(57)【要約】【課題】スピンドルモータ使用時において潤滑油基油の分解を低減させたエステル系の流体軸受用潤滑油基油及び当該潤滑油基油を使用したスピンドルモータを提供することを目的とする。【解決手段】２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルと３−メチル−１，５−ペンタンジオールジエステルを特定の割合で配合した混合エステルを流体軸受用潤滑油基油として使用すること。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
2014227474.tif 000007
［式中、Ｒ１及びＲ２は、同一又は異なって、それぞれ炭素数６〜１２の直鎖状のアルキル基を表す。Ｒ３及びＲ４は、同一又は異なって、それぞれ炭素数１〜３の直鎖状のアルキル基を表す。］
で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルの１種又は２種以上、及び、
一般式（２）
【化２】
2014227474.tif 000008
［式中、Ｒ５及びＲ６は、同一又は異なって、それぞれ炭素数７〜１１の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸からカルボキシル基を除いて得られる残基を表す。］
で表されるメチルペンタンジオールジエステルの１種又は２種以上を含有し、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの重量比が、８０：２０〜４０：６０であることを特徴とする流体軸受用潤滑油基油。
【請求項２】
一般式（１）に記載のＲ３及びＲ４がメチル基又はエチル基である、請求項１に記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項３】
流体軸受用潤滑油基油中の、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの合計が９０重量％以上である、請求項１又は２に記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項４】
前記流体軸受用潤滑油基油が、動圧流体軸受用潤滑油基油又は焼結含油軸受用潤滑油基油である、請求項１〜３のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項５】
一般式（１）に記載のＲ１及びＲ２が、同一又は異なって、それぞれ炭素数８〜１１の直鎖状のアルキル基である、請求項１〜４のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項６】
一般式（２）に記載のＲ５及びＲ６が、同一又は異なって、それぞれ炭素数８〜１０の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸からカルボキシル基を除いて得られる残基である、請求項１〜５のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項７】
流体軸受用潤滑油基油の、４０℃での動粘度が５〜２０ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１３０以上、流動点が０℃以下及び揮発量が５重量％以下である、請求項１〜６のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油及び酸化防止剤を含有することを特徴とする、流体軸受用潤滑油組成物。
【請求項９】
酸化防止剤が、フェノール系酸化防止剤及び／又はアミン系酸化防止剤である、請求項８に記載の流体軸受用潤滑油組成物。
【請求項１０】
軸とスリーブとからなる流体軸受において、請求項８又は請求項９に記載の流体軸受用潤滑油組成物を用いることを特徴とする流体軸受。
【請求項１１】
請求項１０に記載の流体軸受を備えたスピンドルモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体軸受用潤滑油基油及びスピンドルモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）などに搭載されるモータでは、軸受として球軸受やころ軸受が用いられていたが、モータの小型化、低振動・低騒音化などの要請から、近年、流体軸受が開発され、その流体軸受として、動圧流体軸受や焼結含油軸受が実用化されている。
【０００３】
動圧流体軸受は、軸外周面とスリーブ内周面の隙間に介在する潤滑油の油膜圧力によって、回転軸を支持し、軸外周面またはスリーブ内周面の少なくともいずれか一方に動圧溝を設け、その動圧効果によって形成された潤滑油膜によって回転軸の摺動面を浮上支持するものであり、また、焼結含油軸受は、焼結金属などから構成される多孔質体に、潤滑油または潤滑グリースを含浸させて自己潤滑機能を持たせたものである。
【０００４】
ＡＶ・ＯＡ機器の高性能化、携帯ユースの普及などに伴い、流体軸受を備えたスピンドルモータが使用され、近年、高速化、小型化の要求が強く、そのため、流体軸受にはさらなる低トルク化の要求がある。この低トルク化の要求に対応するため、比較的低粘度の潤滑油基油が選択されてきた。低粘度の潤滑油基油としては、ポリ−α−オレフィンなどの合成炭化水素系潤滑油基油、脂肪族二塩基酸ジエステル、ネオペンチル型ポリオールエステル、脂肪酸モノエステルなどのエステル系潤滑油基油を用いた流体軸受用潤滑油基油が提案されている（特許文献１〜８）。
【０００５】
それらの中でも、流体軸受用潤滑油基油として、粘度特性、耐熱性、導電性等に優れているエステル系潤滑油基油が多く使用されている。
【０００６】
エステル系潤滑油基油にはいくつかの種類があり、それぞれ粘度特性、耐熱性（耐揮発性）、導電性などの特性が異なり、また、低粘度になるにしたがって耐熱性（耐揮発性）が劣る傾向がある。したがって、流体軸受のトルクを低減するために、単に現行より低粘度のエステル系潤滑油基油を選択するだけでは、耐熱性（耐揮発性）を損なうことになり、流体軸受の耐久性を低下させることになる。
【０００７】
また、エステル系潤滑油基油はスピンドルモータ使用時に少しずつ分解が起こり、スピンドルモータを長期に使用する場合、問題となることがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特表平１１−５１４７７８号公報
【特許文献２】特表平１１−５１４７７９号公報
【特許文献３】特開２０００−５００８９８号公報
【特許文献４】特開２００３−１１９４８２号公報
【特許文献５】国際公開ＷＯ２００４／０１８５９５号パンフレット
【特許文献６】特開２００４−０８４８３９号公報
【特許文献７】特開２００５−２９０２５６号公報
【特許文献８】特開２００８−００７７４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、スピンドルモータ使用時において潤滑油基油の分解を低減させたエステル系の流体軸受用潤滑油基油及当該潤滑油基油を使用したスピンドルモータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を達成すべく鋭意検討の結果、特定の二塩基酸ジエステル及びジオールエステルを特定の比率で混合した混合エステルを流体軸受用潤滑油基油として使用することで、スピンドルモータ使用時において当該潤滑油基油の分解を低減できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
即ち、本発明は、以下のものである。
【００１２】
［項１］
一般式（１）
【化１】
2014227474.tif 000002
［式中、Ｒ１及びＲ２は、同一又は異なって、それぞれ炭素数６〜１２の直鎖状のアルキル基を表す。Ｒ３及びＲ４は、同一又は異なって、それぞれ炭素数１〜３の直鎖状のアルキル基を表す。］
で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルの１種又は２種以上、及び、
一般式（２）
【化２】
2014227474.tif 000003
［式中、Ｒ５及びＲ６は、同一又は異なって、それぞれ炭素数７〜１１の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸からカルボキシル基を除いて得られる残基を表す。］
で表されるメチルペンタンジオールジエステルの１種又は２種以上を含有し、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの重量比が、８０：２０〜４０：６０であることを特徴とする流体軸受用潤滑油基油。
【００１３】
［項２］
一般式（１）に記載のＲ３及びＲ４がメチル基又はエチル基である、項１に記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１４】
［項３］
流体軸受用潤滑油基油中の、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの合計が９０重量％以上である、項１又は項２に記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１５】
［項４］
前記流体軸受用潤滑油基油が、動圧流体軸受用潤滑油基油又は焼結含油軸受用潤滑油基油である、項１〜３のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１６】
［項５］
一般式（１）に記載のＲ１及びＲ２が、同一又は異なって、それぞれ炭素数８〜１１の直鎖状のアルキル基である、項１〜４のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１７】
［項６］
一般式（２）に記載のＲ５及びＲ６が、同一又は異なって、それぞれ炭素数８〜１０の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸からカルボキシル基を除いて得られる残基である、項１〜５のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１８】
［項７］
流体軸受用潤滑油基油の、４０℃での動粘度が５〜２０ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１３０以上、流動点が０℃以下及び揮発量が５重量％以下である、項１〜６のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油。
【００１９】
［項８］
項１〜７のいずれかに記載の流体軸受用潤滑油基油及び酸化防止剤を含有することを特徴とする、流体軸受用潤滑油組成物。
【００２０】
［項９］
酸化防止剤が、フェノール系酸化防止剤及び／又はアミン系酸化防止剤である、項８に記載の流体軸受用潤滑油組成物。
【００２１】
［項１０］
軸とスリーブとからなる流体軸受において、項８又は項９に記載の流体軸受用潤滑油組成物を用いることを特徴とする流体軸受。
【００２２】
［項１１］
項１０に記載の流体軸受を備えたスピンドルモータ。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の流体軸受用潤滑油基油を使用することにより、スピンドルモータ使用時において当該潤滑油基油の分解を低減することができ、よって、長期間スピンドルモータを使用することが可能となる。さらに、本発明の流体軸受用潤滑油基油は、広い温度範囲で粘度の変化率が小さく（粘度指数が高い）、低温においても低粘度であり、且つ耐揮発性が良好な流体軸受用潤滑油基油である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の流体軸受の概略構成を模式的に示した断面図の一例である。
【図２】本発明のスピンドルモータの概略構成を模式的に示した断面図の一例である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
＜流体軸受用潤滑油基油＞
本発明の流体軸受用潤滑油基油は、下記一般式（１）で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルと下記一般式（２）で表されるメチルペンタンジオールジエステルとを重量比で８０：２０〜４０：６０で含有することを特徴とする流体軸受用潤滑油基油である。
【００２６】
（２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステル）
本発明に用いられる２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルは、下記一般式（１）
【化３】
2014227474.tif 000004
［式中、Ｒ１及びＲ２は、同一又は異なって、それぞれ炭素数６〜１２の直鎖状のアルキル基を表す。Ｒ３及びＲ４は、同一又は異なって、それぞれ炭素数１〜３の直鎖状のアルキル基を表す。］
で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルの１種又は２種以上である。
【００２７】
本発明に係る２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルは、直鎖状の脂肪族飽和アルコールと、２，４−ジアルキルグルタル酸とをエステル化反応する等して得られる２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルである。
【００２８】
［２，４−ジアルキルグルタル酸］
２，４−ジアルキルグルタル酸としては、具体的には、２，４−ジメチルグルタル酸、２，４−ジエチルグルタル酸、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸等が例示される。その中でも、動粘度、粘度指数の観点から、２，４−ジメチルグルタル酸が推奨される。
【００２９】
［直鎖状の脂肪族飽和アルコール］
直鎖状の脂肪族飽和アルコールは、炭素数６〜１２、好ましくは炭素数８〜１１、より好ましくは炭素数８〜１０の直鎖状の脂肪族飽和アルコールである。
【００３０】
直鎖状の脂肪族飽和アルコールとしては、具体的には、ｎ−ヘキサノール、ｎ−ヘプタノール、ｎ−オクタノール、ｎ−ノナノール、ｎ−デカノール、ｎ−ウンデカノール、ｎ−ドデカノールが例示される。これらの中でも、低温流動性に優れ、低温粘度が低い点で、炭素数８〜１０の脂肪族飽和アルコールが好ましく、具体的には、ｎ−オクタノール、ｎ−ノナノール、ｎ−デカノールが例示される。また、耐熱性に優れる点で、炭素数９〜１２の脂肪族飽和アルコールが好ましく、具体的には、ｎ−ノナノール、ｎ−デカノール、ｎ−ウンデカノール、ｎ−ドデカノールが例示される。さらには、非常に高い粘度指数、良好な耐熱性及び低温流動性を有する点で炭素数８〜１１、特に炭素数８〜１０の脂肪族飽和アルコールが好ましく、具体的にはｎ−オクタノール、ｎ−ノナノール、ｎ−デカノールが推奨される。これらは、夫々単独で又は２種以上を適宜組み合わせてエステル化反応に供することができる。
【００３１】
本発明に係る上記一般式（１）で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルにおいて、Ｒ１とＲ２が同一である場合の具体例としては、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）が挙げられる。それらの中でも特に好ましいものとして、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）が挙げられる。
【００３２】
また、Ｒ１とＲ２が異なる場合の具体例としては、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ノナノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ウンデカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ノナノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ウンデカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ノナノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−オクタノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−デカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジ−ｎ−プロピルグルタル酸とｎ−ウンデカノール及びｎ−ドデカノールとのジエステルが挙げられる。それらの中でも特に好ましいものとして、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−デカノール酸及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジメチルグルタル酸とｎ−ウンデカノ―ル及びｎ−ドデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−デカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ノナノール及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−デカノール酸及びｎ−ウンデカノールとのジエステル、２，４−ジエチルグルタル酸とｎ−ウンデカノ―ル及びｎ−ドデカノールとのジエステルが挙げられる。
【００３３】
［メチルペンタンジオールジエステル］
本発明に用いられるメチルペンタンジオールジエステルは、下記一般式（２）
【化４】
2014227474.tif 000005
［式中、Ｒ５及びＲ６は、同一又は相異なって炭素数７〜１１の直鎖状の飽和脂肪族モノカルボン酸から、カルボキシル基を除いて得られる残基を表す。］
で表される。
【００３４】
上記で表される、一般式（２）において、「炭素数７〜１１の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸からカルボキシル基を除いて得られる残基」に記載の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸は、炭素数８〜１２の直鎖状の脂肪族飽和モノカルボン酸に相当する。具体的には、ｎ−オクタン酸、ｎ−ノナン酸、ｎ−デカン酸、ｎ−ウンデカン酸、ｎ−ドデカン酸が挙げられる。これらの中でも、ｎ−オクタン酸、ｎ−ノナン酸、ｎ−デカン酸、ｎ−ウンデカン酸、ｎ−ドデカン酸が好ましい。これらは、夫々単独で又は２種以上を適宜組み合わせることができる。
【００３５】
本発明に係る上記一般式（２）で表されるメチルペンタンジオールジエステルおいて、Ｒ５とＲ６が同一である場合の具体例としては、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）が例示される。それらの中でも特に好ましいものとして、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）が挙げられる。
【００３６】
また、Ｒ５とＲ６が異なる場合の具体例としては、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−ノナン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−デカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−ドデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ノナン酸及びｎ−デカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ノナン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ノナン酸及びｎ−ドデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−デカン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−デカン酸及びｎ−ドデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ウンデカン酸及びｎ−ドデカン酸とのジエステルが挙げられる。それらの中でも特に好ましいものとして、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−ノナン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−デカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−オクタン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ノナン酸及びｎ−デカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−ノナン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステル、３−メチル−１，５−ペンタンジオールとｎ−デカン酸及びｎ−ウンデカン酸とのジエステルが挙げられる。
【００３７】
上記の２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの組み合わせは、夫々１組で又は２組以上を適宜組み合わせて流体軸受用潤滑油基油に用いることができる。具体的には、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルにおいて、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）からなる群より選ばれる少なくとも１種と、メチルペンタンジオールジエステルにおいて、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）からなる群より選ばれる少なくとも１種との組み合わせが好ましく、より好ましくは、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルにおいて、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）からなる群より選ばれる少なくとも１種と、メチルペンタンジオールジエステルにおいて、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）からなる群より選ばれる少なくとも１種との組み合わせが挙げられる。
【００３８】
２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの組み合わせとして、具体例としては２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルペンタンジオールジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘキシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ヘプチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−オクチル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノナニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−オクタノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジエチルグルタル酸ジ（ｎ−ドデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ドデカノエート）が挙げられる。それらの中でも特に好ましいものとして、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ノニル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ノナノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−デカノエート）、２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）と３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（ｎ−ウンデカノエート）が挙げられる。
【００３９】
本発明の潤滑油基油は、上記の２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルとを重量比で８０：２０〜４０：６０含有している潤滑油基油であり、好ましくは重量比で８０：２０〜５０：５０含有している潤滑油基油である。
【００４０】
流体軸受用潤滑油基油中において、上記の２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルの合計が９０重量％以上含有していることが好ましく、より好ましくは、９５重量％以上、特に９８重量％以上が好ましい。
【００４１】
本発明の潤滑油基油の４０℃での動粘度は、好ましくは、５〜２０ｍｍ２／ｓの範囲であり、より好ましくは８〜１７ｍｍ２／ｓ、特に、８〜１５ｍｍ２／ｓの範囲が推奨される。４０℃での動粘度が５ｍｍ２／ｓ未満では、潤滑性能が低下する傾向が認められ、２０ｍｍ２／ｓを超えるとエネルギー損失が大きくなる傾向が認められる。なお、上記動粘度は、後記実施例に記載した方法にて得られる値である。
【００４２】
本発明の潤滑油基油の粘度指数は、好ましくは１３０以上であり、より好ましくは１３５以上、特に１４０以上が推奨される。粘度指数が高いものほど粘度−温度特性に優れる。なお、上記粘度指数は、後記実施例に記載した方法にて得られる値である。
【００４３】
本発明の潤滑油基油の低温特性は、例えば、低温流動性試験による流動点によって評価することができる。本発明の潤滑油基油の流動点は、好ましくは０℃以下であり、より好ましくは−１０℃以下、特に−１７．５℃以下が推奨される。流動点が低いものほど低温流動性に優れる。なお、上記流動点は、後記実施例に記載した低温流動性試験にて得られる値である。
【００４４】
本発明の潤滑油基油の耐熱性は、例えば、耐熱性試験による揮発量によって評価することができる。本発明の潤滑油基油の揮発量は、好ましくは５重量％未満であり、より好ましくは２重量％未満、特に１．５重量％未満が推奨される。揮発量が少ないものほど耐熱性に優れる。なお、上記揮発量は、後記実施例に記載した耐熱性試験にて得られる値である。
【００４５】
本発明の潤滑油基油の潤滑性は、例えば、潤滑性試験による摩耗痕径によって評価することができる。摩耗痕径は、好ましくは０．７０ｍｍ以下であり、より好ましくは０．６５ｍｍ以下、特に好ましくは０．６０ｍｍ以下が推奨される。摩耗痕径が小さいものほど潤滑性に優れる。なお、上記摩耗痕径は、後記実施例に記載した潤滑性試験にて得られる値である。
【００４６】
本発明の潤滑油基油のスピンドルモータ使用時における安定性は、例えば、上記潤滑性試験後の酸価の上昇量でスピンドルモータ使用時における安定性を評価することができる。潤滑油試験後の酸価の上昇量は、好ましくは０．３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは０．２５ｇＫＯＨ／ｇ以下、特に好ましくは０．２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が推奨される。酸価の上昇量が少ないものほど潤滑油基油の安定性に優れる。なお、上記部分酸価の上昇量は、後記実施例に記載した全酸価の上昇量測定にて得られる値である。
【００４７】
本発明の流体軸受用潤滑油基油は、動圧流体軸受用又は焼結含油軸受用潤滑油基油として好適に用いられる。
【００４８】
[ジエステルの製造方法]
本発明の潤滑油基油にかかる一般式（１）で表される２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルの製造方法としては、例えば、２，４−ジアルキルグルタル酸に脂肪族飽和アルコールをエステル化反応することにより製造される。製造方法は特に限定がなく、従来公知の製造方法を用いることができる。
【００４９】
エステル化反応を行うに際し、エステル化触媒存在下で２，４−ジアルキルグルタル酸と脂肪族飽和アルコールとをエステル化反応させた後、後処理・精製処理することにより、本発明に係る２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルを得る工程が例示される。
【００５０】
エステル化反応の際、脂肪族飽和アルコールは、２，４−ジアルキルグルタル酸１モルに対して、通常２．０〜３．０、好ましくは２．０２〜２．５モル用いられる。
【００５１】
エステル化触媒としては、ルイス酸、スルホン酸誘導体等が例示される。より具体的には、ルイス酸としては、アルミニウム誘導体、錫誘導体、チタン誘導体が例示される。また、スルホン酸誘導体としてはパラトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、硫酸等が例示される。その使用量は、例えば、２，４−ジアルキルグルタル酸と脂肪族飽和アルコールの総重量に対して、通常０．０１〜５．０重量％程度用いられる。
【００５２】
エステル化反応は、通常１２０〜２５０℃、好ましくは１４０〜２３０℃の反応温度で、不活性ガスの存在下で行うことが好ましい。反応時間としては、通常３〜３０時間程度である。必要に応じて、生成してくる水をベンゼン、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等の水同伴剤を用いて系外に共沸留去させてもよい。
【００５３】
エステル化反応終了後、過剰の原料（脂肪族飽和アルコール）を減圧下又は常圧下にて留去する。引き続き慣用の精製方法、例えば、中和、水洗、液抽出、減圧蒸留、活性炭等の吸着剤精製によりジアルキルグルタル酸ジエステルを精製することができる。
【００５４】
また、本発明に係るエステルの製造においては、２，４−ジアルキルグルタル酸を３−メチル−１，５−ペンタンジオールに、また、脂肪族飽和アルコールを脂肪族飽和モノカルボン酸代えてエステル化反応することで、メチルペンタンジオールジエステルが製造される。製造条件等については、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルを製造する方法と同様である。
【００５５】
本発明の流体軸受用潤滑油基油は、併用基油として鉱物油（石油の精製によって得られる炭化水素油）、ポリ−α−オレフィン、ポリブテン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、脂環式炭化水素油、フィッシャートロプシュ法によって得られる合成炭化水素の異性化油などの合成炭化水素油、動植物油、本エステル以外の有機酸エステル、ポリアルキレングリコール、ポリビニルエーテル、ポリフェニルエーテル、アルキルフェニルエーテル、シリコーン油などの併用基油の少なくとも１種を適宜併用することができる。
【００５６】
鉱物油としては、溶剤精製鉱油、水素化精製鉱油、ワックス異性化油が挙げられるが、通常、１００℃における動粘度が１．０〜２５ｍｍ２／ｓ、好ましくは２．０〜２０．０ｍｍ２／ｓの範囲にあるものが用いられる。
【００５７】
ポリ−α−オレフィンとしては、炭素数２〜１６のα−オレフィン（例えばエチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、１ーヘキサデセン等）の重合体又は共重合体であって、１００℃における動粘度が１．０〜２５ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００以上のものが例示され、特に１００℃における動粘度が１．５〜２０．０ｍｍ２／ｓで、粘度指数が１２０以上のものが好ましい。
【００５８】
ポリブテンとしては、イソブチレンを重合したもの、イソブチレンをノルマルブチレンと共重合したものがあり、一般に１００℃の動粘度が２．０〜４０ｍｍ２／ｓの広範囲のものが挙げられる。
【００５９】
アルキルベンゼンとしては、炭素数１〜４０の直鎖又は分岐のアルキル基で置換された、分子量が２００〜４５０であるモノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、トリアルキルベンゼン、テトラアルキルベンゼン等が例示される。
【００６０】
アルキルナフタレンとしては、炭素数１〜３０の直鎖又は分岐のアルキル基で置換されたモノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレン等が例示される。
【００６１】
動植物油としては、牛脂、豚脂、パーム油、ヤシ油、ナタネ油、ヒマシ油、ヒマワリ油等が例示される。
【００６２】
有機酸エステルとしては、脂肪酸モノエステル、脂肪族二塩基酸ジエステル（２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルを除く）、ポリオールエステル（メチルペンタンジオールジエステルを除く）及びその他のエステルが例示される。
【００６３】
脂肪酸モノエステルとしては、炭素数５〜２２の脂肪族直鎖状又は分岐鎖状モノカルボン酸と炭素数３〜２２の直鎖状又は分岐鎖状の飽和若しくは不飽和の脂肪族アルコールとのエステルが挙げられる。
【００６４】
脂肪族二塩基酸ジエステルとしては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、１，９−ノナメチレンジカルボン酸、１，１０−デカメチレンジカルボン酸等脂肪族二塩基酸若しくはその無水物と炭素数３〜２２の直鎖状又は分岐鎖状の飽和若しくは不飽和の脂肪族アルコールとのジエステルが挙げられる。
【００６５】
ポリオールエステルとしては、ネオペンチルグリコール、２，２−ジエチルプロパンジオール、２−ブチル２−エチルプロパンンジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール等のネオペンチル型構造のポリオール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，７−ヘプタンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、２−メチル−１，４−ブタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２−メチル−１，５−ペンタンジオール、１，５−ヘキサンジオール、２−メチル−１，６−ヘキサンジオール、３−メチル−１，６−ヘキサンジオール、１，６−ヘプタンジオール、２−メチル−１，７−ヘプタンジオール、３−メチル−１，７−ヘプタンジオール、４−メチル−１，７−ヘプタンジオール、１，７−オクタンジオール、２−メチル−１，８−オクタンジオール、３−メチル−１，８−オクタンジオール、４−メチル−１，８−オクタンジオール、１，８−ノナンジオール、２−メチル−１，９−ノナンジオール、３−メチル−１，９−ノナンジオール、４−メチル−１，９−ノナンジオール、５−メチル−１，９−ノナンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、グリセリン、ポリグリセリン、ソルビトール等の非ネオペンチル型構造のポリオールと炭素数３〜２２の直鎖状及び／又は分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族モノカルボン酸とのフルエステルを使用することが可能である。
【００６６】
その他のエステルとしては、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、或いは、縮合ヒマシ油脂肪酸、水添縮合ヒマシ油脂肪酸などのヒドロキシ脂肪酸と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのエステルが挙げられる。
【００６７】
ポリアルキレングリコールとしては、アルコールと炭素数２〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキレンオキシドの開環重合体が例示される。アルキレンオキシドとしてはエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドが挙げられ、これらの１種を用いた重合体、若しくは２種以上の混合物を用いた共重合体が使用可能である。又、片端又は両端の水酸基部分がエーテル化若しくはエステル化した化合物も使用可能である。重合体の動粘度としては、５．０〜１０００ｍｍ２／ｓ（４０℃）、好ましくは５．０〜５００ｍｍ２／ｓ（４０℃）である。
【００６８】
ポリビニルエーテルとしては、ビニルエーテルモノマーの重合によって得られる化合物であり、モノマーとしてはメチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、ｓｅｃ−ブチルビニルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルビニルエーテル、ｎ−ペンチルビニルエーテル、ｎ−ヘキシルビニルエーテル、２−メトキシエチルビニルエーテル、２−エトキシエチルビニルエーテル等が挙げられる。重合体の動粘度としては、５．０〜１０００ｍｍ２／ｓ（４０℃）、好ましくは５．０〜５００ｍｍ２／ｓ（４０℃）である。
【００６９】
ポリフェニルエーテルとしては、２個以上の芳香環のメタ位をエーテル結合又はチオエーテル結合でつないだ構造を有する化合物が挙げられ、具体的には、ビス（ｍ−フェノキシフェニル）エーテル、ｍ−ビス（ｍ−フェノキシフェノキシ）ベンゼン、及びそれらの酸素の１個若しくは２個以上を硫黄に置換したチオエーテル類（通称Ｃ−エーテル）等が例示される。
【００７０】
アルキルフェニルエーテルとしては、ポリフェニルエーテルを炭素数６〜１８の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基で置換した化合物が挙げられ、特に１個以上のアルキル基で置換したアルキルジフェニルエーテルが好ましい。
【００７１】
シリコーン油としては、ジメチルシリコーン、メチルフェニルシリコーンのほか、長鎖アルキルシリコーン、フルオロシリコーン等の変性シリコーンが挙げられる。
【００７２】
本発明の流体軸受用潤滑油基油に中における併用基油の含有量としては、１０重量％未満が推奨されるが、物性のバランスを良くする為には５重量％未満であることがより好ましい。
【００７３】
＜流体軸受用潤滑油組成物＞
本発明の流体軸受用潤滑油組成物は、上記の流体軸受用潤滑油基油の性能を向上させるために、潤滑油基油（即ち、２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルのみからなる潤滑油基油、又は２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステル、メチルペンタンジオールジエステル及び併用基油）に加えて、酸化防止剤を配合した流体軸受用潤滑油組成物である。
【００７４】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤等が挙げられる。その中でも、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤が推奨される。
【００７５】
フェノール系酸化防止剤としては、この分野で使用されている公知のものが特に制限されることなく使用できる。これらフェノール系酸化防止剤のうちでも、特に、分子内に硫黄を含有しない炭素数６〜１００、好ましくは１０〜８０のものが好ましい。
【００７６】
具体的には、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビスフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、２，２’−ジヒドロキシ−３，３’−ジ（α−メチルシクロヘキシル）−５，５’−ジメチル−ジフェニルメタン、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノール、１，１’−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、２，５−ジ−ｔ−アミルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、１，４−ジヒドロキシアントラキノン、３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２，４−ジベンゾイルレゾルシノール、４−ｔ−ブチルカテコール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，４，５−トリヒドロキシベンゾフェノン、α−トコフェロール、ビス［２−（２−ヒドロキシ−５−メチル−３−ｔ−ブチルベンジル）−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル］テレフタレート、トリエチレングリコール−ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオネート］、１，６−ヘキサンジオール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］等が例示される。この中でも、特に、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビスフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ビス［２−（２−ヒドロキシ−５−メチル−３−ｔ−ブチルベンジル）−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル］テレフタレ��ト、トリエチレングリコール−ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオネート］、１，６−ヘキサンジオール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］が好ましく、更には、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールが最も好ましい。
【００７７】
フェノール系酸化防止剤は１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いてもよく、その添加量は、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜５重量％であり、好ましくは０．１〜２重量％である。
【００７８】
アミン系酸化防止剤としては、この分野で使用されている公知のものが特に制限されることなく使用できる。これらアミン系酸化防止剤のうちでも、特に、分子中に硫黄を含有しない炭素数６〜６０のものであり、好ましくは１０〜４０のものが好ましい。
【００７９】
具体的には、ジフェニルアミン、モノブチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、モノペンチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、モノヘキシル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、モノヘプチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、モノオクチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン等のモノアルキルジフェニルアミン、特にモノ（Ｃ４−Ｃ９アルキル）ジフェニルアミン（即ち、ジフェニルアミンの二つのベンゼン環の一方が、アルキル基、特にＣ４−Ｃ９アルキル基でモノ置換されているもの、即ち、モノアルキル置換されたジフェニルアミン）、ｐ，ｐ’−ジブチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジペンチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジヘキシル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジヘプチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン等のジ（アルキルフェニル）アミン、特にｐ，ｐ’−ジ（Ｃ４−Ｃ９アルキルフェニル）アミン（即ち、ジフェニルアミンの二つのベンゼン環の各々が、アルキル基、特にＣ４−Ｃ９アルキル基でモノ置換されているジアルキル置換のジフェニルアミンであって、二つのアルキル基が同一であるもの）、ジ（モノＣ４−Ｃ９アルキルフェニル）アミンであって、一方のベンゼン環上のアルキル基が他方のベンゼン環上のアルキル基と異なるもの、ジ（ジ−Ｃ４−Ｃ９アルキルフェニル）アミンであって、二つのベンゼン環上の４つのアルキル基のうちの少なくとも１つが残りのアルキル基と異なるもの等のジフェニルアミン類；Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、４−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、４−オクチルフェニル−２−ナフチルアミン等のナフチルアミン類；ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン類等が例示される。この中でも、特に、ｐ，ｐ’−ジオクチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミンが好ましい。なお、本明細書において「（直鎖及び分岐鎖を含む」とは、直鎖アルキル及び分岐鎖アルキルの一方又は双方を含むという意味である。
【００８０】
アミン系酸化防止剤は１種若しくは２種以上を組み合わせて用い、その添加量は、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜５重量％であり、好ましくは０．１〜２重量％である。
【００８１】
フェノール系酸化防止剤とアミン系酸化防止剤は、それぞれの１種若しくは２種以上を組み合わせて用いることが可能である。両者の比率は、特に制限されず広い範囲から適宜選択できるが、一般にはフェノール系酸化防止剤（Ｉ）のアミン系酸化防止剤（ＩＩ）に対する重量比が、（Ｉ）：（ＩＩ）＝１：０．０５〜２０、特に１：０．２〜５となるように併用するのが好ましい。
【００８２】
好ましい組み合わせとしては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）及び２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールからなる群から選ばれる１種若しくは２種以上と、ｐ，ｐ’−ジオクチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、及びＮ−フェニル−１−ナフチルアミンからなる群から選ばれる１種若しくは２種以上からなる組み合わせが例示される。
【００８３】
具体的には、以下の組み合わせが好ましい：
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール＋ｐ，ｐ’−ジオクチル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール＋ｐ，ｐ’−ジノニル（直鎖及び分岐鎖を含
む）ジフェニルアミン、
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール＋Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋ｐ，ｐ’−ジオクチ
ル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋ｐ，ｐ’−ジノニル
（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋Ｎ−フェニル−１−
ナフチルアミン、
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール＋ｐ，ｐ’−ジオクチル（直鎖及び分
岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール＋ｐ，ｐ’−ジノニル（直鎖及び分岐
鎖を含む）ジフェニルアミン、
・２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール＋Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン
等が例示される。この中でも耐熱性に優れる点で、より効果的な組み合わせとして、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋ｐ，ｐ’−ジオクチ
ル（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋ｐ，ｐ’−ジノニル
（直鎖及び分岐鎖を含む）ジフェニルアミン、
・４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）＋Ｎ−フェニル−１−
ナフチルアミン
等が推奨される。
【００８４】
フェノール系酸化防止剤とアミン系酸化防止剤を組み合わせたその添加量は、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜５重量％であり、好ましくは０．１〜２重量％である。
【００８５】
上記の流体軸受用潤滑油組成物の性能をさらに向上させるために、金属清浄剤、無灰分散剤、油性剤、摩耗防止剤、極圧剤、金属不活性剤、防錆剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、消泡剤、加水分解抑制剤等の添加剤の少なくとも１種を適宜配合することも可能である。これらの配合量は、本発明の効果を奏する限り特に限定されるものではないが、その具体的な例を以下に示す。
【００８６】
金属清浄剤としては、Ｃａ−石油スルフォネート、過塩基性Ｃａ−石油スルフォネート、Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネート、過塩基性Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネート等の金属スルフォネート、Ｃａ−フェネート、過塩基性Ｃａ−フェネート、Ｂａ−フェネート、過塩基性Ｂａ−フェネート等の金属フェネート、Ｃａ−サリシレート、過塩基性Ｃａ−サリシレート等の金属サリシレート、Ｃａ−フォスフォネート、過塩基性Ｃａ−フォスフォネート、Ｂａ−フォスフォネート、過塩基性Ｂａ−フォスフォネート等の金属フォスフォネート、過塩基性Ｃａ−カルボキシレート等が使用可能である。これらの金属清浄剤は、使用する場合、流体軸受用潤滑油基油に対して、通常、１〜１０重量％程度、好ましくは２〜７重量％程度添加するのがよい。
【００８７】
無灰分散剤としては、ポリアルケニルコハク酸イミド、ポリアルケニルコハク酸アミド、ポリアルケニルベンジルアミン、ポリアルケニルコハク酸エステル等が例示される。これらの無灰分散剤は、単独で又は組合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、１〜１０重量％、好ましくは２〜７重量％添加することが望ましい。
【００８８】
油性剤としては、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアミン、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸アミド、バチルアルコール、キミルアルコール、セラキルアルコールなどのグリセリンエーテル、ラウリルポリグリセリンエーテル、オレイルポリグリセリルエーテルなどのアルキル若しくはアルケニルポリグリセリルエーテル、ジ（２−エチルヘキシル）モノエタノールアミン、ジイソトリデシルモノエタノールアミンなどのアルキル若しくはアルケニルアミンのポリ（アルキレンオキサイド）付加物等が例示される。これらの油性剤は、単独で又は組合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１重量％〜５重量％、好ましくは０．１重量％〜３重量％添加することが望ましい。
【００８９】
摩耗防止剤・極圧剤としては、トリクレジルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、アルキルフェニルホスフェート類、トリブチルホスフェート、ジブチルホスフェート等のリン酸エステル類、トリブチルホスファイト、ジブチルホスファイト、トリイソプロピルホスファイト等の亜リン酸エステル類及びこれらのアミン塩等のリン系、硫化油脂、硫化オレイン酸などの硫化脂肪酸、ジベンジルジスルフィド、硫化オレフィン、ジアルキルジスルフィドなどの硫黄系、Ｚｎ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｚｎ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｍｏ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｍｏ−ジアルキルジチオカルバメートなどの有機金属系化合物等が例示される。これらの摩耗防止剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜１０重量％、好ましくは０．１〜５重量％添加することが望ましい。
【００９０】
金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、没食子酸エステル系の化合物等が例示される。これらの金属不活性剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜０．４重量％、好ましくは０．０１〜０．２重量％添加することが望ましい。
【００９１】
防錆剤としては、ドデセニルコハク酸ハーフエステル、オクタデセニルコハク酸無水物、ドデセニルコハク酸アミドなどのアルキル又はアルケニルコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエートなどの多価アルコール部分エステル、Ｃａ−石油スルフォネート、Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｚｎ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネートなどの金属スルフォネート、ロジンアミン、Ｎ−オレイルザルコシンなどのアミン類、ジアルキルホスファイトアミン塩等が例示される。これらの防錆剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜５重量％、好ましくは０．０５〜２重量％添加することが望ましい。
【００９２】
粘度指数向上剤としては、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体などのオレフィン共重合体が例示される。これらの粘度指数向上剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．１〜１５重量％、好ましくは０．５〜７重量％添加することが望ましい。
【００９３】
流動点降下剤としては、塩素化パラフィンとアルキルナフタレンの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールの縮合物、既述の粘度指数向上剤であるポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン等が例示される。これらの流動点降下剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよく、これを使用する場合、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０１〜５重量％、好ましくは０．１〜３重量％添加することが望ましい。
【００９４】
消泡剤としては、液状シリコーンが適しており、これを使用する場合、その添加量は、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０００５〜０．０１重量％である。
【００９５】
加水分解抑制剤としては、アルキルグリシジルエーテル類、アルキルグリシジルエステル類、アルキレングリコールグリシジルエーテル類、脂環式エポキシ類、フェニルグリシジルエーテルなどのエポキシ化合物、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルカルボジイミド、１，３−ジ−ｐ−トリルカルボジイミドなどのカルボジイミド化合物が使用可能であり、通常、流体軸受用潤滑油基油に対して、０．０５〜２重量％添加するのが望ましい。
【００９６】
＜流体軸受＞
本発明の流体軸受は、上記の流体軸受用潤滑油組成物を用いることを特徴とし、流体軸受の具体的な例としては、図１に示すものが挙げられる。図１は、本発明の流体軸受の概略構成を模式的に示した断面図の一例である。
【００９７】
本発明の流体軸受は、ボールベアリング等の機構を有さず、軸とスリーブとからなり、それらの間に収容された潤滑油組成物によって互いに直接接触することがないように間隔が保持される流体軸受であれば、機械的に特に限定されるものではない。図１の流体軸受は、軸（１）に、ラジアル動圧発生溝（３）及び（４）とスラストプレート（７）の上下に、スラスト動圧発生溝（５）及び（６）が設けた流体軸受の例である。これらの動圧溝（３）、（４）、（５）及び（６）は、本例ではヘリングボーン形状に形成されているが、必ずしもこの形状に限定されず、スパイラル形状、円弧形状、直線形状などに形成されても良い。
【００９８】
また、ラジアル動圧発生溝（３）及び（４）は軸（１）の外周面の代わりにスリーブ（２）の内周面に形成されても良く、ストラス動圧発生溝（５）及び（６）は、それぞれスリーブ（２）の下端面とカウンタープレート（８）の上面の代わりにスラストプレート（７）の上面と下面に形成しても良い。これらの動圧溝（３）、（４）、（５）及び（６）と、それぞれが臨む各対向面との間の微小隙間には、本発明の潤滑油組成物（９）が封入されている。
【００９９】
以上の構成を有する流体軸受において、例えば軸（１）が回転駆動されると、動圧溝（３）及び（４）によって微小隙間内の潤滑油組成物にラジアル方向の動圧が発生するとともに、軸受面によって微小隙間内の潤滑油組成物にアキシャル方向の動圧（スラスト力）が発生するため、これらの動圧によってスラストプレート（７）付き軸（１）がスリーブ（２）及びカウンタープレート（８）に対して非接触状態で高速回転する。
【０１００】
本発明の流体軸受は、基油自体の安定性、粘度特性、低温特性、且つ耐揮発性が良好な流体軸受用潤滑油基油を用いた軸受用潤滑油組成物を潤滑油（９）として用いているので、潤滑油組成物の保持量を増やさずに従来の潤滑油組成物を用いた流体軸受よりも長い軸受寿命が得られる。従って、小型で高精度・高速回転が求められるスピンドルモータ等に適用される流体軸受として好適である。
【０１０１】
＜スピンドルモータ＞
本発明のスピンドルモータは、上記の流体軸受を用いることを特徴とし、スピンドルモータの具体的な例としては、図２に示すものが挙げられる。図２は、本発明のスピンドルモータの概略構成を模式的に示した断面図の一例である。
【０１０２】
本発明のスピンドルモータは、ベース（１１）に形成された壁にステータコイル（１２）が設けられ、ハブ（１０）の内周面にステータコイル（１２）と対向してロータマグネット（１３）が取り付けられて、モータ駆動部が構成されている。このモータ駆動部により回転部が回転駆動すると、ラジアル方向、スラスト方向ともに、潤滑油組成物（９）に動圧が発生し、回転部と固定部とが非接触で回転が支持される。
【実施例】
【０１０３】
以下に実施例を掲げて本発明を詳しく説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。また、各例における潤滑油基油の物理特性及び化学特性は以下の方法により評価した。
【０１０４】
（ａ）全酸価
ＪＩＳ−Ｋ−２５０１（１９９２）に準拠して測定した。なお検出限界は０.０１ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【０１０５】
（ｂ）動粘度
ＪＩＳ−Ｋ−２２８３（２０００）に準拠して、４０℃、１００℃における動粘度を測定した。但し、０℃動粘度はＪＩＳ−Ｋ−２２８３（２０００）に規定される粘度−温度関係式より算出した。
４０℃での動粘度が５〜２０ｍｍ２／ｓの範囲ときに潤滑性能や省エネルギーの点で良好と評価される。
【０１０６】
（ｃ）粘度指数
ＪＩＳ−Ｋ−２２８３（２０００）に準拠して算出した。粘度指数１３０以上のときは粘度−温度特性が優れていると評価される。
【０１０７】
（ｄ）低温流動性試験（流動点）
ＪＩＳ−Ｋ−２２６９（１９８７）に準拠して流動点を測定した。流動点が０℃以下のときには低温流動性が優れていると評価される。
【０１０８】
（ｅ）耐熱性試験（揮発量）
実施例又は比較例の各々の潤滑油基油に対し、２，２’−メチレンビス−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール（東京化成工業社製）、ＩＲＧＡＮＯＸ Ｌ５７（製品名，ＢＡＳＦ社製）、各０．５重量％を添加し溶解させて潤滑油組成物を調製した。当該潤滑油組成物を、内径２５ｍｍ、高さ９０ｍｍのガラス管にエステル１０ｇを秤量し、ガラス管を２本取り付けたシリコンゴム栓を付け、片方の管から空気を１．０L／ｈで送る。１５０℃に設定したオイルバスにガラス管を浸漬して、２０時間加熱した。加熱試験後の揮発量は下記の式に従い算出した。
揮発量（％）＝［（Ｗ０−Ｗ）／Ｗ０］×１００
［式中、Ｗ０は試験前の重量を示し、Ｗは試験後の重量を示す。］。
揮発量が５重量％未満のときは耐揮発性が良好であると評価される。
【０１０９】
（ｇ）潤滑性試験
ＪＰＩ−５Ｓ−３２−９０に準拠して、高速四球型摩耗試験機（神鋼造機製）を用いて、回転数１２００ｒｐｍ、荷重４０ｋｇ、時間６０分の条件で試験し、摩耗痕径を測定した。
摩耗痕径が０．６０ｍｍ以下のときは潤滑性に優れていると評価される。
【０１１０】
［安定性評価：潤滑性試験後の潤滑油基油の分析］
（ｈ）全酸価の上昇量測定
潤滑性試験前及び試験後の全酸価を測定し、試験後の全酸価の上昇量を算出した。
【０１１１】
（ｉ）２，４−ジメチルグルタル酸ジエステルと３−メチル−１，５−ペンタンジオールジエステルのガスクロマトグラフィー（ＧＣ）分析条件
［ＧＣ分析条件］
機器：島津製作所製  ＧＣ−２０１０
カラム：Ｊ＆Ｗ製ＴＣ−５  ３０ｍｘ０．２５ｍｍ
カラム温度：６０〜３００℃（昇温速度１０℃／ｍｉｎ）
インジェクション温度／検出器温度：３０５℃／３０５℃
検出器：ＦＩＤ
キャリアガス：ヘリウム
ガス流量：１．０８ｍｌ／ｍｉｎ
【０１１２】
［合成例］
（２，４−ジメチルグルタル酸）
撹拌器、温度計、冷却管付き水分分留受器を備えた１リットルの四ツ口フラスコにメチルマロン酸ジエチル５４８．１ｇ（３．１５モル）、ナトリウムメトキシドメタノール溶液２７．４ｇ（０．５０モル）を加え、メタクリル酸メチル２８５ｇ（２．８５モル）を滴下し７０℃まで温度を上げ反応を行ない２，２，４−ペンタトリカルボン酸ジエチルメチルエステル７８３．７５ｇを得た。得られた２，２，４−ペンタトリカルボン酸ジエチルメチルエステル７８３．７５ｇ（２．８４モル）に２０％に薄めた塩酸水溶液を加え、１１０℃で撹拌することで白色の結晶が得られた。生成した結晶を８０℃で一晩乾燥を行い２，４−ジメチルグルタル酸を３００ｇ得た。
【０１１３】
［製造例１］
撹拌器、温度計、冷却管付き水分分留受器を備えた１リットルの四ツ口フラスコにｎ-デカノール（東京化成工業社品）４６４．５ｇ（２．９４モル）、２，４−ジメチルグルタル酸２２４．０ｇ（１．４０モル）、キシレン（原料の総量に対し５重量％）及び触媒として酸化スズ触媒（原料の総量に対し０．２重量％）を仕込み、窒素置換した後、徐々に２２０℃まで昇温した。理論生成水量（５０．４ｇ）を目処にして留出してくる生成水を水分分留受器で除去しつつ、還流が起こるように減圧度を調整しながら、エステル化反応を行い、全酸価が１以下となるまで反応を行った。反応終了後、キシレン及び残存ずる原料アルコールを蒸留により除去してエステル化粗物を得た。次いで、得られたエステル化粗物の全酸価に対して５．０当量の苛性ソーダ水溶液で中和した後、中性になるまで水洗した。更に、得られたエステル化粗物を活性炭で処理した後、濾過により活性炭を除去して、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９９．７ＧＣ面積％の２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）５５４．４ｇを得た。以下得られた２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−デシル）を「ＤＭＧ／ｎＣ１０ア」と略記する。
【０１１４】
［製造例２］
ｎ-デカノールの代わりにｎ−ウンデカノール（東京化成工業社品）５０５．７ｇ（２．９４モル）を使用し、２，４−ジメチルグルタル酸２２４．０ｇ（１．４０モル）を使用した以外は製造例１と同様の方法により、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９９．８ＧＣ面積％の２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）５９０．０ｇを得た。以下得られた２，４−ジメチルグルタル酸ジ（ｎ−ウンデシル）を「ＤＭＧ／ｎＣ１１ア」と略記する。
【０１１５】
［製造例３］
ｎ−ウンデカノールの代わりにｎ−ノナン酸４８３．５ｇ（３．０６モル）使用し、２，４−ジメチルグルタル酸の代わりに３−メチル−１，５−ペンタンジオール（クラレ社製）１７７．０ｇ（１．５０モル）、キシレン（原料の総量に対し５重量％）及び触媒として酸化スズ（原料の総量に対し０．１重量％）を仕込み、窒素置換した後、徐々に２２０℃まで昇温した。理論生成水量（５４．０ｇ）を目処にして留出してくる生成水を水分分留受器で除去しつつ、還流が起こるように減圧度を調整しながら、エステル化反応を行い、全酸価が２０以下となるまで反応を行った。反応終了後、キシレン及び残存ずる原料脂肪族モノカルボン酸を蒸留により除去してエステル化粗物を得た。次いで、得られたエステル化粗物の全酸価に対して１．２当量の苛性ソーダ水溶液で中和した後、中性になるまで水洗した。更に、得られたエステル化粗物を活性炭で処理した後、濾過により活性炭を除去して、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９９．５ＧＣ面積％の３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ノナノエート）５３７．３ｇを得た。以下得られた３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ノナノエート）を「ＭＰＤ／ｎＣ９酸」と略記する。
【０１１６】
［製造例４］
ｎ−ノナン酸の代わりにｎ−デカン酸（新日本理化社製を蒸留精製したものを使用）５２６．３ｇ（３．０６モル）使用し、２，４−ジメチルグルタル酸の代わりに３−メチル−１，５−ペンタンジオール１７７．０ｇ（１．５０モル）使用した以外は製造例３と同様の方法により、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９９．４ＧＣ面積％の３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−デカノエート）５７５．１ｇを得た。以下得られた３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−デカノエート）を「ＭＰＤ／ｎＣ１０酸」と略記する。
【０１１７】
［製造例５］
ｎ−ノナン酸の代わりにｎ−ウンデカン酸（東京化成工業社製を蒸留精製したものを使用）５６９．２ｇ（３．０６モル）使用し、２，４−ジメチルグルタル酸の代わりに３−メチル−１，５−ペンタンジオール１７７．０ｇ（１．５０モル）使用した以外は製造例３と同様の方法により、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９９．３ＧＣ面積％の３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ウンデカノエート）６１２．９ｇを得た。以下得られた３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ウンデカノエート）を「ＭＰＤ／ｎＣ１１酸」と略記する。
【０１１８】
［製造例６］
ｎ−ノナン酸の代わりにｎ−ドデカン酸（新日本理化社製を蒸留精製したものを使用）４４８．８ｇ（２．２４モル）を使用し、２，４−ジメチルグルタル酸の代わりに３−メチル−１，５−ペンタンジオール１２９．８ｇ（１．１０モル）使用した以外は製造例３と同様の方法により、全酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、９７．８ＧＣ面積％の３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ドデカノエート）４７７．２ｇを得た。以下得られた３−メチル−１，５−ペンタンジオール−ジ（ｎ−ドデカノエート）を「ＭＰＤ／ｎＣ１２酸」と略記する。
【０１１９】
［実施例１〜１０］
上記製造例１〜６で得られた２，４−ジメチルグルタル酸ジエステル又はメチルペンタンジオールエステルを表１に記載の混合比率となるように混合して、本発明のスピンドルモータ用潤滑油基油を調製した。調製したそれぞれの基油の全酸価、動粘度、粘度指数、低温流動性試験、耐熱性試験、潤滑性試験及び潤滑性試験後の潤滑油基油の分析を行い、それらの試験結果を表１に示した。
【０１２０】
［比較例１〜６］
上記製造例１〜６で調製された２，４−ジメチルグルタル酸ジエステル又はメチルペンタンジオールエステルを単独で潤滑油基油として評価した。それらの基油の全酸価、動粘度、粘度指数、低温流動性試験、耐熱性試験、潤滑性試験及び潤滑性試験後の潤滑油基油の分析を行い、それらの試験結果を表１に示した。
【０１２１】
【表１】
2014227474.tif 000006
【０１２２】
表１から、本発明の潤滑油基油は、製造例１〜６で調製されたエステルを単独で使用する場合と比較すると、潤滑油基油の安定性評価（全酸価の上昇量）において極めて優れており、潤滑油基油としての性能（動粘度、粘度指数、低温流動性、耐熱性、潤滑性）においても優れた潤滑油基油であることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１２３】
本発明の２，４−ジアルキルグルタル酸ジエステルとメチルペンタンジオールジエステルを所定量配合した流体軸受用潤滑油基油は、スピンドルモータ使用時において当該潤滑油基油の分解を低減でき、よって、長期間安定してスピンドルモータを使用することができる。
【符号の説明】
【０１２４】
１  軸
２  スリーブ
３、４  ラジアル動圧発生溝
５、６  スラスト動圧発生溝
７  スラストプレート
８  カウンタープレート
９  潤滑油組成物
１０  ハブ
１１  ベース
１２  ステータコイル
１３  ロータマグネット
【図１】
2014227474.tif 000009
【図２】
2014227474.tif 000010