(57)【要約】【課題】収容体に収容された収容物を吸引操作又は押圧操作して注出するに際し、注出した収容物が収容体側に逆流することを防止する機能を備えた逆流防止部材を提供する。【解決手段】逆流防止部材１は、空洞部１１内に開口する流出孔１０ａが形成された筒状本体部１０と、筒状本体部１０に被着されて流出孔１０ａを閉塞すると共に、開口部２０Ａが形成された弾性被着部２０とを有する。筒状本体部１０は、筒部５５に嵌入可能であり、筒状本体部１０及び弾性被着部２０は、開口部２０Ａから収容体側に移行するに連れて次第に狭くなる隙間Ｇ１を有するように形成され、注出側から吸引を掛けた際、隙間Ｇ１に対流を生じさせて弾性被着部２０を筒状本体部１０から離間させ、これにより閉塞状態の流出孔１０ａを開口して開口部２０Ａから収容物を注出する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
収容体に収容された収容物を注出可能な流路を備えた筒部に設置される逆流防止部材であって、
前記筒部内に設置され、前記流路と連通する空洞部を有すると共に、前記収容体と反対側の流路側に露出する注出側表面部を有し、前記空洞部内に開口する流出孔が形成された筒状本体部と、
前記筒状本体部に被着されて前記流出孔を閉塞すると共に、前記流路の注出側に開口する開口部が形成された弾性被着部と、
を有し、
前記弾性被着部が被着された筒状本体部は、前記流出孔よりも収容体側が前記筒部に嵌入可能であり、
前記筒状本体部及び弾性被着部は、前記開口部から収容体側に移行するに連れて次第に狭くなる隙間を有するように形成され、前記注出側から吸引を掛けた際、前記隙間に対流を生じさせて前記弾性被着部を筒状本体部から離間させ、前記閉塞状態の流出孔を開口して前記開口部から収容物を注出可能としたことを特徴とする逆流防止部材。
【請求項２】
前記注出側表面部はドーム状に膨出形成されると共に、前記弾性被着部は円筒形状で前記開口部に向けて次第に縮径するように形成され、
前記隙間を円周方向に亘って均一に形成したことを特徴とする逆流防止部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種の収容体の内部に収容されている収容物を吸引して注出するにあたり、吸引後に収容物が収容体に逆流することを防止する機能を備えた逆流防止部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、収容体内に収容されている収容物を注出するに際し、収容体を押圧して圧力を加え、ノズル等の注出路から収容物を注出する構成が知られている。このような収容体では、一度、収容物を注出した後、外気に触れてしまった収容物を収容体側に戻さないようにしたい、という要請がある。例えば、特許文献１には、薬剤や食品等の収容物を収容体に収容しておき、収容体を押圧して注出した後、注出した収容物を収容体に戻さないように構成した容器（収容体）が開示されている。
【０００３】
特許文献１に開示されている収容体は、容器から突出すると共に先端が閉塞されたノズルの側面に複数の開口部を形成しておき、そのノズルに弾性スリーブを被着した逆流防止部材を備えている。この逆流防止部材は、収容体に押圧力を作用させることで収容物に圧力を加え、その圧力によって開口部を通じて弾性スリーブを押し広げ、ノズルの表面と弾性スリーブの内面との間に収容物が通過可能な流路を形成して収容物を注出できる構成となっている。そして、収容体に対する押圧力を解除すると、弾性スリーブは、その弾性力によってノズル表面に密着して開口部を閉塞し、収容物が収容体側に戻ることを防止するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６１−６０４６８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、収容物を注出するに際しては、収容体に対して押圧力を作用させるだけではなく、吸引力を作用させて収容物を注出することがある。上記した構成の逆流防止部材では、吸引力を作用させて収容物を注出しようとしても、ノズルに弾性スリーブが全面に亘って密着された状態にあるため、吸引操作して収容物を注出することはできない。また、そのような吸引操作して内容物を注出するに際しても、内容物を収容体側に逆流させないように構成することが好ましいことがある。さらに、上記したような弾性変形可能な弾性部材を用いて収容物の逆流を防止する構成では、弾性部材の構成そのものを簡易にすることがコストの面から好ましい。
【０００６】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、収容体に収容された収容物を吸引操作又は押圧操作して注出するに際し、注出した収容物が収容体側に逆流することを防止する機能を備えた逆流防止部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した目的を達成するために、本発明に係る逆流防止部材は、収容体に収容された収容物を注出可能な流路を備えた筒部に設置される構成であって、前記筒部内に設置され、前記流路と連通する空洞部を有すると共に、前記収容体と反対側の流路側に露出する注出側表面部を有し、前記空洞部内に開口する流出孔が形成された筒状本体部と、前記筒状本体部に被着されて前記流出孔を閉塞すると共に、前記流路の注出側に開口する開口部が形成された弾性被着部と、を有し、前記弾性被着部が被着された筒状本体部は、前記流出孔よりも収容体側が前記筒部に嵌入可能であり、前記筒状本体部及び弾性被着部は、前記開口部から収容体側に移行するに連れて次第に狭くなる隙間を有するように形成され、前記注出側から吸引を掛けた際、前記隙間に対流を生じさせて前記弾性被着部を筒状本体部から離間させ、前記閉塞状態の流出孔を開口して前記開口部から収容物を注出可能としたことを特徴とする。
【０００８】
上記した構造の逆流防止部材を、収容物を注出可能な流路を備えた筒部に設置し、その筒部に対して収容物を注出すべく吸引力を作用させると、収容体と反対側の流路内の空気が吸引されて減圧状態となり、この空気の流れによって筒状本体部と弾性被着部との間に形成された隙間部分に対流現象が起こる。この対流によって弾性被着部は筒状本体部から離間する力を受け、筒状本体部とこれに被着されている弾性被着部との間には隙間が生じ注出流路が形成される。この際、弾性被着部によって閉塞されている流出孔が開口することから、収容体側の空洞部（流路）内の空気が吸引され収容体内の収容物が吸引されるようになる。吸引された収容物は、前記空洞部から流出孔を通じて開放された注出流路に流れ込み、前記開口部から注出される。そして、吸引操作を停止すると、弾性被着部は、筒状本体部と密着して流出孔を閉塞してシール効果を発揮する。これにより、注出した収容物が、収容体側に逆流することが防止され、収容体内に入り込むことがなくなる。
【０００９】
なお、上記した構成の逆流防止部材では、収容体を押圧操作して収容物を注出する場合においても、弾性被着部が、上記した吸引操作の場合と同様に作用することができ、注出後の収容物が収容体内へ逆流することが防止される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、収容体に収容された収容物を吸引操作又は押圧操作して注出するに際し、注出した収容物が収容体側に逆流することを防止する機能を備えた逆流防止部材が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る逆流防止部材の一実施形態を示す図であり、弾性被着部と筒状本体部の構成を示す図。
【図２】図１に示す逆流防止部材を収容体の筒部に設置した状態を示す斜視図。
【図３】（ａ）から（ｄ）を含み、図２に示すように設置された逆流防止部材の作用を順に説明する図。
【図４】本発明に係る逆流防止部材の第１の変形例を示す図。
【図５】本発明に係る逆流防止部材の第２の変形例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明に係る逆流防止部材について具体的に説明する。  
図１及び図２は、本発明に係る逆流防止部材の一実施形態を示す図であり、図１は弾性被着部と筒状本体部の構成を示す図、図２は、図１に示す逆流防止部材を収容体の筒部に設置した状態を示す斜視図である。
【００１３】
本実施形態に係る逆流防止部材１は、収容体５０（図３参照）に収容された収容物６０を吸引して注出可能な流路５２を備えた筒部５５内に設置されるよう構成されている。前記収容体５０については、注出が可能な各種の流動体が収容される、いわゆる容器であり、その形状、構成材料等、特に限定されることはないが、収容体５０と連結される筒部５５の流路５２を介して収容物６０が注出できる構成となっていれば良い。また、前記筒部５５については、例えば、樹脂や金属で構成されており、本実施形態の筒部５５は、断面円形状に形成されている。なお、以下の構成で、矢印Ａ方向を注出側と定義し、矢印Ｂ方向を収容体側と定義する。
【００１４】
前記筒部５５の流路５２には、逆流防止部材１が嵌入される。この逆流防止部材１は、筒部５５と一体化されていても良いし、図１に示す構造体を嵌入する構成であっても良く、流路５２に嵌入される筒状本体部１０と、この筒状本体部１０に被着される弾性被着部２０と、を有している。この場合、逆流防止部材１は、筒部５５の流路５２に嵌入されるが、嵌入部分（筒部５５の内面と密着してシール効果を発揮する部分）は、後述する流出孔よりも収容体側なるように構成される。
【００１５】
前記筒状本体部１０は、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等の合成樹脂によって一体形成されており、前記筒部５５の流路５２（収容体側の流路５２Ａ）と連通する空洞部１１と、収容体と反対側の流路５２Ｂ側に露出する注出側表面部１０Ａとを有している。すなわち、筒状本体部１０は、収容体側が開口し、かつ、注出側が閉じた形態となっており、前記空洞部１１は、前記注出側表面部１０Ａと前記筒状本体部１０を構成している円周側壁１０Ｂで囲まれた内部空間によって構成されている。なお、円周側壁１０Ｂは、逆流防止部材１を筒部５５内に設置した際、筒部５５の内周面５５Ａと同心状となって対向し軸方向に延在する部分である。
【００１６】
前記円周側壁１０Ｂには、収容体に収容されている収容物を空洞部１１から流出させる流出孔１０ａが形成されている。本実施形態では、流出孔１０ａは、円周側壁１０Ｂに、同じ水平線上で１８０°間隔をおいて２箇所形成されている。この場合、流出孔１０ａは、後述する弾性被着部を筒状本体部に被着した際、弾性被着部によって閉塞（シール）される部分に形成されていれば良く、その形成個数や位置については適宜変形することが可能である。
【００１７】
また、前記円周側壁１０Ｂは、流出孔１０ａよりも下方側が大径化されており、筒部５５の内周面５５Ａと嵌合するように構成されている（大径化されている部分を嵌合部１０ｂとする）。この嵌合部１０ｂは、後述する弾性被着部が筒状本体部１０に被着された状態で筒部５５に嵌合するように形成され、嵌合部１０ｂよりも注出側に、弾性被着部と筒部５５の内周面５５Ａとの間に隙間Ｇが生じるように形成されていれば良い。この場合、隙間Ｇは、筒状本体部１０に被着される弾性被着部の内、少なくとも、流出孔１０ａが形成される部分が径方向に拡がって流出孔１０ａを開口できることが確保できる程度に形成されていれば良い。
【００１８】
前記注出側表面部１０Ａは、上記した円周側壁１０Ｂに対し、ある角度をもって屈曲、或いは湾曲する面部（これらが組み合わされた面部でも良い）であり、本実施形態では、中心領域が注出側に向けて突出（膨出）するドーム状に形成されている。具体的には、図１に示すように側面視した際、円周側壁１０Ｂの上端から上方に向けて次第に小径化してゆく略半球形状（ドーム状）となっており、そこに被着される弾性被着部の内面との間で、後述する隙間Ｇ１を形成するように構成されている。
【００１９】
前記弾性被着部２０は、図１に示すように、筒状本体部１０に対して被着されるように、全体として略円筒形状に形成されており、例えば、ゴム等、それ自体変形可能な材料で構成されている。すなわち、弾性被着部２０は、筒状本体部１０よりも注出側に突出して開口する開口部２０Ａと、収容体側で開口する開口部２０Ｂを有しており、筒状本体部１０の表面領域に密着するように構成されている。
【００２０】
具体的に弾性被着部２０は、被着状態で前記筒状本体部１０の円周側壁１０Ｂに密着して流出孔１０ａを閉塞すると共に、円周側壁１０Ｂから注出側は、開口部２０Ａに向けて次第に縮径する（錐状に縮径する縮径部２０ａを有する）ように形成されている。また、前記円周側壁１０Ｂの嵌合部１０ｂに被着される部分は、前記筒部５５に設置した際、その内周面５５Ａに密着して、収容体側からの収容物が流出しないようにシールするようになっている。これにより、弾性被着部２０を被着した筒状本体部１０を筒部５５に嵌入した状態で吸引操作をしたり、押圧操作をしても、弾性被着部２０が流路方向に移動することが防止され、安定した注出動作が得られると共に、内周面５５Ａとの間でシール効果が発揮されるようになる。
【００２１】
前記弾性被着部２０は、その縮径部２０ａによって、前記筒状本体部１０の注出側表面部１０Ａとの間で、開口部２０Ａから収容体側に移行するに連れて次第に狭くなる隙間Ｇ１が生じるように形成されている。このように形成される隙間Ｇ１は、注出側から吸引を掛けた際、図３（ｂ）に示すように、隙間Ｇ１部分に対流を生じさせることを可能とし、これにより、弾性被着部２０を筒状本体部１０から離間させ、閉塞状態にある流出孔１０ａを開口して収容物を注出することが可能になる。
【００２２】
すなわち、隙間Ｇ１部分に対流を生じさせることで、弾性被着部２０は円周側壁１０Ｂから離間する作用を受け、これにより、閉塞状態にある流出孔１０ａを開口させると共に、円周側壁１０Ｂとの間に注出流路Ｒが形成され、収容物を注出することが可能となる。
【００２３】
前記開口部２０Ａは、収容物を通過させて注出が成される部分であり、注出される収容物に応じてその大きさが適宜設定される。また、隙間Ｇ１については、吸引を加えた際、その隙間内で対流を生じさせて弾性被着部２０を円周側壁１０Ｂから離間できる程度に形成されていれば良く、注出側表面部１０Ａに対する傾斜角度、弾性被着部２０の肉厚、弾性力等に応じて適宜、設定することが可能である。すなわち、収容体からの注出量については、これらの構成を適宜、設定することで調整することが可能である。
【００２４】
なお、本実施形態では、注出側表面部１０Ａを、中心領域が注出側に向けて突出（膨出）するドーム状に形成しており、これにより、隙間Ｇ１を円周方向に亘って均一になるように全周に亘って形成しているため、円周方向に亘って対流を均一に発生させることができ、弾性被着部２０を全周に亘って安定して円周側壁１０Ｂから離間させることが可能となる（吸引時に、後述する注出流路Ｒを安定して形成することが可能となる）。
【００２５】
以上のように構成される逆流防止部材１の作用を、図３を参照して説明する。  
なお、図３では、逆流防止部材１の作用を分かり易く説明するため、収容体５０に比べて、逆流防止部材１を拡大して示してある。
【００２６】
最初、図３（ａ）に示す初期状態において、収容物６０が収容された収容体５０に繋がる筒部５５に対して吸引力を作用させると、収容体と反対側の流路５２Ｂ内の空気が吸引されて負圧状態となる。このとき、内部の空気は、注出側表面部１０Ａに沿うように移動し、周辺部の隙間（収容体側に向けて次第に狭くなる隙間）Ｇ１に入り込み、図３（ｂ）に示すように、隙間部分で対流を生じさせる。
【００２７】
この対流によって、筒状本体部１０の嵌合部１０ｂよりも注出側では、図３（ｂ）及び（ｃ）に示すように、弾性被着部２０が円周側壁１０Ｂから離間するようになり注出流路Ｒが形成される（弾性被着部２０は、図２に示したように、筒部５５の内周面５５Ａとの間で隙間Ｇが生じるように形成されているため、注出流路Ｒを生じさせることが可能となっている）。また、これと同時に、弾性被着部２０によって閉塞されている流出孔１０ａが開口するとともに、収容体５０側の空洞部１１内（流路５２Ａ内）の空気の内圧は流路５２Ｂ側と比較して高い状態になっていることから、流路５２Ａ内の空気は、流出孔１０ａ部分に押圧力を作用させて弾性被着部２０を押し広げるように作用し、弾性被着部２０と円周側壁１０Ｂとの間に注出流路Ｒを形成するようになる。
【００２８】
これにより、収容体内の収容物は、前記空洞部１１から流出孔１０ａを通じて開放された注出流路Ｒに流れ込み、開口部２０Ａから注出される。そして、吸引操作を停止すると、弾性被着部２０は、図３（ｄ）に示すように、筒状本体部１０の円周側壁１０Ｂと密着して流出孔１０ａを閉塞しシール効果を発揮する。これにより、注出した収容物が、収容体側に逆流することが防止され、収容体内に入り込むことがなくなる。すなわち、注出後の収容物の一部は流路５２Ｂに貯留される可能性はあるものの、これが収容体５０側に入り込むこと（逆流すること）が確実に防止され、収容体内の収容物６０に影響を及ぼすことがなくなる。
【００２９】
なお、上記した説明では、収容体５０の収容物を吸引して収容物を注出する例について説明したが、収容体５０に押圧力を作用させて収容物を注出する際にも同様な作用効果を得ることが可能である。すなわち、上記した逆流防止部材の構成によれば、吸引操作、押圧操作のいずれの場合に用いても、注出操作後に、収容物を収容体に逆流することを防止できる構成が得られる。
【００３０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々、変形することが可能である。  
上記した逆流防止部材１の全体形状（筒状本体部１０と弾性被着部２０の形状）については、設置する筒部５５の形状に応じて適宜変形することが可能であり、注出側表面部１０Ａの形状については、弾性被着部２０との間で、吸引力が作用した際、対流を生じさせる隙間Ｇ１が形成されれば、図に示した形状に限定されることはない。例えば、図４に示すように、筒状本体部１０の注出側表面部を錘状に形成し、弾性被着部２０の開口部２０Ａから突出させても良い。
【００３１】
また、円周側壁１０Ｂについては、図５に示すように、嵌合部１０ｂを直接、筒部５５に嵌入する構成であっても良い（弾性被着部は嵌合部１０ｂに被着されなくても良い）。この場合、嵌合部１０ｂは、円周側壁１０Ｂの収容体側で径方向に膨出形成されており、弾性被着部２０は、嵌合部を形成する段部１０ｅに、開口端縁を当て付けた状態で被着される。このような構成によれば、逆流防止部材の組立性が向上すると共に、筒部に対する組み込み性も向上する。
【符号の説明】
【００３２】
１  逆流防止部材
１０  筒状本体部
１０Ａ  注出側表面部
１０Ｂ  円周側壁
１０ａ  流出孔
１０ｂ  嵌合部
１１  空洞部
２０  弾性被着部
２０Ａ  開口部
５０  収容体
５２  流路
５５  筒部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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