(57)【要約】【課題】使用中のきしみ、使用後のつっぱり感のない、優れた使用感と優れた皮膚バリアー向上作用を併せ持つ皮膚外用剤を提供することを課題とする。【解決手段】糖側鎖を有するアクリル系モノマーから誘導される構造単位、疎水性の、特定の分岐構造を有するアクリル系モノマーから誘導される構成単位を有するアクリル系モノマーから誘導される構成単位を必須構成単位として含有するコポリマーを含有する皮膚外用剤によって課題が解決される。さらに、特定構造の親水性アクリル系モノマーから誘導される構成単位を含有することが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で表されるモノマーから誘導される一種または二種以上の構成単位と、一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーから誘導される一種または二種以上の構成単位を必須構成単位として有するコポリマーを含有することを特徴とする皮膚外用剤。
一般式（Ｉ）
【化１】
2014034545.tif 000023
（Ｉ）
（一般式（Ｉ）中Ｒ１は水素原子またはメチル基を、Ｇ−Ｏ−は還元糖の１位の水酸基より水素を除いた基を表す。ｎは２又は３を、ｍは１〜５の整数を表す。）
一般式（ＩＩ）
【化２】
2014034545.tif 000024
（ＩＩ）
（一般式（ＩＩ）中Ｒ２は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ３は環構造を含まない、炭素数１３〜３０の分岐状炭化水素基、または、環構造を含まない、２つ以上の分岐を有する炭素数６〜１２の炭化水素基を表す。）
【請求項２】
さらに、コポリマーが、重合性カルボン酸及びその塩、下記一般式（ＩＩＩ）で表される親水性モノマーからなる群より選択される一種又は二種以上のモノマーから誘導される構成単位を含有することを特徴とする請求項１記載の皮膚外用剤。
一般式（ＩＩＩ）
【化３】
2014034545.tif 000025
（ＩＩＩ）
（一般式（ＩＩＩ）中Ｒ４は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ５は水酸基を有していてもよい炭素数２〜４のアルキレン基を表し、Ｒ６は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｐは４〜４０の整数を表す。）
【請求項３】
一般式（ＩＩＩ）で表される親水性モノマーが、下記一般式（ＩＶ）で表される親水性モノマーであることを特徴とする請求項２記載の皮膚外用剤。
一般式（ＩＶ）
【化４】
2014034545.tif 000026
（ＩＶ）
（一般式（ＩＶ）中Ｒ７は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ８は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｑは４〜４０の整数を表す。）
【請求項４】
重合性カルボン酸がアクリル酸及び／またはメタクリル酸であることを特徴とする請求項２または３に記載の皮膚外用剤。
【請求項５】
コポリマーを皮膚外用剤全量の０．５〜２５質量％含有することを特徴とする請求項１〜４の何れか１項記載の皮膚外用剤。
【請求項６】
化粧料であることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、皮膚外用剤、更に詳細には、皮膚バリアー機能向上作用に優れ、且つ使用感に優れる皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒトの角層の主な役割は、皮膚内部からの水分の蒸散を抑制し、皮膚内部に水分を保持し、潤いを皮膚に与える、外部から、皮膚内部への刺激物の侵入を妨げ、皮膚内部を外部刺激から保護するなどの、いわゆる皮膚バリアーの働きをすることである。しかしながら、近年、種々の化学物質との接触の機会が増加しており、それら外的要因やストレス等の内的要因により、角層のバリアー機能が低下しているケースが多くなっている。
【０００３】
このような状況下、化粧品、特に、スキンケア品には、低下した角層のバリアー機能を向上させる作用が求められており、そのような手段として、水溶性高分子を化粧料中に配合し、肌上に被膜を形成させ、この被膜により、低下した角層のバリアー機能を補完しようとする試みがなされている。このようなポリマーとしては、肌との親和性に優れる側鎖構造を有するポリマーが好ましく、側鎖に糖構造を有するポリマーが多用されている。（例えば、特許文献１，特許文献２，特許文献３，特許文献４，特許文献５参照）
【０００４】
しかしながら、これらのポリマーを配合した化粧料は、角層のバリアーを向上させる作用には優れるものの、使用中に水溶性高分子特有のきしみを感じる、被膜の柔軟性が低いために、肌が突っ張るような使用後感がある、等の使用感に課題を有する場合があった。
すなわち、使用感が良好で、皮膚バリアー機能の向上作用に優れる皮膚外用剤の開発が望まれていた。
【０００５】
一方、糖側鎖を有するアクリル系モノマーと特定の分岐構造のアルキル基を有するアクリル系モノマーからなるコポリマーが肌上で摩擦係数が低く、柔軟性に優れる被膜を形成すること、さらには該ポリマーを含有する皮膚外用剤が、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感のない、優れた使用感と優れた皮膚バリアー向上作用を併せ持つことは知られていなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−８５９２号公報
【特許文献２】特開２００４−１８４９０号公報
【特許文献３】特開２００４−１９６６６６号公報
【特許文献４】特開２００７−１５３８１１号公報
【特許文献５】特開２００７−３０８３８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、皮膚バリアー向上作用及び使用感に優れる皮膚外用剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような状況を鑑み、本発明者等は、皮膚バリアー向上作用及び使用感に優れる皮膚外用剤を求めて鋭意研究した結果、糖側鎖を有するアクリル系モノマーから誘導される構成単位、疎水性の、特定の分岐構造を有するアクリル系モノマーから誘導される構成単位を必須構成単位として含有するコポリマーを含有する皮膚外用剤が課題を解決することを見出し、本発明に至った。すなわち、本発明は以下の通りである。
（１）下記一般式（Ｉ）で表されるモノマーから誘導される一種または二種以上の構成単位と、一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーから誘導される一種または二種以上の構成単位を必須構成単位として有するコポリマーを含有することを特徴とする皮膚外用剤。
一般式（Ｉ）
【化１】
2014034545.tif 000002
（Ｉ）
（一般式（Ｉ）中Ｒ１は水素原子またはメチル基を、Ｇ−Ｏ−は還元糖の１位の水酸基より水素を除いた基を表す。ｎは２又は３を、ｍは１〜５の整数を表す。）
一般式（ＩＩ）
【化２】
2014034545.tif 000003
（ＩＩ）
（一般式（ＩＩ）中Ｒ２は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ３は環構造を含まない、炭素数１３〜３０の分岐状炭化水素基、または、環構造を含まない、２つ以上の分岐を有する炭素数６〜１２の炭化水素基を表す。）
（２）さらに、コポリマーが、重合性カルボン酸及びその塩、下記一般式（ＩＩＩ）で表される親水性モノマーからなる群より選択される一種又は二種以上のモノマーから誘導される構成単位を含有することを特徴とする（１）記載の皮膚外用剤。
一般式（ＩＩＩ）
【化３】
2014034545.tif 000004
（ＩＩＩ）
（一般式（ＩＩＩ）中Ｒ４は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ５は水酸基を有していてもよい炭素数２〜４のアルキレン基を表し、Ｒ６は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｐは４〜４０の整数を表す。）
（３）一般式（ＩＩＩ）で表される親水性モノマーが、下記一般式（ＩＶ）で表される親水性モノマーであることを特徴とする（２）に記載の皮膚外用剤。
一般式（ＩＶ）
【化４】
2014034545.tif 000005
（ＩＶ）
（一般式（ＩＶ）中Ｒ７は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ８は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｑは４〜４０の整数を表す。）
（４）重合性カルボン酸がアクリル酸及び／またはメタクリル酸であることを特徴とする（２）又は（３）に記載の皮膚外用剤。
（５）コポリマーを皮膚外用剤全量の０．５〜２５質量％含有することを特徴とする（１）〜（４）の何れかに記載の皮膚外用剤。
（６）化粧料であることを特徴とする（１）〜（５）の何れかに記載の皮膚外用剤。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、皮膚バリアー向上作用及び使用感に優れる皮膚外用剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を詳細に説明する。
＜１＞ 本発明の皮膚外用剤の必須成分であるコポリマーを構成する糖残基を有するモノマーから誘導される構成単位
本発明の皮膚外用剤の必須成分でコポリマー（以下、単に本発明のコポリマーと呼ぶ場合がある）は下記一般式（Ｉ）で表される糖残基を有するモノマーから誘導される構成単位を必須構成単位として含有する。なお、本発明において、「モノマーから誘導される構成単位」とは、対応するモノマーが有する炭素−炭素不飽和結合が重合反応によって開裂して形成される構成単位を言う。
一般式（Ｉ）
【化５】
2014034545.tif 000006
（Ｉ）
（一般式（Ｉ）中Ｒ１は水素原子またはメチル基を、Ｇ−Ｏ−は還元糖の１位の水酸基より水素を除いた基を表す。ｎは２又は３を、ｍは１〜５の整数を表す。）
【００１１】
一般式（Ｉ）のモノマーにおいて、Ｇ−Ｏ−で表される還元糖の１位の水酸基より水素を除いた基の還元糖としては、具体的には、グルコース、マンノース、ガラクトース、アラビノース、キシロース、リボースなどの単糖、マルトース、ラクトース、セロビオース等の２糖、マルトトリオース等の３糖、マルトオリゴ糖等のオリゴ糖からなる群から選択される一種または二種以上が例示されるが、中でも、グルコース、ガラクトース、アラビノース、キシロース、リボース、マルトース、ラクトースセロビオースからなる群から選択される一種または二種以上が好ましく、グルコースが特に好ましい。また、一般式（Ｉ）で表されるモノマーとしては、グルコシルオキシエチルメタクリレート（以下ＧＥＭＡと省略する。）またはグルコシルオキシエチルアクリレート（以下ＧＥＡと省略する。）が好ましい。
【００１２】
本発明のコポリマーにおける、一般式（Ｉ）で表されるモノマーから誘導される構成単位の全構成単位に占める割合は、好ましくは５〜９０質量％、より好ましくは、１０〜８５質量％である。下限以下では、得られるコポリマーを含有する皮膚外用剤の形成する被膜の肌との親和性が低い場合があり好ましくない。また、上限以上では、得られるコポリマーを含有する皮膚外用剤が使用時にきしみ、つっぱり感を生じる場合があり好ましくない。
【００１３】
＜２＞ 本発明の皮膚外用剤の必須成分であるコポリマーを構成する疎水性モノマーから誘導される構成単位。
本発明の皮膚外用剤の必須成分であるコポリマーは下記一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーから誘導される構成単位（以下、単に、「構成単位ＩＩと呼ぶこともある）の一種又は二種以上を必須構成単位として含有する。
一般式（ＩＩ）
【化６】
2014034545.tif 000007
（ＩＩ）
（一般式（ＩＩ）中Ｒ２は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ３は、環構造を含まない、炭素数１３〜３０の分岐状炭化水素基、または、環構造を含まない、２つ以上の分岐を有する炭素数６〜１２の炭化水素基を表す。）
【００１４】
ここで、Ｒ２で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基等が例示できる。本発明において、Ｒ２は水素原子又はメチル基であることが好ましい。
【００１５】
また、Ｒ３で表される、環構造を含まない、炭素数１３〜３０の分岐状炭化水素基としては、1−メチルドデカニル基、１１−メチルドデカニル基、３−エチルウンデカニル基、３−エチル−４，５，６−トリメチルオクチル基、1−メチルトリデカニル基、1−ヘキシルオクチル基、２−ブチルデカニル基、２−ヘキシルオクチル基、４−エチル−１−イソブチルオクチル基、１−メチルペンタデカニル基、２−ヘキシルデカニル基、２−オクチルデカニル基、２−ヘキシルドデカニル基、１６−メチルヘプタデカニル基、９−メチルヘプタデカニル基、７−メチル−２−(３−メチルヘキシル)デカニル基、３，７，１１，１５−テトラ−メチルヘキサデカニル基、２−オクチルドデカニル基、２−デシルテトラデカニル基、２−ドデシルヘキサデカニル基等を例示することができる。
【００１６】
また、Ｒ３で表される、環構造を含まない、２つ以上の分岐を有する炭素数６〜１２の炭化水素基としては２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、３，３−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、１，２，２−トリメチルプロピル基、１，１−ジメチルペンタニル基、１−イソプロピルブチル基、１−イソプロピル−２−メチルプロピル基、１，１−ジエチルプロピル基、１−エチル−１−イソプロピルプロピル基、２−エチル−４−メチルペンチル基、１−プロピル−２，２−ジメチルプロピル基、１，１、２−トリメチル−ペンチル基、１−イソプロピル−３−メチルブチル基、１，２−ジメチル−１−エチルブチル基、１，３−ジメチル−１−エチルブチル基、１−エチル−１−イソプロピル−プロピル基、１，１−ジメチルヘキシル基、１−メチル−１−エチルペンチル基、１−メチル−１−プロピルブチル基、１，４―ジメチルヘキシル基、１−エチル−３―メチルペンチル基、１，５―ジメチルヘキシル基、１−エチル−６−メチルヘプチル基、１，１，３，３−テトラメチルブチル基、１，２−ジメチル−１−イソプロピルプロピル基、３−メチル−１−（２，２−ジメチルエチル）ブチル基、１−イソプロピルヘキシル基（Ｃ９）、３．５．５−トリメチルヘキシル基、２−イソプロピル−５−メチルヘキシル基、１，５−ジメチル−１−エチルヘキシル基、３，７−ジメチルオクチル基、２，４，５−トリメチルヘプチル基、２，４，６−トリメチルヘプチル基、３，５−ジメチル−１−（２，２−ジメチルエチル）ヘキシル等を例示することができる。
【００１７】
本発明のコポリマーに含まれる構成単位ＩＩは１種のみでもよいが、上記一般式（ＩＩ）を満たすものであれば２種以上の構成単位ＩＩを組み合わせて含有していてもよい。本発明のコポリマーにおける、構成単位ＩＩの全構成単位に占める割合は、好ましくは１〜４０質量％、より好ましくは、５〜３５質量％である。下限以下では、得られるコポリマーを含有する皮膚外用剤が使用時にきしみ、つっぱり感を生じる場合があり好ましくない。また、上限以上では得られるコポリマーの皮膚外用剤成分への、特に水への溶解性が低下する場合があり、好ましくない。
【００１８】
一般式（ＩＩ）で表されるモノマーは該当するアルコールと（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸無水物又は（メタ）アクリル酸クロライドとのエステル化反応により、容易に合成することが可能である。以下、一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーの製造例を示す。
【００１９】
＜製造例１＞
攪拌装置を備えた反応容器中で、３，３−ジメチル−２−ブタノール（東京化成工業（株）製）２０．４ｇ（０．２モル）、トリエチルアミン５０．０ｇをテトラヒドロフラン５００ｍｌに溶解した。得られた溶液を氷冷、攪拌しながら、酸クロライドとして、アクリル酸クロライド（東京化成工業（株）製）１８．１ｇをテトラヒドロフラン１００ｍｌに溶解してなる溶液を２時間かけて滴下した。滴下終了後、生成した白色沈殿を濾過し、濾液からロータリーエバポレーターを用いてテトラヒドロフラン及びトリエチルアミンを除去して生成物を得た。ＮＭＲ測定により、得られた化合物が、一般式（Ｖ）で表される、１、２，２−トリメチルプロピルアクリレートであることが確認された。
一般式（Ｖ）
【化７】
2014034545.tif 000008
（Ｖ）
【００２０】
＜製造例２〜６＞
製造例１におけるアルコール及び酸クロライドを表１に示すように変更した以外は、上記製造例１と同様の操作を行って、一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーを調製した。得られた疎水性モノマーを表１及び一般式（ＶＩ）〜（Ｘ）に示す。
【００２１】
【表１】
2014034545.tif 000009
＊ １）東京化成工業（株）製
＊ ２）東京化成工業（株）製
＊ ３）「ノナノール」協和発酵ケミカル（株）製
＊ ４）東京化成工業（株）製
＊ ５）「リソノール１６ＳＰ」高級アルコール工業（株）製
＊ ６）「ファインオキソコール（登録商標）  １８０」日産化学工業（株）製
【００２２】
製造例２の化合物
一般式（ＶＩ）
【化８】
2014034545.tif 000010
（ＶＩ）
【００２３】
製造例３の化合物
一般式（ＶＩＩ）
【化９】
2014034545.tif 000011
（ＶＩＩ）
【００２４】
製造例４の化合物
一般式（ＶＩＩＩ）
【化１０】
2014034545.tif 000012
（ＶＩＩＩ）
【００２５】
製造例５の化合物
一般式（ＩＸ）
【化１１】
2014034545.tif 000013
（ＩＸ）
【００２６】
製造例６の化合物
一般式（Ｘ）
【化１２】
2014034545.tif 000014
（Ｘ）
【００２７】
＜３＞ 本発明のコポリマーを構成する親水性モノマーから誘導される構成単位。
本発明のコポリマーは前述の一般式（Ｉ）で表されるモノマーから誘導される構成単位及び一般式（ＩＩ）で表されるモノマーから誘導される構成単位を必須構成単位として含有するが、必要に応じて他の構成単位を含有しても良い。このような構成単位としては、コポリマーの溶解性、特に水への溶解性を向上させることから、重合性カルボン酸、その塩又は下記一般式（ＩＩＩ）で表されるモノマーからなる群から選択される親水性モノマーから誘導される構成単位の一種または二種以上が好ましい。（以下、一般式（ＩＩＩ）で表されるモノマーからなる群から選択される親水性モノマー誘導される構成単位を単に、構成単位ＩＩＩと呼ぶことがある。）
一般式（ＩＩＩ）
【化１３】
2014034545.tif 000015
（ＩＩＩ）
（一般式（ＩＩＩ）中Ｒ４は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ５は水酸基を有していてもよい炭素数２〜４のアルキレン基を表し、Ｒ６は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｐは４〜４０の整数を表す。）
【００２８】
重合性カルボン酸又はその塩としては、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、フマル酸及びそのナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩、アミン塩等が例示できる。これらの中では、重合性が高いことから、アクリル酸、メタクリル酸及びその塩が特に好ましい。本発明のコポリマーに重合性のカルボン酸の塩から誘導される構成単位を導入する場合は重合性カルボン酸を予め塩となし、重合反応を行っても良いし、重合反応により、重合性カルボン酸から誘導される構成単位をコポリマーに誘導した後、塩基により中和して塩となしてもよい。
【００２９】
一般式（ＩＩＩ）においてＲ４で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、１−メチルエチル基、シクロプロピル基が例示できる。本発明において、Ｒ４は水素原子又はメチル基であることが好ましい。
【００３０】
また、Ｒ５で表されるアルキレン基としては、エチレン基、プロピレン基、イソプロピレン基、２−ヒドロキシプロピレン基、１−ヒドロキシ−２−メチルエチレン基、２−ヒドロキシ−１−メチルエチレン基などが例示できるが、これらのうち、好ましくはエチレン基又はプロピレン基であり、より好ましくはエチレン基である。    
【００３１】
また、Ｒ６で表される基のうち、炭素数６〜１０の芳香族基としては、フェニル基、ベンジル基、メチルフェニル基、エチルフェニル基等が例示でき；炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基としては、メチル基、エチル基、ブチル基、ターシャリーブチル基、ヘキシル基、シクロへキシル基、オクチル基、２−エチルへキシル基、ラウリル基などが好適に例示でき；炭素数１〜１２のアシル基としては、フォルミル基、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、バレリル基、ラウロイル基などが好適に例示できる。これらのうち、Ｒ５で表される基として好ましくは炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基であり、より好ましくは炭素数１〜１２のアルキル基である。
【００３２】
さらに、一般式（ＩＩＩ）におけるｐは４〜４０の数値範囲であることが重要である。本発明においてｎが上記範囲である構成単位ＩＩをコポリマーに導入することにより、皮膚外用剤の構成成分、特に水への溶解性を向上させることができる。ｐが４未満の場合は得られるコポリマーの皮膚外用剤の構成成分、特に水への溶解性を向上させることができない場合があり、好ましくない。反対に、ｐが４０より大きすぎると皮膚外用剤の使用時のきしみが増大する場合があるので好ましくない。
【００３３】
上記一般式（ＩＩＩ）で表されるモノマーのうち、Ｒ５がプロピレン基であるモノマーとして具体的には、ポリプロピレングリコール（６）モノアクリレート、ポリプロピレングリコール（９）モノアクリレート、ポリプロピレングリコール（１３）モノアクリレート、ポリプロピレングリコール（９）モノメタクリレート、ポリプロピレングリコール（１３）モノメタクリレート等が挙げられる。なお、括弧内の数字はｐの値を表す。これらのポリマーの多くは市販品として入手可能である。これら市販品としては、具体的には、商品名「ブレンマー」ＡＰ−４００、ＡＰ−５５０、ＡＰ−８００、ＰＰ−５００、ＰＰ−８００（いずれも日本油脂（株）製）等が例示できる。なお、Ｒ５がエチレン基であるモノマーの具体例は後述する。
【００３４】
上記一般式（ＩＩＩ）で表される親水性モノマーから誘導される構成単位の中でも特に好ましいものとして、下記一般式（ＩＶ）で表される親水性モノマーから誘導される構成単位が挙げられる。
一般式（ＩＶ）
【化１４】
2014034545.tif 000016
（ＩＶ）
（一般式（ＩＶ）中Ｒ７は水素原子または炭素数１〜３のアルキル基を表し、Ｒ８は水素原子、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基、炭素数１〜１４の脂肪族炭化水素基又は炭素数１〜１２のアシル基を表す。ｑは４〜４０の整数を表す。）
【００３５】
このような一般式（ＩＶ）で表されるモノマーを具体的に例示すれば、ポリエチレングリコール（１０）モノアクリレート、ポリエチレングリコール（８）モノメタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（９）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（４）メタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（８）メタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（９）メタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（２３）メタクリレート、オレイロキシポリエチレングリコール（１８）メタクリレート、ラウロキシポリエチレングリコール（４）アクリレート、ラウロキシポリエチレングリコール（１８）アクリレート、ラウロキシポリエチレングリコール（４）メタクリレート、ラウロイロキシポリエチレングリコール（１０）メタクリレート、ステアロキシポリエチレングリコール（４）メタクリレート、ステアロキシポリエチレングリコール（９）メタクリレート、ステアロキシポリエチレングリコール（３０）メタクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコール（３０）モノアクリレート等が挙げられる。なお、カッコ内の数字はｑの値を示す。
【００３６】
なお、一般式（ＩＩＩ）において述べたように、一般式（ＩＶ）においても同様に、膚外用剤の構成成分、特に水への溶解性を向上させ、かつ、皮膚外用剤の使用時のきしみを抑制するためにはｑは４〜４０の数値範囲であることが重要である。
【００３７】
これら上記の親水性モノマーは、対応するポリエチレングリコール、ポリエチレングリコールモノエーテル、ポリエチレングリコールモノエステルとアクリル酸、メタクリル酸のクロライド又は無水物とのエステル化反応により高収率で得ることができる。また、既に市販品も多数存在するので、かかる市販品を利用することも可能である。このような市販品としては、具体的に、商品名ブレンマー、ＡＥ−４００、ＰＥ−３５０、ＡＭＥ−４００、ＰＭＥ−２００、ＰＭＥ−３５０、ＰＭＥ−４００、ＰＭＥ−１０００、ＡＬＥ−２００、ＡＬＥ−８００、ＰＬＥ−２００、ＰＳＥ−２００、ＰＳＥ−４００、ＰＳＥ−１３００、ＡＮＥ−１３００等（いずれも日本油脂（株）製）等が例示できる。
【００３８】
本発明のコポリマーに含まれる親水性のモノマーから誘導される構成単位は１種のみでもよいが、前述の条件を満たすものであれば２種以上の構成単位を組み合わせて含有していてもよい。
【００３９】
本発明のコポリマーに、親水性のモノマーから誘導される構成単位を含有させる場合は、その全構成単位に占める割合を５０質量％以下にすることが好ましい。含有量が５０質量％を超えると、得られるコポリマーを含有する皮膚外用剤が使用時にきしみ、つっぱり感を生じる場合があり好ましくない。
【００４０】
＜４＞ 本発明のコポリマーに含まれうるその他の任意の構成単位
本発明のコポリマーは、上記の必須構成単位Ｉ、必須構成単位ＩＩ及び親水性モノマーから誘導される構成単位以外に、通常共重合体で使用されるモノマーから誘導される構成単位を、発明の効果を損なわない範囲で任意の構成単位として有することができる。かかる任意の構成単位としては、アクリル酸アミド、メタクリル酸アミド、アクリル酸モノアルキルアミド、メタクリル酸モノアルキルアミド等の（メタ）アクリル酸アミド、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸−ｎ−ブチル、（メタ）アクリル酸イソブチル、（メタ）アクリル酸−tert−ブチル、（メタ）アクリル酸−ｎ−オクチル、（メタ）アクリル酸−２エチルヘキシル、メタクリル酸−ｎ−ドデシル、（メタ）アクリル酸ステアリル等の一般式（ＩＩ）で表される疎水性モノマーに含まれない（メタ）アクリル酸アルキルエステル、（メタ）アクリル酸シクロヘキシル等の（メタ）アクリル酸の環状アルキルエステル；２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート等の（メタ）アクリル酸ヒドロキシアルキルエステル、（メタ）アクリル酸ベンジル等の（メタ）アクリル酸アリールエステル、（メタ）アクリル酸メトキシメチル、（メタ）アクリル酸メトキシエチル等の（メタ）アクリル酸アルコキシアルキルエステル、酢酸ビニル、ビニルピロリドン、スチレン、α−メチルスチレン；アクリロニトリル等のモノマーから誘導される構成単位が例示できる。これらのモノマーの殆どは市販品として入手可能である。
【００４１】
＜５＞本発明のコポリマー
本発明のコポリマーは、上記構成単位Ｉ、構成単位ＩＩ、並びに、必要に応じて、親水性のモノマーから誘導される構成単位及び任意の構成単位を、その骨格中に含有する共重合体である。また、本発明のコポリマーは通常はその構成単位がランダムに結合したランダム共重合体であるが、ブロック共重合体又はグラフト共重合体であってもよい。
【００４２】
本発明のコポリマーの製造方法は特に限定されないが、例えば各構成単位を誘導するモノマーを溶媒中で混合し、アクリル系モノマーの重合で通常用いられる方法に従って重合反応を行う方法により得ることができる。
【００４３】
また、本発明のコポリマーは、皮膚外用剤へ含有させることが容易であることから、水溶性であることが好ましい。ここでいう水溶性コポリマーとは２５℃において、コポリマーの２０質量％水溶液の透過率が９０％以上あるコポリマーと定義される。このようなポリマーを得るためには、上記重合方法の中でも前記モノマー混合物を、水溶液と２５℃で水と任意の割合で混和する水性溶媒との混合溶媒中で、ラジカル重合する重合方法が特に好ましい。また、重合反応後の残存モノマーの量が少ないことから、水の替わりに緩衝溶液を用いる重合法がさらに好ましい。この方法で使用する緩衝作用を有する水溶液としては、通常使用される緩衝溶液であれば特に限定されないが、具体的には、塩化カリウム−塩酸溶液、フタル酸水素カリウム−塩酸溶液、リン酸二水素カリウム−リン酸水素二ナトリウム溶液、クエン酸水素カリウム−クエン酸溶液、炭酸ナトリウム−炭酸水素ナトリウム溶液等が例示できる。また、開始剤のイオンと緩衝溶液を形成するような塩類、酸或いは塩基類の水溶液を用い、開始剤を添加した時点で緩衝溶液をとなしてもよい。さらに、この方法で用いる２５℃で水と任意の割合で混和する水性溶媒としては、具体的にはメチルアルコール、エチルアルコール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール等の炭素数１〜３のアルコール、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、１，３ブチレングリコール等のジオール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル等のエチレングリコールモノアルキルエーテル、テトラヒドロフラン等が例示できる。これらの水性溶媒の中では、重合反応が進行しやすいことから、メチルアルコール、エチルアルコール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール等の炭素数１〜３のアルコールが特に好ましい。
【００４４】
以下、本発明のコポリマー、比較例のコポリマーの製造例を示す。
＜製造例７＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＭＡ９６．０ｇ、製造例５の疎水性モノマー２４．０ｇ、イソプロピルアルコール３００ｍｌ、水３００ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６５℃で１６時間反応を行った。反応終了後、水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでイソプロピルアルコールを除去し、本発明のコポリマー１の水溶液を得た。
【００４５】
＜製造例８＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＭＡ６０．０ｇ、製造例２の疎水性モノマー４８．０ｇ、メトキシポリエチレングリコール（２３）モノメタクリレート（商品名「ブレンマーＰＭＥ−１０００」日本油脂（株）製）１２．０ｇ、エチルアルコール３００ｍｌと０．０５Ｍ炭酸ナトリウム水溶液３０ｍｌ及び０．１Ｍ炭酸水素ナトリウム溶液２７０ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６０℃で２０時間反応を行った。反応終了後、水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでエチルアルコールを除去し、本発明のコポリマー２の水溶液を得た。
【００４６】
＜製造例９＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＡ４８．０ｇ、製造例３の疎水性モノマー３６．０ｇ、メトキシポリエチレングリコール（９）メタクリレート（日本油脂（株）製、商品名「ブレンマーＰＭＥ−４００」）２４．０ｇ、２−ヒドロキシエチルメタクリレート（東京化成工業（株）製）１２．０ｇ、イソプロピルアルコール３００ｍｌ、０．２Ｍ塩化カリウム水溶液７５ｍｌ、０．２Ｎ塩酸１５．８ｍｌ及び水２０９．２ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、７０℃で１４時間反応を行った。反応終了後、水酸化カリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでイソプロピルアルコールを除去し、本発明のコポリマー３の水溶液を得た。
【００４７】
＜製造例１０＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＡ４８．０ｇ、製造例４の疎水性モノマー４８．０ｇ、アクリル酸（東京化成工業（株）製）２４．０ｇ、エチレングリコールモノメチルエーテル１８０ｍｌ及び０．００２Ｎ塩酸１２０ｍを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム１．０ｇを水１０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６５℃で１６時間反応を行った。反応終了後、水酸化カリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでエチレングリコールモノメチルエーテルを除去し、本発明のコポリマー４の水溶液を得た。
【００４８】
＜製造例１１＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＭＡ７２．０ｇ、製造例６の疎水性モノマー４８．０ｇ、イソプロピルアルコール３００ｍｌ、りん酸塩緩衝溶液（ｐＨ６．８）（ナカライテスク(株)製）３００ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６５℃で１６時間反応を行った。反応終了後、水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでイソプロピルアルコールを除去し、本発明のコポリマー５の水溶液を得た。
【００４９】
＜製造例１２＞
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＡ６０．０ｇ，製造例１の疎水性モノマー４８．０ｇ、ポリエチレングリコール（９）モノメタクリレート（日本油脂（株）製、商品名「ブレンマーＰＥ−４００」）１２．０ｇ、酢酸エチル１８０ｍｌ及びエチルアルコールを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過酸化ベンゾイル０．５ｇをエチルアルコール１０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、８時間、リフラックスを行った。反応終了後、２−エチルヘキサン酸トリグリセリル３００ｇを添加し、ロータリーエバポレーターで酢酸エチル及びエチルアルコールを除去し、本発明のコポリマー６の２−エチルヘキサン酸トリグリセリル溶液を得た。
【００５０】
＜製造例１３＞（比較例）
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＭＡ７２．０ｇ、２−エチルへキシルメタクリレート（東京化成工業（株）製）４８．０ｇ、イソプロピルアルコール３００ｍｌ、りん酸塩緩衝溶液（ｐＨ６．８）（ナカライテスク(株)製）３００ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６５℃で１６時間反応を行った。反応終了後、水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでイソプロピルアルコールを除去し、コポリマー７の水溶液を得た。
【００５１】
＜製造例１４＞（比較例）
窒素導入管、冷却器及び攪拌装置を備えたフラスコに、ＧＥＭＡ７２．０ｇ、ステアリルメタクリレート（東京化成工業（株）製）４８．０ｇ、イソプロピルアルコール３００ｍｌ、水３００ｍｌを採り攪拌混合した。攪拌を続けながら、１時間窒素ガス置換を行った。これに過硫酸アンモニウム２．０ｇを水２０ｍｌに溶解した溶液を加え、更に攪拌を続けながら、６５℃で１６時間反応を行った。反応終了後、水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．０に調整し、ロータリーエバポレーターでイソプロピルアルコールを除去し、コポリマー８の水溶液を得た。
【００５２】
＜６＞本発明の皮膚外用剤
本発明の外用剤は、前記、構成単位I及び構成単位ＩＩを必須構成単位として含有し、場合により、親水性のモノマーから誘導される構成単位、その他のモノマーから誘導される構成単位を任意の構成単位として含有するコポリマーを必須成分として含有する。
【００５３】
本発明の皮膚外用剤における、該コポリマーの含有量は、好ましくは、０．５〜２５質量％、さらに好ましくは、１〜１５質量％である。下限値以下では本発明の効果が発揮されない場合があり好ましくない。また、上限値以上では、皮膚外用剤構成成分、特に水への溶解性が低く、コポリマーを均一に含有する皮膚外用剤の調製が困難である場合があり好ましくない。
【００５４】
本発明の皮膚外用剤としては、軟膏等の外用医薬品、化粧品等が好適に例示できる。さらに、化粧品としては、クリーム、乳液、化粧水、美容液等のスキンケア、アンダーメーク、ファンデーション、アイカラー、マスカラ等のメークアップ、へアトニック、ヘアリキッド、ヘアスプレー等の毛髪化粧料等が例示できる。
【００５５】
本発明の皮膚外用剤は発明の効果を損なわない範囲で、通常、皮膚外用剤に使用する、成分を、任意成分として含有することができる。かかる任意成分としては、具体的に、
マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリーブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワー油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パーム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウ等のオイル、ワックス類、流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類、オレイン酸、イソステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデシレン酸等の高級脂肪酸類、セチルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、オクチルドデカノール、ミリスチルアルコール、セトステアリルアルコール等の高級アルコール等、イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコール、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類、ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン等の鎖状ポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサンシロキサン等の環状ポリシロキサン、アミノ変性ポリシロキサン、ポリエーテル変性ポリシロキサン、アルキル変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン等の変性ポリシロキサン等のシリコーン油等の油剤類、脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミンエーテル等のアニオン界面活性剤類、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類、イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類、ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレート、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコール脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコール等）、硬化ヒマシ油誘導体、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエート、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレート等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコールモノオレート、ＰＯＥジステアレート等）、ＰＯＥアルキルエーテル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル類（ＰＯＥノニルフェニルエーテル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類、ポリエチレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、エリスリトール、ソルビトール、キシリトール、マルチトール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、イソプレングリコール、１，２−ペンタンジオール、２，４−ヘキシレングリコール、１，２−ヘキサンジオール、１，２−オクタンジオール等の多価アルコール類、ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム等の保湿成分類、グアガム、クインスシード、カラギーナン、ガラクタン、アラビアガム、ペクチン、マンナン、デンプン、キサンタンガム、カードラン、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、グリコーゲン、ヘパラン硫酸、ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、トラガントガム、ケラタン硫酸、コンドロイチン、ムコイチン硫酸、ヒドロキシエチルグアガム、カルボキシメチルグアガム、デキストラン、ケラト硫酸，ローカストビーンガム，サクシノグルカン，カロニン酸，キチン，キトサン、カルボキシメチルキチン、寒天、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチレングリコール、ベントナイト等の増粘剤、エタノール、イソプロパノール等の低級アルコール類、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル及、ｔ−ブチルメトキシベンゾイルメタン、パラアミノ安息香酸系紫外線吸収剤、アントラニル酸系紫外線吸収剤、サリチル酸系紫外線吸収剤、桂皮酸系紫外線吸収剤等の紫外線吸収剤、ビタミンＡ又はその誘導体、ビタミンＢ６塩酸塩，ビタミンＢ６トリパルミテート，ビタミンＢ６ジオクタノエート，ビタミンＢ２又はその誘導体，ビタミンＢ１２，ビタミンＢ１５又はその誘導体等のビタミンＢ類、α−トコフェロール，β−トコフェロール，γ−トコフェロール，ビタミンＥアセテート等のビタミンＥ類、ビタミンＤ類、ビタミンＨ、パントテン酸、パンテチン、ピロロキノリンキノン等のビタミン類などが好ましく例示できる。
【００５６】
本発明の皮膚外用剤は、上記必須成分と任意成分とを常法によって処理することにより、調製することができる。
【実施例】
【００５７】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明がこれら実施例にのみ限定されないことは言うまでもない。
【００５８】
＜実施例１〜３、比較例１〜３＞
表２記載の成分を攪拌混合し、均一透明溶液が得られるまで室温で攪拌を続けて、本発明の化粧水及び比較例の化粧水を得た。なお、表中の数字は質量％を意味する。
【００５９】
【表２】
2014034545.tif 000017
【００６０】
＜試験例１＞皮膚バリアー機能向上作用の評価
経表皮水分喪失（TＥWL）（TEWAMETER  TM210：ｃｏｕｒａｇｅ＋ｋｈａｚａｋａ製を用いて測定）の測定値が３０（g/m2hr）以上のパネラーを皮膚バリアー機能が低下しているパネルとして選択し、実施例１〜３、比較例１〜３の化粧水を肌に塗布した場合の皮膚バリアー機能向上作用を評価した。
【００６１】
朝晩二回、7日間連続で化粧水を腕の塗布部位に塗布した。化粧水塗布試験開始前と7日間塗布を行った時点で乳酸０．０１質量％水溶液を化粧水塗布部位に塗布し、感じる刺激を以下の3段階の刺激防御スコアーとして評価し、両者を比較することで皮膚バリアー機能向上効果を評価した。刺激防御スコアーは１０名のパネラーの刺激防御スコアーの平均値とした。結果を表３に示す。なお、刺激防御スコアーが高いほど刺激を感じにくい、すなわち、皮膚バリアー機能が高いことを意味する。
刺激防御スコアー：１点  刺激をかなり感じる。  
２点 刺激をやや感じる。
３点 刺激をわずかに感じる。
４点 刺激をほとんど感じない。
５点 刺激を全く感じない。
【００６２】
＜試験例２＞動摩擦係数の測定
人肌類似のポリウレタン製合成皮革（試験前に予めエタノールで表面を清潔にしておく）の短冊（１５cm×５cm）上の長手方向の端から１cmで、３cm×３cmの範囲に、実施例１〜３の化粧水及び比較例１〜３の化粧水２０mgを均一に塗布し、両面テープで実験台に固定する。一方、同じ合成皮革片３cm×３cmを、荷重を載せる治具に両面テープで貼り付けておく。前記試料の塗布面に、上記治具を合成皮革の面を対向させて載置し、荷重２００ｇを載せ、表面性試験機（トリラボ  ハンディーラブテスター  Type  TL701）にて摩擦抵抗を測定した。測定条件は、掃引速度２００mm／sec、掃引距離１０cm、リピート回数１０回とし、往路の１０回の摩擦抵抗値の平均を動摩擦抵抗値とした。動摩擦係数は、動摩擦抵抗値÷荷重にて算出した。動摩擦係数が小さいほど、滑りに対する抵抗が無いことを表す。結果を表３に示す。
【００６３】
＜試験例３＞塗布膜の柔軟性の評価
実施例１〜３，比較例１〜３の化粧水を厚さ０．１ｍｍのスチレンフィルム上に塗布し、８０℃で４時間乾燥をおこなって、試験片を作成した。この試験片を、前後に折り曲げ、塗布膜表面にクラックが生じる折り曲げ回数を測定し、塗布膜の柔軟性とした。回数が多いほど、被膜が柔軟であることを表す。結果を表３に示す。
【００６４】
＜試験例４＞
熟練評価者５名により、実施例１〜３の化粧水及び比較例１〜３の化粧水の使用中のきしみ及び使用後のつっぱり感を以下の評価基準で官能評価した。
つっぱり感  １：つっぱり感をかなり感じる、２：つっぱり感を感じる、３：つっぱり感をやや感じる、４：つっぱり感をごくわずかに感じる、５：つっぱり感を全く感じない。
きしみ  １：きしみをかなり感じる、２：きしみを感じる、３：きしみをやや感じる、４：きしみをごくわずかに感じる、５：きしみを全く感じない。
なお、評価は比較例１の化粧水の評点を３．０としておこない、５名の評点の平均値をサンプルの評点とした。結果を表３に示す。
【００６５】
【表３】
2014034545.tif 000018
表３の結果から明らかなように、本発明の皮膚外用剤は、皮膚バリアー機能の向上作用に優れ、かつ、肌上で柔軟で、動摩擦係数の低い塗布膜を与えるので、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感のない良好な使用感を与える。
【００６６】
＜実施例４〜６、比較例４〜６＞
表４の処方に基づいて本発明の皮膚外用剤である乳液と、比較例の乳液を作成した。すなわち、表４の成分（イ）を75℃に加熱攪拌混合溶解し、これに、攪拌をおこないながら、成分（ロ）を75℃に加熱混合溶解した溶液を徐々に添加し乳化した。その後、冷却をおこない、40℃になったら、成分（ハ）を混合溶解した溶液を添加し、室温まで冷却し、乳液を得た。なお、表中の数字は質量％を意味する。得られた実施例４〜６の乳液、比較例４〜６の乳液に関しても試験例１〜４と同様の方法で、皮膚バリアー機能の向上作用、塗布膜のそう摩擦係数、柔軟性、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感（比較例４を3点とした。）を評価した。結果を表５に示す。
【００６７】
【表４】
2014034545.tif 000019
【００６８】
【表５】
2014034545.tif 000020
表５の結果より、本発明の皮膚外用剤は、皮膚バリアー機能の向上作用に優れ、かつ、肌上で柔軟で、動摩擦係数の低い塗布膜を与えるので、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感のない良好な使用感を与えることが乳化系においても実証された。
【００６９】
＜実施例７〜９  比較例７〜９＞
表６の処方にしたがって、本発明の皮膚外用剤である、ファンデーションを作成した。すなわち、成分（イ）を７５℃に加熱、混合溶解した後、これに成分（ロ）をディスパーを用いて分散した。これに、攪拌をおこないながら、成分（ハ）を７５℃に加熱溶解した溶液を徐々に添加して乳化をおこなった後、攪拌を続けて室温まで冷却し、ファンデーションを得た。なお、表中の数字は質量％を意味する。得られた実施例７〜９のファンデーション、比較例７〜９のファンデーションに関しても試験例１〜４と同様の方法で、皮膚バリアー機能の向上作用、塗布膜のそう摩擦係数、柔軟性、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感（比較例７を3点とした。）を評価した。結果を表７に示す。
【００７０】
【表６】
2014034545.tif 000021
【００７１】
【表７】
2014034545.tif 000022
表７の結果より、本発明の皮膚外用剤が、皮膚バリアー機能の向上作用に優れ、かつ、肌上で柔軟で、動摩擦係数の低い塗布膜を与えるので、使用中のきしみ、使用後のつっぱり感のない良好な使用感を与えることがメークアップ化粧料においても実証された。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明は、化粧料などに使用される。