(57)【要約】【課題】ループプレッサやシンカーなどの付加的なハードウェアに依存せずに安定してパイル編地部を編成できるパイル編成方法を提供する。【解決手段】針床の編幅方向にパイル編成領域を規定し、そのパイル編成領域内で旧編目１が係止される複数の複合針を、２以上のｎ個の組Ｐ１〜組Ｐｎに分ける。任意の組Ｐｍを選択し、締糸７Ｙを用いて、組Ｐｍの複合針で留め置き編成を行なうと共に、組Ｐｍを除く残りの組の複合針でニットを行なう（工程α）。パイル糸８Ｙを用いて、組Ｐｍの複合針でタックを行なうと共に、組Ｐｍの複合針を備える針床ＢＢに対向する針床ＦＢの複合針でパイルループ５を編成する（工程β）。工程αと工程βを、選択するｍがなくなるまで繰り返す（工程γ）。パイルループ５を複合針から外す（工程δ）。なお、組Ｐ１〜Ｐｎは、編幅方向に４つ以上連続する複合針を有さない。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも前後に対向する前後一対の針床と、各針床に複数本並列して設けられる複合針を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて、
締糸で編成されたベース部と、このベース部に編み込まれたパイル糸の一部によって形成されるパイルループと、を備えるパイル編地部を編成するパイル編成方法において、
針床の編幅方向にパイル編成領域を規定し、そのパイル編成領域内で旧編目が係止される複数の複合針を、２以上のｎ個の組Ｐ１〜組Ｐｎに分け、
前記組Ｐ１〜Ｐｎのうち、任意の組Ｐｍを選択し、前記締糸を用いて、組Ｐｍの複合針で留め置き編成を行なって接合部編目を編成すると共に、組Ｐｍを除く残りの組の複合針でニットを行なってニット目を編成する工程αと、
前記工程αの後に、前記パイル糸を用いて、組Ｐｍの複合針でタックを行なって前記接合部編目とタック目とからなる重ね目を編成すると共に、組Ｐｍの複合針を備える針床に対向する針床の複合針でパイルループを編成する工程βと、
前記工程αと工程βを、選択する組Ｐｍがなくなるまで繰り返す工程γと、
前記工程β以降の任意のタイミングで前記パイルループを複合針から外す工程δと、
を行なうことを特徴とするパイル編成方法。
但し、組Ｐ１〜Ｐｎは、編幅方向に４つ以上連続する複合針を有さない。
【請求項２】
前記ｎは２であることを特徴とする請求項１に記載のパイル編成方法。
【請求項３】
請求項２に記載のパイル編成方法において、
組Ｐ１の複合針と、組Ｐ２の複合針と、が交互に並ぶように組分けをすることを特徴とするパイル編成方法。
【請求項４】
少なくとも前後に対向する前後一対の針床と、各針床に複数本並列して設けられる複合針を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて編成された編地であり、締糸で編成されたベース部と、このベース部に編み込まれたパイル糸の一部によって形成されるパイルループと、を備えるパイル編地部を有する編地において、
前記ベース部は、複数の接合部編目と、複数のニット目と、からなり、
各接合部編目に前記パイル糸のタック目が重ねられることで、前記パイル糸が前記ベース部に編み込まれており、
前記パイルループは、前記パイル糸のうち、編幅方向に最も近接するタック目の間を繋ぐ部分によって形成されており、
前記パイル編地部には、前記接合部編目が編幅方向に４つ以上連続する箇所が存在しないことを特徴とするパイル編地部を有する編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、締糸で編成されたベース部と、このベース部に編み込まれたパイル糸の一部によって形成されるパイルループと、を備えるパイル編地部を編成するパイル編成方法、およびそのパイル編成方法を用いて編成されたパイル編地部を有する編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
フェイスタオルやバスタオルなどのパイル編地部を備える編地が知られている。このパイル編地部を編成する方法として、本出願人は、複合針を備える横編機を用いてパイル編成方法を提案した（例えば、特許文献１の段落００４２〜００４５、および図２２〜２８を参照）。複合針は、先端にフックを有する針本体と、先端にタングを形成した２枚のブレードを有するスライダーと、を備え、針本体とスライダーとの相対移動によってスライダーの先端に設けたタングでフックを開閉し、そのタングがフックを越える位置まで進出可能に構成された編針のことである。この特許文献１のパイル編成方法によれば、編地の一部にパイル編地部を編成することが可能になる。
【０００３】
特許文献１に開示されるパイル編成方法を、図２〜４に基づいて簡単に説明する。図２は、パイル編地部の編成工程図である。また、図３は、編成工程において行なう『留め置き編成』の手順を示す説明図、図４は、留め置き編成後にパイルループを編成する手順を示す説明図である。図２の左欄の『アルファベット＋数字』は編成工程の番号を、右欄は各編成工程における針床上の編成状態を示す。右欄における縦棒は複合針の針本体を、横棒はスライダーを示す（スライダーは、スライダーを使用する工程においてのみ示す）。また、右欄の大文字Ａ〜Ｈは後針床ＢＢの複合針の位置を、小文字ａ〜ｈは前針床ＦＢの複合針の位置を示し、水滴状のマークはＴ０に示す編成開始時にＢＢに係止される旧編目１を、Ω状のマークはタック目４を、Ｖ字状のマークはパイルループ５を、Π状のマークは留め置き編成によって編成される接合部編目２を示す。留め置き編成については図３を参照して後述する。
【０００４】
図２のＴ０には、ＢＢの複合針Ａ〜Ｈに旧編目１が係止された状態が示されている。この状態から、パイル編地部を編成するパイル編成領域を規定する。図２に示す例では、編幅方向に並ぶ全ての旧編目１をパイル編成領域の編目として規定する。次のＴ１では、締糸７Ｙを用いて、そのパイル形成領域の旧編目１に対して留め置き編成を行なうベース部編成工程を実施し、接合部編目２からなるベース部７ＢがＢＢの複合針Ａ〜Ｈに編成された状態とする。ここで、『留め置き編成』とは、図３（Ａ）に示す複合針９の針本体９０のフックに係止される旧編目１を、図３（Ｂ）に示すように同じ複合針９のスライダー９１上にホールディングし、それによって空になったフックに編糸（パイル編成では特に締糸と呼ぶ）を給糸して、フックに接合部編目２を形成することである。フックに給糸する編糸は、旧編目１を編成した編糸と同じでも良いし、異なっていても良い。
【０００５】
Ｔ２では、締糸７Ｙとは異なる編糸（パイル糸８Ｙ）を用いて、ＦＢの複合針ａ〜ｈにパイルループ５を編成することと、ＢＢの複合針Ａ〜Ｈにタック目４を編成することと、を交互に繰り返すパイルループ編成工程を実施する。このＴ２によって、図４に示すように、接合部編目２とタック目４とからなる重ね目が旧編目１から引き出されてフックに係止された状態となり、タック目４を構成するパイル糸８Ｙがベース部７Ｂに編み込まれる。また、タック目４に繋がるパイルループ５は、ＦＢの複合針（図４では図示略）に係止される。
【０００６】
Ｔ３では、パイルループ５をＦＢの複合針ａ〜ｈのフックから外す。複合針ａ〜ｈから外されたパイルループ５は、ベース部７Ｂの表面から突出した状態となる。さらにパイル編地部をウエール方向に形成するのであれば、ＢＢの複合針Ａ〜Ｈに係止される重ね目を、Ｔ０の旧編目１と見做し、Ｔ１，Ｔ２を繰り返す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第２９１７１４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
図３（Ｂ）に示すように、留め置き編成を行なうと、針本体９０のフックに接合部編目２が形成されるが、図３（Ｂ）の段階ではこの接合部編目２のループ形状はまだ固定されていない。接合部編目２が、旧編目１のように何らかの編目のウエール方向に連続して編成されたものではないからである。ここで、上記特許文献１のパイル編成方法では、ベース部編成工程においてこの留め置き編成を編幅方向に連続して行なっており、ループ形状が固定されていない接合部編目２が編幅方向に連続して並ぶことになる。そうなると、接合部編目２の保持状態が不安定になる場合があり、ベース部編成工程に続くパイルループ編成工程が行ない難くなる恐れがある。そこで、特許文献１のパイル編成方法を行なう場合、隣接する複合針間で編糸を下方に押えるループプレッサやシンカーなどの付加的なハードウェアを用いて接合部編目２の保持状態を安定させ、パイルループ編成工程を実施することが好ましい。しかし、このような付加的なハードウェアを備えない横編機もあるため、付加的なハードウェアを用いることなく、安定してパイル編地部を編成できるパイル編成方法が望まれている。
【０００９】
また、編成されたパイル編地部においてパイルループをしっかりしたものにしたいというニーズもある。パイル編地部では、パイルループがベース部から突出しているため、この突出したループに何かが引っ掛かったときに、パイルループがベース部から引き出され、編地が形崩れする場合があるからである。
【００１０】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、付加的なハードウェアに依存せずに安定してパイル編地部を編成できるパイル編成方法を提供することにある。また、本発明の別の目的は、パイルループがしっかりしており、形崩れし難いパイル編地部を備える編地を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明のパイル編成方法は、少なくとも前後に対向する前後一対の針床と、各針床に複数本並列して設けられる複合針を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて、締糸で編成されたベース部と、このベース部に編み込まれたパイル糸の一部によって形成されるパイルループと、を備えるパイル編地部を編成するための方法である。この本発明のパイル編成方法は、針床の編幅方向にパイル編成領域を規定し、そのパイル編成領域内で旧編目が係止される複数の複合針を、２以上のｎ個の組Ｐ１〜組Ｐｎに分け、次の工程α〜工程δを行なうことを特徴とする。但し、組Ｐ１〜Ｐｎは、編幅方向に４つ以上連続する複合針を有さないように組分けする。もちろん、各組Ｐ１〜Ｐｎの編針は重複してはならない。
［工程α］…前記組Ｐ１〜Ｐｎのうち、任意の組Ｐｍを選択し、前記締糸を用いて、組Ｐｍの複合針で留め置き編成を行なって接合部編目を編成すると共に、組Ｐｍを除く残りの組の複合針でニットを行なってニット目を編成する。ここで、Ｐｍのｍは、１〜ｎまでの任意の自然数である。
［工程β］…前記工程αの後に、前記パイル糸を用いて、組Ｐｍの複合針でタックを行なって接合部編目とタック目とからなる重ね目を編成すると共に、組Ｐｍの複合針を備える針床に対向する針床の複合針でパイルループを編成する。
［工程γ］…前記工程αと工程βを、選択する組Ｐｍがなくなるまで繰り返す。
［工程δ］…前記工程β以降の任意のタイミングで前記パイルループを複合針から外す。
【００１２】
上記本発明のパイル編成方法におけるパイル編成領域内の複合針の組分け数は、２以上であれば良く、３でも４でも構わない。例えば、組分け数を３とした場合、組Ｐ１を選択し、組Ｐ１の複合針で留め置き編成を行なうと共に、組Ｐ２，Ｐ３の複合針でニットを行なう工程αを実施し、その後、工程βを実施する。次いで組Ｐ２を選択して工程αと工程βを行ない、最後に組Ｐ３を選択して工程αと工程βを行なえば良い。編成効率を考えれば、組分け数は２とすることが好ましい。パイル編成領域内の複合針の組分け数を２とする場合、一方の組Ｐ１の複合針と、他方の組Ｐ２の複合針と、が交互に並ぶように組分けをすることが好ましい。
【００１３】
上記本発明のパイル編成方法における工程δを行なうタイミングは特に限定されない。例えば、組分け数を３とした場合を以下に例示する。もちろん、以下の例示に限定されるわけではない。
（例示１）
…『組Ｐ１の工程α，β』→『組Ｐ１の工程δ』→『組Ｐ２の工程α，β』→『組Ｐ２の工程δ』→『組Ｐ３の工程α，β』→『組Ｐ３の工程δ』
（例示２）
…『組Ｐ１の工程α，β』→『組Ｐ２の工程α，β』→『組Ｐ１，Ｐ２の工程δ』→『組Ｐ３の工程α，β』→『組Ｐ３の工程δ』
（例示３）
…『組Ｐ１の工程α，β』→『組Ｐ２の工程α，β』→『組Ｐ３の工程α，β』→『組Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３の工程δ』
編成効率を考えれば、例示３に示すように、全ての工程αと工程βが終了した後（即ち工程γの後）に工程δを行なうことが好ましい。
【００１４】
本発明のパイル編地部を有する編地は、少なくとも前後に対向する前後一対の針床と、各針床に複数本並列して設けられる複合針を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて編成された編地であり、締糸で編成されたベース部と、このベース部に編み込まれたパイル糸の一部によって形成されるパイルループと、を備える。この本発明のパイル編地部を有する編地は、次の［１］〜［４］構成を備えることを特徴とする。
［１］…前記ベース部は、複数の接合部編目と、複数のニット目と、からなる。
［２］…各接合部編目に前記パイル糸のタック目が重ねられることで、前記パイル糸が前記ベース部に編み込まれている。
［３］…前記パイルループは、前記パイル糸のうち、編幅方向に最も近接するタック目の間を繋ぐ部分によって形成されている。
［４］…前記パイル編地部には、前記接合部編目が編幅方向に４つ以上連続する箇所が存在しない。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のパイル編成方法は、従来一度に行なっていたベース部編成工程とパイルループ編成工程を敢えて複数回に分けて行なうパイル編成方法である。そして、本発明のパイル編成方法では、その複数回に分けた各ベース部編成工程（工程α相当）において、接合部編目を編成する留め置き編成の合間にニット目の編成を行なっている。このニット目は、接合部編目を複合針のフックから外れ難くするアンカーの役割を果たし、工程αに続くパイルループ編成工程（工程β相当）を安定して行えるようにする。ニット目が接合部編目の保持状態を安定させるアンカーの役割を確実に果たすのは、接合部編目が編幅方向に４個以上連続しない場合である。つまり、接合部編目が編幅方向に３個連続することは許容する。接合部編目が３個連続する場合、両端部の接合部編目のいずれかの隣には必ずニット目が編成され、そのニット目が、編幅方向に３個連続する接合部編目の保持状態を安定させる。なお、ニット目がアンカーの役割を果たす理由は、実施形態で詳しく述べる。
【００１６】
本発明のパイル編成方法において、パイル編成領域内の複合針の組分け数を２とし、一方の組Ｐ１の複合針と、他方の組Ｐ２の複合針と、が交互に並ぶように組分けすることで、工程αに続く工程βをより安定的に実施することができる。
【００１７】
本発明のパイル編地部を有する編地は、編地の少なくとも一部に形成されるパイル編地部を本発明のパイル編成方法によって編成することで得られる。この本発明のパイル編地部を有する編地のパイル編地部は、丈夫で、形崩れし難い。それは、パイル編地部のベース部がしっかりしており、そのためパイルループがベース部から引き出され難くなっているからである。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】留め置き編成を用いた本発明のパイル編地部の編成工程図である。
【図２】留め置き編成を用いた従来のパイル編地部の編成工程図である。
【図３】留め置き編成を行なう際の編目の係止状態を説明する説明図であって、（Ａ）は留め置き編成を行なう前の複合針における編目の係止状態を、（Ｂ）は留め置き編成を行なった後の複合針における編目の係止状態を示す。
【図４】留め置き編成の後に、パイルループを形成する際の編目の係止状態を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下の実施形態では、左右方向に延び、かつ前後方向に互いに対向する一対の針床を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な２枚ベッド横編機を用いた編成例を説明する。この横編機に備わる複合針は、フックを有する針本体と、針本体に対して相対的にスライドするスライダーと、を備える複合針である（例えば、特許２９１７１４６号公報を参照）。もちろん、使用する横編機は２枚ベッド横編機に限定されるわけではなく、例えば４枚ベッド横編機であっても良い。
【００２０】
本実施形態では、図１の編成工程図を参照し、本発明のパイル編成方法を説明する。図１の見方は、背景技術の説明の際に用いた図２と同じである。
【００２１】
Ｓ０には、ＢＢの複合針Ａ〜Ｈに旧編目１が係止された状態が示されている。このＳ０の状態からパイル編地部を編成していく。ここで、パイル編地部を編成するにあたり、針床の編幅方向にパイル編成領域を規定すると共に、パイル編成領域内で旧編目１が係止される複合針を、２以上の組に区分する。本実施形態では、ＢＢ全体をパイル編成領域と規定し、複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈからなる組Ｐ１と、複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇからなる組Ｐ２と、に区分した。
【００２２】
Ｓ１では、締糸７Ｙを用いて、組Ｐ１の複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈに留め置き編成を行なうことと、組Ｐ２の複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇにニットを行なうことと、を交互に繰り返した（工程α相当）。その結果、留め置き編成によって複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈには接合部編目２が編成され、複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇには旧編目１のウエール方向に続くニット目３が編成され、ＢＢにおいて接合部編目２とニット目３とからなるベース部７Ｂが１段分編成される。また、留め置き編成によって、Ｓ０において複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈに係止されていた旧編目１は、複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈのスライダー（横棒で示す）上に保持された状態になる。なお、留め置き編成については、図３を用いて既に説明しているので、その説明を参照のこと。
【００２３】
ここで、上記Ｓ１において複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈの針本体に編成される接合部編目２の保持状態は、ループプレッサやシンカーなどの付加的なハードウェアの助けがなくとも非常に安定している。それは、複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈの針本体に係止される接合部編目２の左右に繋がるニット目３が、複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈの接合部編目２を下方に下げて安定させるアンカーの役割を果たすからである。なお、本発明のパイル編成方法は、上記付加的なハードウェアの使用を否定するものではない。付加的なハードウェアを併用すれば、上記保持状態はより安定する。
【００２４】
Ｓ２では、締糸７Ｙとは異なるパイル糸８Ｙを用いて、組Ｐ１の複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈに係止される接合部編目２にタックを行なうことと、ＦＢの複合針ｂ，ｄ，ｆ，ｈに掛け目からなるパイルループ５を編成することと、を交互に繰り返した（工程β相当）。複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈでタック目４を編成することで、Ｓ１においてスライダー上に保持されていた旧編目１のウエール方向に連続する重ね目（接合部編目２、タック目４）が複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈに係止された状態になり、パイル糸８Ｙがベース部７Ｂに編み込まれる。このタック目４の編成の際、接合部編目２の保持状態が安定しているため、タック目４の編成（即ち、重ね目の編成）を安定して行なうことができる。一方、タック目４の合間に編成されるパイルループ５は、パイル糸８Ｙのうち、編幅方向に最も近接するタック目４，４の間を繋ぐ部分によって形成される。
【００２５】
Ｓ３では、組Ｐ２を選択し、Ｓ１と同様の編成を行なった（工程γ相当）。具体的には、組Ｐ２の複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇに留め置き編成を行なうことと、組Ｐ１の複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈにニットを行なうことと、を交互に繰り返した。留め置き編成によって複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇには接合部編目２’が編成され、複合針Ｂ，Ｄ，Ｆ，ＨにはＳ２の重ね目のウエール方向に続くニット目３’が編成され、ＢＢにおいて接合部編目２’とニット目３’とからなるベース部７Ｂが１段分編成される。また、Ｓ１において複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇに編成されたニット目３は、複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇのスライダー上に保持された状態になる。
【００２６】
Ｓ４では、組Ｐ２を選択し、Ｓ２と同様の編成を行なった（工程γ相当）。具体的には、組Ｐ２の複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇに係止される接合部編目２’にタックを行なうことと、ＦＢの複合針ａ，ｃ，ｅ，ｇにパイルループ５’を編成することと、を交互に繰り返した。複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇでタック目４’を編成することで、Ｓ３においてスライダー上に保持されていたニット目３のウエール方向に連続する重ね目（接合部編目２’、タック目４’）が複合針Ａ，Ｃ，Ｅ，Ｇに係止された状態になる。このタック目４’の編成の際、接合部編目２’の保持状態が安定しているため、タック目４’の編成（即ち、重ね目の編成）を安定して行なうことができる。なお、パイルループ５’を編成する複合針は、パイルループ５を編成した複合針と同じ複合針であっても構わない。パイルループ５，５’は共に、次のＳ５で複合針から外してしまうので、どの複合針で編成しようと問題にならないからである。
【００２７】
Ｓ４が終了した時点でのＦＢとＢＢにおける編目の係止状態をＳ４’に示す。このＳ４’の時点ではＦＢにパイルループ５，５’が係止されている。そこで、Ｓ５では、これらパイルループ５，５’をＦＢの編針から外す（工程δ相当）。その際、パイルループ５からＢＢに延びる渡り糸と、パイルループ５’からＢＢに延びる渡り糸とが、歯口の位置で交差しているため、パイルループ５，５’が複合針から外し易くなっている。例えば、編針ｂからパイルループ５が外れるときを例にすれば、編針ｃのパイルループ５’からＢＢに延びる渡り糸が、パイルループ５の浮き上がりを抑制するので、パイルループ５が外れ易い。外されたパイルループ５，５’は、パイルループ５としてベース部７Ｂの表面から突出した状態になる。
【００２８】
なお、パイルループ５，５’の外しは、１回で行なう必要はなく、２回以上にわけても良い。例えば、パイルループ５を全て外してから、パイルループ５’を全て外しても良いし、その逆であっても良い。その他、Ｓ２で編成したパイルループ５は、Ｓ３の前に編針Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈから外しても構わない。
【００２９】
＜応用例＞
図１を参照する編成工程では、編地の全面にわたってパイル編地部を編成する例を説明した。これに対して、編地のごく一部にパイル編地部を編成することもできる。例えば、編地に花柄状のパイル編地部を形成すれば、編地の表面に盛り上がったパイルループによって花柄を形成することができる。その他、一つの編地において、表側にパイルループが突出するパイル編地部と、裏側にパイルループが突出するパイル編地部と、を混在させることもできる。
【符号の説明】
【００３０】
１  旧編目
２，２’  接合部編目
３，３’  ニット目
４，４’  タック目
５，５’  パイルループ
７Ｙ  締糸  ７Ｂ  ベース部
８Ｙ  パイル糸
９  複合針    ９０  針本体  ９１  スライダー
【図１】
2014047446.tif 000003
【図２】
2014047446.tif 000004
【図３】
2014047446.tif 000005
【図４】
2014047446.tif 000006