(57)【要約】【課題】            本発明は、高い抗酸化作用を発揮する、抗酸化剤を提供することを目的とする。【解決手段】          下記化学式（１）で示される化合物2014227394.tif 000007（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）を有効成分とする抗酸化剤。【選択図】          なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記化学式（１）で示される化合物
2014227394.tif 000006
（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）を有効成分とする抗酸化剤。
【請求項２】
化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とする請求項１に記載の抗酸化剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高い抗酸化作用を有する抗酸化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
「酸化ストレス」とは、生体における活性酸素種（ＲＯＳ：reactive oxygen species）の産生と抗酸化防御機構のバランスが崩れ、酸化に傾いた状態と定義されている。すなわち、ＲＯＳの過剰産生又は抗酸化能力の低下が酸化ストレスを招くことになる。
ＲＯＳは、脂質、特にリン脂質の低比重リポタンパク（ＬＤＬ）を酸化して過酸化脂質や酸化ＬＤＬを生成し、また、タンパク質を酸化変性・失活させ、ＤＮＡの酸化損傷を惹き起こす。それゆえ、酸化ストレスは、細胞・組織を傷害し、生体機能を障害することによって、動脈硬化、癌、各種生活習慣病、アルツハイマー病、パーキンソン病など多くの疾患の発症に関与し、また、老化を促進させると言われている（例えば、非特許文献１）。
【０００３】
また、皮膚は紫外線等の環境因子の刺激によりＲＯＳが産生されやすい状態にある。皮膚内のＲＯＳは、例えばコラーゲン等の生体組織を破壊することなどによって細胞に傷害を与え、しわ、弾力性の低下、炎症、色素沈着などの皮膚症状を惹き起こす。また、ＲＯＳは頭皮のタンパク質や脂質を酸化し、脱毛を惹き起こすことも知られている（例えば、特許文献１、２）。
【０００４】
ところで、過酸化脂質は、血中においてその濃度が増加すると、それ自体又はその酸化分解物が核酸や蛋白質に直接作用することにより、血管障害、肝機能障害、白内障等を惹き起こすことが知られている。さらに、血管内皮細胞の傷害、血小板の凝集亢進、泡末細胞の形成等を惹き起こすことから、動脈硬化の原因になると考えられている。
例えば、動脈硬化の初期病変が、酸化した低比重リポタンパク質（ＬＤＬ）によって生じることがわかっており、ＬＤＬの酸化を知る最も簡単な方法は過酸化脂質を測定することであることが知られている（例えば、非特許文献２）。
【０００５】
天然物由来の抗酸化剤としては、従来、ビタミンＥやビタミンＣ、ヘリクリサム属植物の抽出物の中性画分（例えば、特許文献１）、オオウメガサソウの抽出物（例えば、特許文献２）などが知られている。
【０００６】
特に、生体内における過酸化脂質生成抑制のための医薬品等については、セサミン及び／又はエピセサミンを有効成分とするもの（例えば、特許文献３）、フラクトオリゴ糖を含有することを特徴とするもの（例えば、特許文献４）、グアバ葉から抽出して得られるエキスを有効成分とするもの（例えば、特許文献５）、メキシコ原産植物である学名：Ｇｎａｐｈａｌｉｕｍ ｓｅｍｉａｍｌｅｘｉｃａｕｌｅの抽出物を含有することを特徴とする過酸化脂質生成抑制剤（例えば、特許文献６）、アスタキサンチン及び／又はそのエステルを含有するもの（例えば、特許文献７）、羅布麻抽出物及びビタミンＣ類の併用剤（例えば、特許文献８）等が知られている。
【０００７】
また、特許文献９には、ステロイド配糖体及び／又はトリテルペノイド配糖体と、スフィンゴ糖脂質を含有する皮膚外用剤として過酸化脂質生成阻害剤が開示されている。
【０００８】
さらに、脂質等の酸化を抑制するために、ＢＨＴ（3,5-tert-butyl-4-hydroxytoluene）や、ＢＨＡ（2,3-tert-butyl-hydroxyanisole）等の抗酸化剤が開発されていたが、発癌性の疑いもあり（例えば、非特許文献３）、安全に使用できるとは言いがたかった。
このような状況で、安全に使用でき、副作用が無い、新規な抗酸化物質の開発が望まれていた。
【０００９】
また、クロロゲン酸の誘導体としては、クロロゲン酸のエチルエステルが抗インフルエンザウィルス効果を発揮することが知られている（特許文献１０参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００７−０１６０７７号公報
【特許文献２】特開２００４−１４９７２９号公報
【特許文献３】特開平５−５１３８８号公報
【特許文献４】特開平８−３２５１５７号公報
【特許文献５】特開平１１−７５７７０号公報
【特許文献６】特開２０００−１９８７２６号公報
【特許文献７】特開２００６−８７１９号公報
【特許文献８】特開２００６−１６０６６８号公報
【特許文献９】特許第２８８６３０６号公報
【特許文献１０】特開２００４−３４５９７１号公報
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】薬学雑誌（YAKUGAKU ZASSHI）、第１２７巻、第１２号、２００７年、第１９９７〜２０１４頁
【非特許文献２】「酸化ストレスナビゲーター」、倉林正彦監修、メディカルレビュー社、２００５年、第１９２〜１９３頁
【非特許文献３】キャンサー・リサーチ（Cancer Research）、第４４巻、１９８４年、第１６０４〜１６１０頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、高い抗酸化作用を有する抗酸化剤を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、下記化学式（１）で示される化合物
【００１４】
【化１】
2014227394.tif 000002
【００１５】
（式１中Ｒ1は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ６は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜８の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ6が全てＨであることはない）を有効成分とする抗酸化剤である。
【００１６】
本願第２の発明は、化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とする抗酸化剤である。
【発明の効果】
【００１７】
本願発明は、高い抗酸化効果を有する抗酸化剤に関する。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下本発明を実施するための形態を説明する。
【００１９】
本発明は、下記化学式（１）で示される化合物
【００２０】
【化２】
2014227394.tif 000003
【００２１】
（式１中Ｒ1は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ６は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜８の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ6が全てＨであることはない）を有効成分とする抗酸化剤である。
【００２２】
本願発明の効果の点から、化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物が好ましく用いられる。
【００２３】
本願発明の化合物は、下記化学式（２）で示される化合物であるクロロゲン酸を出発物質として合成することができる。
【００２４】
【化３】
2014227394.tif 000004
【００２５】
Ｒ１にアルキル基をエステル結合させる際には、化学式（２）の化合物と炭素数１から１２のアルコールを希酸水溶液中で混合し、常温若しくは６０℃以下の温度条件下で適時反応させることにより合成することができる。
【００２６】
Ｒ２〜Ｒ6にアシル基を結合させる際には、化学式（２）の化合物と無水カルボン酸−ピリミジン混液を混合し、常温若しくは６０℃以下の温度条件下で適時反応させることにより合成することができる。この際、アシル基を結合させない部位については、予め他の化合物でマスキングを行ってから、反応後マスキングを取り外すこともできる。
【００２７】
本発明の抗酸化剤は、高いラジカル消去作用、具体的にはＤＰＰＨラジカル消去作用を示す。
【００２８】
また、本発明の抗酸化剤は、従来の抗酸化剤と比較して短時間で高い抗酸化効果を発揮する、即効型抗酸化剤である。
【００２９】
本発明の抗酸化剤は、化学式（１）に示した化合物のみからなるものでもよいし、製剤化したものでもよい。
【００３０】
本発明の抗酸化剤は、デキストリン、シクロデキストリン等の薬学的に許容し得るキャリアーその他任意の助剤を用いて、定法に従い、粉末状、顆粒状、錠剤状、液状等の任意の剤型に製剤化することができる。この際、助剤としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、潤沢剤、安定剤、矯味・矯臭剤等を用いることができる。抗酸化剤は、他の組成物（例えば、皮膚外用剤、飲食品等）に配合して使用することができる他、軟膏剤、外用液剤、貼付剤として使用することができる。
【００３１】
本発明の抗酸化剤を製剤化した場合、化学式（１）に示した化合物の含有量は、特に限定されるものではなく、目的に応じて適宜設定することができる。
【００３２】
本発明の抗酸化剤は、必要に応じて抗酸化作用を有する他の成分を、化学式（１）に示した化合物とともに配合して用いることができる。
【００３３】
本発明の抗酸化剤の投与方法としては、経皮投与、経口投与等が挙げられるが、目的に応じてその予防・改善等に公的な方法を適宜選択すればよい。
【００３４】
また本発明の抗酸化剤の投与量も、目的、適用方法、適用期間等によって適宜増減すればよい。
【００３５】
本発明の抗酸化剤は、化学式（１）に示した化合物が有する抗酸化作用を通じて、動脈硬化、癌、各種生活習慣病、アルツハイマー病、パーキンソン病など多くの疾患の発症を予防又は改善することができる。また、本発明の抗酸化剤は、血管障害、肝機能障害、白内障等の疾患の発症を予防又は改善することができる。ただし、本発明の抗酸化剤は、これらの用途以外にも抗酸化作用を発揮することに意義のある全ての用途に用いることができる。
【００３６】
本発明の抗酸化剤は、優れた抗酸化作用を有するとともに、皮膚に適用した場合の使用感と安全性に優れているため、例えば、皮膚外用剤に配合するのに好適である。この場合に、化学式（１）に示した化合物をそのまま配合してもよいし、化学式（１）に示した化合物から製剤化した抗酸化剤を配合してもよい。
【００３７】
化学式（１）に示した化合物を配合する皮膚外用剤の剤型は任意であり、例えば、ローションなどの可溶化系、クリームや乳液などの乳化系、カラミンローション等の分散系として提供することができる。さらに、噴射剤と共に充填したエアゾール、軟膏剤、粉末、顆粒などの種々の剤型で提供することもできる。
【００３８】
なお、化学式（１）に示した化合物を配合する皮膚外用剤には、化学式（１）に示した化合物の他に、必要に応じて、通常医薬品、医薬部外品、皮膚化粧料、毛髪用化粧料及び洗浄料に配合される、油性成分、保湿剤、粉体、色素、乳化剤、可溶化剤、洗浄剤、紫外線吸収剤、増粘剤、薬剤、香料、樹脂、防菌防黴剤、アルコール類等を適宜配合することができる。また、本発明の効果を損なわない範囲において、他の保湿剤、細胞賦活剤、あるいは抗酸化剤等との併用も可能である。
【００３９】
また、本発明の抗酸化剤は、経口的に摂取することも可能であり、例えば飲食品に配合することができる。ここで、飲食品としては、その区分に制限はなく、経口的に摂取される一般食品、健康食品、保健機能食品、医薬部外品、医薬品等を幅広く含むものである。
【００４０】
この場合に、化学式（１）に示した化合物をそのまま配合してもよいし、化学式（１）に示した化合物から製剤化した抗酸化剤を配合してもよい。
【００４１】
化学式（１）に示した化合物、化学式（１）に示した化合物から製剤化した抗酸化剤を飲食品に配合する場合、それらにおける有効成分の配合量は、使用目的、症状、性別等を考慮して適宜変更することができるが、添加対象となる飲食品の一般的な摂取量を考慮して、成人１にちあたり０．０１〜１００ｍｇに成るようにするのが好ましい。
【００４２】
本発明の抗酸化剤を配合した飲食品は、化学式（１）に示した化合物をその活性を妨げないような任意の飲食品に配合したものであってもよいし、化学式（１）に示した化合物を主成分とする栄養補助食品であってもよい。
【００４３】
本発明の抗酸化剤を配合した飲食品を製造する際には、例えば、デキストリン、デンプン等の糖類；ゼラチン、大豆タンパク、トウモロコシタンパク、コラーゲン等のタンパク質；大豆ペプチド、ゼラチンなどのペプチド；アラニン、グルタミン、イソロイシン等のアミノ酸類；セルロース、アラビアゴム、キサンタンガム、ジェランガム、カラゲニン等の多糖類；大豆油、ナタネ油、コメ油、中鎖脂肪酸トリグリセリド、高級不飽和脂肪酸トリグリセリド等の油脂類等の任意の助剤を添加して、任意の形状の飲食品にすることができる。
【００４４】
化学式（１）に示した化合物を配合し得る飲食品は特に限定されないが、清涼飲料、炭酸飲料、栄養飲料、果実飲料、乳酸飲料等の飲料（これらの飲料の濃縮原液、調整用粉末、ゼリーを含む）；種々の形態の健康・栄養補助食品；錠剤、カプセル剤、顆粒剤、ドリンク剤等が挙げられ、これらの飲食品に化学式（１）に示した化合物を配合するときに、通常用いられる補助的な原料や添加剤を併用することができる。
【００４５】
また本発明の抗酸化剤は、優れた抗酸化作用を有するので、抗酸化機構に関連する研究のための試薬としても好適に利用することができる。
【００４６】
なお、本発明の抗酸化剤は、ヒトに対して好適に適用されるものであるが、それぞれの作用効果が奏される限り、ヒト以外の動物（例えば、マウス、ラット、ハムスター、イヌ、ネコ、ウシ、ブタ、サル等）に対して適用することができる。
【実施例】
【００４７】
以下、実施例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の各例に何ら制限されるものではない。
【００４８】
「実施例１」クロロゲン酸エチルエステルの合成
エタノール５０ｍＬと試薬級クロロゲン酸０．１ｇ、希硫酸１ｍＬを混合し、暗中条件下、４０℃で３時間加熱、反応させた。酢酸エチル５０ｍＬと精製水５０ｍＬを添加して攪拌後酢酸エチル層を採取した。酢酸エチル層を精製水を用いて３回洗浄し、得られた酢酸エチル層の溶媒を留去し、濃縮物を凍結乾燥することにより、化学式（１）においてＲ１位にエチル基を導入したクロロゲン酸エチルエステルを合成した。収率は４８．６％であった。
クロロゲン酸エチルエステルの確認
ＬＣ／ＭＳ  直接ＭＳに注入して
ＥＳＩ＋  水素付加イオンである383.1を確認
ＥＳＩ−  水素脱離イオンである381.1を確認
ＮＭＲ （１００ＭＨｚ、ＣＤ３ＯＤ）
13.0, 36.4, 36.6, 36.6, 61.3, 69.0, 70.8, 71.2, 74.4, 113.7, 113.7, 115.2, 121.7, 126.3, 145.5, 145.9, 148.4, 167.0, 173.6
【００４９】
「実施例２」クロロゲン酸２−エチルヘキシルエステルの合成
２−エチルヘキサノール１２５ｍＬと試薬級クロロゲン酸０．１ｇ、希硫酸１ｍＬを混合し、暗中条件下、４０℃で３時間加熱、反応させた。酢酸エチル５０ｍＬと精製水５０ｍＬを添加して攪拌後酢酸エチル層を採取した。酢酸エチル層を精製水を用いて３回洗浄し、得られた酢酸エチル層の溶媒を留去し、濃縮物を凍結乾燥することにより、化学式（１）においてＲ１位に２−エチルヘキシル基を導入したクロロゲン酸２−エチルヘキシルエステルを合成した。収率は４２．８％であった。
エチルヘキシルクロロゲン酸の確認
ＬＣ／ＭＳ  直接ＭＳに注入して
ＥＳＩ＋  水素付加イオンである467.2を確認
ＥＳＩ−  水素脱離イオンである465.2を確認
ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、Ｃ５Ｄ５Ｎ）
10.8, 10.9, 14.0, 23.0, 23.7, 28.9, 28.9, 30.3, 30.4, 38.5, 38.8, 67.4, 67.4, 72.0, 114.9, 115.6, 116.5, 121.9, 126.6, 145.9, 147.5, 150.4, 166.8, 174.5
【００５０】
＜ＤＰＰＨラジカル消去による抗酸化作用の評価＞
９９．５％エタノール水溶液を用いて、６２．５μM濃度となるように実施例１、実施例２、クロロゲン酸の溶液を調製し、９６ウェルマイクロプレートに１００μＬずつ添加した。そこへ、０．２ｍＭの１，１−ジフェニル−２−ピクリルヒドラジル（ＤＰＰＨ）エタノール溶液を１００μＬずつ添加し、６０秒混合した。最後に、ＤＰＰＨラジカルに由来する５１６ｎｍの吸光度を測定した。実施例などを添加しなかった場合の吸光度を（Ａ）、実施例などを添加した場合の吸光度を（Ｂ）としたとき、ＤＰＰＨラジカルの消去率を次式より求めた。
ラジカル消去率＝｛１−（Ｂ）／（Ａ）｝×１００  
評価結果を表１に示す。
【００５１】
【表１】
2014227394.tif 000005
【００５２】
表１より明らかなように、本発明の実施例においては、６０秒の短時間で優れたＤＰＰＨラジカル消去効果が認められた。これに対し、従来より抗酸化効果が知られているクロロゲン酸においては、短時間では顕著なＤＰＰＨラジカル消去作用は認められなかった。