(57)【要約】【課題】一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できるベルトの接続構造、このベルトの接続構造を用いたベルトコンベア及びベルトの接続方法を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、一方の端部から延出する長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と同じ順序で並列し、この短コードが上記一方のコード群の短コードと突き合わされ、この長コードが上記一方のコード群の長コードと並置される他方のコード群とを備えるベルトの接続構造であって、上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードが複数連続して並置され、短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されていることを特徴とする。【選択図】図１
2014151982.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設され、
一方の端部から延出する単一長さの長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、
他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と同じ幅方向の順序で並列し、この他方の端部から延出する短コードが上記一方のコード群の短コードと突き合わされ、この他方の端部から延出する長コードが上記一方のコード群の長コードと並置される他方のコード群と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲に充填されるゴム層と
を備えるベルトの接続構造であって、
上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードが複数連続して並置され、短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されていることを特徴とするベルトの接続構造。
【請求項２】
上記短コードの長さが１種類であり、上記一方の端部から延出する一の短コードと、他方の端部から延出しこの短コードに隣接する長コードとに挟まれる第一接続領域の長手方向長さｓ１が、一方の端部から延出する一の上記長コードと、他方の端部から延出しこの長コードに隣接する長コードとに挟まれる第二接続領域の長手方向長さｓ２の４０％以上５０％以下である請求項１に記載のベルトの接続構造。
【請求項３】
上記一方のコード群及び他方のコード群において短コードが複数連続して並置されない請求項２に記載のベルトの接続構造。
【請求項４】
上記コードの径ｄ、一方の端部から延出する長コード又は短コードと他方の端部から延出する長コード又は短コードとの間隔Ｗ、上記第二接続領域の長手方向長さｓ２、上記第一接続領域の長手方向長さｓ１及び第二接続領域の長手方向長さｓ２の一対の端部間における総和Ｌ、並びに一方の端部から延出する長コード及び短コードの総数ｎの関係が、下記式（１）及び（２）を満たす請求項３に記載のベルトの接続構造。
１．２＋０．１ｄ≦Ｗ  ・・・（１）
ｓ２＜Ｌ／ｎ  ・・・（２）
【請求項５】
上記コードがスチールコードである請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のベルトの接続構造。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のベルトの接続構造を備えるコンベアベルト。
【請求項７】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトの互いに対向する一対の端部において複数のコードを延出させる工程と、
上記延出した複数のコードを長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードに形成し、上記長コードが複数連続して並置され、上記短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されるコード群を上記一対の端部に形成する工程と、
一方のコード群の短コードを他方のコード群の短コードと突き合せ、一方のコード群の長コードを他方のコード群の長コードと並置する工程と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲にゴム層を配設する工程と
を有するベルトの接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルトの接続構造、コンベアベルト及びベルトの接続方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉱物資源や土砂の採掘現場から積出港への輸送などに使用されるベルトコンベアには、補強用の線状心材（コード）が埋設されたベルトが用いられている。また最近では、搬送中の荷こぼれを防止するために搬送面を円筒状に丸めて用いるパイプコンベアにもこのベルトが多用されている。
【０００３】
上記ベルトは、図５に示すように、幅方向に多条に配設されるコード１０２と、このコード１０２の周囲に充填される中間ゴム層１０３と、この中間ゴム層１０３の表面及び裏面に積層される耐摩耗性のカバーゴム層１０４とを備える積層体１０１を無端状に接続することで形成されている。
【０００４】
上記積層体１０１の端部の接続方法としては、一般的に（Ａ）上記積層体１０１の一対の端部において、カバーゴム層１０４及び中間ゴム層１０３を除去し、一定長のコード１０２を露出させる工程と、（Ｂ）コード１０２が露出した積層体１０１の一対の端部を付合わせ、図６に示すよう、一方の端部から延出するコード１０２及び他方の端部から延出するコード１０２を交互に並置する工程と、（Ｃ）交互に並置したコード１０２のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に中間ゴム層１０３を形成する未加硫ゴム組成物を配設する工程と、（Ｄ）上記中間ゴム層１０３の表面及び裏面にカバーゴム層１０４を形成する未加硫ゴム組成物を積層する工程と、（Ｅ）上記未加硫ゴム組成物を加硫して、中間ゴム層１０３及びカバーゴム層１０４を形成する工程とを有する方法が採られている。
【０００５】
上記（Ｂ）工程におけるコードの並置において、各コード間の幅方向間隔に対してコードの径が大きくなると、コードの間隔が小さくなり、コード間に充填されるゴムの幅が小さくなるため、接続部の接続強度が低下する。そこで、例えばベルト端部から延出するコードの長さに段差を設けて長いコードと短いコードとを用意し、異なる端部から延出する短いコード同士を突き合わせることでコードの間隔を大きくする接続方法が考案されている（特開平１１−１７３３８４号公報参照）。
【０００６】
上述した短いコードを突き合わせる方法によれば、並置したコードの間隔を大きくして充填ゴムの幅を大きくすることができる。しかし、一方の端部から延出するコードと他方の端部から延出するコードとに挟まれる領域のベルト長手方向の総長が小さくなってしまうため、接続部の強度を確保するためにコードの延出長さ、つまり接続部分の長さを大きくする必要がある。そのため、施工時間の増加や設備の大型化が必要となり、コンベアの製造コストが増大するという課題がある。上記公報においては、一方の端部から延出する短いコードと他方の端部から延出する長いコードとの間隔を大きくして強度の向上を図っているが、強度の改善は十分と言い難く、またコードの設置作業が煩雑となるためコスト上昇が避けられない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−１７３３８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、以上のような事情に基づいてなされたものであり、一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できるベルトの接続構造、このベルトの接続構造を用いたベルトコンベア、及びベルトの接続方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するためになされた発明は、
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設され、
一方の端部から延出する単一長さの長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、
他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と同じ幅方向の順序で並列し、この他方の端部から延出する短コードが上記一方のコード群の短コードと突き合わされ、この他方の端部から延出する長コードが上記一方のコード群の長コードと並置される他方のコード群と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲に充填されるゴム層と
を備えるベルトの接続構造であって、
上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードが複数連続して並置され、短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されていることを特徴とする。
【００１０】
当該ベルトの接続構造は、一方のコード群及び他方のコード群において長コードが連続して並置され、かつ短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されるため、つまり短コードが３本以上連続しない順序で複数の延出コードが並列されているため、従来の長コードと短コードとを一定の順序で繰り返したコード配置に比べて、組み合わされたコードの間隔は小さくなるものの、一方のコード群の長コード又は短コードと、他方のコード群の長コード又は短コードとに挟まれる領域の総長を効果的に大きくすることができる。これにより、組み合わされたコードの間隔（コード間の充填ゴム層の幅）と上記領域の総長とをバランスよく確保し、ベルトの接続強度を容易かつ確実に向上することができる。
【００１１】
上記短コードの長さが１種類であり、上記一方の端部から延出する一の短コードと、他方の端部から延出しこの短コードに隣接する長コードとに挟まれる第一接続領域の長手方向長さｓ１が、一方の端部から延出する一の上記長コードと、他方の端部から延出しこの長コードに隣接する長コードとに挟まれる第二接続領域の長手方向長さｓ２の４０％以上５０％以下であるとよい。このように短コードの長さを１種類とすることで、ベルトの接続時の工程及び設備を簡略化できるため、ベルトコンベアの製造コストを低減できる。また、上記第一接続領域の長手方向長さｓ１の上記第二接続領域の長手方向長さｓ２に対する比率を上記範囲内とすることで、つまり対向する短コード同士が接続構造の長手方向略中央で突き合わされるようにすることで、上記接続領域の総長を最大限に延長することができる。
【００１２】
上記短コードの長さが１種類の場合、上記一方のコード群及び他方のコード群における短コードが複数連続して並置されないとよい。このように一方のコード群及び他方のコード群において短コードが連続して並置しないようにすることで、異なるコード群に属するコード同士が幅方向に必ず隣接する（異なるコード群に属するコードに挟まれる領域が各コード間に必ず形成される）順序で長コード及び短コードが配置されるため、当該ベルトの接続構造における接続強度をさらに向上させることができる。
【００１３】
上記コードの径ｄ、一方の端部から延出する長コード又は短コードと他方の端部から延出する長コード又は短コードとの間隔Ｗ、上記第二接続領域の長手方向長さｓ２、上記第一接続領域の長手方向長さｓ１及び第二接続領域の長手方向長さｓ２の一対の端部間における総和Ｌ、並びに一方の端部から延出する長コード及び短コードの総数ｎの関係が、下記式（１）及び（２）を満たすことが好ましい。
１．２＋０．１ｄ≦Ｗ  ・・・（１）
ｓ２＜Ｌ／ｎ  ・・・（２）
【００１４】
このように上記式（１）及び（２）を満たすように一対の端部から延出する長コード及び短コードを所定の順序で配置することで、トレードオフの関係にある異なる端部から延出するコードの間隔Ｗと接続領域の長さの総和Ｌとをバランスよく向上させて、当該ベルトの接続構造の接続強度を効果的に改善することができる。
【００１５】
上記コードとしては、スチールコードが好ましい。コードとしてスチールコードを用いることで上述のコードの組合せ構造による接続強度の向上と相まって、当該ベルトの接続構造の引裂強度、耐衝撃性等を向上させることができる。
【００１６】
当該ベルトの接続構造を用いて製造されたベルトコンベアは、接続部において高い強度を有し、かつ製造コストに優れる。
【００１７】
また、上記課題を解決するためになされた別の発明は、
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトの互いに対向する一対の端部において複数のコードを延出させる工程と、
上記延出した複数のコードを長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードに形成し、上記長コードが複数連続して並置され、上記短コードの少なくとも幅方向の一方の側に長コードが隣接して並置されるコード群を上記一対の端部に形成する工程と、
一方のコード群の短コードを他方のコード群の短コードと突き合せ、一方のコード群の長コードを他方のコード群の長コードと並置する工程と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲にゴム層を配設する工程と
を有するベルトの接続方法である。
【００１８】
当該ベルトの接続方法によれば、組み合わされたコードの間隔を維持しつつ、一方のコード群の長コード又は短コードと、他方のコード群の長コード又は短コードとに挟まれる領域の総長を効果的に大きくすることができる。
【００１９】
なお、「第一接続領域（第二接続領域）の長手方向長さ」とは、ベルトの接続構造における全ての第一接続領域（第二接続領域）の長手方向長さの平均値を意味する。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、本発明のベルトの接続構造、ベルトコンベア及びベルトの接続方法は、一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係るベルトの接続構造を示す模式的断面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【図３】図１の実施形態とは異なる実施形態に係るベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【図４】図１及び図２の実施形態とは異なる実施形態に係るベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【図５】従来のベルトの接続構造を示す模式的断面図である。
【図６】従来のベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、適宜図面を参照しつつ、本発明の実施形態を詳説する。
【００２３】
図１に示すベルトの接続構造１は、複数のコードＡを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設される。当該ベルトの接続構造１は、一方の端部から延出するコード群（第一コード群）と、他方の端部から延出するコード群（第二コード群と、これらのコード群のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に充填される中間ゴム層４と、この中間ゴム層４の両面に積層されるカバーゴム層５とを備える。
【００２４】
＜コード群＞
図２は、当該ベルトの接続構造１において、中間ゴム層４及びカバーゴム層５を除いた第一コード群及び第二コード群の配置を示した模式的平面図である。上記第一コード群は、一方のベルト端部１０ａから延出する単一長さの長コード２ａ及びこの長コード２ａより延出距離が短い単一長さの短コード３ａが所定の順序でベルト幅方向に並列している。上記第二コード群は、他方のベルト端部１０ｂから第一コード群と同様に延出する長コード２ｂ及び短コード３ｂが上記第一コード群と同じ幅方向の順序（鏡対象の順序）で並列している。第一コード群の短コード３ａは、第二コード群の短コード３ｂと突き合わされ、第一コード群の長コード２ａは、第二コード群の長コード２ｂと並置されて、２本の第一コード群の長コード２ａの間に１本の第二コード群の長コード２ｂが配置されている。この各コード間には中間ゴム層４を形成するゴムが充填される。
【００２５】
上述したように、上記第一コード群及び第二コード群における長コード２ａ，２ｂ及び短コード３ａ，３ｂは所定の順序でベルト幅方向に並列している。この所定の順序とは、第一コード群（及び第二コード群）において、長コード２ａ（２ｂ）が２本連続して並置され、短コード３ａ（３ｂ）のベルト幅方向の両側に長コード２ａ（２ｂ）が隣接して並置されている順序である（ただし、ベルト幅方向の最も端寄りの短コードは除く）。つまり、第一コード群及び第二コード群において、ベルト幅方向に「長コード、長コード、短コード」の順序の繰り返しでコードが配置されている。
【００２６】
当該ベルトの接続構造１が備えるコード（長コード２ａ，２ｂ及び短コード３ａ，３ｂ）の径ｄは、例えば２ｍｍ以上１５ｍｍ以下とすることができる。また、第一コード群及び第二コード群におけるコードの軸心間距離（ピッチ）は、例えば８ｍｍ以上２５ｍｍ以下とすることができる。
【００２７】
第一コード群の一の短コード３ａと、この短コード３ａに隣接する第二コード群の長コード２ｂとに挟まれる第一接続領域Ｐの長手方向長さを第一接続長ｓ１とし、第二コード群の一の長コード２ａと、この長コード２ａに隣接する第二コード群の長コード２ｂとに挟まれる第二接続領域Ｑの長手方向長さを第二接続長ｓ２とすると、第一接続長ｓ１の第二接続長ｓ２に対する比の下限としては、４０％が好ましく、４５％がより好ましい。一方、第一接続長ｓ１の第二接続長ｓ２に対する比の上限としては、５０％が好ましく、４９％がより好ましい。第一接続長ｓ１の第二接続長ｓ２に対する比が上記下限未満の場合、第一接続領域Ｐの面積が小さくなって当該ベルトの接続構造１の接続強度が低下するおそれがある。逆に、第一接続長ｓ１の第二接続長ｓ２に対する比が上記上限を超える場合、突き合わされる短コード３ａ，３ｂ間の距離がなくなって、コードの配列が困難になるおそれがある。
【００２８】
当該ベルトの接続構造１のベルト長手方向長さである接続構造長ｓ３は、例えば３００ｍｍ以上４，０００ｍｍ以下とすることができる。また、接続構造長ｓ３に対する上記第二接続長ｓ２の比としては、５０％以上９５％以下が好ましい。接続構造長ｓ３に対する第二接続長ｓ２の比が上記上限を超える場合、上述のようにコードを組み合わせる際に、コードを曲げる部分の長さが小さくなって、コードの配置が困難になるおそれがある。逆に、接続構造長ｓ３に対する第二接続長ｓ２の比が上記下限未満の場合、当該ベルトの接続構造１の接続強度が十分得られないおそれや、製造コストの上昇を招来するおそれがある。また、突き合せられた第一コード群の短コード３ａと第二コード群の短コード３ｂとの先端同士の間隔としては、例えば１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下とすることができる。
【００２９】
第一コード群の長コード２ａ又は短コード３ａと、第二コード群の長コード２ｂ又は短コード３ｂとの間隔Ｗは、コードの径ｄと下記式（１）の関係を満たすことが好ましい。この間隔Ｗが（１．２＋０．１ｄ）未満の場合、各コード間に充填されるゴムの幅が小さくなり、当該ベルトの接続構造１の接続強度が低下するおそれがある。また、上記間隔Ｗの上限としては、７ｍｍが好ましい。上記間隔Ｗがこの上限を超える場合、コード間距離が大きくなりすぎてコードの配列作業の手間が増加するおそれがある。
１．２＋０．１ｄ≦Ｗ  ・・・（１）
【００３０】
第一接続領域Ｐの第一接続長ｓ１及び第二接続領域Ｑの第二接続長ｓ２の一対のベルト端部間における総和Ｌを第一コード群に含まれる長コード２ａ及び短コード３ａの総数ｎで割ったコード一本当たりの接続長（Ｌ／ｎ）は、第二接続長ｓ２と下記式（２）の関係を満たすことが好ましい。上記コード一本当たりの接続長（Ｌ／ｎ）がｓ２以下の場合、当該ベルトの接続構造１の長手方向長さに対するコード一本当たりの接続長の比が小さくなるため、コード間の接続強度を高めるために当該ベルトの接続構造１の長手方向長さを大きくする必要があり、製造コストの上昇を招来するおそれがある。なお、当該ベルトの接続構造１において長コードに対する短コードの割合を最大限に減少させても、上記コード一本当たりの接続長（Ｌ／ｎ）は第二接続長ｓ２の２倍を超えることはない。
ｓ２＜Ｌ／ｎ  ・・・（２）
【００３１】
当該ベルトの接続構造１に用いるコードの材質は特に限定されず、ナイロン、ポリエステル、アラミド等の合成繊維や、スチールなどを用いることができるが、強度、伸び、寿命等の観点からスチールが好ましい。
【００３２】
＜中間ゴム層＞
中間ゴム層４は、組み合わせた上記第一コード群及び第二コード群の周囲に充填されたゴム組成物から形成されている。中間ゴム層４を形成するゴム組成物のベースゴムとしては、例えば天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ、ＥＰＤＭ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン系ゴム（ＮＢＲ、ＮＩＲ等）等が挙げられる。
【００３３】
上記中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、硫黄系、有機過酸化物系、金属酸化物系、フェノール樹脂、キノンジオキシム等の加硫剤が添加される。硫黄系の加硫剤としては、例えば粉末硫黄、沈降性硫黄、高分散性硫黄、表面処理硫黄、不溶性硫黄、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェノールジサルファイド等が挙げられる。有機過酸化物系の加硫剤としては、例えば、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（パーオキシルベンゾエート）等が挙げられる。金属酸化物系の加硫剤としては、例えば亜鉛華、酸化マグネシウム等が挙げられる。
【００３４】
中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、加硫剤の他に、例えば加硫促進剤、加硫助剤、加硫遅延剤等を含有させることができる。
【００３５】
上記加硫促進剤としては、例えばアルデヒド・アンモニア系、グアニジン系、チオウレア系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオカルバミン酸塩系等の加硫促進剤が挙げられる。
【００３６】
上記加硫助剤としては、例えば酸化亜鉛、ステアリン酸やオレイン酸及びこれらの亜鉛塩等が挙げられる。
【００３７】
上記接着向上剤としては、例えば有機酸コバルト等が挙げられる。
【００３８】
中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、その他、カーボンブラック、シリカなどの補強剤、炭酸カルシウム、タルクなどの充填剤（フィラー）、マイクロクリスタリンワックス等のワックス類、アロマオイル等のオイル類、ポリマー類、老化防止剤、酸化防止剤、顔料（染料）、可塑剤、揺変成付与剤、紫外線吸収剤、難燃剤、溶剤、界面活性剤（レベリング剤を含む）、分散剤、脱水剤、防錆剤、接着付与剤、帯電防止剤、加工助剤等の配合剤を一種又は複数種配合することができる。
【００３９】
上記カーボンブラックとしては、例えばＦＥＦ系、ＩＳＡＦ系、ＨＡＦ系等のゴム用カーボンブラックが挙げられる。
【００４０】
中間ゴム層４の平均厚さ（スチールコードを含む）ｔ１としては特に限定されず、例えば２．５ｍｍ以上２０ｍｍ以下とすることができる。また、スチールコードの表面から中間ゴム層４表面までの平均距離ｔ２としては特に限定されず、例えば０．３ｍｍ以上２．５ｍｍ以下とすることができる。
【００４１】
＜カバーゴム層＞
カバーゴム層５は、中間ゴム層４の表面及び裏面に積層されている。このカバーゴム層５を形成するゴム組成物のベースゴム及びこのベースゴムに配合する配合剤としては、上記中間ゴム層４と同じもの（但し、上記接着向上剤は含まない）を用いることができる。
【００４２】
カバーゴム層５の平均厚さとしては特に限定されず、例えば３ｍｍ以上３０ｍｍ以下とすることができる。
【００４３】
＜ベルトの接続方法＞
当該ベルトの接続構造１は、以下の工程を有するベルトの接続方法により得ることができる。
（１）平ベルトの互いに対向する一対のベルト端部１０ａ，１０ｂにおいて複数のコードを延出させる工程
（２）延出した複数のコードを長コード２ａ，２ｂ及び短コード３ａ，３ｂに形成し、上記長コード２ａ，２ｂが複数連続して並置され、上記短コード３ａ，３ｂの幅方向の両側に長コード２ａ，２ｂが隣接して並置される第一コード群及び第二コード群を上記一対のベルト端部１０ａ，１０ｂに形成する工程
（３）第一コード群の短コード３ａを第二コード群の短コード３ｂと突き合せ、第一コード群の長コード２ａを第二コード群の長コード２ｂと並置して、コード群を組み合わせる工程
（４）組み合わせた第一コード群及び第二コード群の周囲にゴム層を配設する工程
（５）中間ゴム層４及びカバーゴム層５を形成する工程
【００４４】
＜（１）コード延出工程＞
コード延出工程において、平ベルトの両ベルト端部のゴム層を除去し、複数のコードを露出させてベルト端部１０ａ，１０ｂから延出させる。具体的には、カッターナイフ等を用いて平ベルトの両ベルト端部のゴム層を切断して剥離し、コードの周面に付着したゴム層の残滓をサンドペーパー、ワイヤーブラシ等で研磨した後に溶剤等に付けて除去する。なお、接合部の破損の起点となりやすい各スチールコードの先端部がプーリやローラ上の長手方向に曲げられる位置を同時に通過しないよう、ベルトの長手方向に対し直角ではなく傾斜するようにベルト端部を形成することが好ましい。
【００４５】
＜（２）コード群形成工程＞
コード群形成工程において、長コード２ａ（２ｂ）が２本連続して並置され、短コード３ａ（３ｂ）（ただし、ベルト幅方向の最も端寄りの短コードは除く）のベルト幅方向の両側に長コード２ａ（２ｂ）が隣接して並置されている順序、つまり、一方のベルトの側端から他方の側端に向かうベルト幅方向に「長コード、長コード、短コード」の順序の繰り返しでコードが配置される第一コード群及び第二コード群を形成する。具体的には、上記コード延出工程で露出させたコードのうち、２本おきにコードの先端を切断することで短コード３ａ（３ｂ）を形成し、第一コード群及び第二コード群を形成する。なお、ベルト端部のゴム層をベルトの長手方向に対し傾斜して切断した場合、各長コード及び短コードの突出長さがそれぞれ略等しくなるように、各スチールコードの先端位置がベルトの幅方向に沿ってベルトの長手方向にずれるように各コードは加工される。
【００４６】
＜（３）コード群組み合わせ工程＞
コード群組み合わせ工程において、第一コード群の短コード３ａを第二コード群の短コード３ｂと突き合せ、第一コード群の長コード２ａを第二コード群の長コード２ｂと並置して２本の第一コード群の長コード２ａの間に１本の第二コード群の長コード２ｂが位置するように、複数のコードを組み合わせて配置する。
【００４７】
＜（４）ゴム層配設工程＞
ゴム層配設工程において、組み合わせた第一コード群及び第二コード群のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に中間ゴム層４を形成するゴム組成物を配設する。具体的には、コード間に中間ゴム層４を形成するゴム組成物を充填し、その後、このゴム組成物が充填されたコード群の表面及び裏面に中間ゴム層４を形成するゴム組成物シートをさらに積層する。このとき、各コードの周面にゴム組成物を溶剤に溶かしたものをあらかじめ塗布しておくことでコードと中間ゴム層４との密着性を高めることができる。
【００４８】
＜（５）中間ゴム層及びカバーゴム層形成工程＞
中間ゴム層及びカバーゴム層形成工程において、コード群の周囲に配設したゴム組成物の表面及び裏面にカバーゴム層５を形成するゴム組成物を積層し、これらのゴム組成物を加硫することによって中間ゴム層４及びカバーゴム層５を形成する。これにより、ベルトの端部同士が接続され、当該ベルトの接続構造１が得られる。
【００４９】
＜利点＞
当該ベルトの接続構造１は、従来の長コード２ａ，２ｂと短コード３ａ，３ｂとを一定の順序で繰り返すものに比べて、組み合わされたコードの間隔は小さくなるものの、第一コード群の長コード２ａ又は短コード３ａと、第二コード群の長コード２ｂ又は短コード３ｂとに挟まれる領域の総長（ベルト端部１０ａ，１０ｂ間における第一接続領域Ｐの第一接続長ｓ１及び第二接続領域Ｑの第二接続長ｓ２の総和Ｌ）を効果的に大きくすることができる。これにより、コードの間隔と上記領域の総長とをバランスよく確保し、ベルトの接続強度を容易かつ確実に向上することができる。
【００５０】
さらに当該ベルトの接続構造１は、短コードの長さが１種類であるため加工性に優れる。また、第一コード群及び第二コード群において、短コード３ａ，３ｂの幅方向両側に長コード２ａ，２ｂが隣接して並置されているため、異なるコード群に属するコード同士が幅方向に必ず隣接する（異なるコード群に属するコードに挟まれる領域が各コード間に必ず形成される）順序で長コード２ａ，２ｂ及び短コード３ａ，３ｂが配置されるため、当該ベルトの接続構造１はより高い接続強度を発揮する。
【００５１】
＜コンベアベルト＞
当該ベルトの接続構造１は、上述のように高い接続強度を有し、かつ製造コストに優れるため、当該ベルトの接続構造１を用いることで、強度及びコストに優れたコンベアベルトを得ることができる。
【００５２】
［その他の実施形態］
本発明のベルトの接続構造は、上述の実施形態に限定されるものではなく、以下のような実施形態とすることもできる。
【００５３】
上記実施形態では、各コード群（第一コード群及び第二コード群）において、短コードと短コードとの間に長コードを２本連続して並置したが、長コードは３本以上連続して並置してもよい。この例として、図３に各コード群において長コードを３本連続して並置した実施形態を示す。このように、ベルトの幅に対してコード群におけるコード間隔が大きい場合又はコード径が小さい場合、短コードの割合を減らして長コードの連続する本数を増加させることで、組み合わされたコードの間隔を一定以上に保ちつつ、一方のコード群の長コード又は短コードと、他方のコード群の長コード又は短コードとに挟まれる接続領域の総長を効果的に大きくすることができる。つまり、コード間隔に余裕がある場合は、各コード群における長コードの割合を増やすことで上記接続領域の総長を大きくし、これにより当該ベルトの接続構造の長手方向長さを小さくして製造コストを低減できる。
【００５４】
また、上記実施形態では、各コード群の長コード及び短コードの総数を６本としたが、各コード群に含まれるコードの本数は限定されない。また、例えば上記実施形態のように「長コード、長コード、短コード」という所定の順序が繰り返される場合、この所定の順序を１以上含むものは本発明の意図する範囲内である。つまり、「長コード、長コード、短コード、長コード、長コード、短コード、長コード」のように、所定の順序を形成しないコードが含まれていても、所定の順序が含まれている限りは、本願発明の構成に含まれ、また本願発明の効果を奏することができる。このように所定の順序が含まれていれば、各コード群のベルト幅方向の最も端寄りのコードは長コード及び短コードのどちらであってもよい。
【００５５】
さらに、本発明のベルトの接続構造は、各コード群に複数長さの短コードが含まれていてもよい。例えば図４に示すベルトの接続構造２１は、各コード群が長コード２ａ，２ｂよりも延出距離が短い第一短コード１３ａ，１３ｂと、この第一短コード１３ａ，１３ｂよりも延出距離が短い第二短コード２３ａ，２３ｂとを含み、第一コード群の第一短コード１３ａと第二コード群の第二短コード２３ｂとを突き合わせ、第一コード群の第二短コード２３ａと第二コード群の第一短コード１３ｂとを突き合わせるようにコードが配置されている。第一短コード１３ａ，１３ｂ及び第二短コード２３ａ，２３ｂは、第一コード群の第一短コード１３ａと第二コード群の第一短コード１３ｂとに挟まれる接続領域Ｒの長手方向長さ、及び第一コード群の第二短コード２３ａと第二コード群の長コード２ｂとに挟まれる接続領域Ｓの長手方向長さが上記第二接続長ｓ２の約１／３となるように形成されている。このようなベルトの接続構造２１でも本願発明の効果を奏することができる。このベルトの接続構造２１は、第一短コードと第二短コードとを「短コード」として括った際に、第一コード群及び第二コード群において「長コード」及び「短コード」が同じ幅方向の順序（「長コード、長コード、短コード、短コード、長コード、長コード、短コード、短コード」の順序）で並列している。
【実施例】
【００５６】
以下、実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００５７】
［実施例１］
径ｄが５．８ｍｍのスチールコードを１４．２ｍｍのピッチ（コード軸心間距離）で６本埋設した平ベルト（幅：９０ｍｍ）を用い、その両端部においてスチールコードを延出させた。次に、図１のように両端部においてそれぞれ幅方向に「長コード、長コード、短コード、長コード、長コード、短コード」の順にコードを形成し、一方の端部から延出する短コードと他方の端部から延出する短コードとを突き合わせ、一方の端部から延出する長コードと他方の端部から延出する長コードとを並置した。その後、天然ゴム及びスチレンブタジエンゴムからなるゴム成分に対し、硫黄、加硫促進剤、加硫促進助剤、ステアリン酸、有機酸コバルト、カーボンブラック、アロマオイル、及び老化防止剤を添加したゴム組成物をコードの間に充填し、さらにコード群の表面及び裏面にこのゴム組成物を積層した。次いで、積層した上記ゴム組成物の表面及び裏面に、天然ゴム及びスチレンブタジエンゴムからなるゴム成分に対し、硫黄、加硫促進剤、加硫促進助剤、ステアリン酸、カーボンブラック、アロマオイル、及び老化防止剤を添加したゴム組成物をさらに積層し、加硫することで中間ゴム層（スチールコード表面から中間ゴム層表面までの距離：０．３ｍｍ）及びカバーゴム層（厚さ：６ｍｍ）を形成し、平ベルトの両端部を接続して実施例１の無端状のコンベアベルトを得た。
【００５８】
実施例１において、一方の端部から延出する一の短コードと、他方の端部から延出しこの短コードに隣接する長コードとに挟まれる第一接続領域の長手方向長さｓ１は１５０ｍｍ、一方の端部から延出する一の上記長コードと、他方の端部から延出しこの長コードに隣接する長コードとに挟まれる第二接続領域の長手方向長さｓ２は３３０ｍｍとし、ベルトの接続構造のベルト長手方向長さｓ３は５３０ｍｍとした。第一接続領域の長手方向長さｓ１及び第二接続領域の長手方向長さｓ２の総和Ｌは２，４３０ｍｍとなる。この総和Ｌをコードの本数６で割った値は４０５ｍｍ／本であり、ｓ２の３３０ｍｍより大きいため、上記式（２）を満たす。また、一方の端部から延出する長コード又は短コードと他方の端部から延出する長コード又は短コードとの間隔Ｗは２．７２ｍｍであり、（１．２＋０．１×５．８）ｍｍよりも大きいため、上記式（１）を満たす。
【００５９】
［比較例１］
実施例１と同様の平ベルトを用い、その両端部においてスチールコードを延出させ、それぞれ幅方向に「長コード、短コード、長コード、短コード、長コード、短コード」の順で長コードと短コードとを交互に並列させ、実施例１と同様にして平ベルトの両端部を接続して比較例１の無端状のコンベアベルトを得た。この比較例１において、第一接続領域、第二接続領域、及びベルトの接続構造の長さは実施例１と同様であるが、第一接続領域の長手方向長さｓ１及び第二接続領域の長手方向長さｓ２の総和Ｌは１,７４０ｍｍとなり、コードの本数６で割った値は２９０ｍｍ／本であり、上記式（２）を満たさない。また、上記コードの間隔Ｗは３．６７ｍｍとした。
【００６０】
［接続強度の評価］
実施例１及び比較例１のコンベアベルトを径が５００ｍｍの２軸プーリ（軸心間距離：３，０００ｍｍ）にベルトの接続部が一方のプーリの外側（他方のプーリと反対側）に来るように掛け、この一方のプーリに対してプーリ並列方向に５６，０００Ｎの張力を２５秒に１回の頻度で繰り返し加え、接続部が破断するまでの回数を測定した。
【００６１】
上記接続強度の測定結果を表１に示す。
【００６２】
【表１】
2014151982.tif 000003
【００６３】
表１に示されるように、実施例１は、比較例１に対して５倍以上の回数の張力負荷に耐え、接続強度及び耐久性に優れることがわかる。言い換えれば、実施例１は、比較例１よりも短い接続長さで十分な接続強度を確保できるため、製造性に優れる。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明のベルトの接続構造及びコンベアベルトは、接続強度に優れるため、堆積物の輸送等に好適に用いることができる。
【符号の説明】
【００６５】
１、１１、２１  ベルトの接続構造
２ａ、２ｂ  長コード
３ａ、３ｂ  短コード
４  中間ゴム層
５  カバーゴム層
１３ａ、１３ｂ  第一短コード
２３ａ、２３ｂ  第二短コード
【図１】
2014151982.tif 000004
【図２】
2014151982.tif 000005
【図３】
2014151982.tif 000006
【図４】
2014151982.tif 000007
【図５】
2014151982.tif 000008
【図６】
2014151982.tif 000009