(57)【要約】【課題】地熱利用の冷却システムを用い、エアコン等の電気冷房機器を用いることなく室温を例えば３０℃以下の基準内部温度に保つ。【解決手段】  地熱利用の冷却システムを具える住宅であって、日射侵入熱量ｑｓ１と貫流熱量ｑｓ２と内部発熱量ｑｓ３との総和（ｑｓ１＋ｑｓ２＋ｑｓ３）である建物の総取得熱量Ｑｓ、及び冷却システムの基準内部温度に対する最大の冷却熱量Ｑｒにおいて、  現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差（Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、前記最大の冷却熱量Ｑｒより小とした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地熱利用の冷却システムを具える住宅であって、
建物の開口部から侵入する日射による日射侵入熱量ｑｓ１と、建物の基準内部温度からの外気の温度との温度差による建物の貫流熱量ｑｓ２と、家電製品を含む建物内の熱源から発生する内部発熱量ｑｓ３との総和（ｑｓ１＋ｑｓ２＋ｑｓ３）である建物の総取得熱量Ｑｓ、
及び前記冷却システムの前記基準内部温度に対する最大の冷却熱量Ｑｒにおいて、
現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、前記最大の冷却熱量Ｑｒより小としたことを特徴とする夏の無冷房化住宅。
【請求項２】
前記基準内部温度は、３０℃以下であることを特徴とする請求項１記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項３】
前記冷却システムの基準内部温度に対する１時間当たりの最大の冷却熱量Ｑｒは、２００Ｗｈ以上であることを特徴とする請求項２記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項４】
前記建物の開口部の日射侵入率ηは、０．５以下であることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項５】
前記建物の熱損失係数Ｑは、２．７Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下であることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項６】
前記冷却システムは、建物の地盤面から突出する基礎によって周囲が囲まれた床下空間と、前記基礎の内壁面に添設される基礎断熱層とを具え、前記床下空間の前記底面を、地中の熱と熱交換する熱交換部としたことを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項７】
前記床下空間の底面は、前記地盤面よりも低所に位置させたことを特徴とする請求項６記載の夏の無冷房化住宅。
【請求項８】
前記冷却システムは、建物の地盤面から突出する基礎によって周囲が囲まれた床下空間と、前記基礎の内壁面に添設される基礎断熱層と、地中内に埋設されかつ一端が外気に導通するとともに他端が前記床下空間に導通するパイプとを具え、前記パイプを、地中の熱と熱交換する熱交換部としたことを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の夏の無冷房化住宅。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地熱利用の冷却システムを用い、夏期においてエアコン等の電気冷房機器を用いることなく室温を例えば３０℃以下の基準内部温度に保ちうる夏の無冷房化住宅に関する。
【背景技術】
【０００２】
夏期において、電気などの冷房用のエネルギー消費量を削減させるために、地熱利用の冷却システムを採用した住宅が、提案されている。この冷却システムは、地中の温度が、夏期では外気に比べて低温であることを利用するものであり、代表的なものとして、地中に熱交換部であるパイプを埋設し、このパイプを通って外気を床下空間に供給するものが知られている（例えば特許文献１参照。）。この場合、外気がパイプを通過する過程で地中で冷やされることにより、屋内を冷却することができる。
【０００３】
しかしながら前記冷却システムでは、冷却能力に限界があり、例えば室温３０℃以下の快適な環境を得るためには、エアコン等の電気冷房機器との併用が不可欠であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−２２３５１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、建物の開口部の日射侵入率η、建物の熱損失係数Ｑ、冷却システムの最大冷却熱量等を規定し、現在時刻における建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、最大の冷却熱量Ｑｒよりも小とすることで、取得熱量の上昇分を上回る冷却熱量によって室温を減じることができ、エアコン等の電気冷房機器を用いることなく室温を例えば３０℃以下の基準内部温度に保つことを可能とした夏の無冷房化住宅を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本願請求項１の発明は、地熱利用の冷却システムを具える住宅であって、
建物の開口部から侵入する日射による日射侵入熱量ｑｓ１と、建物の基準内部温度からの外気の温度との温度差による建物の貫流熱量ｑｓ２と、家電製品を含む建物内の熱源から発生する内部発熱量ｑｓ３との総和（ｑｓ１＋ｑｓ２＋ｑｓ３）である建物の総取得熱量Ｑｓ、
及び前記冷却システムの前記基準内部温度に対する最大の冷却熱量Ｑｒにおいて、
現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、前記最大の冷却熱量Ｑｒより小としたことを特徴としている。
【０００７】
また請求項２では、前記基準内部温度は、３０℃以下であることを特徴としている。
【０００８】
また請求項３では、前記冷却システムの基準内部温度に対する１時間当たりの最大の冷却熱量Ｑｒは、２００Ｗｈ以上であることを特徴としている。
【０００９】
また請求項４では、前記建物の開口部の日射侵入率ηは、０．５以下であることを特徴としている。
【００１０】
また請求項５では、前記建物の熱損失係数Ｑは、２．７Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下であることを特徴としている。
【００１１】
また請求項６では、前記冷却システムは、建物の地盤面から突出する基礎によって周囲が囲まれた床下空間と、前記基礎の内壁面に添設される基礎断熱層とを具え、前記床下空間の前記底面を、地中の熱と熱交換する熱交換部としたことを特徴としている。
【００１２】
また請求項７では、前記床下空間の底面は、前記地盤面よりも低所に位置させたことを特徴としている。
【００１３】
また請求項８では、  前記冷却システムは、建物の地盤面から突出する基礎によって周囲が囲まれた床下空間と、前記基礎の内壁面に添設される基礎断熱層と、地中内に埋設されかつ一端が外気に導通するとともに他端が前記床下空間に導通するパイプとを具え、前記パイプを、地中の熱と熱交換する熱交換部としたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は叙上の如く、現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、冷却システムの最大の冷却熱量Ｑｒよりも小としている。
【００１５】
即ち、１時間前から現在に至る間の総取得熱量の上昇分を、それを上回る冷却システムの冷却熱量Ｑｒによって打ち消すことで、室温を１時間前の室温よりも低温に順次減じるのである。これにより、エアコン等の電気冷房機器を用いることなく、地熱利用の冷却システムのみで、室温を例えば３０℃以下の基準内部温度に保つことが可能となり、夏の無冷房化を図ることができる。
【００１６】
なお、冷却システムの冷却能力（最大の冷却熱量Ｑｒ）、建物の開口部の日射侵入率η、建物の熱損失係数Ｑ等を規定することで、総取得熱量の差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、冷却システムの最大の冷却熱量Ｑｒよりも小に設定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の夏の無冷房住宅の一実施例を概念的に示す断面図である。
【図２】冷却システムの他の実施例を概念的に示す断面図である。
【図３】（Ａ）は補正前の日射侵入率η０を説明する略断面図、（Ｂ）は庇による補正係数ｆｃを説明する略断面図である。
【図４】実施例の建物の一階部分、二階部分を概念的に示す間取り図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。図１に示すように、本発明の無冷房化住宅１（以下「住宅１」と呼ぶ場合がある。）は、地熱利用の冷却システム２を具える。
【００１９】
前記冷却システム２として、本例では、建物１Ａの地盤面ＧＬから突出する基礎３によって周囲が囲まれる床下空間４と、前記基礎３の内壁面に添設される基礎断熱層５と、地中内に埋設されるパイプ６とを具える（便宜上、クールチューブ方式という場合がある。）。前記パイプ６は、一端部が外気に導通するとともに、他端部が前記床下空間４に導通する。このパイプ６は、その埋設部分が熱交換部７を構成し、通過する外気を地中熱との熱交換によって冷却させる。パイプ６は、合成樹脂材や金属材からなり、その他端部には、外気を強制的に吸い上げて床下空間４に供給する吸気用ファン８が取り付く。
【００２０】
本例では、建物１Ａの基準内部温度Ｔ０として例えば３０℃を設定し、この基準内部温度Ｔ０に対する前記冷却システム２の１時間当たりの最大の冷却熱量Ｑｒを２００Ｗｈ以上としている。
【００２１】
なお前記最大の冷却熱量Ｑｒは、床下空間４から室内への空気の取り込み温度をＴ１（℃）、空気の最大取り込み量をＶ１（ｍ３／ｈ）としたとき、下記式（１）で示される。
Ｑｒ＝Ａ×（Ｔ０−Ｔ１）×Ｖ１    ---（１）
符号Ａは空気の容積比熱であって、約０．３５Ｗ／ｍ３・Ｋである。従って、例えば、Ｔ０＝３０℃、Ｔ１＝２５．３℃、Ｖ１＝４００ｍ３／ｈの場合、１時間当たりの最大の冷却熱量Ｑｒ（冷却能力）は、６５８Ｗｈとなる。
【００２２】
前記冷却システム２としては、例えば図２に示すように、前記パイプ６に代えて、床下空間４の底面４Ｓを地盤面ＧＬよりも低所に位置させたものも採用しうる（便宜上、深底方式という場合がある。）。この深底方式の冷却システム２では、前記床下空間４の底面４Ｓが熱交換部７を構成し、床下空間４の空気を地中熱との熱交換によって冷却する。
【００２３】
次に、本発明では、建物１Ａの総取得熱量Ｑｓと前記冷却システムの最大の冷却熱量Ｑｒとにおいて、現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、前記最大の冷却熱量Ｑｒよりも小とすることに特徴を有する。
【００２４】
ここで、前記建物１Ａの取得熱量Ｑｓは、図１に示すように、窓などの開口部１０から侵入する日射による日射侵入熱量ｑｓ１と、前記基準内部温度Ｔ０と外気の温度Ｔとの温度差ΔＴ（＝Ｔ０−Ｔ）による建物１Ａの貫流熱量ｑｓ２と、家電製品を含む建物１Ａ内の熱源１１から発生する内部発熱量ｑｓ３との総和（ｑｓ１＋ｑｓ２＋ｑｓ３）で定義される。
【００２５】
（１）前記日射侵入熱量ｑｓ１について説明する：
前記日射侵入熱量ｑｓ１は、開口部１０の日射侵入率ηと、開口部１０の開口面積Ｓと、日射量Ｐとから、次式（２）で示される。
ｑｓ１＝η×Ｓ×Ｐ    ---（２）
複数の開口部１０がある場合、前記日射侵入熱量ｑｓ１は、各開口部１０における日射侵入熱量ｑｓ１ｉの総和で示される。
ｑｓ１＝Σｑｓ１ｉ＝Σ（ηｉ×Ｓｉ×Ｐｉ）  ---（２Ａ）
なお、ηｉ、Ｓｉ、Ｐｉは、開口部１０毎の日射侵入率、開口面積、日射量である。
【００２６】
前記日射侵入率ηｉは、周知の如く、開口部１０（例えばガラス窓など）から入射した日射熱が、室内に流入する割合であって、「庇による補正係数ｆｃ」と、「補正前の日射侵入率η０」との積（ηｉ＝ｆｃ×η０）で定義される（財団法人建築環境・省エネルギー機構発行の「住宅の省エネルギー基準の解説」の頁３５０参照。）。
【００２７】
なお前記「補正前の日射侵入率η０」は、下記式にて求まる（図３（Ａ）参照。）。
η０＝τｅ＋Ｎ１×ａｅ１＋Ｎ２×ａｅ２
Ｎ１＝ＲＯ／（ＲＯ＋Ｒ１、２＋Ｒｉ）
Ｎ２＝（ＲＯ＋Ｒ１、２）／（Ｒ０＋Ｒ１、２＋Ｒｉ）
τｅは、日射遮蔽物（例えばレースカーテン、ブラインド、紙障子など。）を含んだガラスの日射透過率；
ａｅ１は、１層目の構成体（ガラス）の総合日射吸収率；
ａｅ２は、２層目の構成体（ガラス）の総合日射吸収率；
Ｎ１は、１層目の構成体（ガラス）が吸収した日射熱が室内側に放熱される割合（ただし日射遮蔽物が室外側の場合Ｎ１＝０；
Ｎ２は、２層目の構成体（ガラス）が吸収した日射熱が室内側に放熱される割合（ただし日射遮蔽物が室内側の場合Ｎ２＝１；
【００２８】
参考例として、各種仕様の窓の日射侵入率η０が、財団法人建築環境・省エネルギー機構発行の「住宅の省エネルギー基準の解説」の頁１３８〜１３９に記載されている。
【００２９】
又前記「庇による補正係数ｆｃ」は、下記式にて求まる（図３（Ｂ）参照。）。
ｆｃ＝｛ｆ２×（ｙ１＋ｙ２）−ｆ２×ｙ１｝／ｙ２
ｆ１、ｆ２は、以下の式によって求められるＬ１、Ｌ２をパラメータとした数表（財団法人建築環境・省エネルギー機構発行の「住宅の省エネルギー基準の解説」の頁１４１に記載の「ｆ１およびｆ２を求めるための数表」）より求める。
Ｌ１＝ｙ１／Ｚ
Ｌ２＝（ｙ１＋ｙ２）／Ｚ
Ｚは、庇の張り出し寸法（mm)；
ｙ１は、庇下端から窓上端までの距離(mm)；
ｙ２は、窓の開口高さ（mm)；
【００３０】
なお前記日射侵入率ηｉは、建築環境・省エネルギー機構開発の「住宅の省エネルギー基準の解説」の各式によって求めることができる。この日射侵入率ηｉは、本発明にとってより小さいことが好ましく、具体的には、０．５以下、さらには０．２以下、さらには０．１以下が好ましい。又平均の日射侵入率ηを０．５以下、さらには０．２以下、さらには０．１以下とするのも好ましい。前記平均の日射侵入率ηは、Σ（ηｉ×Sｉ）／ΣSｉで定義される。
【００３１】
又前記日射量Ｐiは、法線面直達日射量のうち、太陽の高度、太陽の方位角度、及び開口部（窓）の方位角度を考慮して、開口部１０と直角に照射される直角日射量成分（鉛直面直達日射量という場合がある。）が用いられる。
【００３２】
又法線面直達日射量は、SMASHの気象データ等（他にも同様の気象データとして拡張アメダスデータ等がある。）に基づく地域平均年データから、以下のように求められる。前記地域平均年データとは、家屋が建てられた地域（市）において、熱負荷的に見て最も平均的と思われる月を、過去１０年の年数の中から月別に選択し、それを１月から１２月まで繋ぎ合わせて人為的に作成した１年間の気象データを意味する。そしてこの地域平均年データにおいて、１日の熱量負荷の合計（日積算熱量負荷）が最大となる日（例えば８月１１日）を熱量負荷基準日とし、この熱量負荷基準日における法線面直達日射量のデータが使用される。
【００３３】
例えば、家屋が大阪市に建てられた場合の午後１時における日射量Ｐi（鉛直面直達日射量）は、大阪の平均年データにおける熱量負荷基準日の午後１時における法線面直達日射量を用い、この法線面直達日射量のうち、太陽の高度、太陽の方位角度、及び開口部（窓）の方位角度を考慮して、開口部１０と直角に照射される直角日射量成分（鉛直面直達日射量）として求められる。
【００３４】
（２）次に、前記貫流熱量ｑｓ２について説明する：
前記貫流熱量ｑｓ２は、建物１Ａの基準内部温度Ｔ０と外気の温度Ｔとの温度差ΔＴ（＝Ｔ０−Ｔ）による熱量であって、建物１Ａの熱損失係数Ｑと、延べ床面積Ｆｓと前記温度差ΔＴとから、次式（３）で示される。
ｑｓ２＝Ｑ×Ｆｓ×ΔＴ    ---（３）
【００３５】
前記熱損失係数Ｑは、周知のように、建物内外の温度差が１℃あると仮定した時の建物内から外（又は外から内）に伝わる熱量を、延床面積Ｆｓで除した値として定義される。この熱損失係数Ｑは、建物の断熱性能の指標であって、一般にＱ値として知られている。前記熱損失係数Ｑは、建築環境・省エネルギー機構開発の「住宅の省エネルギー基準の解説」の各式によって求めることができ、熱損失係数Ｑが小さい程、断熱性能に優れる。本発明においては、前記熱損失係数Ｑはより小さいことが好ましく、具体的には、２．７Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下、さらには２．４Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下、さらには１．９Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下、さらには１．６Ｗ／（ｍ２・Ｋ）以下であるのが好ましい。
【００３６】
又前記外気の温度Ｔは、前記SMASHの気象データにおける前記熱量負荷基準日の気温のデータが使用される。
【００３７】
（３）次に、内部発熱量ｑｓ３を説明する。
前記内部発熱量ｑｓ３は、家電製品を含む建物１Ａ内の熱源１１から発生する発熱量である。熱源１１としては、住居者、照明機器、及び冷蔵庫や調理器具などの発熱機器が挙げられる。従って、内部発熱量ｑｓ３は、住居者による内部発熱量ｑｓ３Ａと、照明機器による内部発熱量ｑｓ３Ｂと、発熱機器による内部発熱量ｑｓ３Ｃとの総和として表される。
しかし、前記内部発熱量ｑｓ３は、例えば朝、昼、夕方など時間帯によって大きく変動する。従って、本願では、財団法人建築環境・省エネルギー機構発行の「住宅事業建築主の判断の基準におけるエネルギー消費量計算方法の解説」のスケジュール（頁３９−４２）に準拠して下記のように求める。
【００３８】
（３−１）住居者による内部発熱量ｑｓ３Ａ：
住居者の一人当たりの１時間の発熱量は１００Ｗｈとし、又住居者の人数Ｎは、延床面積Ｆｓ（ｍ２）÷３０（ｍ２）を四捨五入して求める。又住居者が４人の場合の、時刻毎の在宅人数、及び内部発熱量ｑｓ３Ａは、下記の表１の在宅者スケジュールに基づく。なお居住者の人数がN人の場合、各時刻の内部発熱量ｑｓ３Ａは、表１の値のN／４倍とする。
【００３９】
【表１】
2014070401.tif 000003
【００４０】
（３−２）照明機器による内部発熱量ｑｓ３Ｂ：
又、延床面積（１２０ｍ２）の住宅における各時刻の内部発熱量ｑｓ３Bは、下記の表２の照明設備スケジュールに基づく。又延床面積がFsの場合、各時刻の内部発熱量ｑｓ３Bは、表２の値のFs／１２０倍とする。
【００４１】
【表２】
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【００４２】
（３−３）発熱機器による内部発熱量ｑｓ３Ｃ：
又、延床面積（１２０ｍ２）の住宅における各時刻の内部発熱量ｑｓ３ｃは、下記の表３の発熱機器スケジュールに基づく。又延床面積がFsの場合、各時刻の内部発熱量ｑｓ３Cは、表３の値のFs／１２０倍とする。
【００４３】
【表３】
2014070401.tif 000005
【００４４】
そして本発明では、前述の如く、現在時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ０と、現在時刻よりも１時間前の時刻における前記建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を、前記最大の冷却熱量Ｑｒよりも小としている。
【００４５】
以下に、図４の住宅１を用いて、本願発明をさらに具体的に説明する。
本例の住宅１における冷却システム２では、空気の取り込み温度Ｔ１（２５．３℃）、空気の最大取り込み量Ｖ１（４００ｍ３／ｈ）、基準内部温度Ｔ０（３０℃）であり、従って１時間当たりの最大の冷却熱量Ｑｒは６５８Ｗｈである。
【００４６】
又前記住宅１は、延床面積Ｆｓが１２３ｍ２の２階建ての家屋であって、
・東面の開口部の開口面積の合計ΣＳｅ＝５．１６ｍ２、
・西面の開口部１０ｗの開口面積の合計ΣＳｗ＝３．９６ｍ２、
・南面の開口部１０ｓの開口面積の合計ΣＳｓ＝１５．２２ｍ２、
・北面の開口部１０ｎの開口面積の合計ΣＳｎ＝５．２９ｍ２、
である。又各開口部１０の日射侵入率ηは、それぞれ０．０８であり、建物１Ａの熱損失係数Ｑは、１．５９Ｗ／（ｍ２・Ｋ）である。
【００４７】
又表４には、日積算熱量負荷が最大となる熱量負荷基準日の時刻毎の法線面直達日射量、これに基づき算出した時刻毎の各方位の日射侵入熱量ｑｓ１ｉ、及びその合計Σｑｓ１ｉ（＝ｑｓ１）が記載されている。各方位の鉛直面直達日射量は、法線面直達日射量のうち、太陽の高度、太陽の方位角度、及び開口部の方位角度を考慮して、開口部と直角に照射される日射量成分を、方位（東面、西面、南面、北面）毎に計算している。又各方位の日射侵入熱量ｑｓ１ｉは、各方位の鉛直面直達日射量と各方位の開口面積との積であり、各方位の日射侵入熱量ｑｓ１ｉの合計が、家屋全体の日射侵入熱量ｑｓ１となる。
【００４８】
【表４】
2014070401.tif 000006
【００４９】
又表５には、各時刻における建物の総取得熱量Ｑｓ、及びその時刻よりも１時間前の時刻における建物の総取得熱量Ｑｓ−１との差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）を記載している。
【００５０】
各時刻における総取得熱量Ｑｓは、前記４の日射侵入熱量ｑｓ１と、貫流熱量ｑｓ２と内部発熱量ｑｓ３との合計であって、前記貫流熱量ｑｓ２は、基準内部温度Ｔ０と外気の温度Ｔとの温度差ΔＴと、前記熱損失係数Ｑ（本例では１．５９Ｗ／（ｍ２・Ｋ））と、延べ床面積Ｆｓ（本例では１２３ｍ２）との積で求まる。なお外気の温度Ｔは、前記日積算熱量負荷が最大となる熱量負荷基準日の外気の温度が採用される。
【００５１】
又内部発熱量ｑｓ３は、延床面積Ｆｓから求まる住居者による内部発熱量ｑｓ３Ａ、照明機器による内部発熱量ｑｓ３Ｂ、発熱機器による内部発熱量ｑｓ３Ｃ、及び表１〜３のスケジュールを考慮して求められる。
【００５２】
【表５】
2014070401.tif 000007
【００５３】
表５に示すように、総取得熱量の差ΔＱ（＝Ｑｓ０−Ｑｓ−１）は、前記冷却システム２の最大の冷却熱量Ｑｒ（６５８Ｗ）より小であり、本願発明の実施例である。この住宅１は、１時間前から現在に至る間の総取得熱量の上昇分を、それを上回る冷却システム２の冷却熱量Ｑｒによって打ち消し、室温を１時間前の室温よりも低温に順次減じることができる。これにより、エアコン等の電気冷房機器を用いることなく、地熱利用の冷却システム２のみで、室温を基準内部温度Ｔ０（例えば３０℃）に保つことが可能となり、夏の無冷房化を図ることができる。なお基準内部温度Ｔ０として、３０℃を設定したが、例えば２９℃、２８℃、２７℃と適宜設定することができる。
【００５４】
なお、「総取得熱量の差ΔＱ＜最大の冷却熱量Ｑｒ」の条件は、冷却システムの最大の冷却熱量Ｑｒ（冷却能力）、建物１Ａの開口部１０の日射侵入率η、建物１Ａの熱損失係数Ｑを適宜設定することで、達成することができる。表６には、前記条件を達成しうる、最大の冷却熱量Ｑｒ、日射侵入率η、熱損失係数Ｑの組み合わせの一例が示される。
【００５５】
【表６】
2014070401.tif 000008
2014070401.tif 000009
【００５６】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【符号の説明】
【００５７】
１     住宅
１Ａ   建物
２     冷却システム
３     基礎
３Ｓ   底面
４     床下空間
５     基礎断熱層
６     パイプ
７     熱交換部
１０   開口部
１１   熱源
ＧＬ   地盤面
【図１】
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【図２】
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【図３】
2014070401.tif 000012
【図４】
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