(57)【要約】【課題】ズーム倍率を１２倍以上で小型化を確保した上で、広角端の画角を７５°以上にすることができる小型高変倍ズームレンズを提供すること。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群G1、負の屈折力の第２レンズ群G2、正の屈折力第３レンズ群G3、それに続く1つ以上のレンズ群を含む後群を有し、各レンズ群を移動させて変倍を行い、広角端における半画角、レンズ群の焦点距離、第１レンズ群の厚さが所定の条件を満たすズームレンズ。【選択図】図１
2014219479.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群G1、負の屈折力の第２レンズ群G2、正の屈折力の第３レンズ群G3、それに続く1つ以上のレンズ群を含む後群を有し、各レンズ群を移動させて変倍を行う、以下の条件式を満たすことを特徴するズームレンズ。
条件式（１）      5.4≦(tanω)2×F1／(−F2)≦15
但し、
ω：広角端における半画角
Ｆ１：第1レンズ群の焦点距離
Ｆ２：第2レンズ群の焦点距離
【請求項２】
さらに、以下の条件式を満たすことを特徴する請求項１に記載のズームレンズ。
条件式（２）      13≦((tanω)2×Ft)／D1≦30
但し、
Ft：望遠端における、レンズ系の焦点距離
D1：第１レンズ群の厚さ
【請求項３】
前記ズームレンズは、ズーム変倍比をZ、広角端における最も像面側のレンズ面から像面までの距離をLBｗ、最も物体側レンズ面から絞りまでの距離をLSｗとするとき、以下の条件式を満足することを特徴する請求項１〜２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
条件式（３）      6.7≦(tanω)2×Z×LBｗ／LSw≦18
【請求項４】
前記ズームレンズは、以下の条件式を満足することを特徴する請求項１〜３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
条件式（４）      0.45≦(tanω)2×LBw／LSw≦1.2
【請求項５】
前記ズームレンズは、物体は無限から近距離へ移動時、負の屈折力を持つ第２群G2を物体側へ移動させて、フォーカシングを行うことを特徴する請求項１〜４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記のズームレンズは、絞りと最も像面側のレンズ群の間の、負の屈折力を持つレンズ群、あるいはレンズ群内の負の屈折力を持つ部分を、光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて、手振れ補正を行うことを特徴する請求項１〜５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広角端の画角が７５°を超え、ズーム比が１２倍以上であり、小型な一眼レフカメラ用レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、一眼レフカメラ用ズームレンズは、小型化、すなわち、レンズ全長が短く、径が小型であることが強く要望されている。さらに、高ズーム比で、しかも高解像力のズームレンズであることが要求されている。これらの要求に応えるズームレンズとして、物体側から順に、正、負、正の屈折力を有する第１，２，３レンズ群と、それに続く一つ以上の後レンズ群を含むズームレンズが知られている。
【０００３】
これらのズームレンズとして、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力のレンズ群を含む後群とを有し、該後群は光軸と垂直方向の成分を持つように移動して、結像位置を変移させる負の屈折力のレンズ群ＩＳと、該レンズ群ＩＳより像側に正の屈折力のレンズ群Ｒ_ＩＳを有し、ズーミングに際して該レンズ群ＩＳと該レンズ群Ｒ_ＩＳの間隔が変化するズームレンズにおいて、該レンズ群ＩＳの焦点距離、該レンズ群の焦点距離、望遠端における全系の焦点距離を、所定の条件式を満足するようにしたズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
特許文献１によって提案されたズームレンズは、広角端の画角は７２．６°程度、ズーム比１０．４〜１２．９７倍程度である。小型化は実現しているが、広角端の画角は、十分でない。一方、ズーム比が１０倍程度に大きくなると、レンズ系はかなり大きくなり、小型化が実現しなくなる。
【０００５】
他のズームレンズとして、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、第２レンズ群Ｇ２より像側に開口絞りＳを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は変化し、所定の条件式を満足する変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００６】
特許文献２によって提案されたズームレンズは、ズーム比１５．７程度である。ズーム比は十分大きいが、広角端の画角は７７〜７８°であり、大きくない。ズーム比が大きくなると、レンズ系は大きくなり、小型化が実現しなくなる。
【０００７】
他のズームレンズとして、 物体側より像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、正の屈折力の第４レンズ群、負の屈折力の第５レンズ群を有し、広角端に比べ望遠端において該第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が大きく、該第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が小さく、該第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が小さくなるようにレンズ群が移動し、無限遠物体から近距離物体へのフォーカスに際して該第５レンズ群が像面側へ移動し、望遠端における該第ｉレンズ群の結像横倍率βｉＴ、広角端における該第ｉレンズ群の結像横倍率βｉＷ、最も像面側に存在するレンズ群を第ｋレンズ群、該第２レンズ群より像面側に存在するレンズ群の合成変倍比ＺＲを各々適切に設定したズームレンズが提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【０００８】
特許文献３によって提案されたズームレンズは、広角端の画角が７４．４〜７９．１°程度、ズーム比１４．５程度であるが、小型化は十分でない。
【０００９】
他のズームレンズとして、通常コンパクトデジタルカメラにおいてされているものであるが、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、少なくとも２つのレンズ群を含む後続レンズ群を有し、ズーミングに際し各レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズを有し、前記第１レンズ群の中で、材料の部分分散比θｇＦが最も小さい負レンズＧＬｎの材料の標準線からの偏差をΔθｇＦ１ｎ、該負レンズＧＬｎの材料のアッベ数をν１ｎ、焦点距離をｆ１ｎ、前記第１レンズ群の中で、材料の部分分散比θｇＦが最も大きい正レンズＧＮＬｐの材料の標準線からの偏差ΔθｇＦ１ｐ、該正レンズＧＮＬｐの材料のアッベ数ν１ｐ、焦点距離ｆ１ｐ、レンズ全系の望遠端における焦点距離ｆｔを各々適切に設定したズームレンズが提案されている（例えば、特許文献４参照）。
【００１０】
特許文献４によって提案されたズームレンズは、コンパクトデジタルカメラ用であり、画角とズーム比は十分要望を満たす値である。しかし、レンズバックが短いので、比例拡大して大きな結像にしても、一眼レフカメラ用レンズとして使用することはできない。レンズバックを長くすると、小型化から大きくはずれてしまう。
【００１１】
他のズームレンズとして、通常ビデオカメラにおいてされているものであるが、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、１以上のレンズ群を含む後群より構成され、広角端に比べ望遠端での該第１レンズ群と該第２レンズ群との間隔が広く、該第２レンズ群と該第３レンズ群の間隔が狭くなるように各レンズ群の間隔を変化させてズーミングを行うズームレンズにおいて、
該第３レンズ群は少なくとも１つの負レンズを有し、該負レンズの材料のアッベ数と部分分散比が所定の条件を満足するズームレンズが提案されている（例えば、特許文献５参照）。
【００１２】
特許文献４によって提案されたズームレンズは、第１レンズ群と第３レンズ群が固定であるので、高倍率と小型化の両立することは困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００８−２１６４４０号公報
【特許文献２】特開２０１１−１８６１５９号公報
【特許文献３】特開２０１１−０９０１９０号公報
【特許文献４】特開２０１１−１５０１２６号公報
【特許文献５】特開２０１１−２２７２３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
（発明の目的）
本発明は、上述した従来技術の広角・高倍率で小型の一眼レフカメラ用レンズに関する問題に鑑みてなされたものであって、ズーム倍率を１２倍以上で小型化を確保した上で、広角端の画角を７５°以上にすることができる小型高変倍ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群G1、負の屈折力の第２レンズ群G2、正の屈折力の第３レンズ群G3、それに続く1つ以上のレンズ群を含む後群を有し、各レンズ群を移動させて変倍を行う、以下の条件式を満たすことを特徴するズームレンズ。
条件式（１）      5.4≦(tanω)2×F1／(−F2)≦15
但し、
ω：広角端における半画角
F1：第１レンズ群の焦点距離
F2：第２レンズ群の焦点距離
である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のズームレンズによれば、ズーム倍率を１２倍以上で小型化を確保した上で、広角端の画角を７５°以上にすることができる広角の高倍率で小型の一眼レフカメラ用レンズを形成することができる。
【００１７】
（条件式の説明）
条件式（１）      5.4≦(tanω)2×F1／(−F2)≦15
条件式（１）の下限を超えると、広角端の画角狭くなり、或いは、第２群のPW弱くなる。その結果、広角化が困難となるか、或いは、小型化が困難となる。
条件式（１）の上限を超えると、広角化と小型化を実現しやすいですが、広角化と小型化が過度となり、色収差、コマ収差などの諸収差を補正が困難となる。
【００１８】
条件式（２）      13≦((tanω)2×Ft)／D1≦30
条件式（２）の下限を超えると、広角端の画角狭くなるか、或いは、望遠端の焦点距離は短くなる。その結果、広角化と高倍率化の両立は困難となる。
条件式（２）の上限を超えると、広角端の画角が大きくなり過ぎるか、あるいは、望遠端の焦点距離が長くなり過ぎる。広角化と望遠化を実現することができるが、小型化が困難となる。さらに、第１レンズ群の厚さも薄くなり、パワーが弱くなる。その結果、広角端から望遠端へズーム変倍際、第１レンズ群の移動量が長くなり、レンズの小型化が困難となる。
【００１９】
条件式（３）      6.7≦(tanω)2×Z×LBｗ／LSw≦18
条件式（３）の下限を超えると、広角化、高倍率の両立が困難となるか、あるいは広角端においてレンズ系が膨大化する。
条件式（３）の上限を超えると、広角化、高倍率の両立ができるが、諸収差の補正が困難となる。
【００２０】
条件式（４）      0.45≦(tanω)2×LBw／LSw≦1.2
条件式（４）の下限を超えると、広角端の全長は長すぎるので、小型化ができない、或いは、広角端の画角は狭くなり、広角化ができない、条件式(4)の上限を超えると、広角端の画角が広すぎるか、或いは、広角端の全長は短すぎるので、諸収差の補正が困難となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図２】図１に示す第１実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図３】第２実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図４】図３に示す第２実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図５】第３実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図６】図５に示す第３実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図７】第４実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図８】図７に示す第４実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図９】第５実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図１０】図９に示す第５実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図１１】第６実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図１２】図１１に示す第６実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図１３】第７実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図１４】図１３に示す第７実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図１５】第８実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図１６】図１５に示す第８実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図１７】第９実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図１８】図１７に示す第９実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図１９】第１０実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図２０】図１９に示す第１０実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図２１】第１１実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図２２】図２１に示す第１１実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【図２３】第１２実施例のズームレンズの無限遠合焦時の光学断面及び各レンズ群のズーム移動を示す光学断面図である。
【図２４】図２３に示す第１２実施例の広角端状態、中間状態、望遠端状態の無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及び倍率収差図である。球面収差図の実線グラフは波長５８７．５６ｎｍのｄ線を示し、点線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、一点鎖線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。非点収差図の実線グラフΔｓはサジタル像面の収差を示し、点線グラフΔｔはタンジェンシャル（メリディオナル）像面の収差を示す。倍率収差図の実線グラフは波長６５６．２８ｎｍのＣ線を示し、点線は波長４３５．８４ｎｍのｇ線を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に示す実施例において、諸元光学データにおける面番号NSは物体側から数えたレンズ面の面番号、Ｒはレンズ面の曲率半径(mm)、Ｄはレンズ面の光軸上の間隔・厚さ(mm)、Ｎｄはｄ線（波長λ=587.6ｎｍ）に対する屈折率、ＡＢＶはｄ線（波長λ=587.6ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。焦点距離及び近軸像高の単位は、ｍｍである。Font.は開口数、ωが半画角（°）を示す。面番号の後側にＡＳＰＨを付した面は非球面を示し、同じくＳＴＯＰを付したものは絞りを示す。
【００２３】
非球面は、次式で表される。
2014219479.tif 000003
【００２４】
（第１実施例）
第１実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と正屈折力を持つ第４レンズ群G4とによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部である負の屈折力持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れによる像面移動を補正するズームレンズである。
【００２５】
第１実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：14.40〜71.00〜194.00    （13.47倍）
Fno：3.45〜6.15〜6.5
半画角ω：46.0〜11.21〜4.23    （広角端画角92.0°）
近軸像高：14.91〜 14.07〜 14.34
【００２６】
2014219479.tif 000004
【００２７】
第１実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000005
【００２８】
第１実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000006
【００２９】
第１実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝8.43
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=15.82
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=9.289
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.689
【００３０】
（第２実施例）
第２実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部である負の屈折力持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズある。
【００３１】
第２実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：15.40〜71.00〜194.00    （12.60倍）
Fno：3.6〜6.29〜6.5
半画角ω：44.33〜11.09〜4.12    （広角端画角88.66°）
近軸像高：15.04〜 13.91〜 13.97
【００３２】
2014219479.tif 000007
【００３３】
第２実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000008
【００３４】
第２実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000009
【００３５】
第２実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝7.608
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=13.972
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=7.677
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.609
【００３６】
（第３実施例）
第３実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群Gとによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部である負の屈折力を持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００３７】
第３実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：16.40〜71.00〜215.00    （13.11倍）
Fno：3.6〜6.2〜6.5
半画角ω：42.96〜11.21〜3.77    （広角端画角85.92°）
近軸像高：15.27〜 14.07〜 14.18
【００３８】
2014219479.tif 000010
【００３９】
第３実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000011
【００４０】
第３実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000012
【００４１】
第３実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝6.671
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=14.071
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=7.194
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.549
【００４２】
（第４実施例）
第４実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部の負の屈折力を持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００４３】
第４実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：16.40〜71.00〜244.98    （14.94倍）
Fno：3.46〜6.16〜6.5
半画角ω：43.08〜11.21〜3.31    （広角端画角86.16°）
近軸像高：15.34〜 14.07〜 14.16
【００４４】
2014219479.tif 000013
【００４５】
第４実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000014
【００４６】
第４実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000015
【００４７】
第４実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝6.524
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=15.694
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=8.142
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.545
【００４８】
（第５実施例）
第５実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部の負の屈折力を持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００４９】
第５実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：17.45〜71.00〜272.00    （15.59倍）
Fno：3.46〜6.16〜6.5
半画角ω：41.3〜11.21〜3.19    （広角端画角82.6°）
近軸像高：15.33〜 14.07〜 14.17
【００５０】
2014219479.tif 000016
【００５１】
第５実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000017
【００５２】
第５実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000018
【００５３】
第５実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝5.491
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=15.844
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=7.414
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.476
【００５４】
（第６実施例）
第６実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とによって構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第４レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００５５】
第６実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：14.5〜71.00〜272.02    （18.76倍）
Fno：3.46〜6.0〜6.5
半画角ω：45.69〜11.21〜3.00    （広角端画角91.38°）
近軸像高：14.85〜 14.08〜 14.25
【００５６】
2014219479.tif 000019
【００５７】
第６実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000020
【００５８】
第６実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000021
【００５９】
第６実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝8.701
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=20.909
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=13.117
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.699
【００６０】
（第７実施例）
第７施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第４レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００６１】
第７実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：15.4〜71.00〜277.00    （17.99倍）
Fno：3.46〜6.1〜6.5
半画角ω：43.95〜11.00〜2.89    （広角端画角87.90°）
近軸像高：14.85〜 13.80〜 13.96
【００６２】
2014219479.tif 000022
【００６３】
第７実施例の非球面係数は、以下の通りである
2014219479.tif 000023
【００６４】
第７実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000024
【００６５】
第７実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝7.928
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=18.455
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=10.980
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.610
【００６６】
（第８実施例）
第８実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第４レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００６７】
第８実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：15.4〜71.00〜290.65    （18.87倍）
Fno：3.6〜6.0〜6.5
半画角ω：43.95〜11.00〜2.75    （広角端画角87.90°）
近軸像高：14.85〜 13.80〜 13.96
【００６８】
2014219479.tif 000025
【００６９】
第８実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000026
【００７０】
第８実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000027
【００７１】
第８実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝7.920
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=19.359
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=11.52
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.610
【００７２】
（第９実施例）
第９実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第４レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００７３】
第９実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：16.5〜71.00〜310.50    （19.12倍）
Fno：3.6〜6.1〜6.5
半画角ω：42.78〜11.21〜2.63    （広角端画角85.56°）
近軸像高：15.27〜 14.07〜 14.25
【００７４】
2014219479.tif 000028
【００７５】
第９実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000029
【００７６】
第９実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000030
【００７７】
第９実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝7.282
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=18.660
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=10.429
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.554
【００７８】
（第１０実施例）
第１０実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第４レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００７９】
第１０実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：18.5〜70.98〜290.40    （15.70倍）
Fno：3.6〜6.1〜6.5
半画角ω：40.00〜11.21〜2.78    （広角端画角80.00°）
近軸像高：15.52〜 14.06〜 14.08
【００８０】
2014219479.tif 000031
【００８１】
第１0実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000032
【００８２】
第１０実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000033
【００８３】
第１０実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝5.553
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=14.464
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=7.658
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.488
【００８４】
（第１１実施例）
第１１実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部の負の屈折力を持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００８５】
第１１実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：14.5〜71.0〜291.012    （20.07倍）
Fno：3.6〜6.1〜6.5
半画角ω：45.3〜11.22〜2.81    （広角端画角90.6°）
近軸像高：14.653〜 14.084〜 14.284
【００８６】
2014219479.tif 000034
【００８７】
第１１実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000035
【００８８】
第１１実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000036
【００８９】
第１１実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝8.669
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=21.770
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=13.464
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.671
【００９０】
（第１２実施例）
第１２実施例は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第３レンズ群G3と、正屈折力を持つ第４レンズ群G4とから構成され、無限遠物体から近距離へのフォーカシングは負の屈折力を持つ第２レンズ群を移動させ、上記負の屈折力を持つ第３レンズ群の一部の負の屈折力を持つ後群を光軸と垂直方向に移動させて手振れよる像面移動を補正するズームレンズである。
【００９１】
第１２実施例の光学データは、以下の通りである。
焦点距離：13.5〜71.0〜194    （14.37倍）
Fno：3.6〜6.1〜6.5
半画角ω：47.1〜11.20〜4.19    （広角端画角90.6°）
近軸像高：14.532〜 14.058〜 14.21
【００９２】
2014219479.tif 000037
【００９３】
第１２実施例の非球面係数は、以下の通りである。
2014219479.tif 000038
【００９４】
第１２実施例のズーム作動におけるレンズ間隔の変動は、以下の通りである。
2014219479.tif 000039
【００９５】
第１２実施例の条件式の値は、以下の通りである。全て、条件式の範囲内である。
条件式（１）    (tanω)2×F1／(−F2)＝9.994
条件式（２）    ((tanω)2×Ft)／D1=17.085
条件式（３）    (tanω)2×Z×LBｗ／LSw=12.500
条件式（４）    (tanω)2×LBw／LSw=0.870
【符号の説明】
【００９６】
ＳＴＯＰ                絞り
ＩＰ                    結像面
１，２，３，・・・      レンズ面
Ｇ１                    第１レンズ群
Ｇ２                    第２レンズ群
Ｇ３                    第３レンズ群
Ｇ４                    第４レンズ群
【図１】
2014219479.tif 000040
【図２】
2014219479.tif 000041
【図３】
2014219479.tif 000042
【図４】
2014219479.tif 000043
【図５】
2014219479.tif 000044
【図６】
2014219479.tif 000045
【図７】
2014219479.tif 000046
【図８】
2014219479.tif 000047
【図９】
2014219479.tif 000048
【図１０】
2014219479.tif 000049
【図１１】
2014219479.tif 000050
【図１２】
2014219479.tif 000051
【図１３】
2014219479.tif 000052
【図１４】
2014219479.tif 000053
【図１５】
2014219479.tif 000054
【図１６】
2014219479.tif 000055
【図１７】
2014219479.tif 000056
【図１８】
2014219479.tif 000057
【図１９】
2014219479.tif 000058
【図２０】
2014219479.tif 000059
【図２１】
2014219479.tif 000060
【図２２】
2014219479.tif 000061
【図２３】
2014219479.tif 000062
【図２４】
2014219479.tif 000063