(57)【要約】  【課題】改良する必要がない領域や重複した領域を改良することを抑制し、必要な幅寸法を確保しつつ壁状の地中固結体を造成することが出来る地盤改良工法の提供。【解決手段】地盤切削工程では、噴射された固化材が施工地盤を切削した後にスライム（Ｊｓ）としてボーリング孔（Ｈ）近傍に収束してその運動エネルギーがボーリング孔近傍の未改良部分に付加され、地上側に戻ろうとする気体流の運動エネルギーがボーリング孔近傍の未改良部分に付加され、地上側に戻ろうとする気体流がスライムを連行してボーリング孔（Ｈ）近傍の地盤を切削する。【選択図】図１１
2014227662.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボーリング孔を切削する工程と、ボーリング孔内に挿入された流体噴射用の噴射装置から流体を噴射しつつ、噴射装置を回動し且つ回動方向を切り替え、それと共に、噴射装置を引き上げる地盤切削工程を有し、当該地盤切削工程では、噴射された流体が施工地盤を切削した後にスライムとしてボーリング孔を介して地上側に戻ろうとする際にボーリング孔近傍に収束し、当該収束したスライムの運動エネルギーがボーリング孔近傍の地盤に付加され、地上側に戻ろうとする気体流の運動エネルギーがボーリング孔近傍の地盤に付加され、地上側に戻ろうとする気体流がスライムを連行してボーリング孔近傍の地盤を切削することを特徴とする地盤改良工法。
【請求項２】
前記噴射される流体に加えて、当該噴射される流体よりも小流量の第２の流体が、前記流体が噴射されていない方向へ噴射される請求項１の地盤改良工法。
【請求項３】
ボーリング孔を切削する工程と、ボーリング孔内に挿入された流体噴射用の噴射装置から流体を噴射しつつ、噴射装置を回動し且つ回動方向を切り替え、それと共に、噴射装置を引き上げる地盤切削工程を有し、当該地盤切削工程では、大流量で流体が噴射される第１の噴流と、小流量で第１の噴流とは異なる方向へ噴射される第２の噴流が噴射されることを特徴とする地盤改良工法。
【請求項４】
前記ボーリング孔を切削する工程では、垂直方向下方の領域だけではなく、斜め方向の領域も切削する請求項１から３の何れか１項の地盤改良工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中に壁状の固結体を造成する地盤改良工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１８は、地中に壁状の固結体Ｋを造成した状態を示している。
ここで、施工される地盤や各種条件により、壁状の地中固結体Ｋの幅方向寸法Ｗは所定値であることが要求される。
従来技術において、所定値以上の幅寸法Ｗを有する壁状の地中固結体Ｋを造成するためには、例えば図１９で示すように、複数の断面円形の地中固結体Ｋを造成して、隣接する断面円形の地中固結体Ｋ同士を重複させていた。
しかし、図１９において符号βで示す領域のように、幅寸法Ｗよりも外方に位置する領域（改良する必要がない領域）を改良しなければならない。また、重複した領域を改良することになってしまう。
そのため固結材の消費量が増加し、施工コストが高騰するという問題を有していた。
【０００３】
これに対して、噴射装置を回動し且つ回動方向を切り替えて、硬化材を噴射しつつ揺動する従来技術が知られている（例えば、特許文献１）。
係る従来技術によれば、平面形状が扇形の領域を切削し、改良することが可能である。そして平面形状が扇形の領域を切削し、改良すれば、図１９の符号β（幅Wからはみ出す領域）、γ（重複する領域）で示す様な領域は存在しなくなり、固化材消費量や施工コストを抑制することが出来る。
しかし、平面形状が扇形の領域を切削した場合には、扇形の中心に相当する領域（噴射装置近傍の領域）における地盤が切削されず、改良されない領域が生じてしまう。そして、壁状の地中固結体に必要な幅寸法Ｗを確保することができなくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１３９８６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、改良する必要がない領域や重複した領域を改良することを抑制することができて、必要な幅寸法を確保しつつ壁状の地中固結体を造成することが出来る地盤改良工法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の地盤改良工法は、ボーリング孔（Ｈ）を切削する工程（図１）と、ボーリング孔（Ｈ）内に挿入された流体（例えば、セメントミルク等の固化材及び気体）噴射用の噴射装置（３）から固化材（例えば、セメントミルク）及び気体（例えば、高圧エア）を噴射しつつ、噴射装置（３）を回動し且つ回動方向を切り替え（切削される領域の平面形状が扇形になる様に流体ジェットＪを揺動し）、それと共に、噴射装置（３）を引き上げる地盤切削工程（図４）を有し、当該地盤切削工程（図４）では、噴射された固化材が施工地盤を切削した後にスライム（Ｊｓ）としてボーリング孔（Ｈ）を介して地上側に戻ろうとする際にボーリング孔（Ｈ）近傍に収束し、当該収束したスライムの運動エネルギーがボーリング孔近傍の地盤（未改良部分：図５の領域αに相当する領域）に付加され、地上側に戻ろうとする気体流の運動エネルギーがボーリング孔（Ｈ）近傍の地盤に付加され（いわゆる「エアリフト効果」）、地上側に戻ろうとする気体流がスライムを連行して（いわゆる「アブレイシブジェット」と同様に）ボーリング孔（Ｈ）近傍の地盤を切削することを特徴としている。
【０００７】
本発明において、前記噴射される流体（ジェットＪ）に加えて、当該噴射される流体（Ｊ１）よりも小流量の第２の流体（例えば、セメントミルク等の固化材、気体Ｊ２）が、前記流体が噴射されていない方向（未改良部分に向かう方向：図５の領域αに相当する領域へ向かう方向）へ噴射されるのが好ましい。
【０００８】
また本発明の地盤改良工法は、ボーリング孔（Ｈ）を切削する工程（図１）と、ボーリング孔（Ｈ）内に挿入された流体（Ｊ：例えば、セメントミルク等の固化材Ｊ、気体）噴射用の噴射装置（３）から流体を噴射しつつ、噴射装置（３）を回動し且つ回動方向を切り替え（切削される領域の平面形状が扇形になる様に流体ジェットＪを揺動し）、それと共に、噴射装置（３）を引き上げる地盤切削工程（図４、図５）を有し、当該地盤切削工程（図４、図５）では、大流量で流体が噴射される第１の噴流（Ｊ１）と、小流量で第１の噴流（Ｊ１）とは異なる方向（未改良部分に向かう方向：図５の領域αに相当する領域へ向かう方向）へ噴射される第２の噴流（Ｊ２）が噴射されることを特徴としている。
【０００９】
ここで、第１の噴流（前記噴射される流体Ｊ１）は、固化材（例えばセメントミルク）と気体（例えば、高圧エア）を組み合わせた噴流であるのが好ましい。
また、第２の噴流（第２の流体の噴流Ｊ２）は、固化材（例えばセメントミルク）が好ましい。
ただし、第１の噴流（前記噴射される流体Ｊ１）及び第２の噴流（第２の流体の噴流Ｊ２）を固化材（例えばセメントミルク）のみで構成することも可能である。そして、第１の噴流（前記噴射される流体Ｊ１）及び第２の噴流（第２の流体の噴流Ｊ２）を、気体のみで構成することも可能である。
【００１０】
本発明の実施に際して、前記ボーリング孔（Ｈ）を切削する工程では、（例えばボーリング用噴射装置（２）の先端からの高圧水ジェット（Ｊｗ）を噴射して）垂直方向下方の領域だけではなく、斜め方向の領域も切削することが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
上述する構成を具備する本発明によれば、流体（Ｊ：例えば、セメントミルク等の固化材、気体）噴射用の噴射装置から流体を噴射しつつ（流体ジェットＪ）、噴射装置（３）を回動し且つ回動方向を切り替えることにより、流体ジェット（Ｊ）が揺動する様に地盤を切削するので、切削される領域の平面形状が扇形になる。
そのため、従来の断面円形の改良体を多数造成して壁状固結体を造成する技術に比較して、図１９の符号β、γで示す様な無駄な領域を造成する必要がなくなり、固化材消費量や施工コストを抑制することが出来る。
【００１２】
そして本発明によれば、地盤切削工程では、噴射された流体（ジェットＪ）が施工地盤を切削した後に、ジェットを構成する流体（スライムＪｓ）は、地中固結体を造成するのに必要な固化材を除いて、ボーリング（Ｈ）孔を経由して地上側に戻る。その際に、流体の噴流（ジェットＪ）の到達距離の幅（Ｂ）に比較して、ボーリング孔（Ｈ）を介して地上側に戻るスライム（Ｊｓ）が流れる流路の幅（ｂ）は遥かに小さいため、ボーリング孔（Ｈ）近傍の領域における単位体積あたりのスライム（Ｊｓ）の速度ｖ２は、ジェット（Ｊ）の到達地点近傍における単位体積あたりのスライム（Ｊｓ）の速度ｖ１に比較して、遥かに速くなり、ボーリング孔（Ｈ）近傍の単位体積あたりのスライム（Ｊｓ）（速度ｖ２のスライム）の運動エネルギー（Ｋ＝１／２・ｍｖ２）は、ジェットの到達地点近傍における単位体積あたりのスライム（速度ｖ１のスライムＪｓ）よりも遥かに大きい。
そしてスライム（Ｊｓ）がボーリング孔近傍に収束するため、収束したスライム（Ｊｓ）が保有する大きな運動エネルギーがボーリング孔近傍の地盤（未改良部分：図５の領域αに相当する領域）に作用するので、当該未改良部分（α）に対して影響を及ぼし（いわゆる「緩んだ状態」にせしめ）、当該未改良部分（α）を崩壊或いは切削することが出来る。
また、噴流（ジェットＪ）として固化材と共に噴射される気体は、その圧力が大気圧程度まで減少するため体積が膨張して、大きな体積流量の気体流となって地上側に戻る。この大流量の気体のエアリフト効果により、ボーリング孔近傍の土壌が切削される。それ加えて、当該気体流はスライムを連行するため（スライムを連行した大流量の気体は）アブレイシブジェットと同様に作用して、ボーリング孔近傍の土壌を切削する。
これ等の作用により、ボーリング孔（Ｈ）近傍の地盤（図５の領域αに相当する領域）も切削、改良されて、改良部分の幅寸法（Ｈ）を、地中固結体に必要な幅Ｗ（図１８、図１９参照）以上の数値とすることが出来る。
【００１３】
また本発明によれば、地盤切削工程では、大流量で流体が噴射される第１の噴流（Ｊ１あるいは前記噴射される流体）に加えて、小流量で第１の噴流（Ｊ１）とは異なる方向（未改良部分に向かう方向：図５の領域αに相当する領域へ向かう方向）へ噴射される第２の噴流（前記第２の流体の噴流Ｊ２）が噴射されるので、当該第２の噴流（Ｊ２）によりボーリング孔（Ｈ）近傍の未改良部分（図５の領域αに相当する領域）が切削される。
そして、第２の噴流（Ｊ２）により切削された領域（ボーリング孔近傍の未改良部分：図５の領域αに相当する領域）も固化材と混合されて改良される。
その結果、改良部分の幅寸法（Ｈ）を、地中固結体に必要な幅Ｗ（図１８、図１９参照）以上の数値とすることが出来る。
【００１４】
本発明において、前記ボーリング孔を切削する工程（図１）で、垂直方向下方の領域だけではなく、斜め方向の領域も切削すれば、ボーリング孔近傍の未改良部分（図５の領域αに相当する領域）が前記ボーリング孔（Ｈ）を切削する工程（図１）で切削され、或いは、ボーリング孔（Ｈ）切削の影響を受けて（いわゆる）「緩んだ」状態となる。
そのため、地上側に戻ろうとしてボーリング孔（Ｈ）近傍に収束するスライム（Ｊｓ）或いは第２の噴流（第２の流体の噴流Ｊ２）により、切削され、崩される効率が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態において、ボーリング孔を切削する工程を示す正面図である。
【図２】ボーリング孔を切削する際に好適な切削流体ジェットの態様を示す平面図である。
【図３】切削されたボーリング孔に噴射装置を挿入した状態を示す正面図である。
【図４】噴射装置から流体を噴射しつつ噴射装置を引き上げる工程を示す正面図である。
【図５】図４で示す工程において噴射装置から噴射された流体が揺動する動作を示す平面図である。
【図６】図５におけるジェットの動作により地盤を切削、改良する状態をさらに詳しく示す平面図である。
【図７】第１実施形態において、地上側に戻ろうとするスライムがボーリング孔近傍に収束して作用する旨を示す部分平面図である。
【図８】図７と同様な部分正面図である。
【図９】収束したスライムにより、ボーリング孔近傍の未改良部分が切削された状態を示す平面図である。
【図１０】図９と同様な正面図である。
【図１１】収束したスライムによりボーリング孔近傍の未改良部分が切削されて、必要とする幅寸法の地中固結体が造成可能である旨を示す平面図である。
【図１２】本発明の第２実施形態において、流体により地盤を切削している工程を示す平面図である。
【図１３】第２実施形態において地盤が改良される領域を示す平面図である。
【図１４】第２実施形態の変形例において、図１２、図１３とは異なる形態で流体を噴射している状態を示す平面図である。
【図１５】第２実施形態で用いられる噴射装置の一例を示す断面正面図である。
【図１６】第２実施形態で用いられる他の噴射装置を示す断面正面図である。
【図１７】第２実施形態で用いられるさらに別の噴射装置を示す断面正面図である。
【図１８】造成するべき地中固結体の形状を示す平面図である。
【図１９】従来技術の一例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
最初に図１〜図１１を参照して、本発明の第１実施形態について説明する。
本発明の第１実施形態を施工するに際しては、図１〜図４で示す手順を実行する。
先ず、図１で示すように、ボーリングロッド１の先端に取り付けたボーリング用噴射装置２の垂直方向下方先端から切削流体、例えば高圧水のジェットＪｗを噴射して、施工するべき地盤Ｇにボーリング孔Ｈを切削する。
【００１７】
このボーリング孔Ｈの切削に際して、図２で示すように、ボーリング用噴射装置２の先端２ｔ（図１参照）からの高圧水ジェットＪｗの噴射方向は、垂直方向下方ではなく、やや斜め方向となっており、以って、ボーリング孔Ｈの周辺地盤（例えば、図２において符号αで示す領域）に高圧水ジェットの影響を及ぼす（いわゆる「緩める」）ようにしている。
図２の符号αで示す領域は、単にジェットを揺動したのでは切削されず、未改良部分となってしまう領域である。符号αで示す部分については、図５において、ジェットを揺動したのでは切削されずに未改良部分となってしまう領域として明示されている。
換言すれば、ボーリング用噴射装置２の先端からの高圧水ジェットＪｗは、垂直方向の成分のみならず、水平方向の成分を有するように噴射される。
【００１８】
ボーリング孔Ｈが切削されたならば、図３で示すように、ボーリング用噴射装置２をボーリング孔Ｈから取り出して、改良材噴射用の噴射装置３をボーリング孔Ｈ内に挿入する。
そして図４で示すように、噴射装置３から流体Ｊを噴射しつつ、噴射装置３を所定角度（図５における角度θ）だけ回動し且つ回動方向を切り替えて、流体ジェットＪを図５で示す領域（中心角θの平面形状が扇形の領域）で揺動する。それと共に、噴射装置３を引き上げる。
【００１９】
図５は、噴射装置３を回動し、且つ回動方向を切り替えて流体ジェットＪを揺動した際における切削領域を平面で示している。
図５において、矢印ＲＡはジェットＪが角度θだけ揺動して、平面形状が扇形（中心角度θの扇形）の領域を切削する動作を示している。換言すれば、図５では、いわゆる「揺動ジェット」と呼ばれる工法におけるジェットＪの動作を示している。
【００２０】
ここで、図５において符号αで示す領域は、単にジェットＪを揺動しただけでは切削されず、未改良部分となってしまう恐れがある。
第１実施形態では、図６〜図１１を参照して説明する作用により、符号αで示す領域が改良される。
【００２１】
図６は、図５で示す揺動ジェットＪにより、流体により地盤を切削、改良している状態を詳細に示している。ここで、当該流体は噴射装置３からは噴射され、例えばセメントミルクの様な固化材及び高圧エアから構成されている。
図６において、流体のジェットＪ（例えば、セメントミルク及び高圧エアのジェット）は噴射装置３からは噴射され、地盤Ｇを平面形状扇形に切削している。ここで、符号θは（図５と同様に）扇形の中心角であり、ジェットＪを揺動する角度である。
地盤Ｇを切削した流体は、その後、流体（スライム）Ｊｓとして、（地中固結体Ｋを造成するのに必要な分量を除いて）ボーリング孔Ｈを経由して地上側に戻ってしまう。例えば図８で示すように、スライムＪｓは流体ジェットＪの垂直方向上方を流れる。
【００２２】
図６で示すように、ジェットＪの到達距離の幅Ｂに比較して、ボーリング孔Ｈを介して地上側に戻るスライムＪｓが流れる流路の幅ｂは遥かに小さい。
幅ｂが幅Ｂに比較して遥かに小さいため、ボーリング孔Ｈ近傍の領域では、単位体積あたりのスライムＪｓの速度ｖ２は、ジェットＪの到達地点近傍における単位体積あたりのスライムＪｓの速度ｖ１に比較して、遥かに速くなる。
その結果、ボーリング孔Ｈ近傍の単位体積あたりのスライムＪｓ（速度ｖ２のスライム）の運動エネルギー（Ｋ＝１／２・ｍｖ２）は、ジェットＪの到達地点近傍における単位体積あたりのスライムＪｓ（速度ｖ１のスライム）に比較して、遥かに大きくなる。
【００２３】
図７、図８は、地上側に戻ろうとするスライムＪｓがボーリング孔Ｈ近傍に収束して、当該収束したスライムＪｓの運動エネルギーがボーリング孔Ｈ近傍の地盤（未改良部分）に作用する旨を示している。
上述したように、ボーリング孔近傍の単位体積あたりのスライムＪｓ（速度ｖ２のスライム）の運動エネルギー（Ｋ＝１／２・ｍｖ２）は、ジェットＪの到達地点近傍における単位体積あたりのスライムＪｓ（速度ｖ１のスライム）に比較して遥かに大きい。それに加えて、ボーリング孔Ｈ近傍では地上側に戻ろうとするスライムＪｓが収束する。
ボーリング孔Ｈ近傍で地上側に戻ろうとするスライムＪｓが収束する結果、ボーリング孔Ｈ近傍の領域には、大きな運動エネルギーを保有するスライムＪｓが大量に集中する。
【００２４】
ここで、ジェットＪが揺動せず、噴射装置３が回転するタイプであると、ジェットＪによる地盤の切削は、平面については３６０°全範囲に亘って行われる。そして、ボーリング孔Ｈを介して地上側に戻ろうとするスライムＪｓは、その他のスライムＪｓの流れを避けて流れることが出来る。
それに対して、平面形状が扇状に地盤が切削される揺動ジェットＪであれば、噴射装置３から噴射されたジェットＪで切削される範囲が限定されているため、地上側に戻ろうとするスライムＪｓはその他のスライムＪｓの流れを避けて流れることが出来ず、ボーリング孔Ｈ近傍の領域で収束せざるを得ない。
さらに、ジェットＪとしてセメントミルクと共に噴射された高圧エアは、噴射後、その圧力が大気圧程度まで減少するため体積が膨張する。その結果、大きな体積流量のエア流となって地上側に戻る（いわゆる「エアリフト」）。非常に大きな体積流量のエア流によるエアリフト効果により、ボーリング孔Ｈ近傍の土壌が切削される。それに加えて、当該エア流はスライムＪｓを連行するため（スライムＪｓを連行した大流量のエアは）いわゆる「アブレイシブジェット」と同様に作用して、ボーリング孔Ｈ近傍の土壌を切削する。
【００２５】
図９、図１０は、図７、図８で示す収束したスライムＪｓの運動エネルギーにより、ボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分）が切削された状態を示している。
換言すれば、ボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分：図５の領域αに相当）に地上側に戻ろうとして収束したスライムＪｓの運動エネルギーが集中し、当該地盤Ｇ（未改良部分）が崩壊する。
これに加えて、ジェットＪとしてセメントミルクと共に噴射された高圧エアが減圧して膨張して地上側に戻る際のエアリフト効果と、当該ボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分）が切削される。それに加えて、当該エアがスライムＪｓを連行してアブレイシブジェットと同様に作用することにより、ボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分）が切削される。
【００２６】
これに加えて、図２で示すように、ボーリング用噴射装置２の先端からの高圧水ジェットＪｗを斜め方向に噴射して、ボーリング孔Ｈの周辺の未改良部分に対して高圧水ジェットＪｗの影響を及ぼしている（未改良部分を「緩め」ている）。
そのため第１実施形態によれば、確実にボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分）も切削（或いは崩壊）され、改良されて、図１１で示すように、改良された部分の幅寸法Ｂｆは、地中固結体に必要な幅Ｗ（図１８、図１９参照）以上の数値とすることが可能である。
【００２７】
ここで、地上側へ向う（戻ろうとする）スライムＪｓにより、ボーリング孔Ｈ近傍の地盤Ｇ（未改良部分：図５の領域αに相当）が、地中固結体に必要な幅Ｗ（図１８、図１９参照）を確保出来る程度に崩壊せしめるためには、エアリフト効果によりボーリング孔Ｈ近傍の土壌が切削される程度の圧力および流量の気体をジェットＪとして固化材と組み合せて噴射すれば良い。
あるいは、大気圧まで圧力が減少した気体が地上側に戻る際にスライムＪｓを連行して、いわゆる「アブレイシブジェット」と同様に土壌を切削する様に、ジェットＪとして固化材と組み合せて噴射される気体の圧力及び流量を設定すれば良い。
【００２８】
次に図１２〜図１７を参照して、第２実施形態を説明する。
ここで、図１〜図５を参照して上述した手順については、第２実施形態でも同様である。
第２実施形態では、図１２で示すように、単にジェットＪを揺動したのでは未改良となってしまう恐れがある領域α（図５の符号αで示す領域と同様）に対して、小流量の流体を噴射している。
【００２９】
図１２において、施工領域である幅Bの長手方向（図１２の左右方向）に、噴射装置３（図１２〜図１４では図示せず）の２箇所のメインノズル３Ｎｍ（図１２〜図１４では図示せず）から第１のジェット（メインジェット）Ｊ１が噴射される。それと同時に、噴射装置３の４箇所のサブノズル３Ｎｓ（図１２〜図１４では図示せず）からも第２のジェット（サブジェット）Ｊ２が噴射される。
図１２〜図１４では図示されていないが、２箇所のメインノズル３Ｎｍは互いに離反する方向に向いており、図１２〜図１４では図示しない４箇所のサブノズル３Ｎｓは、２箇所のメインノズル３Ｎｍからの第１のジェットＪ１が噴射されない領域を向いており、幅Ｂの施工領域の中心線Ｌｃとは平行ではなく、直角方向に対して若干傾斜した方向に向いている。
【００３０】
２箇所の噴射装置３のメインノズル３Ｎｍ（図１２〜図１４では図示せず）と４箇所のサブノズル３Ｎｓ（図１２〜図１４では図示せず）を上述した様に配置し、第１のジェット（メインジェット）Ｊ１及び第２のジェット（サブジェット）Ｊ２を噴射すると（図１２、図１３）、施工領域である幅Ｂの長手方向の領域の大部分は第１のジェットＪ１で切削されて改良される。
また、第１のジェットＪ１で切削・改良されなかった領域α（図１３）は、４箇所のサブノズル３Ｎｓ（図１２〜図１４では図示せず）から第２のジェット（サブジェット：小流量のジェット）Ｊ２が噴射される。すなわち、第２のジェットＪ２により領域αが切削され、改良される。
【００３１】
ここで、発明者によるシミュレーション、実験及び／又は演算によれば、地中固結体に要求される幅Ｗ（図１８参照）を達成するためには、図１３の未改良部分αを数１０ｃｍのオーダーで切削すれば良いことが分かっている。そして、４箇所のサブノズル３Ｎｓから噴射される第２のジェットＪ２の量（噴射される流体の総量）は、数１０リットル程度で足りることが（発明者によるシミュレーション、実験及び／又は演算により）判明している。
すなわち、４箇所のサブノズル３Ｎｓは噴射量数１０リットルの流体により（図１３の）未改良部分αを数１０ｃｍのオーダーで切削できる程度の口径のノズルで足りるので、メインノズル３Ｎｍに比較して小さなノズルを採用することが出来る。
【００３２】
図１２、図１３では、小流量の第２のジェットＪ２が領域α（図１３の未改良部分α）について４本噴射されているが、小流量のジェットＪ２を領域αに噴射する本数は、４本に限定される訳ではない。
例えば図１４で示すように、領域αに対して小流量のジェットＪ２を２本噴射しても良い。
或いは、図示されていないが、未改良部分α（図１３参照）に対して５本以上の小流量のジェットＪ２を噴射することも可能である。
【００３３】
図１５〜図１７を参照して、図１２〜図１４で説明した第２実施形態で用いられる噴射装置３Ａについて説明する。
流体として固化材（例えばセメントミルク）のみを噴射する噴射装置３Ａが図１５で示されている。
図１５において、噴射装置３Ａは先端（下端）３１が閉塞しており、内管３２、外管３３を有する二重管で構成されている。噴射装置３Ａは、内管３２の内側の環状空間を第１の流路３４とし、内管３２と外管３３とで形成される環状空間を第２の流路３５としている。第１の流路３４は二重管の内管であり、例えば、図示しない固化材供給系統に連通している。第２の流路３５は二重管の外管であり、図示しない高圧エア供給系統に連通している。
【００３４】
第１の流路３４は第１のノズル３６及び第２のノズル３７に連通している。図１５が図１４に対応している場合には、図１５では明示されていないが、第１のノズル３６は２箇所設けられており、第２のノズル３７も２箇所設けられている。
図１５が図１２、図１３に対応している場合には、図１５では明示されていないが、第１のノズル３６は２箇所設けられており、第２のノズル３７は４箇所設けられている。
【００３５】
図１５では、第１のノズル３６と第２のノズル３７を示しているが、第１のノズル３６と第２のノズル３７は同一断面上には位置しておらず、互いに直交する断面に設けられている。なお、図１５の例では、第２の流路３５には流体（例えば高圧エア）は流れていない。
図示しない固化材供給系統を流過した固化材（例えばセメントミルク）は、噴射装置３Ａにおける第１の流路３４を経由して、第１のノズル３６及び第２のノズル３７から噴射される。
上述したように、第２のノズル３７の内径は第１のノズル３６の内径に対して小さく形成されている。
【００３６】
図１５では、内径が大きい第１のノズル３６の噴射口からは高圧のセメントミルクが大流量で噴射されるので、セメントミルクのジェットが地盤を切削して到達する距離が長い。
一方、内径が小さな第２のノズル３７の噴射孔からは小流量のセメントミルクが噴射するので、地盤を切削して到達する距離は短い（図１４参照）。
【００３７】
固化材の噴流に加えて、その周囲を気体（例えば高圧エア）の噴流で包囲する構成が図１６で示されている。
図１６において、噴射装置３Ｂは、内管３２に直交する向きの円柱状突出部３２Ｔが例えば２箇所に設けられている。円柱状突出部３２Ｔの内側に、第１のノズル３６が形成されている。
第１の流路３４が第１のノズル３６及び第２のノズル３７に連通している。図１６が図１４に対応している場合には、図１６では明示されていないが、第１のノズル３６は２箇所設けられており、第２のノズル３７も２箇所設けられている。
図１６が図１２、図１３に対応している場合には、図１６では明示されていないが、第１のノズル３６は２箇所設けられており、第２のノズル３７は４箇所設けられている。を備えている。
【００３８】
第１のノズル３６及び第２のノズル３７を有する円柱状突出部３２Ｔの先端は、外管３３の外周面近傍で、外周面よりも内側に位置している。
第１のノズル３６及び第２のノズル３７の先端近傍の外管３３には、貫通孔３８が形成されている。貫通孔３８は円柱状突出部３２Ｔと同心で、貫通孔３８の直径は円柱状突出部３２Ｔよりも大きく設定されている。そして、貫通孔３８と円柱状突出部３２Ｔとによって環状の流路（高圧エア噴射孔）３８０が形成されている。貫通孔３８は、第２の流路３４側がテーパー状（３８ｔ）に拡径しながら第２の流路３４と連通している。
第２の流路３４を流下した高圧エアは、当該環状の流路３８から噴射される際に、第１のノズル３６及び第２のノズル３７から噴射される固化材の周囲を包囲しつつ、固化材と高圧エアが組み合わさったジェットとして噴射される。
図１６のその他の構成及び作用効果は図１５と同様である。なお、図１６で示す噴射装置３Ｂは、第１実施形態において使用可能である。
【００３９】
気体のみを噴射する噴射装置３Ｃの構成が図１７で示されている。
図１７において、噴射装置３Ｃは、図１５及び図１６における第１のノズル３６及び第２のノズル３７が省略されている。
図１７のその他の構成及び作用効果は図１５、図１６と同様である。
【００４０】
図示の第２実施形態によれば、大流量で流体が噴射される第１の噴流Ｊ１に加えて、小流量で第１の噴流Ｊ１とは異なる方向へ噴射される第２の噴流Ｊ２が噴射されるので、第２の噴流Ｊ２によりボーリング孔Ｈ近傍の未改良部分（図５の領域αに相当する領域）が切削される。
そして、第２の噴流Ｊ２により切削された領域（ボーリング孔近傍の未改良部分：図５の領域αに相当する領域）も固化材と混合されて改良される。
その結果、改良部分の幅寸法Ｈを、地中固結体に必要な幅Ｗ以上の数値とすることが出来る。
【００４１】
明示はされていないが、第２実施形態においても、第１実施形態と同様に、ボーリング孔Ｈを切削する工程（図１）で、垂直方向下方の領域だけではなく、斜め方向の領域も切削すれば、ボーリング孔Ｈ近傍の未改良部分（図５の領域αに相当する領域）が前記ボーリング孔Ｈを切削する工程（図１）で切削され、或いは、ボーリング孔Ｈ切削の影響を受けて（いわゆる）「緩んだ」状態となる。そのため、第２の噴流Ｊｓにより、未改良部分α（図１３参照）が確実に切削され、崩壊して、改良される。
図１２〜図１７におけるその他の構成及び作用効果については、第１実施形態と同様である。
【００４２】
図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではないことを付記する。
例えば、第１実施形態と第２実施形態を組み合わせて、地上側に戻ろうとするスライムＪｓがボーリング孔Ｈ近傍の領域に収束することにより、当該領域を崩壊させつつ、当該領域に対して小流量のジェットＪ２を噴射する構成を採用することができる。
【符号の説明】
【００４３】
１・・・ボーリングロッド
２・・・掘削用噴射装置
３・・・流体噴射用噴射装置
３１・・・先端
３２・・・内管
３３・・・外管
３４・・・第１の流路
３５・・・第２の流路
３６・・・第１のノズル
３７・・・第２のノズル
Ｇ・・・地盤
Ｊ・・・ジェット／流体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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