(57)【要約】【課題】分解酵素による歯質有機成分の分解を抑制でき、歯周病および齲蝕予防効果を発揮するとともに、治療後に長期にわたる歯芽の保存が可能な酵素活性阻害作用を有する歯科用組成物およびそれを含むキットの提供。【解決手段】（Ａ）分子内に酸性基を有するラジカル重合性単量体、（Ｂ）分子内に酸性基を有しないラジカル重合性単量体、（Ｃ）酵素阻害剤、（Ｄ）重合開始剤、（Ｅ）水および（Ｆ）有機溶媒を含有してなり、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、（Ａ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｂ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｃ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｄ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｅ）成分は１〜６０重量部の範囲、（Ｆ）成分は２０〜６０重量部の範囲にある歯科用組成物およびそれを含むキット。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）分子内に酸性基を有するラジカル重合性単量体、（Ｂ）分子内に酸性基を有しないラジカル重合性単量体、（Ｃ）酵素阻害剤、（Ｄ）重合開始剤、（Ｅ）水、および（Ｆ）有機溶媒を含有してなり、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、（Ａ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｂ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｃ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｄ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｅ）成分は１〜６０重量部の範囲、（Ｆ）成分は２０〜６０重量部の範囲にあることを特徴とする歯科用組成物。
【請求項２】
（Ｃ）成分がカルボジイミドである請求項１に記載の歯科用組成物。
【請求項３】
（Ｇ）還元剤を、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０.００１〜２０重量部の範囲でさらに含有する請求項１または２に記載の歯科用組成物。
【請求項４】
（Ｈ）充填材を（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．１〜２０重量部の範囲で含有する請求項１〜３のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項５】
歯科用接着材である請求項１〜４のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項６】
歯科用コーティング材である請求項１〜４のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項７】
歯科用前処理材である請求項１〜４のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項８】
請求項１〜４のいずれかに記載の歯科用組成物を含有する歯科用キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歯科用接着材、歯科用コーティング材あるいは歯科用前処理材として好適に使用される歯科用組成物およびそれを含むキットに関する。さらに詳しくは、縮合剤、特にカルボジイミドなど脱水縮合剤を用いてタンパク質分解酵素等の酵素活性を阻害することで、治療後の歯牙の長期保存を可能にする歯科用組成物およびそれらを含むキットに関する。
【背景技術】
【０００２】
コラーゲンは、骨や歯の硬組織の石灰化を誘導するために必要な要素の一つであり、特に、骨や歯の象牙質またはセメント質においては、約２０〜３０％の割合を占める成分である。
また、生体内には様々な酵素が存在しており、特に口腔内には人体由来の酵素のみならず、雑多な口腔内微生物が産生する様々な酵素が存在している。これら酵素、特にペプチド結合加水分解酵素の一つであるマトリックスメタロプロテイナーゼの働きで、象牙質内に存在するコラーゲンや他の歯質有機成分が分解されることが明らかとなりつつある。
【０００３】
一方、齲蝕はミュータンス菌に代表される齲蝕病原性菌により生成されたプラークおよび乳酸などの有機酸により歯質が脱解されることで生じる。
特に齲蝕が象牙質におよんだ場合は、齲蝕部位を歯科用タービンで除去した後、歯科用接着材を塗布・重合硬化させることで、象牙質内に存在するコラーゲン繊維と歯科材料に含まれる樹脂の複合体（樹脂含浸層）を形成したうえで、その上部のコンポジットレジンや補綴物を接着する治療が行われる。
そのため、齲蝕治療後に、コラーゲン繊維が分解されて、樹脂含浸層が脆弱化すると、生体と補綴物との間のシーリング性が低下し、細菌などの再進入により２次齲蝕が発生する可能性が懸念されている。
特許文献１では、トラネキサム酸などのアミノ酸が酵素阻害剤として用いられている。
また、カルボジイミド化合物等の縮合剤は、特許文献２の通り、酵素をその活性を維持した状態で担体に結合させるなどの用途が知られているが、コラーゲン分解酵素等の酵素特有の基質特異性反応活性を抑制することは知られていなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１２６８３０号公報
【特許文献２】特開平７−２５３４３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、歯科用接着材、歯科用コーティング材あるいは歯科用前処理剤として好適に使用される歯科用組成物およびそれを含むキットに関する。さらに詳しくは、縮合剤、特にカルボジイミドなど脱水縮合剤を用いてタンパク質分解酵素等の酵素活性を阻害することで、治療後の歯牙の長期保存を可能にする歯科用組成物およびそれを含むキットを提供することにある。
【０００６】
本発明の他の目的は、特に歯質に対して使用する場合、硬化性組成物を使用する前に、エッチング処理やプライマー処理などの前処理を必ずしも行う必要がなく、歯科用接着材、コーティング材あるいは前処理材として歯質に直接適用できる歯科用組成物およびそれを含むキットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは鋭意検討した結果、酵素阻害剤として、特にカルボジイミドなどの縮合剤を用いることで、分解酵素による歯質有機成分の分解を抑制でき、歯周病および齲蝕予防効果を発揮するとともに、治療後に長期にわたる歯芽の保存が可能な酵素活性阻害作用を有する歯科用組成物およびそれを含むキットが提供されることを見出した。
【０００８】
本発明によれば、（Ａ）分子内に酸性基を有するラジカル重合性単量体、（Ｂ）分子内に酸性基を有しないラジカル重合性単量体、（Ｃ）酵素阻害剤、（Ｄ）重合開始剤、（Ｅ）水および（Ｆ）有機溶媒を含有してなり、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、（Ａ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｂ）成分は１〜５０重量部の範囲、（Ｃ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｄ）成分は０．０１〜２０重量部の範囲、（Ｅ）成分は１〜６０重量部の範囲、（Ｆ）成分は２０〜６０重量部の範囲であり、場合によりさらに重合硬化を促すために（Ｇ）還元剤を（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０.０１〜２０重量部の範囲および／または組成物の粘度調整のために（Ｈ）充填材を（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．１〜２０重量部の範囲で含有する歯科用組成物およびそれを含有するキットが提供される。本発明の歯科用組成物は、分解酵素による歯質有機成分の分解を抑制でき、歯周病および齲蝕予防効果を発揮するとともに、治療後に長期にわたる歯芽の保存を可能とする酵素阻害作用を有する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る歯科用組成物およびそれを含むキットを用いることで、マトリックスメタロプロテイナーゼなどのペプチド結合加水分解酵素の酵素活性を阻害することができ、歯周病や治療後の２次齲蝕を予防し、長期にわたる歯芽の保存が可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明に係る歯科用組成物およびキットについて説明する。なお、本発明において「（メタ）アクリル酸」とは、アクリル酸およびメタアクリル酸を包含した上位概念を意味し、「（メタ）アクリレート」などについても同様である。
本発明の（Ａ）成分は、分子内に酸性基を有するラジカル重合性単量体である。（Ａ）成分の酸性基としては、カルボキシル基、リン酸基、チオリン酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基などを例示することができる。また、カルボキシル基の酸無水基のように、実用条件において容易に分解して前記酸性基になるなどして実質上酸性基として機能するものも同様に酸性基である。以下に、このような重合性単量体を示すが、これらに限定されるものではない。
【００１１】
本発明において、（Ａ）成分の具体的な例であるカルボキシル基、および水中で容易にカルボキシル基に変換し得る基を有する重合性化合物の例としては、
（メタ）アクリル酸、マレイン酸の如きα−不飽和カルボン酸；
４−ビニル安息香酸の如きビニル芳香環化合物；
１１−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−ウンデカンジカルボン酸の如き（メタ）アクリロイルオキシ基とカルボン酸基の間に直鎖または分枝炭化水素基が存在する（ポリ）カルボン酸化合物（以下、モノカルボン酸とポリカルボン酸の総称として（ポリ）カルボン酸と記載する。）；
６−（メタ）アクリロイルオキシエチルナフタレン−１，２，６−トリカルボン酸等の（メタ）アクリロイルオキシアルキルナフタレン（ポリ）カルボン酸；
４−（メタ）アクリロイルオキシメチルトリメリット酸、４−（メタ）アクリロイルオキシエチルトリメリット酸、４−（メタ）アクリロイルオキシブチルトリメリット酸の如き（メタ）アクリロイルオキシアルキルトリメリット酸；
４−［２−ヒドロキシ−３−（メタ）アクリロイルオキシ］ブチルトリメリット酸の如きさらに水酸基を含有する化合物；
２，３−ビス（３，４−ジカルボキシベンゾイルオキシ）プロピル（メタ）アクリレ−トの如きカルボキシベンゾイルオキシを有する化合物；
Ｎ，Ｏ−ジ（メタ）アクリロイルチロシン、Ｏ−（メタ）アクリロイルチロシン、Ｎ−（メタ）アクリロイルチロシン、Ｎ−（メタ）アクリロイルフェニルアラニン、Ｏ−（メタ）アクリロイルフェニルアラニン、Ｎ，Ｏ−ジ（メタ）アクリロイルフェニルアラニンの如きＮ−および／またはＯ−位置換のモノまたはジ（メタ）アクリロイルアミノ酸；
Ｎ−（メタ）アクリロイル−４−アミノ安息香酸、Ｎ−（メタ）アクリロイル−５−アミノ安息香酸、２−または３−または４−（メタ）アクリロイルオキシ安息香酸、４−または５−（メタ）アクリロイルアミノサリチル酸の如き極性置換基を有する安息香酸の（メタ）アクリロイル化合物；
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレートとピロメリット酸二無水物の付加生成物、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレ−トと無水マレイン酸または３，３’，４，４’−ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物または３，３’，４，４’−ビフェニルテトラカルボン酸二無水物の付加反応物の如きヒドロキシアルキル（メタ）アクリレートと不飽和ポリカルボン酸無水物の付加反応物；
２−（３，４−ジカルボキシベンゾイルオキシ）−１，３−ジ（メタ）アクリロイルオキシプロパン、Ｎ−フェニルグリシンまたはＮ−トリルグリシンとグリシジル（メタ）アクリレ−トとの付加物、４−［（２−ヒドロキシ−３−（メタ）アクリロイルオキシプロピル）アミノ］フタル酸、３−または４−［Ｎ−メチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−（メタ）アクリロイルオキシプロピル）アミノ］フタル酸などのポリカルボキシベンゾイルオキシと（メタ）アクリロイルオキシを有する化合物などを挙げることができる。これらのうち、１１−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−ウンデカンジカルボン酸および４−（メタ）アクリロイルオキシエチルトリメリット酸が特に好ましく用いられる。
【００１２】
リン酸基、即ち、少なくとも１個の水酸基がリン原子に結合している基、および水中で容易にリン酸基に変換し得る基としては、例えば水酸基を１個または２個有するリン酸エステル基を好ましく例示することができる。このようなリン酸基を有する重合性単量体としては、例えば２−（メタ）アクリロイルオキシエチルアシドホスフェート、２−および／または３−（メタ）アクリロイルオキシプロピルアシドホスフェート、４−（メタ）アクリロイルオキシブチルアシドホスフェート、６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシルアシドホスフェート、８−（メタ）アクリロイルオキシオクチルアシドホスフェート、１０−（メタ）アクリロイルオキシデシルアシドホスフェート、１２−（メタ）アクリロイルオキシドデシルアシドホスフェートの如き（メタ）アクリロイルオキシアルキルアシドホスフェート；
ビス［２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］アシドホスフェート、ビス［２−または３−（メタ）アクリロイルオキシプロピル］アシドホスフェートの如き２つ以上の（メタ）アクリロイルオキシアルキル基を有するアシドホスフェート；
２−（メタ）アクリロイルオキシエチルフェニルアシドホスフェート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチル−ｐ−メトキシフェニルアシドホスフェートの如き（メタ）アクリロイルオキシアルキル基とフェニレン基などの芳香環やさらにはこれらの基の間の連接が酸素原子などのヘテロ原子を介して有するアシドホスフェートなどを挙げることができる。また、これらの化合物におけるリン酸基を、チオリン酸基に置き換えた化合物をチオリン酸基を有する化合物として例示することができる。これらのうち、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルアシドホスフェートを特に好ましく使用することができる。
【００１３】
スルホン酸基あるいはスルホン酸基に容易に水中で変換し得る基を有する重合性単量体としては、例えば２−スルホエチル（メタ）アクリレート、２−または１−スルホ−１−または２−プロピル（メタ）アクリレート、１−または３−スルホ−２−ブチル（メタ）アクリレートの如きスルホアルキル（メタ）アクリレート；
３−ブロモ−２−スルホ−２−プロピル（メタ）アクリレート、３−メトキシ−１−スルホ−２−プロピル（メタ）アクリレートの如き前記スルホアルキル（メタ）アクリレートのアルキル部にハロゲンや酸素などのヘテロ原子を含む原子団を有する化合物；
１，１−ジメチル−２−スルホエチル（メタ）アクリルアミド、２−メチル−２−（メタ）アクリルアミドプロパンスルホン酸の如きスルホアルキル（メタ）アクリルアミド；
４−スチレンスルホン酸、４−（プロプ−１−エン−２−イル）ベンゼンスルホン酸などのビニルアリールスルホン酸などを挙げることができる。これらのうち、４−スチレンスルホン酸を特に好ましく使用することができる。
【００１４】
（Ａ）成分は酸性基の一部または全部を１価または多価の金属塩やアンモニウム塩などの塩に変えて使用することもできる。この場合、通常、他の酸性化合物と併用して接触した際に（Ａ）成分が酸として働くようにすることが好ましい。
上記の（Ａ）成分はすべて単独で、または組み合わせて使用することができる。
（Ａ）成分のうち、水への溶解度が５％未満であるラジカル重合性単量体が特に好ましく使用できる。
（Ａ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、１〜５０重量部の範囲、好ましくは５〜４０重量部の範囲、より好ましくは１０〜３０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると歯質の過剰な脱解により補綴物の接着強さが低下し、下限値を下回ると歯質脱解不足となり補綴物の接着強さが低下するためいずれも好ましくない。
本発明の（Ｂ）成分は分子内に酸性基を有しないラジカル重合性単量体である。
（Ｂ）成分としては、単官能、二官能及び三官能以上の多官能（メタ）アクリル酸エステルが好ましく用いられる。これらは、使用目的等に応じて適宜選択される。このような重合性単量体を以下に示すが、これらに限定されるものではない。
【００１５】
単官能重合性単量体としては、例えばメチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ペンチル（メタ）アクリレート、イソペンチル（メタ）アクリレートの如き直鎖状または分枝状アルキル（メタ）アクリレート；
グリシジル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレートの如き酸素原子などを含む複素環（メタ）アクリレート；
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ） アクリレートの如きヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート；
３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレートの如きさらに塩素などのハロゲン原子を有するヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート；
エチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、メトキシジエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、メトキシテトラエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレートの如きアルコキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００１６】
二官能重合性単量体としては、例えばメチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレートの如き直鎖状または分枝状のポリもしくはモノアルキレングリコールジ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００１７】
三官能以上の多官能重合性単量体としては、例えばトリメチロールメタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレートの如きトリメチロールアルカントリ（メタ）アクリレートなどの三官能重合性単量体；
ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレートの如きポリメチロールアルカンやそのエーテルのテトラ（メタ）アクリレートなどの四官能重合性単量体；
ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタ（メタ）アクリレートの如きポリメチロールアルカンやそのエーテルのポリ（メタ）アクリレート
などの五官能以上の重合性単量体が挙げられる。
【００１８】
二官能以上の重合性単量体には、たとえば、トリエチレングリコールアクリレートメタクリレート、トリメチロールプロパンモノアクリレートジメタクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレートジメタクリレートのように、メタクリレート基とアクリレート基を１分子中に併せ持つ化合物も含まれる。また、上記に示した（Ｂ）成分は単独であるいは２種以上組み合わせて使用することができる。
【００１９】
特に本発明の（Ｂ）成分としては、人体への刺激性が比較的低いメタアクリレートが特に好ましく使用される。
（Ｂ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、１〜５０重量部の範囲、好ましくは５〜４５重量部の範囲、より好ましくは１０〜４０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると粘度上昇により操作性が低下し、下限値を下回ると重合体の強度が低下し補綴物の接着強さが低下するためいずれも好ましくない。
本発明の（Ｃ）成分は酵素阻害剤である。（Ｃ）成分としては、酵素と酵素および／または酵素中の側鎖を脱水縮合・架橋することで酵素活性の抑制効果を示す縮合剤が好ましい。例えば、カルボン酸やアミンを脱水縮合させる縮合剤、特にカルボジイミドなどが挙げられる。
【００２０】
縮合剤としては、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）プロピル］−Ｎ−エチルカルボジイミド、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）プロピル］−Ｎ−エチルカルボジイミド  メチオダイド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−エチルカルボジイミド、Ｎ−シクロへキシル−Ｎ−（２−モルホリノエチル）カルボジイミド  メト−ｐ−トルエンスルホネート、Ｎ，Ｎ−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリルカルボジイミド、ジフェニルリン酸アジド、ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ−トリスジメチルアミノホスホニウム塩誘導体、２−クロロ−４，６−ジメトキシトリアジンなどが挙げられる。
縮合剤および／または縮合反応後の縮合剤が水溶性である水溶性縮合剤が、反応性が良いなどの利点を有していて好ましく、例えば、カルボジイミドの置換基が炭素数５以下である化合物が好ましく、非環系化合物も好ましい。また、３級アミノ基等の水溶性基を有していることも好ましいが、酸性基はカルボジイミド自体に反応性を有するので、酸性基を有していない方が好ましい。特に本発明の（Ｃ）成分として、水溶性で人体への刺激性が比較的低いＮ−［３−（ジメチルアミノ）プロピル］−Ｎ−エチルカルボジイミドが特に好ましく使用される。なお、アミノ基は塩酸等の無機酸の塩の形態にあることが好ましい。そのほうが化学的に安定だからである。また、前記の塩は、多くの場合、常温にて固体なので粉体として用いることが可能である。
【００２１】
（Ｃ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．０１〜２０重量部の範囲、好ましくは０．０５〜１５重量部の範囲、より好ましくは０．１〜１０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると組成物の重合不足を招き、下限値を下回ると酵素阻害能が低下するためいずれも好ましくない。
本発明の（Ｄ）成分は重合開始剤である。かかる重合開始剤としては、例えばラジカル重合開始剤として公知の光重合開始剤や過酸化物などを挙げることができる。
かかる光重合開始剤は、その化合物単独で、または、他の化合物との共存下で光によって励起し、本発明の硬化性組成物を硬化せしめる役割を有する。（Ｄ）成分としては、例えば、α−ケトカルボニル化合物、アシルホスフィンオキシド化合物などを挙げることができる。
【００２２】
α−ケトカルボニル化合物としては、たとえば、α−ジケトン、α−ケトアルデヒド、α−ケトカルボン酸、α−ケトカルボン酸エステルなどを例示することができる。さらに具体的には、ジアセチル、２，３−ペンタジオン、２，３−ヘキサジオン、ベンジル、４，４’−ジメトキシベンジル、４，４’−ジエトキシべンジル、４，４’−オキシベンジル、４，４’−ジクロルベンジル、４−ニトロベンジル、α−ナフチル、β−ナフチル、カンファーキノン、カンファーキノンスルホン酸、カンファーキノンカルボン酸、１，２−シクロへキサンジオンなどのα−ジケトン；メチルグリオキザール、フェニルグリオキザールなどのα−ケトアルデヒド：ピルビン酸、ベンゾイルギ酸、フェニルピルビン酸、ピルビン酸メチル、べンゾイルギ酸エチル、フェニルピルビン酸メチル、フエニルピルビン酸ブチルなどを例示することができる。これらのα−ケトカルボニル化合物のうちでは安定性などの面からα−ジケトンを使用することが好ましい。α−ジケトンのうちではジアセチル、ベンジル、カンフアーキノン（ＣＱ）が特に好ましい。
【００２３】
アシルホスフィンオキシド化合物として、たとえば、ベンゾイルジメトキシホスフィンオキシド、ベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキシド、ベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２−メチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドなどを挙げることができる。また上記（Ｄ）成分は、単独でまたは組み合わせて使用できる。
過酸化物としては、有機過酸化物や無機過酸化物を挙げることができる。例えば、ジアセチルペルオキシド、ジプロピルペルオキシド、ジブチルペルオキシド、ジカプリルペルオキシド、ジラウリルペルオキシド、過酸化ベンゾイル（ＢＰＯ）、ｐ，ｐ’−ジクロルベンゾイルペルオキシド、ｐ，ｐ’−ジメトキシベンゾイルペルオキシド、ｐ，ｐ’−ジメチルベンゾイルペルオキシド、ｐ，ｐ’−ジニトロジベンゾイルペルオキシドなどの有機過酸化物；過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウム、塩素酸カリウム、臭素酸カリウムおよび過リン酸カリウムなどの無機過酸化物を挙げることができる。
【００２４】
ラジカル重合開始剤として、さらに、有機ホウ素化合物、または、これを含有してなる組成物を挙げることができる。有機ホウ素化合物として、例えば、トリエチルホウ素、トリプロピルホウ素、トリイソプロピルホウ素、トリブチルホウ素、トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素、トリイソブチルホウ素、トリペンチルホウ素、トリヘキシルホウ素、トリオクチルホウ素、トリデシルホウ素、トリドデシルホウ素、トリシクロペンチルホウ素、トリシクロヘキシルホウ素などのトリアルキルホウ素；ブトキシジブチルホウ素などのアルコキシアルキルホウ素；ブチルジシクロヘキシルボラン、ジイソアミルボラン、９−ボラビシクロ［３，３，１］ノナンなどのジアルキルボランなどを挙げることができ、上記の化合物の一部が部分的に酸化されていてもよい。さらに、これらの化合物は組み合わせて使用することができる。これらの中ではトリブチルホウ素、あるいは部分酸化したトリブチルホウ素が好ましく用いられる。部分酸化したトリブチルホウ素は、例えば、トリブチルホウ素１モルに対してＯ２を０.３〜０.９モル付加させたものが好ましく用いられる。
また、有機ホウ素化合物の他に、非プロトン性溶媒および／または有機ホウ素化合物に不活性な液状もしくは固体状の有機オリゴマーまたはポリマーを含有する組成物を使用することができる。
【００２５】
（Ｄ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．０１〜２０重量部の範囲、好ましくは０．０５〜１５重量部の範囲、より好ましくは０．１〜１０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると組成物の保存安定性が低下し、下限値を下回ると組成物の重合不足を招くためいずれも好ましくない。
本発明の（Ｅ）成分は水である。（Ｅ）成分は本発明の組成物のｐＨを低下させる役割があり、この効果によって研削歯質に適用した場合には比較的短時間でスメア層中のハイドロキシアパタイトを溶解するために本発明の成分を歯質内に拡散しうる。また別の効果として（Ｅ）成分を速やかに組成物中に溶解させる利点がある。ここで使用できる水としては、例えば蒸留水、イオン交換水、精製水または生理食塩水などが挙げられる。特に蒸留水、精製水およびイオン交換水が好ましく用いられる。また、電気分解によって調製される酸化還元水、例えば強酸性水、強アルカリ水などを使用することができる。
（Ｅ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、１〜６０重量部の範囲、好ましくは１０〜５５重量部の範囲、より好ましくは２０〜５０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると組成物の重合不足を招き、下限値を下回ると歯質の脱解力が低下するためいずれも好ましくない。
【００２６】
本発明の（Ｆ）成分は、有機溶媒であり、前述の如く各成分を均一に溶解または分散させ、本発明の組成物の取扱を向上させるためのものである。（Ｆ）成分は、通常、被着体たとえば歯質に塗布した際に短時間に揮発して残った成分が相分離を生じるように溶解または分散するに必要な量だけに止めることが好ましい。ここで使用する溶媒は、（Ａ）〜（Ｅ）成分を溶解でき、かつ、ある期間均一にまたは安定して分散または溶解しうる性質を有することが好ましい。ここで使用できる有機溶媒としては、３７℃で３０重量％以上の水を溶解できる有機溶媒が好ましく、より好ましくは５０重量％以上、特に好ましくは水と任意の比率で混和および／または溶解しうる溶媒である。
【００２７】
例えば、メタノール、エタノール、プロパノールなどのアルコール；
ジメトキシエタン、１，２−ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサンなどのエーテル；
アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン；
Ｎ，Ｎ−ジメチルスルホキサイド（ＤＭＳＯ）などのスルホキサイド；
Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）などのアミドなどを挙げることができる。その他、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセロールなどの高級アルコールも使用できる。ここでは、生体への安全性を考慮して、アルコール、アセトン、ＴＨＦおよびＤＭＳＯなどが特に好ましい。
（Ｆ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、２０〜６０重量部の範囲、好ましくは２５〜５５重量部の範囲、より好ましくは３０〜５０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると粘度の低下により操作性が低下し、下限値を下回ると組成物各成分の均一な溶解が困難となるためいずれも好ましくない。
【００２８】
本発明の（Ｇ）成分は還元剤である。本発明の（Ｇ）成分としては、例えばアミン化合物(但しカルボジイミド等の縮合剤であるものは除く)が挙げられる。（Ｇ）成分としては、脂肪族アミン、脂環族アミン、芳香族アミンのいずれであってもよい。また、第一アミン、第二アミンおよび第三アミンのいずれでもよい。好ましくは、芳香族アミンであり、さらに好ましくは芳香族第三アミンを挙げることができる。他の（Ｇ）成分としては、例えば、トリエチルアミノアセチルベンゼンなどで代表される脂肪族アルキルアミノアセチルベンゼンおよび脂肪族アルキルアミノアシルベンゼン；Ｎ−フェニルグリシン（ＮＰＧ）、Ｎ−トリルグリシン（ＮＴＧ）、Ｎ，Ｎ−（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロピル）フェニルグリシン（ＮＰＧ−ＧＭＡ）およびこれらの塩などの芳香族置換グリシンを併用することができる。これらの化合物は単独で、または組み合わせて使用することができる。
【００２９】
本発明の（Ｇ）成分としては、さらに、有機スルフィン酸および／またはその塩、またはバルビツール酸またはその誘導体等の芳香族有機酸またはその塩である。有機スルフィン酸またはその塩としては、スルフィン酸またはスルフィン酸の通常のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩、アンモニウム塩が使用される。芳香族スルフィン酸塩を使用すると硬化物の色調が優れるので好ましい。アルカリ金属塩としては、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩などを例示することができる。アルカリ土類金属塩としてはマグネシウム塩、カルシウム塩、ストロンチウム塩、バリウム塩などを例示することができる。アミン塩としてはメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、アニリン、トルイジン、フェニレンジアミン、キシリレンジアミンなどの第一アミンの塩；ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ピペリジン、Ｎ−メチルアニリン、Ｎ−エチルアニリン、ジフェニルアミン、Ｎ−メチルトルイジンなどの第二アミン塩；トリメチルアミン、トリエチルアミン、ピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジ（β−ヒドロキシエチル）アニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルトルイジン、Ｎ，Ｎ−ジエチルトルイジン、Ｎ，Ｎ−（β−ヒドロキシエチル）トルイジンなどの第三アミンの塩を例示することができる。アンモニウム化合物の塩としてはアンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、テトラプロピルアンモニウム塩、トリメチルベンジルアンモニウム塩などを例示することができる。
【００３０】
該有機スルフィン酸としては具体的には、エタンスルフィン酸、プロパンスルフィン酸、ヘキサンスルフィン酸、オクタンスルフィン酸、デカンスルフィン酸、ドデカンスルフィン酸などのアルカンスルフィン酸、シクロヘキサンスルフィン酸、シクロオクタンスルフィン酸などの脂環族スルフィン酸；ベンゼンスルフィン酸、ｏ−トルエンスルフィン酸、ｐ−トルエンスルフィン酸、エチルベンゼンスルフィン酸、デシルベンゼンスルフィン酸、ドデシルベンゼンスルフィン酸、クロルベンゼンスルフィン酸、ナフタリンスルフィン酸などの芳香族スルフィン酸を例示することができる。
【００３１】
該有機スルフィン酸塩としては具体的にはベンゼンスルフィン酸リチウム、ベンゼンスルフィン酸ナトリウム、ベンゼンスルフィン酸カリウム、ベンゼンスルフィン酸マグネシウム、ベンゼンスルフィン酸カルシウム、ベンゼンスルフィン酸ストロンチウム、ベンゼンスルフィン酸バリウム、ベンゼンスルフィン酸ブチルアミン塩、ベンゼンスルフィン酸アニリン塩、ベンゼンスルフィン酸トルイジン塩、ベンゼンスルフィン酸フェニレンジアミン塩、ベンゼンスルフィン酸ジエチルアミン塩、ベンゼンスルフィン酸ジフェニルアミン塩、ベンゼンスルフィン酸トリエチルアミン塩、ベンゼンスルフィン酸アンモニウム塩、ベンゼンスルフィン酸テトラメチルアンモニウム、ベンゼンスルフィン酸トリメチルベンジルアンモニウムを挙げることができる。さらに、ｏ−トルエンスルフィン酸リチウム、ｏ−トルエンスルフィン酸ナトリウム、ｏ−トルエンスルフィン酸カリウム、ｏ−トルエンスルフィン酸カルシウム、ｏ−トルエンスルフィン酸シクロヘキシルアミン塩、ｏ−トルエンスルフィン酸アニリン塩、ｏ−トルエンスルフィ酸アンモニウム塩、ｏ−トルエンスルフィン酸テトラエチルアンモニウム、ｐ−トルエンスルフィン酸リチウム、ｐ−トルエンスルフィン酸ナトリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸カリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸カルシウム、ｐ−トルエンスルフィン酸バリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸エチルアミン塩、ｐ−トルエンスルフィン酸トルイジン塩、ｐ−トルエンスルフィン酸Ｎ−メチルアニリン塩、ｐ−トルエンスルフィン酸ピリジン塩、ｐ−トルエンスルフィン酸アンモニウム塩、ｐ−トルエンスルフィン酸テトラメチルアンモニウム、β−ナフタリンスルフィン酸ナトリウム、β−ナフタリンスルフィン酸ストロンチウム、β−ナフタリンスルフィン酸トリエチルアミン、β−ナフタリンスルフィン酸Ｎ−メチルトルイジン、β−ナフタリンスルフィン酸アンモニウム、β−ナフタリンスルフィン酸トリメチルベンジルアンモニウムなどを例示することができる。
【００３２】
バルビツール酸誘導体が、１，３，５-トリメチルバルビツール酸、１，３，５-トリエチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−エチルバルビツール酸、１，５−ジメチルバルビツール酸、１−メチル−５−エチルバルビツール酸、１−メチル−５−プロピルバルビツール酸、５−エチルバルビツール酸、５−プロピルバルビツール酸、５−ブチルバルビツール酸、５−メチル−１−ブチルバルビツール酸、１−ベンジル−５−フェニルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−エチルバルビツール酸またはこれらのアルカリ金属塩などが好ましい。
【００３３】
（Ｇ）成分は、本発明の組成物を長期にわたって安定に保存するために、それ単独で、または中性からアルカリ性を示す条件下で溶解または分散させることが好ましい。（Ｇ）成分は、使用する際の操作を簡便にするために本発明の組成物が使用する際に接触させるスポンジ球、スポンジ片などのスポンジや綿球、筆、ブラシ、ダッペンディッシュ、練和紙およびスパチュラなどのアプリケータに予め含有または付着させておくかまたは吸着させ、必然的に組成物と容易に混合できるようにしておくことができる。またこのようなアプリケータは、ディスポーザブルとして使用できるので歯科治療には感染対策として有効である。
これらのうち、Ｎ−フェニルグリシン（ＮＰＧ）およびその塩（アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩）が好ましい。
還元剤を２種以上併用する場合は、通常同量で使用するが、必要に応じてその配合比を変えてもよい。例えば、還元剤を２種使用する場合は、一方の量の１／１０〜１０倍程度変えることができる。
（Ｇ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．００１〜２０重量部の範囲、好ましくは０．０１〜１５重量部の範囲、より好ましくは０．０５〜１０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると硬化物の変色などの問題が生じ、下限値を下回ると重合不足を招く可能性が生じるためいずれも好ましくない。
【００３４】
本発明の（Ｈ）成分は、充填材である。充填材としては、無機充填材および有機複合充填材から選択される少なくとも１種の充填材である。本発明に使用される充填剤の形状としては、球状体であっても不定形体であってもよく、粒子系と共に適宜選択される。また、細孔を有した多孔質構造や中空構造を有する充填材であっても問題なく使用できる。
無機充填材は、種類としても公知のものが使用できる。例えば、周期律第Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ族、遷移金属およびそれらの酸化物、水酸化物、塩化物、硫酸塩、亜硫酸塩、炭酸塩、オキソ酸塩、燐酸塩、珪酸塩およびこれらの混合物、複合塩等が挙げられる。より詳しくは、二酸化珪素、ストロンチュウムガラス、ランタンガラス、バリュウムガラス等のガラス粉末、石英粉末、硫酸バリウム、酸化アルミニウム、酸化チタン、バリウム塩、ガラスビーズ、ガラス繊維、フッ化バリウム、鉛塩、タルクを含有するガラスフィラー、コロイダルシリカ、シリカゲル、ジルコニウム酸化物、スズ酸化物、炭素繊維、ハイドロタルサイト化合物類、その他のセラミックス粉末等である。無機充填材はそのまま使用しても差し支えないが、（Ａ）重合性単量体と無機充填材との間に親和性を高めてセメント中における無機充填材の配合量を向上させるためにも、もしくは性能の良い有機複合充填材を作製するために無機充填材を疎水化するのが好ましい。疎水化のための表面処理剤としては、公知のものが使用でき、例えば、γ−（メタ）アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルエトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランシリルイソシアネ−ト、ビニルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、ジオクチルジクロロシラン等のジアルキルジクロロシラン、ヘキサメチレンジシラザン等のシランカップリング剤、または相当するジルコニウムカップリング剤、チタニウムカップリング剤等を挙げることができる。
【００３５】
（Ｈ）成分は、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計１００重量部あたり、０．１〜２０重量部の範囲、好ましくは０．３〜１５重量部の範囲、より好ましくは０．５〜１０重量部の範囲で使用できる。
上限値を上回ると沈殿等が生じ組成物の均一性の保持が困難となり、下限値を下回ると歯質に塗布した際の製膜性が低下することがあるためいずれも好ましくない。
さらに、本発明の効果を損なわない範囲で、フッ化ナトリウムなどのフッ素含有化合物、フッ素放出性フィラー、重合禁止剤、顔料、色素、ポリマー、フィラー、防カビ剤、抗菌剤、界面活性剤などを含有させることができ、通常、これらは本発明の組成物（（Ａ）〜（Ｆ）の合計）１００重量部に対して、０.０１〜１０重量部、好ましくは０.１〜５重量部の範囲で使用される。
本発明のキットは、本発明の歯科用組成物を、例えばそれを歯質に適用するための塗布具と共に含有する。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明の範囲はこれら実施例に限定されると解釈されるべきではない。
各実施例・比較例の組成物は以下の通りであり、それぞれを用いて、後述の接着試験、並びにＭＭＰｓ（ゼラチナーゼ，コラゲナーゼ）活性の測定を実施した。
【００３７】
【表１】
2014034551.tif 000002
【００３８】
（接着試験）
新鮮なウシ下顎前歯を抜去し、水中で冷凍して保存したものを歯質サンプルとして使用した。解凍した牛歯を象牙質が露出するように回転式研磨機ＥＣＯＭＥＴ−ＩＩＩ（ＢＵＥＨＬＥＲ製）で注水、指圧下で耐水エメリー紙＃１８０で研磨して平滑な面を得た。研削した牛歯を一度気銃にて水分を除去し、直ちに片面に粘着材のついた内径４.８ｍｍ円孔を持つ厚さ１ｍｍの原紙を規定面がみえるようにおいて固定して、本発明の組成物を塗布した。２０秒間後に気銃エアーブローして液材を膜状に伸ばし、可視光照射器（ＴｒａｎｓｌｕｘＣＬ、Ｋｕｌｚｅｒ製）にて３秒間光照射して塗布した液材膜を仮硬化させた後、この穴にコンボジットレジン（メタフィルＣ、サンメディカル製）を充填して、厚さ５０ｍｍのポリエステルフィルムで覆った。更にこのフィルムの上から可視光照射器にて２０秒間光照射してコンボジットレジンを硬化させた後、フィルムを剥がし、スーパーボンド（サンメディカル社製）にてアクリル棒を植立して１５分間静置した。３７℃水中に一日浸漬後、引張り試験をクロスヘッドスピード２ｍｍ／ｍｉｎで行った。
【００３９】
（ＭＭＰｓ（ゼラチナーゼ，コラゲナーゼ）活性の測定）
１．象牙質試料の作製
ヒト抜去歯のエナメル質，セメント質，歯髄をエアータービンで全て除去した象牙質を液体窒素中で３０分間凍結後，ステンレスミキサーミル（Ｍｏｄｅｌ  ＭＭ３０１，  Ｒｅｔｓｃｈ）で粉砕（５分間，３０Ｈｚ）した．得られた象牙質粉末を篩にかけ，直径１５０〜１８０μｍの象牙質を回収し実験に供した．
２．酸処理象牙質試料の作製
象牙質６００ｍｇに対して各実施例、比較例の組成物を０．７ｍｌの割合で練和して６０秒後に２０ｍｌのアセトンで洗浄後，２０ｍｌの蒸留水で水洗した．水洗後の試料は３７℃の恒温層内で８時間以上乾燥した．
３．ゼラチナーゼ／コラゲナーゼ活性の測定
酵素活性の測定には，Ｅｎｚｃｈｅｋ  Ｇｅｌａｔｉｎａｓｅ／Ｃｏｌｌａｇｅｎａｓｅ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ  （Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ，  Ｅｕｇｅｎｅ，  ＵＳＡ）を用いた．すなわち，９６穴マイクロプレート内で上記の各酸処理象牙質２０ｍｇに対して蛍光ラベルされたＴｙｐｅ  Ｉｃｏｌｌａｇｅｎを５μｌの割合で２４時間反応させた後のＴｙｐｅ  Ｉｃｏｌｌａｇｅｎの分解量を蛍光マイクロプレートリーダー（Ｇｅｍｉｎｉ  ＸＰＳＯＫ，日本モレキュラーデバイス）で測定した。
【００４０】
以下の表１に接着試験結果を、表２にＭＭＰｓ（ゼラチナーゼ／コラゲナーゼ）活性の測定結果を示す。表１より、歯質に対する接着強さは全て同等程度である。また、表２より、縮合剤を添加していない比較例に対して、縮合剤を添加した実施例のゼラチナーゼ／コラゲナーゼ活性値は低く、縮合剤を添加することでゼラチナーゼ／コラゲナーゼによる基質の分解が抑制されることを示している。
【００４１】
【表２】
2014034551.tif 000003
【００４２】
【表３】
2014034551.tif 000004