３２０は、Ｎ個の交差部３０６に対して鏡像のように逆に構成されている。これは、差動伝送路３２２のＮ−１個の交差部３２０では、差動伝送路３０２のＮ個の交差部３０６とは反対の方向で線が重なっていることを意味する。特に、Ｎ個の交差部３０６のそれぞれでは、第１のレーン３０８Ａにある線３０２Ａ又は３０２Ｂが、第２のレーン３０８Ｂにある線３０２Ｂ又は３０２Ａの上に重なるのに対して、Ｎ−１個の交差部３２０のそれぞれでは、第２のレーン３２４Ｂにある線３２２Ａ又は３２２Ｂが、第１のレーン３２４Ａにある線３２２Ｂ又は３２２Ａの上に重なる。
【００４０】
図３Ｃに図示するように、対応する重なり領域に亘って、Ｎ個の交差部３０６と、Ｎ個の交差部３０６に対して鏡像のように逆に構成されたＮ−１個の交差部３２０を、差動伝送路３０２及び差動伝送路３２２にそれぞれ含めることで、図３Ｂのような一方の差動伝送路に設けられたＮ個の交差部と、他方の差動伝送路に設けられたＮ−１個の交差部とが同一方向の構成と比べても、差動伝送路３０２、３２２の分離が概ね向上し得る。
【００４１】
本開示の範囲から逸脱することなく、装置３００に対して、省略、追加又は変更が加えられ得る。例えば、接地シールド３１０、３１２（図３Ａ）の一方又は双方を省略してもいいし、接地線３１０Ｂ、３１２Ａの一方を省略し、接地線３１０Ｂ又は３１２Ａの残った方を２つの接地シールド３１０、３１２の間で共有するようにしてもよい。他の例として、所定の差動伝送路のＮ個又はＮ−１個の交差部の全てで線が同じ方向に重なっているように図示されているが、他の実施形態では、所定の差動伝送路の交差部の一部では線が一方向で重なっており、同じ差動伝送路の他の交差部では線が反対方向で重なり得る。さらなる例として、図３Ａ〜図３ＣではＮの値が２であるとして図示されているが、より一般にはＮの値は任意の整数であり得る。
【００４２】
図２〜図３Ｃを合わせて参照して、ここでシステム２００の例示的な操作方法を説明する。下記の説明では、差動伝送路２０２が、図３Ａ〜図３ＣのＮ個の交差部３０６を含む第１の差動伝送路であり、差動伝送路２０４が、図３Ａ〜図３Ｃに関連して様々に説明したＮ−１個の交差部を含むか又は含まない場合がある第２の差動伝送路であると仮定する。
【００４３】
動作時、差動伝送源２０６は、第１の成分及び第２の成分を有する第１の差動信号を、差動伝送路２０２を共に構成する第１の線及び第２の線の双方を含む差動伝送路２０２上で駆動し得る。差動伝送路２０２は、差動伝送路２０２の第１の線のレーンと第２の線のレーンとが入れ替わるＮ個の交差部３０６を、差動伝送路２０４との重なり領域内に有し得る。
【００４４】
同様に、差動伝送源２０８は、第１の成分及び第２の成分を有する第２の差動信号を、第１の線及び第２の線の双方を含む差動伝送路２０４上で駆動し得る。差動伝送路２０４は、重なり領域に亘って差動伝送路２０２と平行である。Ｎ個の交差部３０６の数は、式２を満たし得る。
【００４５】
第１の差動信号の第１の成分は、Ｎ個の交差部３０６のそれぞれで、第１の差動信号の第１の成分が搬送されるレーンが第１のレーン３０８Ａから第２のレーン３０８Ｂに替わるか又は第２のレーン３０８Ｂから第１のレーン３０８Ａに替わるように差動伝送路２０２の第１の線上で搬送され得る。同様に、第１の差動信号の第２の成分は、Ｎ個の交差部３０６のそれぞれで、第１の差動信号の第２の成分が搬送されるレーンが第２のレーン３０８Ｂから第１のレーン３０８Ａに替わるか又は第１のレーン３０８Ａから第２のレーン３０８Ｂに替わるように差動伝送路２０２の第２の線上で搬送され得る。差動伝送路２０４がＮ−１個の交差部３１６又は３２０を含む場合、第２の差動信号は、同様の形で差動伝送路２０４の第１の線及び第２の線上で搬送され得る。
【００４６】
図４Ａ〜図４Ｂは、第１及び第２の差動伝送路分離スキーム（以下「第１の分離スキーム」及び「第２の分離スキーム」）の挿入損失を比較したグラフ４００Ａ、４００Ｂである。第１の分離スキームは、図１に示すように、２つの平行な差動伝送路のそれぞれを接地シールドすることを含む。第２の分離スキームは、図３Ｂに示すように、２つの平行な差動伝送路のそれぞれを接地シールドすることと、一方の差動伝送路にＮ個の交差部を含め、他方の差動伝送路にＮ−１個の交差部を含めることを含む。適用した分離スキームの上記の違いを除き、２つの平行な差動伝送路は図４Ａ及び図４Ｂの測定のために同様に構成されている。
【００４７】
図４Ａ及び図４Ｂの双方に示すように、差動信号の周波数が高くなるにつれて挿入損失が増加する。図４Ｂのグラフ４００Ｂと図４Ａのグラフ４００Ａとの比較から、挿入損失は第２の分離スキームの方でわずかに劣っている（marginally  worse）ことが分かり得る。図４Ｂの第２の分離スキームの方が挿入損失がわずかに劣っているものの、いくつかの実施形態では、わずかに高い挿入損失を十分に相殺する分離ゲイン（isolation  gains）が結果として得られる。
【００４８】
例えば、図５Ａ〜図５Ｂは、図４Ａ〜図４Ｂの第１及び第２の分離スキームの信号結合を比較したグラフ５００Ａ、５００Ｂである。グラフ５００Ａ、５００Ｂのそれぞれは、前方結合（forward  coupling）に対応する第１の曲線５０２Ａ又は５０２Ｂ（以下、「前方結合５０２Ａ」又は「前方結合５０２Ｂ」）及び後方結合（backward  coupling）に対応する第２の曲線５０４Ａ又は５０４Ｂ（以下、「後方結合５０４Ａ」又は「後方結合５０４Ｂ」）を含む。図５Ｂと図５Ａとの比較から、第２の分離スキームの場合の前方結合５０２Ｂの方が第１の分離スキームの場合の前方結合５０２Ａよりも各周波数で低く（例えば、分離が良好）、また第２の分離スキームの場合の後方結合５０４Ｂも、第１の分離スキームの場合の後方結合５０４Ａよりも低いことが分かり得る。例えば、６ＧＨｚの周波数では、第１の分離スキームに関連する後方結合５０４Ａは約−５８デシベル（ｄＢ）である。これは、同じ周波数で約−８６ｄＢである図５Ｂの後方結合５０４Ｂの値よりも約３０ｄＢ高い。
【００４９】
図６は、第２の分離スキームの信号結合を第３の差動伝送路分離スキーム（以下「第３の分離スキーム」）と比較したグラフ６００である。第３の分離スキームは、２つの平行な差動伝送路のそれぞれを接地シールドすることと、差動伝送路のそれぞれにランダム配置した交差部を１つ以上含めることを含む。適用した分離スキームの上記の違いを除き、２つの平行な差動伝送路は図６の測定のために同様に構成されている。さらに、図６の例における第２の分離スキームでは、２つの差動伝送路のぞれぞれは１ｍｍの間隔で交差部を有していた。
【００５０】
グラフ６００は、第３の分離スキームの場合の前方結合に対応する第１の曲線６０２Ａ（以下「前方結合６０２Ａ」）と、第３の分離スキームの場合の後方結合に対応する第２の曲線６０４Ａ（以下「後方結合６０２Ｂ」）と、第２の分離スキームの場合の前方結合に対応する第３の曲線６０２Ｂ（以下「前方結合６０２Ｂ」）と、第２の分離スキームの場合の後方結合に対応する第４の曲線６０４Ｂ（以下「後方結合６０４Ｂ」）とを含む。
【００５１】
第２の分離スキームの場合の前方結合６０２Ｂ及び後方結合６０４Ｂは、第３の分離スキームの場合の前方結合６０２Ａ及び後方結合６０４Ａに比べて実質的に改善している（例えば、低下している）ことが図６から分かり得る。実際に、前方結合の場合、６ＧＨｚでは第３の分離スキームよりも第２の分離スキームの方が差動伝送路の分離が少なくとも１２ｄＢ良好であり、また後方結合の場合、約１．３ＧＨｚでは第３の分離スキームのよりも第２の分離スキームの方が差動伝送路の分離が少なくとも４５ｄＢ良好である。
【００５２】
図７は、第２の分離スキームの信号結合を第４の差動伝送路分離スキーム（以下「第４の分離スキーム」）と比較したグラフ７００である。第４の分離スキームは、図３Ａに示すように、２つの平行な差動伝送路をそれぞれ接地シールドすることと、一方の差動伝送路に交差部を含めずに、他方の差動伝送路のみにＮ個の交差部を含めることを含む。適用した分離スキームの上記の違いを除き、２つの平行な差動伝送路は図７の測定のために同様に構成されている。さらに、図７の例における第２の分離スキームでは、２つの差動伝送路のぞれぞれは１ｍｍの間隔で交差部を有していた。
【００５３】
グラフ７００は、第４の分離スキームの場合の前方結合に対応する第１の曲線７０２Ａ（以下「前方結合７０２Ａ」）と、第４の分離スキームの場合の後方結合に対応する第２の曲線７０４Ａ（以下「後方結合７０２Ｂ」）と、第２の分離スキームの場合の前方結合に対応する第３の曲線７０２Ｂ（以下「前方結合７０２Ｂ」）と、第２の分離スキームの場合の後方結合に対応する第４の曲線７０４Ｂ（以下「後方結合７０４Ｂ」）とを含む。
【００５４】
第２の分離スキームの場合の前方結合７０２Ｂ及び後方結合７０４Ｂは、第４の分離スキームの場合の前方結合７０２Ａ及び後方結合７０４Ａと比べて実質的に改善している（例えば、低下している）ことが図７から分かり得る。しかしながら、第４の分離スキームの場合の前方結合７０２Ａ及び後方結合７０４Ａは、第１の分離スキームよりも良好であることが図７と図５Ａとの比較から分かり得る。
【００５５】
図８Ａは、本明細書に記載の少なくとも１つの実施形態に従って配置された２つの差動伝送路８０４、８０６の間の重なり領域８０２を示す。図示の実施形態では、重なり領域８０２は長さＬを有する。既に先述したように、「重なり領域」という用語は、近隣にある差動伝送路が互いに平行な領域を意味する。よって、差動伝送路８０４、８０６のそれぞれの全長はＬよりも大きいか及び／又は様々な方向に並んだ様々な部位を有し得るが、重なり領域８０２内では長さＬの間、差動伝送路８０４、８０６が近隣にあり且つ互いに平行であり得る。
【００５６】
信号結合を実質的に軽減し、差動伝送路８０４、８０６の分離を向上させるために、差動伝送路８０４、８０６の一方又は双方に交差部が設けられ得る。例えば、図８Ｂは、分離のために、図８Ａの２つの差動伝送路８０４、８０６に本明細書に記載の少なくとも１つの実施形態に従って配列された交差部８０８Ａ〜８０８Ｃ（まとめて「交差部８０８」）及び８１０Ａ〜８１０Ｂ（まとめて「交差部８１０」）の配置例を示す。特に、Ｎ個の交差部８０８が差動伝送路８０４に設けられ、Ｎ−１個の交差部８１０が差動伝送路８０６に設けられている。
【００５７】
図８Ｂでは、Ｎ個の交差部８０８及びＮ−１個の交差部８１０が抽象的に描かれているが、それらは概ね図３Ａ〜図３Ｃの交差部３０６、３１６、３２０と同様に構成され得る。さらに、Ｎ−１個の交差部８１０を、Ｎ個の交差部８０８と同じ方向で配置してもよいし、Ｎ−１個の交差部８１０をＮ個の交差部８０８に対して鏡像のように逆に構成してもよいし、あるいは差動伝送路８０４、８０６の所定の方のＮ個の交差部８０８又はＮ−１個の交差部８１０の一部を一方向に配置し、残りを反対方向に配置してもよい。
【００５８】
Ｎ個の交差部８０８の数は、上記の式２に従って決定され、故に上記式２を満たし得る。従って、交差部間部位（crossover-to-crossover  section）のそれぞれの長さＬｓは、重なり領域８０２の長さＬをＮで除したものと略等しいか又はＬｓ＝Ｌ／Ｎであり得る。例えば、交差部８０８Ｂから交差部８０８Ｃまでの部位の長さは、Ｌｓと略等しいと考えられる。同様に、交差部８０８Ａから交差部８０８Ｂまでの部位の長さ及び交差部８１０Ａから交差部８１０Ｂまでの部位の長さも、Ｌｓと略等しいと考えられる。Ｎ−１個の交差部８１０を有する差動伝送路８０６では、重なり領域８０２の一端から交差部８１０Ａまでの部位と、交差部８１０Ｂから重なり領域８０２の他端までの部位を含む２つの端部から交差部までの部位（end-to-crossover  segment）もＬｓと略等しいと考えられる。Ｎ個の交差部８０８を有する差動伝送路８０４では、重なり領域８０２の一端から交差部８０８Ａまでの部位と、交差部８０８Ｃから重なり領域８０２の他端までの部位を含む２つの端部から交差部までの部位は、Ｌｓ／２と略等しいと考えられる。
【００５９】
図８Ｂは、Ｎ−１個の交差部８１０のそれぞれが、差動伝送路８０６沿いの、差動伝送路８０４に法線投影した場合にＮ個の交差部８０８のうちの隣り合う２つの交差部の中間点に略位置する対応箇所に位置するように、Ｎ−１個の交差部８１０とＮ個の交差部８０８とが交互に配置された構成をさらに示す。例えば、図８Ｂに示すように、差動伝送路８０４に法線投影した場合、交差部８１０Ａは、隣り合う交差部８０８Ａと８０８Ｂとの中間点（交差部８０８Ａ及び８０８ＢのそれぞれからＬＳ／２の距離の位置）に略位置する。従って、交差部８１０Ａも、交差部８０８Ａ及び８０８Ｂから等距離の位置にある。同様に、交差部８１０Ｂは、交差部８０８Ｂ及び８０８Ｃから等距離の位置にある。
【００６０】
本明細書に開示のいくつかの実施形態は、複数の差動伝送路を有する装置の設計を含み得る。該設計は、長さＬの重なり領域内で第２の差動伝送路と平行な第１の差動伝送路に含めるＮ個の交差部の数を、式２に従って決定することを含む。前記装置の設計は、前記Ｎ個の交差部の位置及び／又は第２の差動伝送路に含めるＮ−１個の交差部の位置を決定することも含み得る。特に、各交差部間部位の長さＬｓは、Ｌ/Ｎに等しいものとして決定され、第１の差動伝送路沿いの最初の交差部を、重なり領域の第１の端部からＬｓ／２の距離の位置に設け、他の交差部を、先の交差部からＬｓの間隔で第１の差動伝送路に沿って設けてもよい。同様に、第２の差動伝送路のＮ−１個の交差部と第１の差動伝送路のＮ個の交差部とが交互に配置されるように、第２の差動伝送路沿いの最初の交差部を、重なり領域の前記第１の端部からＬｓの距離の位置に設け、他の交差部を、先の交差部からＬｓの間隔で第２の差動伝送路に沿って設けてもよい。
【００６１】
上記の実施形態は、少なくとも重なり領域に亘って互いに平行な２つの差動伝送路を含むものである。上記の実施形態に記載の原理は、少なくとも１つ以上の重なり領域に亘って互いに平行な３つ以上の差動伝送路の場合にも同様に応用可能である。例えば、図９は、分離のために、本明細書に記載の少なくとも１つの実施形態に従って配置された交差部９０９Ａ〜９０８Ｄ（まとめて「交差部９０８」）、９１０Ａ〜９１０Ｃ（まとめて「交差部９１０」）及び９１２Ａ〜９１２Ｂ（まとめて「交差部９１２」）を有する３つの差動伝送路９０２、９０４、９０６を示す。
【００６２】
図示の実施形態では、差動伝送路９０２は、長さがＬ１の第１の重なり領域に亘って差動伝送路９０４と平行であり、また、長さがＬ２の第２の重なり領域に亘って差動伝送路９０６と平行である。そのため、第１の重なり領域内では、式２に従ってＮ１個の交差部９１０が差動伝送路９０４に設けられ、Ｎ１−１個の交差部９０８Ａ、９０８Ｂが差動伝送路９０２に設けられている。さらに、第２の重なり領域内では、Ｎ２個の交差部９１２が式２に従って差動伝送路９０６に設けられ、Ｎ２−１個の交差部９０８Ｄが差動伝送路９０２に設けられている。
【００６３】
あるいは又はそれに加えて、他の構造物、回路等からの分離を向上させるために、任意の重なり領域の外側で１つ以上の交差部を差動伝送路９０２、９０４、９０６のうちの１つ以上に配置してもよい。例えば、差動伝送路９０２に設けられた交差部９０８Ｃは、第１又は第２の重なり領域の外側にある。
【００６４】
本明細書に記載の全ての例及び条件付き文言は、当該技術分野の促進のために、読者の、本発明及び発明者が寄与した概念の理解を助けるという教育的な目的を意図したものであり、具体的に記載した上記の例及び条件に限定されることなくそれらを解釈すべきである。本発明の実施形態を詳細に説明してきたが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく様々な変更、置換及び修正が加えられ得ることを理解すべきである。
【符号の説明】
【００６５】
２００  システム
２０２  差動伝送路
２０６  差動伝送源
２０６Ａ  局所発信器
２０６Ｂ  ＬＯバッファ
２１０  差動伝送ロード
２１０Ａ  バッファ
２１０Ｂ  送信機／受信ミキサ
３００Ａ  装置
３０２  差動伝送路
３０２Ａ  第１の線
３０２Ｂ  第２の線
３０４  差動伝送路
３０４Ａ  第１の線
３０４Ｂ  第２の線
３０８Ａ  第１のレーン
３０８Ｂ  第２のレーン
３０６  交差部
３１０  接地シールド
３１０Ａ  第１の接地線
３１０Ｂ  第２の接地線
３１０Ｃ  導電性ブリッジ
【図１】
2014225879.tif 000004
【図２】
2014225879.tif 000005
【図３Ａ】
2014225879.tif 000006
【図３Ｂ】
2014225879.tif 000007
【図３Ｃ】
2014225879.tif 000008
【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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