(57)【要約】【課題】動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合の質量体の衝突による異音の発生を抑制することが可能なトルク変動吸収装置を提供する。【解決手段】このトルク変動吸収装置１００は、転動案内面１２１を有するプレート部材１と、プレート部材１の転動案内面１２１を転動する質量体２とを備え、転動案内面１２１は、プレート部材１の外周部１ａよりも内側に周方向に設けられた複数の円弧状の第１転動案内面１２１ａと、質量体２が円弧状の第１転動案内面１２１ａとは異なる軌跡で転動可能な第２転動案内面１２１ｂとを含み、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジンのトルク変動に伴う動力伝達系の捩り振動を吸収するトルク変動吸収装置であって、
前記動力伝達系に設けられ、転動案内面を有するプレート部材と、
前記プレート部材の前記転動案内面を転動する質量体と、を備え、
前記転動案内面は、前記プレート部材の外周部よりも内側に周方向に設けられた複数の円弧状の第１転動案内面と、前記質量体が前記円弧状の第１転動案内面とは異なる軌跡で転動可能な第２転動案内面とを含み、
前記動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、前記質量体が前記第１転動案内面を転動する軌跡から、前記質量体が前記第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている、トルク変動吸収装置。
【請求項２】
前記質量体が前記第１転動案内面を転動する軌跡から、前記質量体が前記第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、前記質量体が前記第２転動案内面を転動する軌跡から前記質量体が前記第１転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている、請求項１に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項３】
前記プレート部材の複数の円弧状の第１転動案内面は、周方向に前記第２転動案内面を介して互いに隣接するように形成されており、
前記動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、前記質量体は前記第２転動案内面を介して隣接する前記第１転動案内面に移動するように構成されている、請求項１または２に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項４】
前記第１転動案内面は、前記プレート部材の外周側に周方向に互いに隣接する複数の円弧状の外周側転動案内面を含み、
前記第２転動案内面は、隣接する前記第１転動案内面の間を接続するように設けられ、前記動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、前記質量体の隣接する前記外周側転動案内面への移動をガイドするように構成されている、請求項３に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項５】
前記プレート部材は、前記外周側転動案内面よりも前記プレート部材の内周側に周方向に設けられ、前記質量体の内周側への移動を規制する複数の円弧状の内周側規制面をさらに含む、請求項４に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項６】
前記外周側転動案内面と前記内周側規制面とは、周方向に沿って互いに半ピッチずつずれるように設けられている、請求項５に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項７】
複数の前記質量体を所定の間隔を保持して連結する環状の連結部材をさらに備える、請求項３〜６のいずれか１項に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項８】
前記複数の質量体は、それぞれ、凸部または穴部の一方からなる第１係合部を含み、
前記連結部材は、複数の前記質量体の第１係合部がそれぞれ前記プレート部材の半径方向に移動可能に係合する凸部または穴部の他方からなる複数の第２係合部を含む、請求項７に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項９】
前記連結部材と前記プレート部材とが対向する部分には、テーパー形状部または凸形状部が形成されている、請求項７または８に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１０】
前記第２転動案内面は、略平坦面状に形成されている、請求項３〜９のいずれか１項に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１１】
前記第２転動案内面は、前記質量体が前記円弧状の第１転動案内面よりも小さい回転半径で転動可能なように形成されている、請求項１または２に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１２】
前記質量体は、前記プレート部材の第１転動案内面を転動する外周転動部と、前記質量体の外周転動部よりも小さい外径を有するとともに前記第２転動案内面を転動する転動軸部とを含む、請求項１１に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１３】
前記質量体は、第１質量体および第２質量体の少なくとも一方を含み、
前記第２転動案内面は、前記プレート部材を貫通するように設けられた転動案内穴の内面により構成されており、
前記第１質量体および前記第２質量体の少なくとも一方は、前記プレート部材の一方側および他方側の少なくとも一方に配置された状態で、前記転動案内穴に配置された前記転動軸部に連結されている、請求項１２に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１４】
前記プレート部材は、前記プレート部材の一方表面および他方表面の少なくとも一方に設けられ、前記第１転動案内面を有する凹部を含み、
前記第１質量体および前記第２質量体の少なくとも一方は、前記外周転動部を有するとともに、前記凹部に配置された状態で前記第１転動案内面に沿って前記外周転動部が転動し、かつ、前記動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、前記第２転動案内面を構成する前記転動案内穴の内面に沿って前記転動軸部が転動するように構成されている、請求項１３に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１５】
前記質量体の転動軸部が転動する前記第２転動案内面は、半径方向に短く、かつ、周方向に長い形状に形成されている、請求項１２〜１４のいずれか１項に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１６】
前記質量体と前記プレート部材とが対向する部分には、テーパー形状部または凸形状部が形成されている、請求項１１〜１５のいずれか１項に記載のトルク変動吸収装置。
【請求項１７】
前記質量体の外周を覆うように装着された滑り止め部材をさらに備える、請求項１〜１６のいずれか１項に記載のトルク変動吸収装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トルク変動吸収装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、動力伝達系の捩り振動を吸収するトルク変動吸収装置が知られている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
上記特許文献１には、圧縮機の駆動軸（動力伝達系）に取り付けられ、周方向に等間隔で配置された６つの凹部を有するプーリ（プレート部材）と、プーリの６つの凹部のそれぞれに収容された６つのコロ（質量体）とを備えたダイナミックダンパ（トルク変動吸収装置）が開示されている。このダイナミックダンパは、６つの凹部がそれぞれ略半円形状に形成されており、略半円形状の凹部の内面により構成される円弧状の転動案内面に沿ってコロが振り子状に転動することにより、駆動軸の捩り振動を吸収するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−６５３９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１のダイナミックダンパ（トルク変動吸収装置）では、駆動軸（動力伝達系）の捩り振動が所定の大きさ以上になると、円弧状の転動案内面に沿って転動するコロ（質量体）の振り幅が大きくなるので、コロが円弧状の転動案内面の端部に衝突するという不都合がある。このため、上記特許文献１のダイナミックダンパでは、駆動軸の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、コロが転動案内面の端部に衝突することにより異音が発生するという問題点がある。
【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、この発明の１つの目的は、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合の質量体の衝突による異音の発生を抑制することが可能なトルク変動吸収装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、この発明の一の局面におけるトルク変動吸収装置は、エンジンのトルク変動に伴う動力伝達系の捩り振動を吸収するトルク変動吸収装置であって、動力伝達系に設けられ、転動案内面を有するプレート部材と、プレート部材の転動案内面を転動する質量体とを備え、転動案内面は、プレート部材の外周部よりも内側に周方向に設けられた複数の円弧状の第１転動案内面と、質量体が円弧状の第１転動案内面とは異なる軌跡で転動可能な第２転動案内面とを含み、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体が第１転動案内面を転動する軌跡から、質量体が第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。
【０００８】
この発明の一の局面によるトルク変動吸収装置では、上記のように、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体が円弧状の第１転動案内面を転動する軌跡から、質量体が第１転動案内面を転動する軌跡とは異なる第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成することによって、質量体の転動軌跡を第１転動案内面を転動する軌跡から第２転動案内面を転動する軌跡にスムーズに移行させることができるので、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体が転動案内面の端部や質量体の移動範囲を規制するストッパ部材に衝突することがない。これにより、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体の衝突による異音の発生を抑制することができる。また、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体が円弧状の第１転動案内面を転動する軌跡から、質量体が第１転動案内面を転動する軌跡とは異なる第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成することによって、第２転動案内面を転動する軌跡をプレート部材の半径方向の内側に大きく移動しないような軌跡に設定すれば、質量体が第１転動案内面を転動する軌跡から第２転動案内面を転動する軌跡に切り替わった後に、質量体がプレート部材の半径方向の内側に大きく移動するのを抑制することができる。この場合、プレート部材の半径方向において、質量体の移動範囲が大きくなるのを抑制することができるので、その分、トルク変動吸収装置の小型化を図ることができ、その結果、トルク変動吸収装置の小型化を図りながら、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合の質量体の衝突による異音の発生を抑制することができる。
【０００９】
上記一の局面によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、質量体が第１転動案内面を転動する軌跡から、質量体が第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、質量体が第２転動案内面を転動する軌跡から質量体が第１転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。このように構成すれば、第１転動案内面を転動する軌跡から第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替わることに加えて、第２転動案内面を転動する軌跡から第１転動案内面を転動する軌跡にも連続的に切り替わるので、質量体の転動軌跡が第１転動案内面を転動する軌跡から第２転動案内面を転動する軌跡に切り替わる際、および、質量体の転動軌跡が第２転動案内面を転動する軌跡から第１転動案内面を転動する軌跡に切り替わる際のいずれの場合においても、質量体の転動軌跡をスムーズに移行させることができる。その結果、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体が転動案内面の端部やストッパ部材に衝突することによる異音の発生をより抑制することができる。また、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体の転動軌跡が第１転動案内面を転動する軌跡から第２転動案内面を転動する軌跡に移行した場合でも、第２転動案内面を転動する軌跡から第１転動案内面を転動する軌跡に容易に戻すことができるので、質量体が第１転動案内面に戻って転動することにより、動力伝達系の捩り振動を吸収することができる。
【００１０】
上記一の局面によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、プレート部材の複数の円弧状の第１転動案内面は、周方向に第２転動案内面を介して互いに隣接するように形成されており、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体は第２転動案内面を介して隣接する第１転動案内面に移動するように構成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、第１転動案内面から周方向に第２転動案内面を介して隣接する第１転動案内面に質量体が移動されるので、質量体をプレート部材の周方向に沿って第１転動案内面、第２転動案内面および隣接する第１転動案内面に接触させながら移動させることができる。その結果、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体がプレート部材の半径方向の内側に大きく移動するのを効果的に抑制することができる。
【００１１】
この場合、好ましくは、第１転動案内面は、プレート部材の外周側に周方向に互いに隣接する複数の円弧状の外周側転動案内面を含み、第２転動案内面は、隣接する第１転動案内面の間を接続するように設けられ、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体の隣接する外周側転動案内面への移動をガイドするように構成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体が第２転動案内面によりガイドされて隣接する第１転動案内面にスムーズに移動することができる。
【００１２】
上記第１転動案内面が複数の円弧状の外周側転動案内面を含む構成において、好ましくは、プレート部材は、外周側転動案内面よりもプレート部材の内周側に周方向に設けられ、質量体の内周側への移動を規制する複数の円弧状の内周側規制面をさらに含む。このように構成すれば、動力伝達系の回転速度が小さいことにより、プレート部材の半径方向の外側に向かう遠心力が小さくなって質量体が自重によりプレート部材の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合でも、内周側規制面により、質量体がプレート部材の半径方向の内側に移動するのが規制されるので、プレート部材の半径方向において、質量体の移動範囲が大きくなるのを抑制することができる。
【００１３】
上記プレート部材が複数の円弧状の内周側規制面を含む構成において、好ましくは、外周側転動案内面と内周側規制面とは、周方向に沿って互いに半ピッチずつずれるように設けられている。このように構成すれば、プレート部材の半径方向における外周側転動案内面と内周側規制面との離間距離が部分的に過度に大きくなるのを抑制することができるので、プレート部材の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合の質量体の落下距離が部分的に過度に大きくなるのを抑制することができる。これにより、質量体が落下して内周側規制面に衝突する（規制される）場合でも、落下距離が小さい分、衝突による異音を低減することができる。
【００１４】
上記第１転動案内面が周方向に第２転動案内面を介して互いに隣接するように形成されている構成において、好ましくは、複数の質量体を所定の間隔を保持して連結する環状の連結部材をさらに備える。このように構成すれば、質量体が第１転動案内面から第２転動案内面を介して隣接する第１転動案内面に移動する場合でも、連結部材により、質量体間の間隔が保持されるので、隣接する質量体同士が衝突するのを防止することができる。これによっても、衝突による異音が発生するのを抑制することができる。また、環状の連結部材により複数の質量体を連結することによって、１つの連結部材により周方向に配置された複数の質量体をまとめて連結することができるので、隣接する２つの質量体の間のそれぞれに別個の連結部材を設ける場合に比べて、部品点数が増加するのを抑制することができる。また、連結部材により、隣接する質量体同士を互いに小さい間隔で離間させた状態で連結してその間隔を維持することができるので、連結部材を設けない場合に比べて、隣接する質量体同士の間隔を小さくすることができる。これにより、より多くの質量体を配置することができるので、捩り振動の吸収効果を高めることができる。
【００１５】
上記環状の連結部材を備える構成において、好ましくは、複数の質量体は、それぞれ、凸部または穴部の一方からなる第１係合部を含み、連結部材は、複数の質量体の第１係合部がそれぞれプレート部材の半径方向に移動可能に係合する凸部または穴部の他方からなる複数の第２係合部を含む。このように構成すれば、凸部（穴部）からなる第１係合部と穴部（凸部）からなる第２係合部との簡易な構成により、容易に、質量体が転動する際に質量体をプレート部材の半径方向に移動可能にしながら、質量体間の間隔を保持することができる。
【００１６】
上記環状の連結部材を備える構成において、好ましくは、連結部材とプレート部材とが対向する部分には、テーパー形状部または凸形状部が形成されている。このように構成すれば、連結部材とプレート部材との接触面積や接触する部分の接触径を小さくすることができるので、連結部材とプレート部材との間の摺動抵抗によるヒステリシス損失を低減することができる。
【００１７】
上記第１転動案内面が周方向に第２転動案内面を介して互いに隣接するように形成されている構成において、好ましくは、第２転動案内面は、略平坦面状に形成されている。このように構成すれば、第２転動案内面をプレート部材の半径方向の内側に突出するように形成する場合に比べて、質量体が第２転動案内面を超える際に遠心力に抗して半径方向の内側に移動するときの移動量を減少させることができるので、質量体を第２転動案内面を介して隣接する第１転動案内面により移動させ易くすることができる。
【００１８】
上記一の局面によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、第２転動案内面は、質量体が円弧状の第１転動案内面よりも小さい回転半径で転動可能なように形成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体の転動軌跡を、第１転動案内面を転動する軌跡から第１転動案内面よりも小さい回転半径で転動可能な第２転動案内面を転動する軌跡に連続的に切り替えることができるので、質量体がプレート部材の半径方向の内側に移動する際により小さい回転半径で転動させることができる。これにより、プレート部材の半径方向において、質量体の移動範囲が大きくなるのを効果的に抑制することができる。
【００１９】
この場合、好ましくは、質量体は、プレート部材の第１転動案内面を転動する外周転動部と、質量体の外周転動部よりも小さい外径を有するとともに第２転動案内面を転動する転動軸部とを含む。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体の転動軌跡が、外周転動部が第１転動案内面を転動する軌跡から、外周転動部よりも小さい外径を有する転動軸部が第１転動案内面よりも小さい回転半径で転動可能な第２転動案内面を転動する軌跡に切り替わるので、質量体がプレート部材の半径方向の内側に移動する際に質量体を容易に小さい回転半径で転動させることができる。
【００２０】
上記質量体が外周転動部と転動軸部とを含む構成において、好ましくは、質量体は、第１質量体および第２質量体の少なくとも一方を含み、第２転動案内面は、プレート部材を貫通するように設けられた転動案内穴の内面により構成されており、第１質量体および第２質量体の少なくとも一方は、プレート部材の一方側および他方側の少なくとも一方に配置された状態で、転動案内穴に配置された転動軸部に連結されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、容易に、質量体の転動軸部をプレート部材の転動案内穴の内面により構成された第２転動案内面に沿って転動させることができる。
【００２１】
上記質量体が第１質量体および第２質量体の少なくとも一方を含む構成において、好ましくは、プレート部材は、プレート部材の一方表面および他方表面の少なくとも一方に設けられ、第１転動案内面を有する凹部を含み、第１質量体および第２質量体の少なくとも一方は、外周転動部を有するとともに、凹部に配置された状態で第１転動案内面に沿って外周転動部が転動し、かつ、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、第２転動案内面を構成する転動案内穴の内面に沿って転動軸部が転動するように構成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体の転動軌跡を、第１質量体および第２質量体の少なくとも一方の外周転動部がプレート部材の凹部の第１転動案内面を転動する軌跡から転動軸部が転動案内穴の内面により構成された第２転動案内面を転動する軌跡に容易に連続的に移行させることができる。
【００２２】
上記質量体が外周転動部と転動軸部とを含む構成において、好ましくは、質量体の転動軸部が転動する第２転動案内面は、半径方向に短く、かつ、周方向に長い形状に形成されている。このように構成すれば、プレート部材の半径方向において第２転動案内面をより短くすることができるので、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体がプレート部材の半径方向の内側に大きく移動するのをより効果的に抑制することができる。
【００２３】
上記第２転動案内面が第１転動案内面よりも小さい回転半径で質量体が転動可能に形成された構成において、好ましくは、質量体とプレート部材とが対向する部分には、テーパー形状部または凸形状部が形成されている。このように構成すれば、質量体とプレート部材との接触面積を小さくすることができるので、質量体とプレート部材との間の摺動抵抗によるヒステリシス損失を低減することができる。
【００２４】
上記一の局面によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、質量体の外周を覆うように装着された滑り止め部材をさらに備える。このように構成すれば、滑り止め部材により、質量体が第１転動案内面を転動する際に滑るのを抑制することができるので、対象とする所定次数の捩り振動を効果的に吸収することができる。
【００２５】
なお、本出願では、上記一の局面によるトルク変動吸収装置とは別に、以下のような構成も考えられる。
【００２６】
（付記項１）
すなわち、本出願の他の構成によるトルク変動吸収装置は、エンジンのトルク変動に伴う動力伝達系の捩り振動を吸収するトルク変動吸収装置であって、動力伝達系に設けられ、周方向に隣接して形成された複数の円弧状の転動案内面を有するプレート部材と、プレート部材の転動案内面を転動する質量体とを備え、プレート部材の複数の円弧状の転動案内面は、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体は隣接する転動案内面に移動するように構成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、転動案内面から周方向に隣接する他の転動案内面に質量体が移動されるので、質量体をプレート部材の周方向に沿って移動させることができる。その結果、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体がプレート部材の半径方向の内側に大きく移動するのを抑制することができる。これにより、プレート部材の半径方向において、質量体の移動範囲が大きくなるのを抑制することができるので、その分、トルク変動吸収装置の小型化を図ることができる。
【００２７】
（付記項２）
また、上記本出願の他の構成によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、プレート部材は、プレート部材の一方表面に設けられ、複数の円弧状の転動案内面を有する凹部を含み、質量体は、外周転動部を有するとともに、凹部に配置された状態で転動案内面に沿って外周転動部が転動し、かつ、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、隣接する転動案内面に移動するように構成されている。このように構成すれば、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、容易に、質量体をプレート部材の周方向に沿って移動させることができる。
【００２８】
（付記項３）
また、上記本出願の他の構成によるトルク変動吸収装置において、好ましくは、複数の質量体を所定の間隔を保持して連結する環状の連結部材をさらに備える。このように構成すれば、質量体が転動案内面から周方向に隣接する他の転動案内面に移動する場合でも、連結部材により、質量体間の間隔が保持されるので、隣接する質量体同士が衝突するのを防止することができ、その結果、質量体同士の衝突による異音が発生するのを抑制することができる。また、環状の連結部材により複数の質量体を連結することによって、１つの連結部材により周方向に配置された複数の質量体をまとめて連結することができるので、隣接する２つの質量体の間のそれぞれに別個の連結部材を設ける場合に比べて、部品点数が増加するのを抑制することができる。また、連結部材により、隣接する質量体同士が一定間隔で離間した状態を維持することができるので、連結部材を設けない場合に比べて、隣接する質量体同士の間隔を小さくすることができる。これにより、より多くの質量体を配置することができるので、捩り振動の吸収効果を高めることができる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の一の局面による構成によれば、上記のように、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になった場合の質量体の衝突による異音の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の第１および第２実施形態によるトルク変動吸収装置の配置位置を示した概略図である。
【図２】本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置の構成を示した斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置の構成を示した分解斜視図である。
【図４】本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置の質量体の転動軌跡を説明するための概略図である。
【図５】本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置の転動案内面を示した図である。
【図６】本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置の質量体周辺を示した部分断面図である。
【図７】本発明の第１実施形態の第１〜第５変形例を示した図である。
【図８】本発明の第１実施形態の第６変形例を示した図である。
【図９】本発明の第１実施形態の第７変形例を示した図である。
【図１０】本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置の全体構成を示した斜視図である。
【図１１】本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置の全体構成を示した分解斜視図である。
【図１２】本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置の質量体の転動軌跡を説明するための概略図である。
【図１３】本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置の質量体周辺を示した部分断面図である。
【図１４】本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置の質量体の構造を示した概略断面図である。
【図１５】本発明の第２実施形態の第１〜第５変形例を示した図である。
【図１６】本発明の第２実施形態の第６〜第９変形例を示した図である。
【図１７】本発明の第２実施形態の第１０変形例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００３２】
（第１実施形態）
図１〜図６を参照して、本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置１００の構成について説明する。
【００３３】
第１実施形態によるトルク変動吸収装置１００は、図１に示すように、トランスミッション１１０のハウジング１１０ａ内に設けられており、エンジン１２０のトルク変動に伴うクランクシャフト１２０ａの捩り振動を吸収するように構成されている。具体的には、トルク変動吸収装置１００は、トランスミッション１１０のハウジング１１０ａ内に設けられたダンパー１３０に取り付けられており、ダンパー１３０は、入力軸１１０ｂを介してエンジン１２０のクランクシャフト１２０ａに連結されている。なお、ダンパー１３０は、トルク変動吸収装置１００とともにエンジン１２０のトルク変動に伴うクランクシャフト１２０ａの捩り振動を吸収するために設けられている。また、クランクシャフト１２０ａは、本発明の「動力伝達系」の一例である。以下、第１実施形態によるトルク変動吸収装置１００の詳細な構成について説明する。
【００３４】
トルク変動吸収装置１００は、図２および図３に示すように、ダンパー１３０（図１参照）を介してクランクシャフト１２０ａ（図１参照）に取り付けられる中空円板形状（ドーナツ形状）のプレート部材１と、複数の質量体２と、複数の質量体２を互いに連結する一対の環状の連結部材３とを備えている。
【００３５】
プレート部材１は、板状の金属材からなり、板厚方向に貫通する円形状の中空部１１と、外周部１ａに沿って環状に形成された凹状の収容部１２とを有している。収容部１２は、図２〜図４に示すように、内部に複数の質量体２を収容可能に構成されている。また、収容部１２は、外周部１ａ側の内側面により構成された転動案内面１２１を有している。転動案内面１２１は、収容部１２の内部において質量体２が転動するのをガイドするように構成されている。具体的には、転動案内面１２１は、図４および図５に示すように、複数の円弧状の第１転動案内面１２１ａと、隣接する円弧状の第１転動案内面１２１ａの間を接続する複数の第２転動案内面１２１ｂとを含んでいる。なお、第１転動案内面１２１ａは、本発明の「外周側転動案内面」の一例である。
【００３６】
複数の第１転動案内面１２１ａは、プレート部材１の半径方向の外側に突出する円弧状に形成されている。円弧状の第１転動案内面１２１ａの曲率半径Ｒ１（図５参照）は、所定次数の捩り振動において、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する際に共振可能な曲率半径に設定されている。これにより、質量体２による第１転動案内面１２１ａの転動（共振）により、所定次数の捩り振動を吸収することが可能である。また、複数の第１転動案内面１２１ａは、プレート部材１の周方向に第２転動案内面１２１ｂを介して隣接するように形成されている。また、複数の円弧状の第１転動案内面１２１ａは、プレート部材１の外周部１ａよりも内側に周方向に設けられている。複数の第２転動案内面１２１ｂは、プレート部材１の外周部１ａよりも内側に周方向に設けられ、質量体２が円弧状の第１転動案内面１２１ａとは異なる軌跡で転動可能なように構成されている。また、複数の第２転動案内面１２１ｂは、質量体２が第１転動案内面１２１ａから隣接する第１転動案内面１２１ａに移動する際に、質量体２の隣接する第１転動案内面１２１ａへの移動をガイドするように構成されている。
【００３７】
また、図５に示すように、第１転動案内面１２１ａは、曲率半径Ｒ１の円弧状に形成されており、第２転動案内面１２１ｂは、平坦面状に形成されている。また、第１転動案内面１２１ａと第２転動案内面１２１ｂとの接続部１２１ｃは、円弧状の第１転動案内面１２１ａと平坦面状の第２転動案内面１２１ｂとが滑らかに繋がるように曲面により形成されている。
【００３８】
また、プレート部材１の収容部１２は、図２〜図４に示すように、転動案内面１２１よりもプレート部材１の内周側（半径方向の内側）の内側面に形成された複数の円弧状の内周側規制面１２２を有している。複数の内周側規制面１２２は、周方向に設けられ、質量体２の内周側への移動を規制するように構成されている。詳細には、内周側規制面１２２は、クランクシャフト１２０ａの回転速度が小さいことにより、プレート部材１の半径方向の外側に向かう遠心力が小さくなって質量体２が自重によりプレート部材１の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合に、質量体２が所定量以上落下するのを防止するように構成されている。クランクシャフト１２０ａの回転速度が小さい場合には、複数の質量体２は、連結部材３により互いに連結されているため一体的に落下（移動）する。また、複数の内周側規制面１２２は、プレート部材１の半径方向の内側に突出する円弧状に形成されている。また、複数の円弧状の内周側規制面１２２は、図４に示すように、複数の円弧状の第１転動案内面１２１ａに対して周方向に沿って半ピッチずつずれるように配置されている。すなわち、円弧状の内周側規制面１２２の中央に対応する位置に、互いに隣接する２つの円弧状の第１転動案内面１２１ａの間に配置された第２転動案内面１２１ｂが配置されている。また、円弧状の内周側規制面１２２は、第１転動案内面１２１ａよりも小さい曲率半径を有している。
【００３９】
プレート部材１の収容部１２の内底面１２３には、図６に示すように、質量体２側に突出するテーパー形状部１２３ａが形成されている。テーパー形状部１２３ａは、略台形状の断面を有し、周方向に連続的に形成されることにより平面視で円環状に形成されている。また、テーパー形状部１２３ａは、複数の質量体２を連結する環状の連結部材３に対向する部分に形成されている。また、収容部１２に収容された質量体２に対して内底面１２３の反対側には、質量体２が収容部１２の外側に出るのを防止する蓋部材１２４が設けられている。蓋部材１２４は、図示しない締結部材などによりプレート部材１に固定的に取り付けられている。また、蓋部材１２４の連結部材３に対向する部分には、内底面１２３と同様に、質量体２側に突出するテーパー形状部１２４ａが形成されている。テーパー形状部１２４ａは、略台形状の断面を有し、周方向に連続的に形成されることにより平面視で円環状に形成されている。なお、トルク変動吸収装置１００に隣接する部材（たとえば、フライホイールなど）により質量体２が収容部１２の外側に出るのを防止することが可能であれば、蓋部材１２４を別途設ける必要はない。
【００４０】
質量体２は、金属材からなり、図２〜図４に示すように、円柱状に形成されている。また、質量体２は、図３、図４および図６に示すように、外周面により構成された円形状の転動面２１を有している。質量体２は、転動面２１がプレート部材１の転動案内面１２１に対向するように収容部１２の内部に収容されている。そして、質量体２は、転動面２１が転動案内面１２１によりガイドされて転動するように構成されている。また、図６に示すように、質量体２の転動面２１には、質量体２の外周を覆うように滑り止め部材２１ａが装着されている。滑り止め部材２１ａは、樹脂（たとえば、ナイロン６（ＰＡ６）やナイロン６６（ＰＡ６６）など）からなり、質量体２が転動案内面１２１に対して滑るのを抑制するために設けられている。また、質量体２の転動面２１に直交する両側面２２には、それぞれ、図２〜図４および図６に示すように、凸部２２１が形成されている。凸部２２１は、円柱状に形成されており、円形状の側面２２の中央に配置されている。なお、凸部２２１は、本発明の「第１係合部」の一例である。
【００４１】
一対の環状の連結部材３は、図３および図６に示すように、質量体２を両側面２２側から挟み込むように配置されている。また、連結部材３は、図２および図４に示すように、複数の質量体２を周方向に所定の間隔を保持して連結するように構成されている。具体的には、連結部材３は、図３、図４および図６に示すように、質量体２の凸部２２１が挿入されて係合する複数の長円形状（トラック形状）の穴部３１を有している。なお、穴部３１は、本発明の「第２係合部」の一例である。複数の穴部３１は、周方向に等間隔に配置されているとともに、連結部材３を板厚方向に貫通するように形成されている。また、長円形状の穴部３１は、プレート部材１の半径方向に延びるように形成されており、質量体２の凸部２２１が半径方向に移動可能に係合するように構成されている。詳細には、長円形状の穴部３１は、質量体２が第１転動案内面１２１ａを振り子状に転動する際には、質量体２の半径方向への移動を許容し、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する際には、質量体２の凸部２２１が半径方向の内側に当接することなく半径方向の内側に移動できるように構成されている。
【００４２】
連結部材３は、耐熱性に優れかつ耐摩耗性に優れた樹脂（たとえば、ポリアセタールなど）からなり、金属からなる場合に比べて、質量体２の凸部２２１と連結部材３の穴部３１との衝突による異音の発生を低減可能である。また、連結部材３は、図６に示すように、穴部３１に挿入された質量体２の凸部２２１がプレート部材１の内底面１２３および蓋部材１２４に当接しないように、凸部２２１の突出高さよりも大きい板厚を有している。
【００４３】
上記のような構成により、第１実施形態によるトルク変動吸収装置１００は、複数の質量体２がプレート部材１の第１転動案内面１２１ａを振り子状に転動して共振することによりクランクシャフト１２０ａの所定次数の捩り振動を吸収するように構成されている。また、トルク変動吸収装置１００は、エンジン１２０の始動時などにクランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。また、トルク変動吸収装置１００は、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。すなわち、図４に示すように、質量体２は、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満の場合には、第１転動案内面１２１ａを振り子状に転動し、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、第１転動案内面１２１ａから第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａに移動するように構成されている。
【００４４】
次に、図４および図５を参照して、本発明の第１実施形態によるトルク変動吸収装置１００の質量体２の転動軌跡について説明する。
【００４５】
クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満の場合には、質量体２は、第１転動案内面１２１ａを振り子状に転動してクランクシャフト１２０ａの所定次数の捩り振動を吸収する。クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２は、図４に示すように、第１転動案内面１２１ａにおける振り幅が大きくなって第２転動案内面１２１ｂに移動する。複数の質量体２は、連結部材３により互いに所定の間隔が保持された状態で移動する。また、第２転動案内面１２１ｂに移動した質量体２は、凸部２２１が連結部材３の穴部３１の内側の端部に当接することなくプレート部材１の半径方向の内側への移動が許容される。この際、質量体２は、プレート部材１の内周側規制面１２２に当接しないように内側への移動が規制される。これにより、質量体２は、第２転動案内面１２１ｂを転動する際に、プレート部材１の半径方向の内側に大きく移動しないような軌跡で転動可能である。また、第１転動案内面１２１ａと第２転動案内面１２１ｂとが曲面の接続部１２１ｃ（図５参照）により滑らかに繋がれているため、質量体２は、第１転動案内面１２１ａから第２転動案内面１２１ｂにスムーズに移動する。
【００４６】
そして、質量体２は、平坦面状の第２転動案内面１２１ｂを転動して隣接する第１転動案内面１２１ａに移動する。この場合にも、第２転動案内面１２１ｂと隣接する第１転動案内面１２１ａとが曲面の接続部１２１ｃにより滑らかに繋がれているため、質量体２は、第２転動案内面１２１ｂから隣接する第１転動案内面１２１ａにスムーズに移動する。すなわち、質量体２の転動軌跡は、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡に連続的に切り替わる。また、質量体２が第１転動案内面１２１ａから第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａに移動するまでの間、質量体２は、転動案内面１２１に常時当接した状態で転動し、内周側規制面１２２には当接しない。また、質量体２は、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満になるまで、第１転動案内面１２１ａから第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａへの移動を繰り返す。
【００４７】
第１実施形態では、上記のように、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２が円弧状の第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡とは異なる第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成することによって、質量体２の転動軌跡を、第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡にスムーズに移行させることができるので、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体２が転動案内面の端部や質量体２の移動範囲を規制する従来のようなストッパ部材に衝突することがない。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体２の衝突による異音の発生を抑制することができる。
【００４８】
また、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２が円弧状の第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡とは異なる第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成することによって、第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡をプレート部材１の半径方向の内側に大きく移動しないような直線状または曲線状の軌跡に設定すれば、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に切り替わった後に、質量体２がプレート部材１の半径方向の内側に大きく移動するのを抑制することができる。この場合、プレート部材１の半径方向において、質量体２の移動範囲が大きくなるのを抑制することができるので、その分、トルク変動吸収装置１００の小型化を図ることができ、その結果、トルク変動吸収装置１００の小型化を図りながら、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合の質量体２の衝突による異音の発生を抑制することができる。
【００４９】
また、第１実施形態では、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成する。これにより、第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わることに加えて、第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡にも連続的に切り替わるので、質量体２の転動軌跡が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に切り替わる際、および、質量体２の転動軌跡が第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡に切り替わる際のいずれの場合においても、質量体２の転動軌跡をスムーズに移行させることができる。その結果、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体２が転動案内面の端部や従来のようなストッパ部材に衝突することによる異音の発生をより抑制することができる。
【００５０】
また、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２の転動軌跡が第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡から第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡に移行した場合でも、第２転動案内面１２１ｂを転動する軌跡から第１転動案内面１２１ａを転動する軌跡に容易に戻すことができるので、質量体２が第１転動案内面１２１ａに戻って転動することにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動を吸収することができる。
【００５１】
また、第１実施形態では、プレート部材１の複数の円弧状の第１転動案内面１２１ａを、周方向に第２転動案内面１２１ｂを介して互いに隣接するように形成し、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａに移動するように構成する。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、第１転動案内面１２１ａから周方向に第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａに質量体２が移動されるので、質量体２をプレート部材１の周方向に沿って第１転動案内面１２１ａ、第２転動案内面１２１ｂおよび隣接する第１転動案内面１２１ａに接触させながら移動させることができる。その結果、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体２がプレート部材１の半径方向の内側に大きく移動するのを効果的に抑制することができる。
【００５２】
また、第１実施形態では、第１転動案内面１２１ａを、プレート部材１の外周側に周方向に互いに隣接する複数の円弧状に形成し、第２転動案内面１２１ｂを、隣接する第１転動案内面１２１ａの間を接続するように設けるとともに、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２の隣接する第１転動案内面１２１ａへの移動をガイドするように構成する。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２が第２転動案内面１２１ｂによりガイドされて隣接する第１転動案内面１２１ａにスムーズに移動することができる。
【００５３】
また、第１実施形態では、第１転動案内面１２１ａよりもプレート部材１の内周側において周方向に、質量体２の内周側への移動を規制する複数の円弧状の内周側規制面１２２を設ける。これにより、クランクシャフト１２０ａの回転速度が小さいことにより、プレート部材１の半径方向の外側に向かう遠心力が小さくなって質量体２が自重によりプレート部材１の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合でも、内周側規制面１２２により、質量体２がプレート部材１の半径方向の内側に移動するのが規制されるので、プレート部材１の半径方向において、質量体２の移動範囲が大きくなるのを抑制することができる。
【００５４】
また、第１実施形態では、第１転動案内面１２１ａと内周側規制面１２２とを、周方向に沿って互いに半ピッチずつずれるように設ける。これにより、プレート部材１の半径方向における第１転動案内面１２１ａと内周側規制面１２２との離間距離が部分的に過度に大きくなるのを抑制することができるので、プレート部材１の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合の質量体２の落下距離が部分的に過度に大きくなるのを抑制することができる。これにより、質量体２が落下して内周側規制面１２２に衝突する（規制される）場合でも、落下距離が小さい分、衝突による異音を低減することができる。
【００５５】
また、第１実施形態では、複数の質量体２を所定の間隔を保持して連結する環状の連結部材３を設ける。これにより、質量体２が第１転動案内面１２１ａから第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａに移動する場合でも、連結部材３により、質量体２間の間隔が保持されるので、隣接する質量体２同士が衝突するのを防止することができる。これによっても、衝突による異音が発生するのを抑制することができる。
【００５６】
また、環状の連結部材３により複数の質量体２を連結することによって、１つの連結部材３により周方向に配置された複数の質量体２をまとめて連結することができるので、隣接する２つの質量体２の間のそれぞれに別個の連結部材を設ける場合に比べて、部品点数が増加するのを抑制することができる。また、連結部材３により、隣接する質量体２同士を互いに小さい間隔で離間させた状態で連結してその間隔を維持することができるので、連結部材３を設けない場合に比べて、隣接する質量体２同士の間隔を小さくすることができる。これにより、より多くの質量体２を配置することができるので、捩り振動の吸収効果を高めることができる。
【００５７】
また、第１実施形態では、複数の質量体２のそれぞれに凸部２２１を設けるとともに、連結部材３に、複数の質量体２の凸部２２１がそれぞれプレート部材１の半径方向に移動可能に係合する穴部３１を設ける。これにより、凸部２２１と穴部３１との簡易な構成により、容易に、質量体２が転動する際に質量体２をプレート部材１の半径方向に移動可能にしながら、質量体２間の間隔を保持することができる。
【００５８】
また、第１実施形態では、連結部材３とプレート部材１とが対向する部分に、テーパー形状部１２３ａを形成する。これにより、連結部材３とプレート部材１との接触面積を小さくすることができるので、連結部材３とプレート部材１との間の摺動抵抗によるヒステリシス損失を低減することができる。
【００５９】
また、第１実施形態では、第２転動案内面１２１ｂを平坦面状に形成する。これにより、第２転動案内面１２１ｂをプレート部材１の半径方向の内側に突出するように形成する場合に比べて、質量体２が第２転動案内面１２１ｂを超える際に遠心力に抗して半径方向の内側に移動するときの移動量を減少させることができるので、質量体２を第２転動案内面１２１ｂを介して隣接する第１転動案内面１２１ａにより移動させ易くすることができる。
【００６０】
また、第１実施形態では、質量体２の外周を覆うように滑り止め部材２１ａを設ける。これにより、滑り止め部材２１ａにより、質量体２が第１転動案内面１２１ａを転動する際に滑るのを抑制することができるので、対象とする所定次数の捩り振動を効果的に吸収することができる。
【００６１】
（第１実施形態の変形例）
以下、第１実施形態の第１〜第７変形例について説明する。上記第１実施形態では、図６に示すように、プレート部材１の収容部１２の内底面１２３および蓋部材１２４に、それぞれ、質量体２側に突出するテーパー形状部１２３ａおよび１２４ａを形成する例を示したが、図７の（ａ）〜（ｅ）にそれぞれ示す第１実施形態の第１〜第５変形例のような構成にしてもよい。
【００６２】
具体的には、図７の（ａ）に示す第１変形例では、連結部材１０３ａのプレート部材１０１ａ（蓋部材１２４ｂ）に対向する部分には、プレート部材１０１ａ（蓋部材１２４ｂ）側に突出するテーパー形状部１０３ｂが形成されている。また、図７の（ｂ）に示す第２変形例では、連結部材１０３ｃのプレート部材１０１ａ（蓋部材１２４ｂ）に対向する部分には、質量体２側に凹むテーパー形状部１０３ｄが形成されている。また、図７の（ｃ）に示す第３変形例では、連結部材１０３ｅのプレート部材１０１ａ（蓋部材１２４ｂ）に対向する部分には、プレート部材１０１ａ（蓋部材１２４ｂ）側に突出する凸形状部１０３ｆが形成されている。また、図７の（ｄ）に示す第４変形例では、プレート部材１０１ｂの収容部１２の内底面１２３ｂおよび蓋部材１２４ｃに、それぞれ、質量体２側とは反対側に凹むテーパー形状部１２３ｃおよび１２４ｄが形成されている。また、図７の（ｅ）に示す第５変形例では、プレート部材１０１ｃの収容部１２の内底面１２３ｄおよび蓋部材１２４ｅに、それぞれ、質量体２側に突出する凸形状部１２３ｅおよび１２４ｆが形成されている。
【００６３】
また、上記第１実施形態では、第２転動案内面１２１ｂを平坦面状に形成する例を示したが、図８に示す第１実施形態の第６変形例では、第２転動案内面１２１ｄを、第１転動案内面１２１ａの曲率半径Ｒ１よりも小さい曲率半径Ｒ２の円弧状に形成している。この場合、第２転動案内面１２１ｄをプレート部材の半径方向の内側に突出する円弧状に形成する。また、第１転動案内面１２１ａと第２転動案内面１２１ｄとの接続部１２１ｅを、円弧状の第１転動案内面１２１ａと、それとは反対方向に突出する円弧状の第２転動案内面１２１ｄとが滑らかに繋がるように曲面により形成する。
【００６４】
また、上記第１実施形態では、連結部材３と質量体２とが別個に設けられた構成を示したが、図９に示す第１実施形態の第７変形例では、一対の環状の連結部材１０３ｇと質量体２ａとを一体化している。具体的には、連結部材１０３ｇの穴部１３１に質量体２ａの凸部２２１ａを挿入した状態で、凸部２２１ａの先端部をかしめることによりかしめ部２２１ｂを形成する。このかしめ部２２１ｂにより連結部材１０３ｇが質量体２ａから外れるのを防止して、質量体２ａと連結部材１０３ｇとを一体化する。これにより、複数の質量体２ａと一対の環状の連結部材１０３ｇとを１つのユニットに（サブアッセンブリ化）することができるので、トルク変動吸収装置の組み立て性を向上させることができる。なお、穴部１３１は、本発明の「第２係合部」の一例であり、凸部２２１ａは、本発明の「第１係合部」の一例である。
【００６５】
（第２実施形態）
次に、図１０〜図１４を参照して、本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置２００について説明する。この第２実施形態では、上記第１実施形態と異なり、質量体２０２が円弧状の第１転動案内面２１５ａよりも小さい回転半径で転動可能なように第２転動案内面２１５ｂが構成されている。
【００６６】
第２実施形態によるトルク変動吸収装置２００は、図１０〜図１２に示すように、ダンパー１３０（図１参照）を介してクランクシャフト１２０ａ（図１参照）に取り付けられる中空円板形状（ドーナツ形状）のプレート部材２０１と、複数の質量体２０２とを備えている。
【００６７】
プレート部材２０１は、板状の金属材からなり、板厚方向に貫通する円形状の中空部２１１を有している。また、図１０、図１１および図１３に示すように、プレート部材２０１の一方表面２０１ａには、複数の円弧が周方向に連続して配置された内側面形状を有する一方側凹部２１２が設けられ、プレート部材２０１の他方表面２０１ｂには、一方側凹部２１２と同様に、複数の円弧が周方向に連続して配置された内側面形状を有する他方側凹部２１３が設けられている。なお、一方側凹部２１２および他方側凹部２１３は、本発明の「凹部」の一例である。また、プレート部材２０１は、図１１〜図１３に示すように、板厚方向に貫通する複数の楕円形状の転動案内穴２１４を有している。また、プレート部材２０１は、質量体２０２が転動するのをガイドする転動案内面２１５を有している。転動案内面２１５は、一方側凹部２１２（他方側凹部２１３）の内面により構成された複数の円弧状の第１転動案内面２１５ａと、複数の転動案内穴２１４の内面により構成された複数の楕円形状の第２転動案内面２１５ｂとにより構成されている。
【００６８】
複数の第１転動案内面２１５ａは、プレート部材２０１の外周部２０１ｃよりも内側に周方向に設けられ、質量体２０２が転動可能なように構成されている。また、複数の第１転動案内面２１５ａは、プレート部材２０１の半径方向の外側に突出する円弧状に形成されている。また、第２転動案内面２１５ｂは、第１転動案内面２１５ａとは別個に設けられ、質量体２０２が円弧状の第１転動案内面２１５ａとは異なる軌跡で転動可能なように形成されている。また、第２転動案内面２１５ｂは、質量体２０２がプレート部材２０１の半径方向の内側（内周側）に大きく移動するのを規制しながら、質量体２０２の転動をガイドするように構成されている。詳細には、第２転動案内面２１５ｂは、質量体２０２が円弧状の第１転動案内面２１５ａよりも小さい回転半径で転動可能なように形成されている。また、楕円形状の第２転動案内面２１５ｂは、プレート部材２０１の半径方向に短く、かつ、プレート部材２０１の周方向に長い形状に形成されている。すなわち、楕円形状の第２転動案内面２１５ｂは、短軸がプレート部材２０１の半径方向に沿って配置され、長軸がプレート部材２０１の半径方向に直交する方向に沿って配置されている。
【００６９】
質量体２０２は、図１１および図１３に示すように、プレート部材２０１の一方表面２０１ａ側に配置される円板状の第１質量体部分２０２ａと、プレート部材２０１の他方表面２０１ｂ側に配置される円板状の第２質量体部分２０２ｂと、第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂを互いに連結する転動軸部２０２ｃとを含んでいる。なお、第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂは、それぞれ、本発明の「第１質量体」および「第２質量体」の一例である。
【００７０】
第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂは、金属からなる。第１質量体部分２０２ａは、プレート部材２０１の一方側凹部２１２の内部に配置されるとともに、一方側凹部２１２の第１転動案内面２１５ａを転動する第１外周転動部２０２ｄを有している。また、第２質量体部分２０２ｂは、プレート部材２０１の他方側凹部２１３の内部に配置されるとともに、他方側凹部２１３の第１転動案内面２１５ａを転動する第２外周転動部２０２ｅを有している。第１外周転動部２０２ｄと第２外周転動部２０２ｅとは、同じ形状（周長および幅が同じ形状）に形成されている。なお、第１外周転動部２０２ｄおよび第２外周転動部２０２ｅは、本発明の「外周転動部」の一例である。また、第１質量体部分２０２ａには、図１１および図１４に示すように、転動軸部２０２ｃが挿入される貫通孔２０２ｆが形成されている。また、図１４に示すように、貫通孔２０２ｆの第２質量体部分２０２ｂが配置される側とは反対側の端部には、内径が拡大された径拡大部２０２ｇが形成されている。
【００７１】
図１３および図１４に示すように、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）のプレート部材２０１に対向する部分は、互いに平坦でもよいが、転動時の抵抗を小さくするため、プレート部材２０１側に突出するテーパー形状部２０２ｈ（２０２ｉ）が形成されている。テーパー形状部２０２ｈ（２０２ｉ）は、円錐台状に形成されている。図１３に示すように、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）の第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）には、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）の外周を覆うように滑り止め部材２１ｂが装着されている。滑り止め部材２１ｂは、樹脂（たとえば、ナイロン６（ＰＡ６）やナイロン６６（ＰＡ６６）など）からなり、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）が第１転動案内面２１５ａに対して滑るのを抑制するために設けられている。また、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）のプレート部材２０１に対向する側とは反対の面は、プレート部材２０１の一方側凹部２１２（他方側凹部２１３）に配置された状態で、プレート部材２０１の一方表面２０１ａ（他方表面２０１ｂ）と面一になるように構成されている。
【００７２】
転動軸部２０２ｃは、金属からなり、図１１および図１４に示すように、第２質量体部分２０２ｂに固定的に取り付けられている。また、転動軸部２０２ｃは、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）よりも小さい外径を有している。また、転動軸部２０２ｃは、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、プレート部材２０１の転動案内穴２１４に配置された状態で、転動案内穴２１４の内面により構成された楕円形状の第２転動案内面２１５ｂを転動するように構成されている。また、図１４に示すように、転動軸部２０２ｃには、先端側の外径が根元側の外径よりも小さくなるように段部２０２ｊが形成されている。
【００７３】
また、転動軸部２０２ｃは、第１質量体部分２０２ａの貫通孔２０２ｆに挿入された状態で、先端部がかしめられることによりかしめ部２０２ｋが形成されるように構成されている。具体的には、転動軸部２０２ｃは、プレート部材２０１の他方表面２０１ｂ側から転動案内穴２１４（図１３参照）に挿入された状態で、プレート部材２０１の一方表面２０１ａ側に配置された第１質量体部分２０２ａの貫通孔２０２ｆに挿入されてかしめ加工されることによりかしめ部２０２ｋが形成される。これにより、第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂは、それぞれ、プレート部材２０１の一方表面２０１ａ側および他方表面２０１ｂ側に配置された状態で、転動案内穴２１４に配置された転動軸部２０２ｃにより固定的に連結される。また、第１質量体部分２０２ａが転動軸部２０２ｃの段部２０２ｊに当接することにより、第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂは、互いに所定距離離間した状態で転動軸部２０２ｃにより連結される。第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂの間の所定距離は、プレート部材２０１の一方側凹部２１２および他方側凹部２１３に対応する部分の板厚よりも若干大きい距離である。また、転動軸部２０２ｃのかしめ部２０２ｋは、第１質量体部分２０２ａの径拡大部２０２ｇ内に収められ、第１質量体部分２０２ａと面一となるように形成される。
【００７４】
また、図１３に示すように、転動軸部２０２ｃには、転動軸部２０２ｃの外周を覆うように、樹脂（たとえば、ナイロン６（ＰＡ６）やナイロン６６（ＰＡ６６）など）からなる音低減部材２１ｃが装着されている。音低減部材２１ｃは、クランクシャフト１２０ａの回転速度が小さいことにより、プレート部材２０１の半径方向の外側に向かう遠心力が小さくなって質量体２０２が自重によりプレート部材２０１の半径方向の内側に向かって落下（移動）する場合に、転動軸部２０２ｃと第２転動案内面２１５ｂとの衝突による異音の発生を低減するために設けられている。
【００７５】
上記のような構成により、第２実施形態によるトルク変動吸収装置２００は、複数の質量体２０２がプレート部材２０１の第１転動案内面２１５ａを振り子状に転動して共振することによりクランクシャフト１２０ａの所定次数の捩り振動を吸収するように構成されている。また、トルク変動吸収装置２００は、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２０２が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、質量体２０２が第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。また、トルク変動吸収装置２００は、質量体２０２が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、質量体２０２が第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わった後、さらに、質量体２０２が第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡から、質量体２０２が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成されている。
【００７６】
次に、図１２を参照して、本発明の第２実施形態によるトルク変動吸収装置２００の質量体２０２の転動軌跡について説明する。
【００７７】
クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満の場合には、質量体２０２の第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ（図１３参照））がプレート部材２０１の一方側凹部２１２（他方側凹部２１３）に配置された状態で、第１転動案内面２１５ａに沿って第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ（図１３参照））が振り子状に転動する。具体的には、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満の場合には、質量体２０２は、質量体２０２がプレート部材２０１の半径方向の最も外側に位置する図１２の（ａ）の位置を略中心にして、図１２の（ａ）の位置から時計回りに所定角度α度（たとえば、３０度）移動した図１２の（ｂ）の位置と、図１２の（ａ）の位置から反時計回りに所定角度−α度（たとえば、−３０度）移動した図１２の（ｃ）の位置との間の範囲内で、第１転動案内面２１５ａに沿って振り子状に転動する。この際、質量体２０２は、転動軸部２０２ｃがプレート部材２０１の転動案内穴２１４の内面により構成された第２転動案内面２１５ｂに当接することなく振り子状に転動してクランクシャフト１２０ａの所定次数の捩り振動を吸収する。なお、上記の所定角度（±α＝±３０度）は、円弧状の第１転動案内面２１５ａの中心Ｏを基準とした場合の質量体２０２の回転角度（移動角度）である。
【００７８】
一方、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、第２転動案内面２１５ｂを構成する転動案内穴２１４の内面に沿って質量体２０２の転動軸部２０２ｃが転動する。具体的には、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２０２は、振り幅が大きくなって図１２の（ａ）の位置から時計回りに所定角度α度の位置（図１２の（ｂ）の位置）を超えて移動する。この際、質量体２０２の転動軌跡は、図１２の（ｂ）の位置において、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ（図１３参照））が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、転動軸部２０２ｃが第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わる。そして、質量体２０２は、転動軸部２０２ｃが第２転動案内面２１５ｂに沿って転動することにより、図１２の（ｂ）の位置から（ｄ）、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）および（ｈ）の位置を時計回りに順に経て、（ｃ）の位置に到達する。質量体２０２は、図１２の（ｂ）の位置を超えてから（ｃ）の位置に到達するまでの間、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ（図１３参照））が第１転動案内面２１５ａに当接することなく転動する。この際、質量体２０２は、第２転動案内面２１５ｂにより、円弧状の第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡よりも小さい回転半径の軌跡で転動する。
【００７９】
その後、質量体２０２の転動軌跡は、図１２の（ｃ）の位置において、転動軸部２０２ｃが第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡から、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ（図１３参照））が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡に連続的に切り替わる。そして、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ未満になるまで、質量体２０２が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡と、質量体２０２が第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡とが繰り返し切り替えられる。なお、クランクシャフト１２０ａの捩り振動の振動方向によっては、質量体２０２は、図１２の（ａ）の位置から反時計回りに所定角度−α度の位置（図１２の（ｃ）の位置）を超えて、図１２の（ｈ）、（ｇ）、（ｆ）、（ｅ）および（ｄ）の位置を反時計回りに順に経て、（ｂ）の位置に到達する場合もある。この場合でも、上記時計回りの場合と同様に、質量体２０２の転動軌跡が連続的に切り替わる。
【００８０】
なお、第２実施形態のその他の構成は、上記第１実施形態と同様である。
【００８１】
第２実施形態では、上記のように、第２転動案内面２１５ｂを、質量体２０２が円弧状の第１転動案内面２１５ａよりも小さい回転半径で転動可能なように形成する。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２０２の転動軌跡を、第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から第１転動案内面２１５ａよりも小さい回転半径で転動可能な第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に連続的に切り替えることができるので、質量体２０２がプレート部材２０１の半径方向の内側に移動する際により小さい回転半径で転動させることができる。これにより、プレート部材２０１の半径方向において、質量体２０２の移動範囲が大きくなるのを効果的に抑制することができる。
【００８２】
また、第２実施形態では、上記のように、質量体２０２に、プレート部材２０１の第１転動案内面２１５ａを転動する第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）と、質量体２０２の第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）よりも小さい外径を有するとともに第２転動案内面２１５ｂを転動する転動軸部２０２ｃとを設ける。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２０２の転動軌跡が、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）よりも小さい外径を有する転動軸部２０２ｃが第１転動案内面２１５ａよりも小さい回転半径で転動可能な第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に切り替わるので、質量体２０２がプレート部材２０１の半径方向の内側に移動する際に質量体２０２を容易に小さい回転半径で転動させることができる。
【００８３】
また、第２実施形態では、上記のように、第２転動案内面２１５ｂを、プレート部材２０１を貫通するように設けられた転動案内穴２１４の内面により構成し、第１質量体部分２０２ａおよび第２質量体部分２０２ｂを、プレート部材２０１の一方側および他方側に配置した状態で転動案内穴２１４に配置された転動軸部２０２ｃにより連結する。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、容易に、質量体２０２の転動軸部２０２ｃをプレート部材２０１の転動案内穴２１４の内面により構成された第２転動案内面２１５ｂに沿って転動させることができる。
【００８４】
また、第２実施形態では、上記のように、一方側凹部２１２（他方側凹部２１３）に配置された状態で、第１転動案内面２１５ａに沿って第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）が転動し、かつ、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、第２転動案内面２１５ｂを構成する転動案内穴２１４の内面に沿って転動軸部２０２ｃが転動するように、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）を構成する。これにより、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２０２の転動軌跡を、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）の第１外周転動部２０２ｄ（第２外周転動部２０２ｅ）がプレート部材２０１の一方側凹部２１２（他方側凹部２１３）の第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、転動軸部２０２ｃが転動案内穴２１４の内面により構成された第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に容易に連続的に移行させることができる。
【００８５】
また、第２実施形態では、上記のように、質量体２０２の転動軸部２０２ｃが転動する第２転動案内面２１５ｂを、半径方向に短く、かつ、周方向に長い楕円形状に形成する。これにより、プレート部材２０１の半径方向において第２転動案内面２１５ｂをより短くすることができるので、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合に、質量体２０２がプレート部材２０１の半径方向の内側に大きく移動するのをより効果的に抑制することができる。
【００８６】
また、第２実施形態では、上記のように、質量体２０２の第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）とプレート部材２０１とが対向する部分には、テーパー形状部２０２ｈ（２０２ｉ）を形成する。これにより、質量体２０２の第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）とプレート部材２０１との接触面積を小さくすることができるので、質量体２０２の第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）とプレート部材２０１との間の摺動抵抗によるヒステリシス損失を低減することができる。
【００８７】
また、第２実施形態の構成でも、上記第１実施形態と同様に、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体２０２が円弧状の第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から、質量体２０２が第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡とは異なる第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡に連続的に切り替わるように構成することによって、質量体２０２の転動軌跡を、第１転動案内面２１５ａを転動する軌跡から第２転動案内面２１５ｂを転動する軌跡にスムーズに移行させることができるので、クランクシャフト１２０ａの捩り振動が所定の大きさ以上になった場合にも、質量体２０２の衝突による異音の発生を抑制することができる。
【００８８】
なお、第２実施形態のその他の効果は、上記第１実施形態と同様である。
【００８９】
（第２実施形態の変形例）
以下、第２実施形態の第１〜第１０変形例について説明する。上記第２実施形態では、図１３に示すように、第１質量体部分２０２ａ（第２質量体部分２０２ｂ）に、プレート部材２０１側に突出するテーパー形状部２０２ｈ（２０２ｉ）を形成する例を示したが、図１５の（ａ）〜（ｅ）にそれぞれ示す第２実施形態の第１〜第５変形例のような構成にしてもよい。
【００９０】
具体的には、図１５の（ａ）に示す第１変形例では、プレート部材３０１ａの第１質量体部分３０２ａ（第２質量体部分３０２ｂ）に対向する部分には、円錐台状に凹むテーパー形状部３０１ｂ（３０１ｃ）が形成されている。また、図１５の（ｂ）に示す第２変形例では、プレート部材３０１ｄの第１質量体部分３０２ａ（第２質量体部分３０２ｂ）に対向する部分には、第１質量体部分３０２ａ（第２質量体部分３０２ｂ）側に円錐台状に突出するテーパー形状部３０１ｅ（３０１ｆ）が形成されている。また、図１５の（ｃ）に示す第３変形例では、第１質量体部分３０２ｃ（第２質量体部分３０２ｄ）のプレート部材２０１に対向する部分には、円錐台状に凹むテーパー形状部３０２ｅ（３０２ｆ）が形成されている。また、図１５の（ｄ）に示す第４変形例では、第１質量体部分３０２ｇ（第２質量体部分３０２ｈ）のプレート部材２０１に対向する部分には、プレート部材２０１側に突出する凸形状部３０２ｉ（３０２ｊ）が転動軸部２０２ｃに近い位置に形成されている。また、図１５の（ｅ）に示す第５変形例では、プレート部材３０１ｇの第１質量体部分３０２ａ（第２質量体部分３０２ｂ）に対向する部分には、第１質量体部分３０２ａ（第２質量体部分３０２ｂ）側に突出する凸形状部３０１ｈ（３０１ｉ）が形成されている。なお、第１質量体部分３０２ａ、３０２ｃおよび３０２ｇは、本発明の「第１質量体」の一例であり、第２質量体部分３０２ｂ、３０２ｄおよび３０２ｈは、本発明の「第２質量体」の一例である。
【００９１】
また、上記第２実施形態では、第２転動案内面２１５ｂを構成する転動案内穴２１４を楕円形状に形成する例を示したが、図１６の（ａ）〜（ｄ）にそれぞれ示す第２実施形態の第６〜第９変形例のような構成にしてもよい。
【００９２】
具体的には、図１６の（ａ）に示す第６変形例では、転動案内穴２１４ａが長円形状（トラック形状）に形成されることにより、転動案内穴２１４ａの内面により構成される第２転動案内面２１５ｃが長円形状（トラック形状）に形成されている。また、図１６の（ｂ）に示す第７変形例では、転動案内穴２１４ｂが円環状（ドーナツ形状）に形成されることにより、転動案内穴２１４ｂの内面により構成される第２転動案内面２１５ｄが楕円形状に形成されている。また、図１６の（ｃ）に示す第８変形例では、転動案内穴２１４ｃが略三角形状（山形状）に形成されることにより、転動案内穴２１４ｃの内面により構成される第２転動案内面２１５ｅが略三角形状（山形状）に形成されている。また、図１６の（ｄ）に示す第９変形例では、転動案内穴２１４ｄがハート形状に形成されることにより、転動案内穴２１４ｄの内面により構成される第２転動案内面２１５ｆがハート形状に形成されている。
【００９３】
また、上記第２実施形態では、プレート部材２０１の転動案内穴２１４の内面により構成された第２転動案内面２１５ｂを示したが、図１７に示す第２実施形態の第１０変形例では、プレート部材３０１ｊに複数の円柱状の凸部３０１ｋを設け、凸部３０１ｋの外周面により第２転動案内面３１５ａを構成する。この場合、質量体３０２ｋには、凸部３０１ｋを挿入可能な楕円形状の貫通孔３０２ｌを設ける。そして、動力伝達系の捩り振動が所定の大きさ以上になると、質量体３０２ｋの転動軌跡は、質量体３０２ｋの外周転動部３０２ｍがプレート部材３０１ｊの第１転動案内面３１５ｂを転動する軌跡から、質量体３０２ｋの貫通孔３０２ｌの内面により構成される内面転動部３０２ｎがプレート部材３０１ｊの凸部３０１ｋの外周面により構成される第２転動案内面３１５ａを転動する軌跡に連続的に切り替わる。
【００９４】
なお、今回開示された実施形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００９５】
たとえば、上記第１実施形態では、複数の質量体２を連結する一対の環状の連結部材３を設ける例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、環状の連結部材を１つのみ設ける構成であってもよい。
【００９６】
また、上記第１実施形態では、質量体２に凸部２２１（第１係合部）を設けるとともに、連結部材３に凸部２２１に係合する穴部３１（第２係合部）を設ける例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、質量体に穴部を設けるとともに、連結部材に穴部に係合する凸部を設けてもよい。
【００９７】
また、上記第２実施形態では、質量体２０２に第１質量体部分２０２ａ（第１質量体）および第２質量体部分２０２ｂ（第２質量体）の両方を設ける例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、質量体に第１質量体または第２質量体のいずれか一方だけを設ける構成であってもよい。この場合、プレート部材の一方表面および他方表面の一方だけに、第１転動案内面を有する凹部を設けてもよい。
【００９８】
また、上記第１および第２実施形態では、エンジンのクランクシャフトの捩り振動を吸収するようにトルク変動吸収装置を構成する例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、エンジンのトルク変動に伴うクランクシャフト以外の動力伝達系の捩り振動を吸収するようにトルク変動吸収装置を構成してもよい。
【００９９】
また、上記第１および第２実施形態では、質量体の外周を覆うように滑り止め部材を設ける例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、滑り止め部材を、質量体に設けることなく質量体が転動する転動案内面に設ける構成であってもよいし、滑り止め部材を、質量体および質量体が転動する転動案内面の両方に設ける構成であってもよい。
【０１００】
また、上記第１および第２実施形態では、滑り止め部材を樹脂により構成する例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、たとえばゴム材など、滑り止め部材を樹脂以外の材質により構成してもよい。
【符号の説明】
【０１０１】
１、１０１ａ、１０１ｂ、１０１ｃ、２０１、３０１ａ、３０１ｄ、３０１ｇ、３０１ｊ  プレート部材
２、２０２、３０２ｋ  質量体
３、１０３ａ、１０３ｃ、１０３ｅ、１０３ｇ  連結部材
２１ａ、２１ｂ  滑り止め部材
３１、１３１  穴部（第２係合部）
１００、２００  トルク変動吸収装置
１０３ｂ、１０３ｄ、１２３ａ、１２３ｃ、２０２ｈ、２０２ｉ、３０１ｂ、３０１ｃ、３０１ｅ、３０１ｆ、３０２ｅ、３０２ｆ  テーパー形状部
１０３ｆ、１２３ｅ、１２４ｆ、３０１ｈ、３０１ｉ、３０２ｉ、３０２ｊ、  凸形状部
１２０  エンジン
１２０ａ  クランクシャフト（動力伝達系）
１２１、２１５  転動案内面
１２１ａ  第１転動案内面（外周側転動案内面）
１２１ｂ、１２１ｄ、２１５ｂ、２１５ｃ、２１５ｄ、２１５ｅ、２１５ｆ、２１５ｇ、３１５ａ  第２転動案内面
１２２  内周側規制面
２０２ａ、３０２ａ、３０２ｃ、３０２ｇ  第１質量体部分（第１質量体）
２０２ｂ、３０２ｂ、３０２ｄ、３０２ｈ  第２質量体部分（第２質量体）
２０２ｃ  転動軸部
２０２ｄ  第１外周転動部（外周転動部）
２０２ｅ  第２外周転動部（外周転動部）
２１２  一方側凹部（凹部）
２１３  他方側凹部（凹部）
２１４、２１４ａ、２１４ｂ、２１４ｃ、２１４ｄ  転動案内穴
２１５ａ、２１５ｈ、３１５ｂ  第１転動案内面
２２１、２２１ａ  凸部（第１係合部）
３０２ｍ  外周転動部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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