(57)【要約】【課題】  地下水の水位以下の場所であっても、確実にシールド機の切羽面の地質を把握することが可能な調査方法を提供する。【解決手段】  発振部９で発振された弾性波は、切羽面１３の表面を伝播して受振部１１まで到達する。発振部９と受振部１１とは同一方向に向けて配置される。したがって、切羽面１３を伝播する弾性波として、Ｐ波は、受振部１１でほとんど受振されない。これに対し、Ｓ波（例えばＳｖ波）は、発振部９から同一の切羽面１３に押し付けられた受振部１１において、効率よく受振することができる。すなわち、受振部１１では、Ｓ波を効率よく受振することができる。したがって、地下水の影響を受けずに発振部９から発振された弾性波を受振部１１で受振することができる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シールド機による切羽調査方法であって、
前部にカッターヘッドを具備するシールド機を用い、
前記カッターヘッドには、所定の間隔をあけて同一方向に向けて発振部と受振部が設けられ、
前記シールド機による掘削の停止時において、前記発振部および前記受振部を掘削方向の切羽面に押し付け、
前記発振部から前記切羽面に振動を発振するとともに、前記切羽面を伝播したＳ波を前記受振部で受振し、
前記発振部と前記受振部との距離と伝播時間から、前記Ｓ波の伝播速度を算出し、
前記Ｓ波の伝播速度から、前記切羽面の地質を推定して、地質に応じて掘削条件を設定することを特徴とするシールド機による切羽調査方法。
【請求項２】
前記発振部は、エアインパクタであることを特徴とする請求項１記載のシールド機による切羽調査方法。
【請求項３】
前記受振部および前記発振部は、前記カッターヘッドに対して、緩衝部材を介して接続されることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のシールド機による切羽調査方法。
【請求項４】
前記受振部は、前記カッターヘッドの複数個所に配置され、
前記発振部から発振された振動に対して、それぞれの前記受振部で受振された前記Ｓ波の伝播速度をそれぞれ算出し、得られたそれぞれの前記Ｓ波の伝播速度を、前記発振部とそれぞれの前記受振部との中点におけるデータとし、
前記カッターヘッドを所定角度回転させた位置毎に、前記Ｓ波の伝播速度を調査することで、前記Ｓ波の伝播速度から、前記切羽面の地質分布を得ることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載のシールド機による切羽調査方法。
【請求項５】
前記切羽面の地質分布を、表示手段に表示することを特徴とする請求項４記載のシールド機による切羽調査方法。
【請求項６】
前記切羽面の地質調査を、セグメントの組立作業時に行い、
前記セグメントの組立スパン毎の前記切羽面の地質分布をそれぞれ記憶手段に記憶し、
掘削方向における所定スパン毎の前記切羽面の地質分布の変化を、表示手段に表示することで、未掘削部の地質を予測して掘削条件を設定することを特徴とする請求項４または請求項５記載のシールド機による切羽調査方法。
【請求項７】
前記受振部で受振した波形において、所定以上の振幅強度を有し、前記発振部から発振されてから前記受振部で受振されるまでの時間が、所定時間範囲内の波形のみを抽出することで、前記Ｓ波を特定することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載のシールド機による切羽調査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シールド機によるトンネル掘削時における切羽の地質等を調査する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、トンネルの掘削方法の一つとして、シールド機が用いられる。シールド機は、前方に設けられるカッターヘッドによって前方の地山を掘削しながら掘進する。
【０００３】
一方、シールド機により掘削される地山の地質は場所によって一定ではない。例えば、軟弱な土質の部位や、岩盤など、掘削する部位によって、その地質が異なる。これに対し、シールド機による掘削条件は、地質に応じて設定することが望ましい。例えば加泥材の配合量や、掘進速度などは、地質に応じて適切に設定することが望ましい。したがって、シールド機により掘削される地盤の地質を把握する方法が望まれている。
【０００４】
これに対し、シールド機においては、前方の異物や地質の変化部などの有無を探査しながら掘削する方法がある。例えば、シールド機の前方の地山に対して、弾性波や電磁波等を発振し、この反射波を受振することで、前方の地質を探査することができる（たとえば特許文献１、特許文献２、特許文献３など）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−２９６３５８号公報
【特許文献２】特開平０９−２３００４２号公報
【特許文献１】特開平０４−１３４２９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１〜特許文献３のように、従来の方法は、シールド機の前方に向けて弾性波や電磁波等を発振する。したがって、シールド機の前方において、異物や、地質の変化部が存在すると、この部位において電磁波等が反射して、シールド機において受振することができる。したがって、シールド機の前方の地質変化等を知ることができる。
【０００７】
しかし、従来の方法は、反射波を用いる方法であるため、地質の変化点を知ることができても、徐々に変化する切羽面内の土質の状態を正確に把握することは困難である。また、従来の弾性波を用いた方法は、切羽前方に弾性波を発振し、探査対象で反射して戻ってきた反射波を受振するものである。この際、地中を伝達する弾性波の伝播速度は、Ｓ波に対してＰ波の方が速い。すなわち、Ｐ波よりも伝達送度が遅いＳ波は、Ｐ波の反射波を受振後に到達する。しかし、従来の方法では、Ｐ波とＳ波との区別はしていなかった。したがって、地山に対して電磁波等を発振してから、最初に戻ってくる反射波はＰ波であり、Ｐ波による反射波を用いた方法であった。
【０００８】
しかし、例えば、探査対象が地下水位以下の場合には、地下水を伝播するＰ波の速度よりも、探査地盤を伝播するＰ波の速度が遅い場合がある。このような場合には、地山に対して発振したＰ波は、地下水を伝播する速度で検出される。したがって、Ｐ波による反射波では、Ｐ波が地盤を伝達したものか地下水を伝播したものであるかを判別することが困難であった。
【０００９】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、地下水の水位以下の場所であっても、確実にシールド機の切羽面の地質を把握することが可能な調査方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前述した目的を達するために本発明は、シールド機による切羽調査方法であって、前部にカッターヘッドを具備するシールド機を用い、前記カッターヘッドには、所定の間隔をあけて同一方向に向けて発振部と受振部が設けられ、前記シールド機による掘削の停止時において、前記発振部および前記受振部を掘削方向の切羽面に押し付け、前記発振部から前記切羽面に振動を発振するとともに、前記切羽面を伝播したＳ波を前記受振部で受振し、前記発振部と前記受振部との距離と伝播時間から、前記Ｓ波の伝播速度を算出し、前記Ｓ波の伝播速度から、前記切羽面の地質を推定して、地質に応じて掘削条件を設定することを特徴とするシールド機による切羽調査方法である。
【００１１】
前記発振部は、振動エネルギーができるだけ大きく、且つ、発振部から受振部に向けてカッターヘッド自体を伝播する弾性波の影響を少なくする構造を有していることが望ましい。そのため、カッターヘッドを反力にして発振する方式ではなく、空気圧によりピストンを押し出して発振するエアインパクタ方式であることが望ましい。
【００１２】
前記受振部および前記発振部は、前記カッターヘッドに対して、緩衝部材を介して接続されることが望ましい。
【００１３】
前記受振部は、前記カッターヘッドの複数個所に配置され、前記発振部から発振された振動に対して、それぞれの前記受振部で受振された前記Ｓ波の伝播速度をそれぞれ算出し、得られたそれぞれの前記Ｓ波の伝播速度を、前記発振部とそれぞれの前記受振部との中点におけるデータとし、前記カッターヘッドを所定角度回転させた位置毎に、前記Ｓ波の伝播速度を調査することで、前記Ｓ波の伝播速度から、前記切羽面の地質分布を得てもよい。
【００１４】
前記切羽面の地質分布を、表示手段に表示してもよい。
【００１５】
前記切羽面の地質調査を、セグメントの組立作業時に行い、前記セグメントの組立スパン毎の前記切羽面の地質分布をそれぞれ記憶手段に記憶し、掘削方向における所定スパン毎の前記切羽面の地質分布の変化を、表示手段に表示することで、未掘削部の地質を予測して掘削条件を設定してもよい。
【００１６】
前記受振部で受振した波形において、所定以上の振幅強度を有し、前記発振部から発振されてから前記受振部で受振されるまでの時間が、所定時間範囲内の波形のみを抽出することで、前記Ｓ波を特定してもよい。
【００１７】
本発明は、切羽面に向けて同一方向に発振部と受振部とを配置し、切羽面を伝播する直接波であるＳ波を用いる。Ｓ波は水中を伝播しないため、本発明では、地下水等の影響を受けることがない。また、反射波ではなく、直接波を用いるため、発振部と受振部との距離から、切羽面のＳ波の伝播速度を正確に知ることができる。したがって、精度の高い地質評価を行うことができる。このため、前方の切羽面の地質に応じて、適切な掘削条件を設定することができる。
【００１８】
また、発振部がエアインパクタであれば、切羽面に対して確実に弾性波を発振することができる。
【００１９】
また、発振部および受振部は、緩衝材を介してカッターヘッドに固定されるため、発振部から受振部に向けてカッターヘッド自体を伝播する弾性波の影響を小さくすることができる。したがって、より精度良く、切羽面を伝播する直接波を受振することができる。
【００２０】
また、カッターヘッドを所定角度で回転させて、それぞれの回転角度ごとに、それぞれの部位における切羽面を伝播する直接波であるＳ波の伝播速度を把握することで、切羽面の地質分布を知ることができる。また、この地質の分布を表示手段に表示することで、地質分布を視覚的に把握することができる。
【００２１】
また、所定スパン毎に切羽面の地質分布を把握して、それぞれの地質分布を記憶手段に記憶させておくことで、掘進に伴う地質の変化を知ることができる。このため、未探査の地質を予測することができる。
【００２２】
また、考えられる地質のそれぞれの種類に対するＳ波の伝播速度から、あらかじめ、発振部から発振されたＳ波が到達する時間範囲を算出し、当該時間範囲内で所定以上の振幅強度を有する弾性波をＳ波と認定することで、Ｐ波やカッターヘッドを伝わる弾性波、および反射波等の影響を排除することができる。したがって、より精度良く地質を把握することができる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、地下水の水位以下の場所であっても、確実にシールド機の切羽面の地質を把握することが可能な調査方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】シールド機１を示す図であり、（ａ）はシールド機１の側面断面図、（ｂ）は、正面図。
【図２】発振部９の動作を示す図。
【図３】受振部１１の動作を示す図。
【図４】発振部９から受振部１１への弾性波の伝播を示す図。
【図５】各弾性波の振幅方向を示す概念図。
【図６】受振部１１で受振した波形を示す概念図。
【図７】発振部９と受振部１１の配置と、測定部位を示す図。
【図８】測定された切羽面のＳ波の速度分布と、地質分布を示す概念図。
【図９】掘削部位ごとの地質分布の変化を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。図１（ａ）は、シールド機１を示す側方概略断面図、図１（ｂ）は正面図である。シールド機１は、主に、スキンプレート３、カッターヘッド５、推進用ジャッキ７、およびスクリューコンベア１７等により構成される。
【００２６】
スキンプレート３は例えば円筒状部材であり、前方にカッターヘッド５が設けられる。カッターヘッド５は、図示を省略したモータ等により回転可能であり、シールド機１の前方の切羽面１３を掘削するものである。スキンプレート３の内面には、推進用ジャッキ７がスキンプレート３の周方向に所定間隔で複数設けられる。推進用ジャッキ７は、後方のセグメント１５を押圧し、その反力でシールド機１を推進（図中矢印Ａ方向）させるものである。
【００２７】
カッターヘッド５の前面には、発振部９および複数の受振部１１が設けられる。発振部９は、切羽面１３に対向するように配置され、切羽面１３に対して弾性波を発振する部位である。また、受振部１１は、切羽面１３に対向するように配置される。すなわち、発振部９と受振部１１は、同一方向に向けて配置される。受振部１１は、切羽面１３を伝播する弾性波を受振する部位である。なお、カッターヘッド５の形状や、発振部９および受振部１１の配置は、図示した例には限られない。また、シールド機１は、場所打ちコンクリート工法によるものであっても良い。
【００２８】
次に、発振部９の構造について説明する。図２（ａ）は、掘削時における発振部９の状態を示す図である。発振部９は、カッターヘッド５に固定される。カッターヘッド５には、緩衝部材２１が取り付けられる。緩衝部材２１は、例えばゴム部材等で構成される。
【００２９】
緩衝部材２１の内面には、発振部９のシリンダ２７が固定される。すなわち、発振部９は、緩衝部材２１を介してカッターヘッド５に固定される。シリンダ２７の内部には、圧着ピストン２３が設けられる。圧着ピストン２３は、前方の切羽面１３に対して、前後に移動可能である。
【００３０】
圧着ピストン２３の内部には、起振ピストン２５が設けられる。起振ピストン２５は、圧着ピストン２３に対して、前後に移動可能である。なお、発振部９の後方には、圧着ピストン２３および起振ピストン２５の動作用として、圧着用エア継手２９、起振用エア継手３１、トリガ用エア継手３３を介してエア回路が接続される。
【００３１】
また、発振部９は、カッターヘッド５に固定された保護パイプ１９内に収容される。切羽面１３を掘削中には、圧着ピストン２３は、ばね等によって後方に押し戻される。すなわち、圧着ピストン２３の先端は、保護パイプ１９内に収容される。
【００３２】
セグメントの組立などの際には、シールド機１は、掘進を停止する。この際、図２（ｂ）に示すように、圧着用エア継手２９からエアを導入して、圧着ピストン２３を切羽面１３に押し付ける（図中矢印Ｂ方向）。
【００３３】
この状態から、図２（ｃ）に示すように、さらにトリガ用エア継手３３および起振用エア継手３１からエアを導入することで、起振ピストン２５が動作し、切羽面１３を打撃する。したがって、切羽面１３に弾性波を発振することができる。発振が終了した後は、起振ピストン２５および圧着ピストン２３が引き戻される。なお、発振部９の構造は上述したエアインパクタでなくてもよい。
【００３４】
次に、受振部１１について説明する。図３（ａ）は、掘削時における受振部１１の状態を示す図である。受振部１１は、カッターヘッド５に固定される。カッターヘッド５には、緩衝部材３７が取り付けられる。緩衝部材３７は、例えばゴム部材等で構成される。
【００３５】
緩衝部材３７内面には、受振部１１のシリンダ４１が固定される。すなわち、受振部１１は、緩衝部材３７を介してカッターヘッド５に固定される。シリンダ４１の内部には、圧着ピストン３９が設けられる。圧着ピストン３９は、前方の切羽面１３に対して、前後に移動可能である。
【００３６】
圧着ピストン３９内部には、加速度受振器４５が設けられる。加速度受振器４５は、前方の振動を受振する部位である。加速度受振器４５には、受振信号ケーブル４７が接続される。受振信号ケーブル４７は、図示を省略した解析部に接続される。なお、受振部１１の後方には、圧着ピストン３９の動作用として、圧着用エア継手４３を介してエア回路が接続される。
【００３７】
また、受振部１１は、カッターヘッド５に固定された保護パイプ３５内に収容される。切羽面１３を掘削中には、圧着ピストン３９は、ばね等によって後方に押し戻される。すなわち、圧着ピストン３９の先端は、保護パイプ３５内に収容される。
【００３８】
前述したように、セグメントの組立などの際には、図３（ｂ）に示すように、圧着用エア継手４３からエアを導入して、圧着ピストン３９を切羽面１３に押し付ける（図中矢印Ｃ方向）。すなわち、加速度受振器４５によって、切羽面１３の振動を受振することができる。
【００３９】
図４は、発振部９から受振部１１までの弾性波の伝播の状態を示す図である。発振部９で発振された弾性波は、切羽面１３の表面を伝播して受振部１１まで到達する（図中矢印Ｅ方向）。ここで、発振部９から受振部１１までの弾性波の伝播経路としては、切羽面１３の表面以外にも、例えば、カッターヘッド５を伝播する場合がある。しかし、前述したように、発振部９および受振部１１が、カッターヘッドに対して、緩衝部材２１、３７を介して接続される。このため、発振部９からカッターヘッド５への振動の伝播が抑制されるとともに、カッターヘッドから受振部１１への振動の伝播が抑制される。したがって、切羽面１３を伝播する弾性波を精度良く受振することができる。
【００４０】
ここで、地盤を伝播する弾性波には、進行方向に対する振幅方向によって種類が異なる。例えば、図５（ａ）に示すように、Ｐ波４９ａは、進行方向（図中Ｅ）と振幅方向（図中Ｆ）が一致する波である。前述のように、Ｐ波４９ａは、水中であっても伝播するため、地下水の影響を受ける。
【００４１】
一方、図５（ｂ）、図５（ｃ）は、それぞれ、Ｓｖ波４９ｂ、Ｓｈ波４９ｃを示す図である。Ｓ波は、進行方向Ｅに対して、垂直な方向に振幅する。例えば、Ｓｖ波４９ｂは、進行方向Ｅが水平方向である場合に、鉛直方向（図中Ｆ方向）の弾性波である。また、Ｓｈ波４９ｃは、進行方向Ｅが水平方向である場合に、水平面内（図中Ｇ方向）の弾性波である。
【００４２】
本発明では、発振部９と受振部１１とが同一方向に向けて配置される。したがって、切羽面１３を伝播する弾性波として、Ｐ波は、受振部１１でほとんど受振されない。これに対し、Ｓ波（例えばＳｖ波）は、発振部９から同一の切羽面１３に押し付けられた受振部１１において、効率よく受振することができる。すなわち、受振部１１では、Ｓ波を効率よく受振することができる。したがって、地下水の影響を受けずに発振部９から発振された弾性波を受振部１１で受振することができる。
【００４３】
図６は、受振部１１で受振された弾性波を示す概念図である。発振部９で起振した時点Ｈに対して、所定時間後に、受振部１１では、弾性波を受振することができる。まず、最初に受振部１１に到達する弾性波（図中Ｋ）は、カッターヘッド５を伝播した弾性波である。前述の通り、発振部９、受振部１１は緩衝部材２１、３７を介してカッターヘッド５に接続されるため、カッターヘッド５を伝播する弾性波の影響を小さくすることができる。
【００４４】
次に受振部１１に到達する弾性波（図中Ｌ）は、切羽面１３を伝播したＰ波である。前述の通り、発振部９と受振部１１とは同一の方向に向けて配置され、同一の切羽面１３に押し付けられるため、受振部１１では、切羽面１３を伝播したＰ波の影響は小さい。
【００４５】
次に、受振部１１に到達する弾性波（図中Ｍ）は、切羽面１３を伝播したＳ波である。受振部１１は、Ｓ波を感度良く受振するため、大きな振幅（強度）として受振することができる。すなわち、最初に所定以上（図中Ｉ）の振幅（強度）を有する弾性波を受振した時点が、切羽面１３を伝播したＳ波が受振部１１に到達したものと把握することができる。
【００４６】
なお、直接波Ｎに対して、ある程度の時間を経過した後には、反射波Ｏが受振される。しかし、本発明では、発振部９で発振した直後の直接波Ｎのみを対象とする。
【００４７】
ここで、発振部９と受振部１１との距離は一定である。したがって、発振から受振までの時間を把握することで、弾性波（Ｓ波）の切羽面１３における伝播速度を算出することができる。通常、地質に応じて、Ｓ波の伝播速度は異なる。したがって、Ｓ波の伝播速度を算出することで、地質を把握することができる。例えば、地質ごとにＳ波の伝播速度を予め調べておくことで、得られたＳ波の伝播速度から、対応する地質を推定することができる。
【００４８】
なお、想定される切羽面１３の地質はある程度限定される。したがって、切羽面１３のＳ波の伝播速度も、ある程度の範囲内に収まる。このため、発振部９から弾性波が発振されてから、所定の時間内のみの受振データを用いることで、反射波の影響や、カッターヘッド５を伝達する弾性波の影響を排除することができる。
【００４９】
例えば、図６においては、切羽面１３が、想定される最も伝播速度の遅い地質の場合に、受振部１１で直接波Ｎを受振するまでの時間がＪであれば、想定される地質においてすべての直接波は時間Ｊ以内受振される。この場合には、時間Ｊ後に到達する弾性波は反射波Ｏと考えられるため、時間Ｊ以前のデータのみを採用することで、反射波Ｏの影響を排除することができる。同様に、所定時間よりも早く受振される波は、カッターヘッドを伝播する波、またはＰ波であると認定し、所定時間後に受振される波だけを採用することで、カッターヘッドを伝播する波およびＰ波の影響を排除することができる。
【００５０】
次に、切羽面１３の地質分布の調査方法について説明する。図７に示すように、一つの発振部９に対して、複数の受振部１１（受振部１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄ）が配置される。セグメントの組立作業などにおいて、シールド機１の掘削が停止している状態で、発振部９および受振部１１を切羽面１３に押し付けて、切羽面１３のＳ波の伝播速度を調査する。
【００５１】
例えば、受振部１１ａで受振した受振データによって、発振部９から受振部１１ａまでの切羽面１３のＳ波の伝播速度を算出することができる。したがって、Ｓ波の伝播速度に対応した地質を推定することができる。この際、発振部９と受振部１１ａとの中点における地質が、推定された地質であると認定する。同様に、受振部１１ｂ、１１ｃ、１１ｄにおける受振データに基づいて、それぞれ部位におけるＳ波の伝播速度を算出し、発振部９と受振部１１ｂ、１１ｃ、１１ｄそれぞれの中点における地質を推定する。
【００５２】
次に、発振部９、受振部１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄを切羽面１３から後方に引き戻し（図２（ａ）、図３（ａ））、カッターヘッド５を所定角度回転させる（図中矢印Ｐ）。例えば、カッターヘッド５を１０〜２０°回転させる。この状態で、前述と同様に、切羽面１３のＳ波の伝播速度をそれぞれの部位で算出し、発振部９と受振部１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄそれぞれの中点における地質を推定する。以上を繰り返すことで、切羽面１３の略全域に渡って、地質を調査することができる。
【００５３】
図８は、このようにして得られた切羽面１３の地質分布を表示させた概念図である。前述したように、それぞれの位置での受振部１１におけるＳ波の伝達時間から、解析部によって、Ｓ波の伝播速度が算出される。したがって、例えば、図８（ａ）に示すように、切羽面１３の各部における、Ｓ波の伝播速度分布を算出することができる。したがって、解析部によって算出され、合成されたＳ波伝播速度分布画面５０を表示手段に表示させることができる。
【００５４】
また、前述したように、予め、Ｓ波の伝播速度に対応する地質をデータベース化して記憶部に保存しておき、解析部が、算出されたＳ波伝播速度から対応する地質情報を読み出すことで、切羽面１３の地質を推定することができる。したがって、図８（ｂ）に示すように、解析部は、切羽面１３の各部における、地質分布画面５１を表示手段に表示させることができる。
【００５５】
また、得られた地質分布画面５１は、記憶部に保存してもよい。このようにすることで、図９に示すように、計測位置ごとの地質分布画面５１ａ、５１ｂ、５１ｃ、５１ｄを重ねてみることができる。例えば、セグメントの組立作業時ごとに切羽面１３の地質調査を行うことで、所定スパンごとの切羽面１３の地質分布を把握することができる。したがって、これらの情報から、未調査の掘削方向前方の地質の変化を予測することができる。
【００５６】
以上、本発明によれば、切羽面１３に対して同一方向に発振部９および受振部１１を配置することで、Ｐ波の影響を排除して、Ｓ波の伝達時間を把握することができる。また、発振部９と受振部１１の距離から、Ｓ波の伝播速度を算出することができる。この際、緩衝部材２１、３７によって、カッターヘッド５を直接伝播する弾性波の影響を抑制することができる。また、所定時間範囲の受振データを採用するため、反射波等の影響を排除することができる。
【００５７】
また、カッターヘッド５を回転させて、所定角度ごとに切羽面１３の各部のＳ波伝播速度を算出することで、切羽面１３のＳ波伝播速度分布を知ることができる。したがって、切羽面１３の地質分布を把握することができる。
【００５８】
また、切羽面１３の地質分布を表示することで、視覚的に地質分布を知ることができる。また、掘削距離ごと地質分布を知ることで、さらに前方の地質変化を予測することができる。
【００５９】
このように、切羽面１３の地質を知ることで、切羽面１３の地質に応じて適切な掘削条件を設定することができる。例えば、加泥材の配合量や、掘削速度等を調整することができる。
【００６０】
以上、添付図を参照しながら、本発明の実施の形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施の形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【符号の説明】
【００６１】
１………シールド機
３………スキンプレート
５………カッターヘッド
７………推進用ジャッキ
９………発振部
１１………受振部
１３………切羽面
１５………セグメント
１７………スクリューコンベア
１９………保護パイプ
２１………緩衝部材
２３………圧着ピストン
２５………起振ピストン
２７………シリンダ
２９………圧着用エア継手
３１………起振用エア継手
３３………トリガ用エア継手
３５………保護パイプ
３７………緩衝部材
３９………圧着ピストン
４１………シリンダ
４３………圧着用エア継手
４５………加速度受振器
４７………受振信号ケーブル
４９ａ………Ｐ波
４９ｂ………Ｓｖ波
４９ｃ………Ｓｈ波
５０………Ｓ波速度分布画面
５１、５１ａ、５１ｂ、５１ｃ、５１ｄ………地質分布画面
【図１】
2014013222.tif 000003
【図２】
2014013222.tif 000004
【図３】
2014013222.tif 000005
【図４】
2014013222.tif 000006
【図５】
2014013222.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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