(57)【要約】【課題】筒内直接噴射とポート噴射を併用するデュアル噴射型内燃機関において、燃料のアルコール濃度が変化した場合に生じる気筒ごとのアルコール濃度のばらつきを低減し、そのばらつきを早期に解消できるようにする。【解決手段】内燃機関の、第１燃料供給ラインから各気筒の筒内噴射弁への燃料供給の順序が、第２燃料供給ラインから各気筒のポート噴射弁への燃料供給の順序とは逆になるように、第１、第２燃料供給ラインを配管する。燃料タンクに蓄えられている燃料のアルコール濃度の変化が検知された場合には、第１燃料供給ラインの容積と、第２燃料供給ラインの容積とに応じた噴射比率で、筒内噴射弁とポート噴射弁とに燃料を噴射させるように制御する。【選択図】図１
2014034943.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルコールと炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能であり、
直列に配置された複数の気筒と、
前記複数の気筒のそれぞれに配置され、第１燃料供給ラインを経由して供給される燃料を筒内に直接噴射する筒内噴射弁と、第２燃料供給ラインを経由して供給される燃料を吸気ポートに噴射するポート噴射弁と、を備え、
各気筒の筒内噴射弁への燃料は、前記複数の気筒の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から、他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、各気筒のポート噴射弁への燃料は、前記気筒群の前記第２気筒のポート噴射弁から前記第１気筒のポート噴射弁に向かう順に供給されるように、前記第１燃料供給ラインと前記第２燃料供給ラインとが配管されている、内燃機関に適用され、
前記燃料タンクに蓄えられている燃料のアルコール濃度の変化を検知する手段と、
アルコール濃度の変化が検知された場合、前記第１燃料供給ラインの容積と、前記第２燃料供給ラインの容積とに応じた噴射比率で、前記筒内噴射弁と前記ポート噴射弁とに燃料を噴射させる制御手段と、
を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
アルコールと炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能であり、
直列に配置された複数の気筒をそれぞれ備える複数の気筒群と、
前記複数の気筒のそれぞれに配置され、第１燃料供給ラインを経由して供給される燃料を筒内に直接噴射する筒内噴射弁と、第２燃料供給ラインを経由して供給される燃料を吸気ポートに噴射するポート噴射弁と、を備え、
前記複数の気筒群のうち少なくとも１の気筒群において、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、該気筒群の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、各気筒のポート噴射弁への燃料は、該気筒群の前記第２気筒のポート噴射弁から前記第１気筒のポート噴射弁に向かう順に供給されるように、前記第１燃料供給ラインと前記第２燃料供給ラインとが配管されている、内燃機関に適用され、
前記燃料タンクに蓄えられている燃料のアルコール濃度の変化を検知する手段と、
アルコール濃度の変化が検知された場合、前記第１燃料供給ラインの容積と、前記第２燃料供給ラインの容積とに応じた噴射比率で、前記筒内噴射弁と前記ポート噴射弁とに燃料を噴射させる制御手段と、
を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記第１燃料供給ラインと前記第２燃料供給ラインとは、前記複数の気筒群それぞれにおいて、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、各気筒群の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、前記各気筒のポート噴射弁への燃料は、各気筒群の前記第２気筒のポート噴射弁から前記第１気筒のポート噴射弁に向かう順に供給されるように、配管されていることを特徴とする請求項２に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
前記制御手段は、アルコール濃度の変化が検知された場合、前記第１燃料供給ラインの容積と、前記第２燃料供給ラインの容積と、前記アルコール濃度の変化が検知されてからの、前記筒内噴射弁から噴射された燃料の積算量と、前記ポート噴射弁から噴射された燃料の積算量と、に応じて、前記噴射比率を変化させることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記制御手段は、アルコール濃度の変化が検知された場合、前記第１燃料供給ラインの容積と前記筒内噴射弁から噴射された燃料の積算量とに応じて推定される、前記第１燃料供給ラインに残る給油前の燃料量の推定値と、前記第２燃料供給ラインの容積と前記ポート噴射弁から噴射された燃料の積算量とに応じて推定される前記第２燃料供給ラインに残る給油前の燃料量の推定値と、に応じて、前記噴射比率を変化させることを特徴とする請求項４に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アルコールと炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能な内燃機関であって、吸気ポートに燃料を噴射するポート噴射弁と筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁の双方からアルコール混合燃料を噴射することのできる内燃機関のための制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用の内燃機関として、エタノール等のアルコールとガソリン等の炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能なＦＦＶ用内燃機関が知られている。また、吸気ポートに燃料を噴射するポート噴射弁と筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁とを備え、運転状態に応じて両噴射弁による噴射比率を変更することのできるデュアル噴射型内燃機関も知られている。そして、特開２００６−２１４４１５号公報には、それら２種類の内燃機関の両方の特徴を兼ね備えたＦＦＶ用デュアル噴射型内燃機関、つまり、筒内噴射弁とポート噴射弁を備え、両噴射弁からアルコール混合燃料を噴射することのできる内燃機関に関する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２１４４１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のＦＦＶ用内燃機関では、燃料のアルコール濃度に応じた方法でエンジン制御が行われている。具体的には、燃料のアルコール濃度が高いほど単位体積あたりの発熱量は小さくなることから、燃料のアルコール濃度に応じて燃料噴射量が決められている。燃料噴射量が過剰になればエミッションが増大し、燃料噴射量が不足すればドライバビリティが悪化するためである。また、燃料のアルコール濃度が高いほど燃焼速度は速くなり、その分、排気温度は低くなり易いことから、燃料のアルコール濃度に応じて点火時期が決められている。点火時期の遅角によって排気温度を高くし、それによりエミッションを低減するためである。ただし、点火時期を遅角しすぎるとドライバビリティが悪化してしまうという背反もある。このようなことから、従来のＦＦＶ用内燃機関では、エミッションの低減とドライバビリティの悪化の抑制とが両立するように、燃料のアルコール濃度に応じて燃料噴射量と点火時期とを最適に制御することが行われている。
【０００５】
ところで、市販されているアルコール混合燃料にはアルコール濃度の異なるものが複数種類存在する。このため、車両に給油が行われた場合、現在使用されている燃料とは異なるアルコール濃度の燃料が燃料タンクに足されることも有り得る。その場合、燃料タンク内のアルコール濃度は給油量に応じて変化するが、給油前に既に燃料タンクから吸い上げられた燃料、つまり、燃料供給ライン内の残存燃料については給油前のアルコール濃度がそのまま維持される。その結果、給油後暫くは給油前と同じアルコール濃度の燃料が燃料噴射弁から噴射され、その後、給油によりアルコール濃度が変化した燃料が燃料噴射弁から噴射されることになる。
【０００６】
ここで、上記特許文献に記載のようなデュアル噴射型内燃機関は、気筒毎に筒内噴射弁とポート噴射弁を備えているが、各気筒の燃料噴射弁に燃料を分配するための燃料供給ラインは燃料噴射弁とポート噴射弁とで別々に配管されている。そして気筒噴射弁用の燃料供給ラインとポート噴射弁用の燃料供給ラインとにはそれぞれ、各気筒の気筒噴射弁又はポート噴射弁が直列に設置されている。この構造により、給油前の燃料から燃料が給油後のものに切り替わる途中、燃料給油ラインの燃料供給順序が早い気筒側と、遅い気筒側とで、噴射される燃料のアルコール濃度にばらつきが生じる場合がある。
【０００７】
従来のＦＦＶ用内燃機関では、空燃比フィードバック制御の補正量から燃料のアルコール濃度が学習され、学習したアルコール濃度に基づいてエンジン制御が行われている。このため、給油に伴い燃料噴射弁から噴射される燃料のアルコール濃度が変化する場合、給油前の燃料から給油後の燃料への切り替えが完了するまでの間は、不安定なアルコール濃度に基づいてエンジン制御が行われることになる。よって、従来のＦＦＶ用内燃機関では、燃料噴射弁から噴射される燃料が給油前のものから給油後のものに切り替わる途中においてエミッションの増加やドライバビリティの悪化が起きる可能性がある。
【０００８】
本発明は、上記の課題に鑑みなされたものであり、筒内直接噴射とポート噴射を併用するデュアル噴射型内燃機関において、燃料のアルコール濃度が変化した場合に生じる気筒ごとのアルコール濃度のばらつきを低減し、そのばらつきを早期に解消できるように改良した内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１の発明に係る内燃機関の制御装置は、アルコールと炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能な内燃機関に適用される。この内燃機関は、直列に配置された複数の気筒を備え、かつ、第１燃料供給ラインを経由して供給される燃料を筒内に直接噴射する筒内噴射弁と、第２燃料供給ラインを経由して供給される燃料を吸気ポートに噴射するポート噴射弁とを、気筒毎に備える。第１及び第２燃料供給ラインは、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、複数の気筒の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から、他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、各気筒のポート噴射弁への燃料は、第２気筒のポート噴射弁から第１気筒のポート噴射弁に向かう順に供給されるように、配管されている。第１の発明の制御装置は、燃料タンクに蓄えられている燃料のアルコール濃度の変化を検知する手段と、アルコール濃度の変化が検知された場合、第１燃料供給ラインの容積と、第２燃料供給ラインの容積とに応じた噴射比率で、筒内噴射弁とポート噴射弁とに燃料を噴射させる制御手段とを備える。
【００１０】
第２の発明に係る内燃機関の制御装置は、アルコールと炭化水素系燃料が混合した燃料を使用可能な内燃機関に適用される。この内燃機関は、直列に配置された複数の気筒をそれぞれ備える複数の気筒群を備え、かつ、第１燃料供給ラインを経由して供給される燃料を筒内に直接噴射する筒内噴射弁と、第２燃料供給ラインを経由して供給される燃料を吸気ポートに噴射するポート噴射弁とを、気筒毎に備える。第１及び第２燃料供給ラインは、複数の気筒群のうち少なくとも１の気筒群において、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、該気筒群の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、各気筒のポート噴射弁への燃料は、該気筒群の第２気筒のポート噴射弁から第１気筒のポート噴射弁に向かう順に供給されるように、配管されている。第２の発明の制御装置は、燃料タンクに蓄えられている燃料のアルコール濃度の変化を検知する手段と、アルコール濃度の変化が検知された場合、第１燃料供給ラインの容積と、第２燃料供給ラインの容積とに応じた噴射比率で、筒内噴射弁とポート噴射弁とに燃料を噴射させる制御手段とを備える。
【００１１】
第３の発明は、第２の発明において、第１及び第２燃料供給ラインが、複数の気筒群それぞれにおいて、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、各気筒群の一端に位置する第１気筒の筒内噴射弁から他端に位置する第２気筒の筒内噴射弁に向かう順に供給され、各気筒のポート噴射弁への燃料は各気筒群の第２気筒のポート噴射弁から第１気筒のポート噴射弁に向かって順に供給されるように、配管されている。
【００１２】
第４の発明は、第１から第３のいずれかの発明において、制御手段は、アルコール濃度の変化が検知された場合、第１燃料供給ラインの容積と、第２燃料供給ラインの容積と、アルコール濃度の変化が検知されてからの、筒内噴射弁から噴射された燃料の積算量と、ポート噴射弁から噴射された燃料の積算量と、に応じて、噴射比率を変化させる。
【００１３】
第５の発明は、第１から第４のいずれかの発明において、制御手段は、アルコール濃度の変化が検知された場合、第１燃料供給ラインの容積と筒内噴射弁から噴射された燃料の積算量とに応じて推定される、第１燃料供給ラインに残る給油前の燃料量の推定値と、第２燃料供給ラインの容積とポート噴射弁から噴射された燃料の積算量とに応じて推定される第２燃料供給ラインに残る給油前の燃料量の推定値と、に応じて、噴射比率を変化させる。
【発明の効果】
【００１４】
第１の発明によれば、各気筒の筒内噴射弁へ燃料供給の順序と、各気筒のポート噴射弁への燃料供給の順序とが逆になるように燃料供給ラインが配管されている。従って、濃度の異なる燃料が給油された場合に、燃料供給の順序の差によって生じる気筒間でのアルコール濃度のばらつきを抑制することができる。更に、第１の発明によれば、アルコール濃度の変化が検知された場合に、筒内噴射弁からの燃料の噴射量とポート噴射弁からの燃料の噴射量との比率が、第１燃料供給ラインの容積と第２燃料供給ラインの容積とに応じた比率とされる。これにより燃料の給油後、第１燃料供給ラインと第２燃料供給ラインに残る給油前の燃料を効率的に各気筒に噴射させることができる。従って、燃料給油後、給油された燃料のアルコール濃度に早期に安定させることができ、エミッションの低減及びドライバビリティの悪化の抑制を図ることができる。
【００１５】
第２の発明によれば、内燃機関が複数の気筒群を有する場合にも少なくとも１の気筒群において、各気筒の筒内噴射弁へ燃料供給の順序と、各気筒のポート噴射弁への燃料供給の順序とが逆になるように燃料供給ラインが配管されている。従って、濃度の異なる燃料が給油された場合に、燃料供給の順序の差によって生じる気筒間でのアルコール濃度のばらつきを抑制することができる。更に、第２の発明においても、アルコール濃度の変化が検知された場合に、筒内噴射弁からの燃料の噴射量とポート噴射弁からの燃料の噴射量との比率が、第１燃料供給ラインの容積と第２燃料供給ラインの容積とに応じた比率とされる。これにより燃料の給油後、第１燃料供給ラインと第２燃料供給ラインに残る給油前の燃料を効率的に各気筒に噴射させることができる。従って、燃料給油後、給油された燃料のアルコール濃度に早期に安定させることができ、エミッションの低減及びドライバビリティの悪化の抑制を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態１におけるシステムの全体構成を説明するための図である。
【図２】本発明の実施の形態１において実行される噴射比率制御のルーチンを示すフローチャートである。
【図３】図２に示すルーチンに従い噴射比率を変更した場合の各気筒のアルコール濃度の変化を説明するための図である。
【図４】本発明の実施の形態２におけるシステムの燃料供給ラインの構成を説明するための図である。
【図５】図４に示す構成における燃料供給ラインの配管の変形例を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態３において実行される噴射比率制御のルーチンを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施の形態について図を参照して説明する。各図において、同一または相当する部分には同一符号を付してその説明を簡略化ないし省略する。
【００１８】
実施の形態１．
図１は、本実施の形態１において本発明に係る制御装置が適用される内燃機関の構成を示す図である。本実施の形態に係る内燃機関２は、直列型内燃機関であり、また、アルコール（ここではエタノール）と炭化水素系燃料（ここではガソリン）とが混合した燃料を使用可能なＦＦＶ用内燃機関であり、さらに、筒内噴射弁とポート噴射弁を気筒毎に備えるデュアル噴射型内燃機関でもある。
【００１９】
内燃機関２は筒内噴射弁用デリバリパイプ１０と、ポート噴射弁用デリバリパイプ１２とを備えている。筒内噴射弁用デリバリパイプ１０の一端（♯１気筒側）には、第１燃料パイプ１４が接続されていている。ポート噴射弁用デリバリパイプ１２の一端（♯４気筒側）には、第２燃料パイプ１６が接続されている。第１燃料パイプ１４と、第２燃料パイプ１６とは、その上流側の端部で１本の燃料パイプ１８に合流する。燃料パイプ１８には燃料タンク２０から燃料を圧送するための燃料ポンプが接続されている。また、燃料パイプ１８にはエタノール濃度センサ２２が設置されている。エタノール濃度センサ２２は、燃料中のエタノール濃度に応じた出力を発するセンサである。
【００２０】
上記のように各パイプが配管されることにより、燃料タンク２０から燃料ポンプによって圧送される燃料の一部は、燃料パイプ１８及び第１燃料パイプ１４を経由して筒内噴射弁用デリバリパイプ１０に供給され、筒内噴射弁から各気筒内に噴射される。燃料パイプ１８、第１燃料パイプ１４、及び、筒内噴射弁用デリバリパイプ１０は、各気筒の筒内噴射弁に対して燃料を順番に分配する燃料供給ライン（第１燃料供給ライン）を構成している。
【００２１】
また、燃料タンク２０から燃料ポンプによって圧送される燃料の一部は、燃料パイプ１８及び第２燃料パイプ１６を経由して、ポート噴射弁用デリバリパイプ１２に供給され、ポート噴射弁から各気筒の吸気ポートに噴射される。燃料パイプ１８、第２燃料パイプ１６及びポート噴射弁用デリバリパイプ１２は、各気筒のポート噴射弁に対して燃料を順番に分配する燃料供給ライン（第２燃料供給ライン）を構成している。
【００２２】
ところで、本実施の形態１の構成では、全気筒における、筒内噴射弁に対する燃料供給の順序（以下、「第１順序」とも称する）は、燃料供給が早い順に、♯１気筒、♯２気筒、♯３気筒、♯４気筒となっている。一方、全気筒における、ポート噴射弁に対する燃料供給の順序（以下、「第２順序」とも称する）は、燃料供給が早い順に、♯４気筒、♯３気筒、♯２気筒、♯１気筒となっている。つまり、第１順序と第２順序とが逆になっており、筒内噴射弁への燃料は、全気筒の一端に位置する♯１気筒（第１気筒）から他端に位置する♯４気筒（第２気筒）に向かう順に供給され、ポート噴射弁への燃料は、逆に、♯４気筒から、♯１気筒に向かう順に供給されるように、各燃料供給ラインが構成されている。
【００２３】
ＥＣＵ３０は、内燃機関２の運転を制御する制御装置である。ＥＣＵ３０は、空燃比センサ８及びエタノール濃度センサ２２を含む各種センサの信号を取り込み処理する。センサは内燃機関及び車両の各所に取り付けられている。例えば、クランク軸の近傍には図示しないクランク角センサが取り付けられ、吸気通路の入口には図示しないエアフローメータが取り付けられている。ＥＣＵ３０は、取り込んだ各センサの信号を処理して所定の制御プログラムにしたがって各アクチュエータを操作する。ＥＣＵ３０によって操作されるアクチュエータには、筒内噴射弁とポート噴射弁の他、スロットル弁や点火プラグなども含まれている。ＥＣＵ３０に接続されるアクチュエータやセンサは図中に示す以外にも多数存在するが、本明細書においてはその説明は省略する。
【００２４】
本実施の形態１においてＥＣＵ３０により実行される内燃機関２の制御には、筒内噴射弁及びポート噴射弁を操作して行う燃料噴射制御が含まれる。燃料噴射制御では、空燃比センサ８の信号に基づく空燃比フィードバック制御によって燃料噴射量が計算される。本実施の形態で内燃機関２に用いられる燃料は、前述の通りエタノールとガソリンとが混合したエタノール混合ガソリンである。エタノール混合ガソリンは、燃料中のＨ／Ｃ組成比の違いからλ＝１、すなわち、ストイキとなる空燃比がガソリンとは異なる。このため、空燃比センサの信号に基づいて空燃比がストイキになるようにフィードバック制御を行う場合、エタノール混合ガソリンでは１００％のガソリンに比べて多くの燃料噴射量が必要になる。
【００２５】
ＥＣＵ３０には、予め、１００％のガソリンにおける燃料噴射量に対しての燃料増量値とエタノール濃度とを定義するマップが記憶されている。ＥＣＵ３０は、空燃比フィードバック制御の過程において１００％ガソリン使用時の燃料噴射量を計算し、記憶されたマップ等を参照してエタノール濃度に応じた燃料増量値を計算し、各気筒への燃料噴射量ｑを計算する。
【００２６】
ＥＣＵ３０による燃料噴射制御では、筒内直接噴射とポート噴射との噴射比率が制御される。ＥＣＵ３０は、通常は、内燃機関２の運転状態に応じて、具体的には、回転数、負荷、水温など内燃機関２の運転状態を示す各種の物理量の値に応じて噴射比率ｋを変更する。前記各種物理量と噴射比率ｋとの関係はマップにおいて定義されており、ＥＣＵ３０はそのマップを参照して噴射比率ｋを決定する。
【００２７】
ＥＣＵ３０は、噴射比率ｋと燃料噴射量ｑとから、筒内噴射弁からの燃料噴射量である筒内噴射量ｑ１と、ポート噴射弁からの燃料噴射量であるポート噴射量ｑ２とを、次式（１）、（２）に従って算出する。
筒内噴射量ｑ１＝ｋ×燃料噴射量ｑ      ・・・・（１）
ポート噴射量ｑ２＝（１−ｋ）×燃料噴射量ｑ      ・・・（２）
なお、上記式（１）、（２）において燃料噴射量ｑは、ある気筒に対し１回の燃焼に際して供給される総燃料量である。
【００２８】
更に、本実施の形態１における燃料噴射制御では、ＥＣＵ３０は、車両に対して給油が行われ、その結果、燃料タンク２０内の燃料のエタノール濃度が変化したときには、噴射比率ｋを、通常時とは異なる噴射比率ｋ０とする。ここで噴射比率ｋ０は、第１燃料パイプ１４の容積Ｂ１と、第２燃料パイプ１６の容積Ｂ２との比率に応じた固定値とする。より具体的に、噴射比率ｋ０は次式（３）により算出される値である。
噴射比率ｋ０＝容積Ｂ１/（容積Ｂ１＋容積Ｂ２）      ・・・・（３）
【００２９】
ＥＣＵ３０は、エタノール濃度の変化を検知した時から、燃料のエタノール濃度が給油後の燃料のエタノール濃度に安定するまでの間、噴射比率ｋを、ｋ０の値に固定し、筒内噴射量ｑ１、ポート噴射量ｑ２のそれぞれを上記（１）、（２）式により設定する。
【００３０】
図２は、本実施の形態においてＥＣＵ３０により実行される噴射比率制御のルーチンを示すフローチャートである。図２のルーチンは内燃機関の運転中、一定時間ごとに繰り返し実行されるルーチンである。
【００３１】
最初のステップＳ２では、ＥＣＵ３０は、燃料タンク２０内に異種燃料が給油されたかどうか判定する。ここでいう異種燃料とは、給油前の燃料タンク２０内の燃料とはエタノール濃度の異なる燃料である。ステップＳ２における判定は、エタノール濃度センサ２２の信号の変化に基づいて行われる。
【００３２】
給油が行われていない場合や、給油が行われた場合であって燃料タンク２０内の燃料と同エタノール濃度の燃料が給油された場合には、エタノール濃度センサ２２の信号の変化は検知されない。従って、ステップＳ２の判定結果は否定となる。その場合、ＥＣＵ３０による処理はステップＳ１０に進み、ＥＣＵ３０は、筒内直接噴射（ｑ１）とポート噴射（ｑ２）との噴射比率を通常の噴射比率、すなわち、内燃機関２の運転状態に応じた噴射比率に設定する。
【００３３】
一方、給油によって異種燃料が燃料タンク２０内に入ると、燃料タンク２０内に蓄えられている燃料のエタノール濃度は変化する。ＥＣＵ３０はその変化をエタノール濃度センサ２２の信号から検知し、異種燃料が給油されたと判断する。その場合、ＥＣＵ３０による処理はステップＳ４に進む。
【００３４】
ステップＳ４では、異種燃料の給油が開始されてからの燃料噴射量の積算が開始される。ここで積算される積算量Ｑは、筒内噴射弁とポート噴射弁とから噴射された総燃料の積算値である。次に、ステップＳ６では、ＥＣＵ３０は、燃料の噴射比率ｋをｋ０に設定する。噴射比率ｋ０は、第１燃料パイプ１４の容積Ｂ１と、第２燃料パイプ１６の容積Ｂ２とに応じた上記式（３）に示す値であり、予めＥＣＵ３０に記憶されている。
【００３５】
ステップＳ８では、ＥＣＵ３０は、燃料噴射量の積算量Ｑが燃料供給ライン（１０〜１８）の総容積Ｃ以上となったか否かを判定する。ステップＳ８において、積算量Ｑが総容積Ｃ以上となったことが認められない場合、燃料噴射量の積算量Ｑが積算されている状態で、積算量Ｑが総容積Ｃ以上となったことが認められるまでの間、ＥＣＵ３０はステップＳ８の判定を繰り返し実行する。
【００３６】
ステップＳ８の処理の判定により、積算量Ｑが総容積Ｃ以上となったことが認められると、次に、ステップＳ１０に進み、ＥＣＵ３０は、筒内直接噴射とポート噴射との噴射比率ｋを通常の噴射比率、すなわち、内燃機関２の運転状態に応じた噴射比率とするモードとなる。その後、今回の処理を終了する。
【００３７】
次に、燃料供給ラインを図１の構成とし、上記のように異種燃料給油時の噴射比率ｋをｋ０に設定することで得られる効果について、図３を用いて説明する。この図においてグラフの横軸は時間軸であり、縦軸はエタノール濃度の変化を示す軸である。また、図３において上段のグラフは筒内噴射弁から噴射される燃料のエタノール濃度、中段はポート噴射弁から噴射される燃料のエタノール濃度、下段は筒内噴射弁とポート噴射弁とから気筒内に噴射される燃料全体でのエタノール濃度を表している。
【００３８】
図３では、燃料の給油により、燃料のエタノール濃度がａ[%]から、b[%]に変化した場合の例を示している。第１順序は、早い順に♯１、♯２、♯３、♯４となっている。従って、各気筒に筒内噴射される燃料のエタノール濃度は、♯１気筒から増加し始め、筒内噴射される燃料のエタノール濃度がｂ[%]に達するのが最後となるのは♯４気筒である。これに対し、第２順序は、早い順に♯４、♯３、♯２、♯１となっている。従って、各気筒にポート噴射される燃料のエタノール濃度は♯４気筒から増加し始め、ポート噴射される燃料のエタノール濃度がｂ[%]に達するのが最後となるのは、♯１気筒である。
【００３９】
このように第１順序と第２順序とは逆になるように配管されている。そして本実施の形態１では、給油によりエタノール濃度が変化した場合には、噴射比率ｋ０で筒内噴射とポート噴射との両者が行われる。従って、図３の下段に示されているように、各筒内に噴射される燃料全体でみた場合、各気筒への燃料供給順序の差によって生じるエタノール濃度の濃度変化の遅れが緩和されて、気筒間に生じるエタノール濃度の差が低減されている。また、給油後の燃料のエタノール濃度に安定するまでの期間も短縮化されている。従って、給油による燃料噴射量や点火時期の制御精度の低下に伴うエミッションの増加やドライバビリティの悪化を抑えることができる。
【００４０】
以上、本発明の一つの実施の形態について説明した。ただし、本発明は上述の実施の形態１に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。例えば、本実施の形態では、アルコール燃料としてエタノール、炭化水素系燃料としてガソリンが混合した燃料が用いられる場合について説明したが、これに限らず、他のアルコール燃料と炭化水素系燃料が混合した燃料が用いられるものであってもよい。また、上述の実施の形態では、エタノール濃度センサ２２を燃料パイプ１８に配置するとしているが、エタノール濃度センサは給油による燃料タンク２０内の燃料のエタノール濃度の変化を、各燃料噴射弁用の燃料パイプ（１４，１６）に分岐する前に検知できる位置にあればよい。よって、エタノール濃度センサは燃料タンク２０や給油口等に設けられていてもよい。これらは以下の実施の形態についても同様である。
【００４１】
また、例えば、本実施の形態１において直列型４気筒の内燃機関２の場合の構成について説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、内燃機関は他の構成であってもよい。但し、少なくとも、各気筒の筒内噴射弁への燃料供給の順序である第１順序と、各気筒のポート噴射弁への燃料供給の順序である第２順序の順序とが異なるように、燃料パイプが配管されている必要がある。この構成により、燃料供給により生じ得る、気筒間のアルコール濃度のばらつきを、低減することができる。これは以下の実施の形態についても同様である。
【００４２】
また、例えば、本実施の形態１では、異種燃料の給油が検知された後、噴射された燃料の積算量Ｑが、燃料供給ラインの総容積Ｃ以上となるまでの間、噴射比率ｋ０とする場合について説明した。しかし、本発明において噴射比率ｋ０とする期間はこれに限るものではない。この期間は、異種燃料の給油されたことで、デリバリパイプ１０、１２に給油後の燃料と給油前の燃料とが混在した状態となっていることが予想される期間に設定されればよい。例えば、異種燃料が給油された後、積算量Ｑが、燃料パイプ１８の容積Ａを超えるまでは、各気筒に噴射されるアルコール濃度に変化が生じないと考えられる。従って、例えば、積算量Ｑが、燃料パイプの容積Ａに達した時点で、通常の噴射比率とする制御から、噴射比率ｋをｋ０に固定する制御に切り替えることとしてもよい。また、例えば、デリバリパイプ１０、１２の下流、即ち燃料供給の順序の遅い側にセンサを設置するなどして、アルコール濃度を検出できる構成とし、燃料供給の順序が相対的に遅い側における燃料中のアルコール濃度が、給油後の燃料のアルコール濃度に達したことが検知されたときに、噴射比率をｋ０に固定する制御から、通常の噴射比率ｋとする制御に切り替えることとしてもよい。これらは以下の実施の形態についても同様である。
【００４３】
また、本実施の形態では、噴射比率ｋ０を式（３）のように設定する場合について説明した。しかし、本発明における噴射比率は、これに限るものではなく、噴射比率ｋ０を第１燃料供給ラインの容積と第２燃料供給ラインの容積とに応じて設定するものであればよい。つまり、噴射比率ｋ０に、筒内噴射弁側への燃料供給ライン容積とポート噴射弁側への燃料供給ラインの容積との差異が反映されているものであればよい。従って、式（３）の容積Ｂ１，Ｂ２に替えて、例えば、容積Ｂ１に筒内噴射弁用デリバリパイプ１０の容積を足した容積と、容積Ｂ２にポート噴射弁用デリバリパイプ１２の容積を足した容積を代入するなどしてもよい。また、更に、これに、燃料パイプ１８の容積又はその一部を足した容積を代入してもよい。これは以下の実施の形態についても同様である。
【００４４】
実施の形態２．
実施の形態２のシステムは、Ｖ型の内燃機関を有する点を除き、実施の形態１のシステムと同様である。図４は、本発明の実施の形態２のシステムの燃料ラインの配管の構成例を説明するための図である。図４に示す内燃機関４２は、左右のバンク４４Ｌ、４４Ｒそれぞれに直列に配置された４つの気筒を備えるＶ型８気筒の内燃機関であり、また、ＦＦＶ用内燃機関であり、さらに、筒内噴射弁とポート噴射弁を気筒毎に備えるデュアル噴射型内燃機関でもある。
【００４５】
内燃機関４２は左バンク４４Ｌと右バンク４４Ｒのそれぞれに筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ，５０Ｒを備えている。筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌの♯７気筒側の端部と、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｒは♯８気筒側の端部とは、連結パイプ５２によって接続され、左バンク４４Ｌの筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌの♯１気筒側の端部が第１燃料パイプ１４に接続されている。
【００４６】
また、内燃機関４２は左バンク４４Ｌと右バンク４４Ｒのそれぞれにポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ，５４Ｒを備えている。ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌの♯７気筒側の端部と、ポート噴射用デリバリパイプ５４Ｒの♯８気筒側の端部とは、連結パイプ５６によって接続され、右バンク４４Ｒのポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｒの♯２気筒側の端部が第２燃料パイプ１６に接続されている。
【００４７】
図４においては図示を省略するが、図１の構成と同様に、第１燃料パイプ１４と第２燃料パイプ１６とは、上流側端部で集合し、燃料タンク２０から延びる燃料パイプ１８に接続している。
【００４８】
このように各パイプが配管されることにより、燃料タンク２０から燃料ポンプによって圧送される燃料は、第１燃料パイプ１４から左バンク４４Ｌの筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌに供給され、次に、連結パイプ５２を経由して右バンク４４Ｒの筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｒに供給される。即ち、第１順序は、早い順から左バンク４４Ｌの♯１、♯３、♯５、♯７気筒、右バンク４４Ｒの♯８、♯６、♯４、♯２気筒となるように構成されている。ここで燃料パイプ１８、第１燃料パイプ１４、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、連結パイプ５２及び筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｒは、各気筒の筒内噴射弁に対して燃料を順番に分配する燃料供給ライン（第１燃料供給ライン）を構成している。
【００４９】
また燃料タンクから燃料ポンプによって圧送される燃料は、右バンク４４Ｒのポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｒに供給され、次に、連結パイプ５６を経由して左バンク４４Ｌのポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌに供給される。即ち、第２順序は、早い順に、右バンク４４Ｒ側の♯２、♯４、♯６、♯８気筒、左バンク４４Ｌ側の♯７、♯５、♯３、♯１気筒となるように構成されている。なお、燃料パイプ１８、第２燃料パイプ１６、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｒ、連結パイプ５６及びポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌは、各気筒のポート噴射弁に対して燃料を順番に分配する燃料供給ライン（第２の燃料供給ライン）を構成している。
【００５０】
以上の構成により、Ｖ型８気筒の内燃機関４２において、各燃料供給ラインは、全気筒において、第１順序と第２順序とが逆になるように配管されている。即ち、左バンク４４Ｌにおいて、筒内噴射弁への燃料は、左バンク４４Ｌの一端に位置する♯１気筒（第１気筒）から他端に位置する♯７気筒（第２気筒）に向かって順に供給され、ポート噴射弁への燃料は、♯７気筒から♯１気筒に向かって順に供給されるように各燃料供給ラインが構成されている。また、右バンク４４Ｒにおいて、筒内噴射弁への燃料は、右バンクの一端に位置する♯８気筒から他端に位置する♯２気筒に向かって順に供給され、ポート噴射弁への燃料は、♯２気筒から♯８気筒に向かって順に供給されるように各燃料供給ラインが構成されている。これにより実施の形態１の直列型の内燃機関２の場合と同様に、燃料給油時に生じ得る気筒間のアルコール濃度のばらつきを、低減することができる。
【００５１】
なお、本実施の形態２では、実施の形態１のシステムと構成の異なる部分を中心に説明した。上記以外の構成及びこの内燃機関４２に適用されるＥＣＵ３０による制御については、実施の形態１と同一である。つまり、この内燃機関２に対しても、ＥＣＵ３０は、異種燃料の給油が検知された場合に、噴射比率ｋを、上記（３）式に従って設定される、筒内噴射弁への燃料パイプ１４の容積Ｂ１と、ポート噴射弁への燃料パイプ１８の容積Ｂ２との比に応じた噴射比率ｋ０とする。
【００５２】
但し、上記式（３）の容積Ｂ１、Ｂ２を、実施の形態１と同様に、第１燃料パイプ１４の容積Ｂ１、第２燃料パイプ１６の容積Ｂ２としてもよい。また、例えば（３）式の容積Ｂ１、Ｂ２に替えて、容積Ｂ１に連結パイプ５２の容積、容積Ｂ２に連結パイプ５６をそれぞれ足した容積を代入してもよいし、これらに更に、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、５０Ｒの容積、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｒ、５４Ｌの容積をそれぞれ加えた容積を代入してもよい。また、これらの容積それぞれに、燃料パイプ１８の容積又はその容積の一部を加えた容積を代入してもよい。更に、ここに挙げたものに限られず、噴射比率ｋ０の算出に用いる容積は、筒内噴射弁への給油ラインの容積と、ポート噴射弁への給油ラインの容積との差を反映できるよう設定されたものであればよい。このように各ラインの容積の差により噴射比率を設定することで、給油後のアルコールの濃度の気筒間のばらつきを小さくし、かつアルコール濃度のばらつきを早期に解消することができる。
【００５３】
また、本発明における内燃機関がＶ型の内燃機関である場合にも、その構成は、上記に説明した構成に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。但し、実施の形態１にも説明したように、少なくとも、第１順序と第２順序とが異なる気筒となるように、給油ラインが配管されている必要がある。
【００５４】
例えば、図４の内燃機関において、連結パイプ５２、５６が、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、５０Ｒが連結パイプ５２により連結される端部と、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ，５４Ｒが連結パイプ５６による連結される端部とが、逆となるように配置され、かつ、燃料パイプ１４、１６が、互いに異なるバンク側であって、かつ、それぞれ連結パイプ５２、５４が連結されていない端部側に接続されるようにしたものであってもよい。
【００５５】
より詳しくは、内燃機関において、例えば、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ，５４Ｒの♯１気筒、♯２気筒側の端部を連結パイプ５６により連結し、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ、５４Ｒが連結される側の端部を、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ，５０Ｒが連結されている側の端部とは逆側となるようにする。そして、第２燃料パイプ１６は、ポート噴射用デリバリパイプ５４Ｒの、連結パイプ５６の接続部とは反対側の♯８気筒側の端部に接続する。
【００５６】
この構成により、第１順序は、早い順から左バンク４４Ｌの♯１、♯３、♯５、♯７気筒、右バンク４４Ｒの♯８、♯６、♯４、♯２気筒となり、第２順序は早い順に右バンク４４Ｒの♯８、♯６、♯４、♯２気筒、左バンク４４Ｌの♯１、♯３、♯５、♯７気筒となる。この構成の場合、各バンク４４Ｌ、４４Ｒ内それぞれで見ると、第１順序と第２順序とが同じになる。しかし、バンク４４Ｌ、４４Ｒ間で比較した場合には、筒内噴射弁への燃料供給の順序は左バンク４４Ｌの順序が早く、ポート噴射弁への燃料供給の順序は右バンク４４Ｒが早い。この構成によっても、給油後のアルコール濃度が安定するまでの間の気筒間のアルコール濃度のばらつきを小さくし、かつ、このばらつきの早期解消を図ることができる。
【００５７】
このように、本発明には、燃料供給ラインが、第１順序が最初の気筒が属するバンクと、第２順序が最初の気筒が属するバンクとが、異なるように配管されているものが含まれる。従って、例えば、図４の内燃機関において、例えば、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ，５０Ｒの♯１気筒、♯２気筒側の端部を連結パイプ５２により連結し、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、５０Ｒが連結される側の端部を、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ，５４Ｒが連結されている側の端部とは逆側となるようにして、第１燃料パイプ１４は、ポート噴射用デリバリパイプ５０Ｌの、連結パイプ５６の接続部とは反対側の♯１気筒側の端部に接続したものであってもよい。
【００５８】
図５は、図４に示す構成における燃料供給ラインの配管の他の変形例を示す図である。図５に示す例では、筒内噴射弁への燃料供給ラインである第１燃料供給ラインは、図４と同一である。一方、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ,５４Ｒを連結する連結パイプ６２は、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ，５０Ｒ用の連結パイプ５２とは逆側に設置されている。また、第２燃料パイプ１６は、連結パイプ６２に接続している。
【００５９】
図５の例では、燃料は、第２燃料パイプ１６から、連結パイプ６２を経由して、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ、５４Ｒのそれぞれにほぼ同時に送られる。ポート噴射弁への燃料分配の順序（第２順序）は、早い方から順に、右バンク４４Ｒ側では、♯２、♯４、♯６、♯８気筒となり、左バンク４４Ｌ側では♯１、♯３、♯５、♯７気筒となるように構成されている。
【００６０】
この構成例では、少なくとも一方のバンクである右バンク４４Ｒにおいて、第１順序と、第２順序とが異なり、第１順序と第２順序とが逆になるよう構成されている。これにより、給油後の気筒間のアルコール濃度のばらつきを小さくすることができる。
【００６１】
更に、本発明では、図５の構成例に限らず、例えば、図５の例において、第１燃料パイプ１４を、連結パイプ５２に接続するようにしてもよい。これにより第１順序は、左バンク４４Ｌ側では、♯７、♯５、♯３、♯１、右バンク４４Ｒ側では、♯８、♯６、♯４、♯２となる。これにより、各バンク４４Ｌ、４４Ｒ内での第１順序と第２順序とを逆にすることができる。つまり各バンク４４Ｌにおいて、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、一端に位置する♯７気筒（第１気筒）から他端に位置する♯１気筒（第２気筒）に向かって順に供給され、前記各気筒のポート噴射弁への燃料は、♯１気筒から♯７気筒に向かって順に供給される。また、各バンク４４Ｒにおいて、各気筒の筒内噴射弁への燃料は、一端に位置する♯８気筒（第１気筒）から他端に位置する♯２気筒（第２気筒）に向かって順に供給され、ポート噴射弁への燃料は、♯２気筒から♯８気筒に向かって順に供給される。
【００６２】
実施の形態３．
実施の形態３のシステムは、図１のシステムと同様の構成を有している。実施の形態３のシステムは、異種燃料給油を検知した場合に噴射比率を設定する制御を行う点において実施の形態１のシステムと異なっている。図６は、本実施の形態においてＥＣＵ３０により実行される噴射比率制御のルーチンを示すフローチャートである。図６のルーチンは、図３のルーチンに替えて実行される。
【００６３】
図６のルーチンでは、ステップＳ２において異種燃料の給油が検知され、ステップＳ４において燃料噴射量の積算量Ｑの積算が開始された後、次に、ステップＳ３０において、ＥＣＵ３０は現在の積算量Ｑが容積Ａに達したか否かを判別する。容積Ａは、燃料パイプ１８内の容積であり、即ち、燃料の供給ラインが、筒内噴射弁側と、ポート噴射弁側とに分かれる直前までの容積である。
【００６４】
上述したように、燃料積算量Ｑが容積Ａに達するまでの間は、給油された燃料が、筒内噴射弁にもポート噴射弁にも到達せず、給油前の燃料濃度が維持されていると考えられる。従って、この場合、ＥＣＵ３０による処理はステップＳ３２に進み、ＥＣＵ３０は、筒内直接噴射（ｑ１）とポート噴射（ｑ２）との噴射比率を通常の噴射比率ｋ、すなわち、内燃機関２の運転状態に応じた噴射比率に設定する。その後、再びステップＳ６に戻り、ＥＣＵ３０は、現在の燃料積算量Ｑが容積Ａより大きくなったか否かを判定する。
【００６５】
ステップＳ３０において、燃料積算量Ｑが容積Ａより大きくなったと判定されると、次に、ＥＣＵ３０による処理はステップＳ３４に進み、筒内噴射弁とポート噴射弁とのそれぞれからの燃料噴射量の積算量である第１積算量Ｑ１、第２積算量Ｑ２の積算を開始する。分岐上流側の燃料パイプ１８内の容積Ａ分の燃料が噴射された時点で、給油ラインの分岐点に新たに供給された燃料が到達したことが想定され、給油前の燃料は分岐点下流の給油ラインにのみ残る状態となっていると想定できる。従って、この状態から、筒内噴射弁から噴射された第１積算量Ｑ１と、ポート噴射弁から噴射された第２積算量Ｑ２とをカウントすることで、筒内噴射弁側、ポート噴射弁側のそれぞれの給油ラインに残る給油前の燃料量が予測される。
【００６６】
ステップＳ３４において、第１、第２積算量Ｑ１、Ｑ２の積算が開始された後、ステップＳ３６において、ＥＣＵ３０は、現在の第１積算量Ｑ１が第１燃料パイプ１４の容積Ｂ１以上であり、かつ、第２積算量Ｑ２が第２燃料パイプ１６の容積Ｂ２以上であるか否かを判別する。ステップＳ３６において、第１積算量Ｑ１≧容積Ｂ１かつ第２積算量Ｑ２≧容積Ｂ２の成立が認められる場合には、第１燃料パイプ１４、１６にそれぞれ残っていた給油前の燃料がすべて噴射されたと想定できる。従って、この場合、ステップＳ１０の処理に進み、ＥＣＵ３０は、噴射比率ｋを通常の噴射比率に設定するモードとなり、今回の処理を終了する。
【００６７】
一方、第１積算量Ｑ１≧容積Ｂ１及び第２積算量Ｑ２≧容積Ｂ２のいずれか一方でも成立が認められない場合には、第１燃料パイプ１４及び１６の少なくとも一方には、給油前の燃料が残っている状態であると予測される。この場合、ステップＳ３８に進み、ＥＣＵ３０により、噴射比率ｋ１が算出される。
【００６８】
より詳しくは、第１積算量Ｑ１＜容積Ｂ１かつ、第２積算量Ｑ２＜容積Ｂ２の関係が成立する領域では、噴射比率ｋ１は次式（４）により算出される。
噴射比率ｋ１＝（Ｂ１−Ｑ１）/｛（Ｂ１−Ｑ１）+（Ｂ２−Ｑ２）｝    ・・（４）
【００６９】
また、第１積算量Ｑ１＜容積Ｂ１かつ、第２積算量Ｑ２≧容積Ｂ２の関係が成立する領域ではｋ１＝１に設定される。つまりこの場合には、第２燃料パイプ１６内は給油後の燃料に切り替わり、第１燃料パイプ１４にのみ給油前の燃料が残っている状態と想定される。従って、ｋ１＝１として筒内噴射弁のみから燃料噴射を行うことで筒内噴射弁側の給油ラインに残る燃料を積極的に各気筒に供給し、エタノール濃度の早期安定化を図る。
【００７０】
一方、第１積算量Ｑ１≧容積Ｂ１かつ、第２積算量Ｑ２＜容積Ｂ２の場合には、噴射比率ｋ１＝０に設定される。この場合、第１燃料パイプ１４内は給油後の燃料に切り替わり、第２燃料パイプ１６にのみ給油前の燃料が残っている状態と想定される。従って、ｋ１＝０としてポート噴射弁のみから燃料噴射を行う状態にすることで、ポート噴射弁側の給油ラインに残る燃料を積極的に使用し、燃料のエタノール濃度の早期安定化を図る。
【００７１】
ステップＳ３８において噴射比率ｋ１が設定された後、再び、ステップＳ３６に戻り、その段階での第１、第２積算量Ｑ１、Ｑ２に応じた判別処理が実行される。その後、ステップＳ３６において、第１積算量Ｑ１≧容積Ｂ１かつ、第２積算量Ｑ２≧容積Ｂ２の関係の成立が認められるまでの間、ステップＳ３８でのＥＣＵ３０の処理により、その段階での第１、第２積算量Ｑ１、Ｑ２に応じて噴射比率ｋ１が算出され、更新される。一方、ステップＳ３６において、第１積算量≧容積Ｂ１かつ、第２積算量≧容積Ｂ２の関係の成立が認められると、噴射比率ｋは通常の噴射比率に設定されるモードとされ、今回の処理は終了する。
【００７２】
以上説明したように、本実施の形態３によれば、燃料給油によりエタノール濃度に変化が生じた場合、給油後の燃料のエタノール濃度に切り替わるまでの間、噴射比率を各燃料パイプ１４、１６に残る給油前の燃料量に応じた噴射比率ｋ１に設定することができる。これにより、給油後早期にアルコール濃度の安定化を図ることができる。
【００７３】
なお、本実施の形態３では、図１の構成を有するシステムを用いる場合について説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、実施の形態３で説明した制御を、例えば、実施の形態１又は２で説明した他の構成の内燃機関に適用したものであってもよい。
【００７４】
また、本実施の形態３では、給油後からの燃料噴射量の積算量Ｑが燃料パイプ１８の容積に達した時点で、第１、第２積算量Ｑ１、Ｑ２の積算を開始し、式（４）により噴射比率を設定する場合について説明した。これにより第１、第２燃料パイプ１４、１６それぞれに残る給油前の燃料量に応じた噴射比率ｋ１を随時更新することができる。しかし、本発明における噴射比率の算出手法は、実施の形態３に説明した手法に限られものではない。本発明では、筒内噴射弁への給油ラインと、ポート噴射弁への給油ラインとのそれぞれに残る給油前の燃料量又はその推定量に応じて、噴射比率が設定されるものであればよい。このような噴射比率は、筒内噴射弁への給油ラインの容積、ポート噴射弁へ給油ラインの容積、エタノール濃度の変化が検知されてから筒内噴射弁から噴射された燃料の積算量、ポート噴射弁から噴射された燃料の積算量等に応じて、適宜設定することができる。
【００７５】
また、例えば、式(４)やステップＳ３６の判定では、容積Ｂ１、Ｂ２を用いたが、第１燃料パイプ１４の容積Ｂ１、第２燃料パイプ１６の容積Ｂ２のみを用いるものに限られるものではない。例えば、内燃機関が直列型のものである場合、（４）式や、ステップＳ３６の判定の容積Ｂ１、Ｂ２に替えて、容積Ｂ１、Ｂ２それぞれに、各デリバリパイプ１０、１２を足した容積を用いてもよいし、更にこれに、燃料パイプ１８の容積又はその一部を足した容積を用いてもよい。また、内燃機関がＶ型のものに適用される場合、（４）式やＳ３６の判定の容積Ｂ１、Ｂ２に替えて、容積Ｂ１に連結パイプ５２の容積、容積Ｂ２に連結パイプ５６の容積をそれぞれ足した容積を用いてもよいし、これらに更に、筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、５０Ｒの容積、ポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｒ、５４Ｌの容積や、燃料パイプ１８の容積又はその一部を加えた容積を代入してもよい。これらは、実施の形態１、２に説明したのと同様である。
【００７６】
また、異種燃料の給油を検知した後、ステップＳ２、Ｓ３０の処理を行わず、直ちに第1、第２積算量Ｑ１、Ｑ２の積算を開始してもよい。この場合、式（４）やステップＳ３６の容積Ｂ１に替えて、容積Ｂ１に連結パイプ５２の容積、燃料パイプ１８の容積又はその容積の一部を加えた容積、あるいはこの容積に更に筒内噴射弁用デリバリパイプ５０Ｌ、５０Ｒの容積を加えたよう容積を代入し、容積Ｂ２に替えて、容積Ｂ２に連結パイプ５６の容積と、燃料パイプ１８の容積又はその容積の一部を加えた容積、あるいはこの容積に更にポート噴射弁用デリバリパイプ５４Ｌ，５４Ｒの容積を加えた容積を代入してもよい。
【００７７】
また、以上に挙げたものに限られず、噴射比率ｋ１の算出に用いる容積は、筒内噴射弁への給油ラインの容積と、ポート噴射弁への給油ラインの容積との差を反映できるよう設定されたものであればよい。このように各ラインの容積を設定することで、給油後のアルコールの濃度の気筒間のばらつきを小さくし、かつアルコール濃度のばらつきを早期に解消することができる。
【符号の説明】
【００７８】
２、４２  内燃機関
１０、５０Ｌ、５０Ｒ  筒内噴射弁用デリバリパイプ
１２、５４Ｌ、５４Ｒ  ポート噴射弁用デリバリパイプ
１４  第１燃料パイプ
１６  第２燃料パイプ
１８  燃料パイプ
２０  燃料タンク
２２  エタノール濃度センサ
４４Ｌ  左バンク
４４Ｒ  右バンク
５２、５６、６２  連結パイプ
【図１】
2014034943.tif 000003
【図２】
2014034943.tif 000004
【図３】
2014034943.tif 000005
【図４】
2014034943.tif 000006
【図５】
2014034943.tif 000007
【図６】
2014034943.tif 000008