(57)【要約】【課題】優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物の提供。【解決手段】特定性状の基油混合物と、特定構造のモノグリセリドを所定量と、特定範囲のＨＬＢ値を示す脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体を所定量と、を含有する、内燃機関用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓを示し、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーでグループ２、３及び４に分類される基油からなる群より選択される少なくとも１種以上の基油と、
（Ｂ）炭素数が８〜２２の炭化水素基を有し、水酸基価１５０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであるモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％と、
（Ｃ）ＨＬＢ値が１．０〜４．０を示す脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体を、組成物全量基準で０．７質量％以上と、
を含有することを特徴とする、内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
Ｈ／Ｃの比が１．７５〜４である燃料を使用する内燃機関、アイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関、又は、バイオ燃料を配合した燃料を使用する内燃機関で用いられることを特徴とする、請求項１記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記脂肪酸エステルが、ソルビタン脂肪酸エステルであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
前記脂肪酸エステルが、脂肪酸トリエステルであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関（以下エンジンと記載することもある）における省燃費性を実現するために、摩擦調整剤としてモノグリセリド（脂肪酸とグリセリンの部分エステル）が配合された内燃機関用潤滑油であって、内燃機関における燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等をエンジン油中に分散させて、エンジンの腐食や錆を防止する性能に優れた省燃費型自動車用エンジンオイルの潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の乗用車は、エンジンの燃料消費量を抑えるために、信号等で乗用車が停止した際にアイドリングストップ機能が働いて、市街地における走行では頻繁にエンジンが停止する。このため、買い物等の近距離の運転等では、内燃機関用潤滑油の油温が充分に上がらず、油中に混入した水がオイルパン内で蒸発して排出される前に運転が終了してしまう。同様にＰＨＶ（Ｐｌｕｇ−ｉｎ−Ｈｙｂｒｉｄ：プラグインハイブリッド）車等でも、必要に応じたエンジン回転のｏｎ−ｏｆｆにより、近距離での通勤や買い物等の運転では、エンジンが充分に温まらない状態で停止するため、燃料の燃焼によってできる水蒸気がブローバイガスと共にエンジンルームへ入り、エンジンが温まっていないためにオイルパン内で凝結して水滴となり、内燃機関用潤滑油に混入することがある。
【０００３】
更に、近年、地球温暖化対策によるＣＯ２削減の観点から、再生可能なバイオ燃料が自動車用ガソリン及び軽油へ適用されつつある。
【０００４】
例えば日本国のエネルギー供給構造高度化法に基づいて、自動車用ガソリンへこれら再生可能なバイオ燃料を配合して、温室効果ガス（ＣＯ２）の削減を毎年行う計画が進められている。実際に２０１０年には、自動車ガソリンへ原油換算で２１万ＫＬ／年のバイオ燃料が適応されており、そして、２０１７年度までには原油換算で５０万ＫＬ／年のバイオ燃料の適応を実施することが計画されている。
【０００５】
これらのバイオ燃料、具体的には、バイオエタノール、又はバイオＥＴＢＥ（Ｅｔｈｙｌ  ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌ  ｅｔｈｅｒ：エチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル）は、燃料で使用される炭化水素の中でも、水素元素の比率（Ｈ／Ｃ）が高い内燃機関用燃料であり、通常の燃料と比較して燃焼に伴う水（水蒸気）の発生が多い。市販のプレミアムガソリン、及びレギュラーガソリンのＨ／Ｃ（炭素水素比）は、非特許文献１の表２．４−１の炭素濃度から算出するとそれぞれ１．７６３及び１．８７５である。このプレミアムガソリン及びレギュラーガソリンの３％を（バイオ）エタノール等に置き換えるとおおよそＨ／Ｃはそれぞれ１．８０及び１．９１となる。このように、バイオ燃料をガソリンに適用することにより、Ｈ／Ｃは高くなり、燃焼によるＣＯ２は少なくなるものの、水蒸気の発生は多くなる。同じように市販の軽油のＨ／Ｃとしては、非特許文献２の表４．１．１−２によると、市販２号軽油相当「ＢＡＳＥ」のＨ／Ｃは１．９１であり、また非特許文献３の表２によると、ディーゼル軽油ＪＩＳ２号のＨ／Ｃは１．９２７であり、これらの５％をディーゼルエンジン配合用のバイオ燃料の代表としてステアリン酸メチルへ換えると、Ｈ／Ｃは約１．９３と増加し、燃焼によるＣＯ２の発生は少なくなるが、一方では水蒸気の発生は多くなる。
【０００６】
ガソリンや軽油よりも水素元素の比率（Ｈ／Ｃ）が高い天然ガスやＬＰＧ、プロパンを燃料として使用する車両用のエンジンでも同じようなことが見られる。
【０００７】
最新のガソリンエンジン油規格、ＡＰＩ−ＳＮ＋ＲＣ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｓｅｒｖｉｎｇ）、及びＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５の規格では、バイオエタノールを含むＥ８５燃料を用いた車両に対しても、燃焼による水や未燃のエタノールが内燃機関油に混入して、金属表面で水滴が析出してその周囲から錆びたり腐食したりしないように、内燃機関油に（凝結）水やＥ８５燃料を油中にエマルション化して抱き込む性能（ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３：Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）が要求され、これらの性能が規格化されている。Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ（エマルジョンリテンション：エマルジョン安定性）は、ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３に評価方法が規定される試験である。この試験は、使用する内燃機関油に対して、（凝結）水やＥ８５燃料等が混入しても、各部の内燃機関部品が錆びたり腐食したりしないよう、表面に析出しないでエマルジョンの形で油中に抱き込み、分離しないかその安定性を確認、評価する試験である。
【０００８】
一方、近年、内燃機関における金属間摩擦を低減させ、省燃費性を向上させるために、内燃機関用潤滑油に対して、脂肪酸エステル等の無灰系摩擦調整剤を添加することが行われている（例えば、特許文献１及び非特許文献４を参照）。
【０００９】
使用する摩擦調整剤としては、有機モリブデン化合物等も多く用いられるが、排気ガス触媒やディーゼルパテキュレートフィルター（ＤＰＦ）等の排気ガス処理装置に悪影響を与えず、また環境へ与える影響も少ないと考えられている無灰系（金属やリン等の元素を含まないため、燃焼したときに灰分が出ない）の摩擦調整剤が近年では好まれている。
【００１０】
これら内燃機関用潤滑油に添加される無灰系摩擦調整剤は、金属分及びリン等の元素を含まないため、排気ガス触媒や排気ガス後処理システム等への影響が少なく、内燃機関用潤滑油に適用しやすいことが知られている。その反面、界面活性剤としての効果を持つため、場合によっては内燃機関油の抗乳化性や水分離性が強くなり、燃料の燃焼によって生じた水蒸気の凝結水が油中に混入した場合に、エンジン部品の金属表面に水を析出し易くなる。析出した水は酸化された燃焼残査物も含むため、エンジン部品の金属表面で錆や腐食が引き起こされることが懸念されていた。
【００１１】
特に、モノグリセリドの無灰系摩擦調整剤は、摩擦低減効果が高く、内燃機関用潤滑油の組成物に適していることが知られているが、先に示したエンジンの燃料の燃焼に伴った水蒸気の凝結水がエンジン油に混入した際、抗乳化性や水分離性を高めることが懸念されていた。
【００１２】
以上のことから、優れた耐摩耗性及び省燃費性（低摩擦特性）を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する内燃機関用潤滑油組成物が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００４−１５５８８１号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】財団法人石油産業活性化センター：平成１７年度  自動車用燃料研究成果報告書  ＰＥＣ−２００５ＪＣ−１６、２−１４
【非特許文献２】財団法人  石油産業活性化センター：平成２０年度自動車燃料の多様化と高効率利用に関する研究開発成果報告書  １４
【非特許文献３】独立行政法人交通安全環境研究所  フォーラム２０１１資料  国際エネルギー機関（ＩＥＡ）における自動車用先進燃料の動向と交通研の取り組み
【非特許文献４】トライボロジスト、並木直人、第４８巻、第１１号（２００３年）、９０３−９０９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明はこのような状況に鑑みて為されたものであり、その目的は、優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明者らは、特定の内燃機関用潤滑油｛特に、１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓ、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーでグループ２、３及び４に分類される基油からなる群より選択される少なくとも１種以上の基油｝において無灰系摩擦調整剤として用いられている特定構造のモノグリセリドの抗乳化性及び水分離性を確認した。その結果、当該特定構造のモノグリセリドを特定量含有させると優れた耐摩擦性等を発揮し得るものの、エンジンの燃料の燃焼に伴った水蒸気の凝結水がエンジン油に混入した際、前述した特定の内燃機関用潤滑油との関係にて抗乳化性や水分離性を高め、表面に水を分離しやすくなる（トレードオフの関係となる）ことが明らかとなった。このため、当該特定構造のモノグリセリドを単独で用いた場合には、防錆性や耐腐食性が低下し、当該特定構造のモノグリセリドを含む前述した特定の内燃機関用潤滑油組成物は最新のガソリンエンジン油規格ＡＰＩ−ＳＮ＋ＲＣやＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５に適合しないことが明らかとなった。
【００１７】
そこで、本発明者らは、前述した組成物（即ち、特定の基油と、特定量の特定構造のモノグリセリドと、の組み合わせ）のエマルション安定性を向上させるために、種々の検討と研究を重ねていたところ、更にＨＬＢ値が１．０〜４．０を示す脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体を所定範囲で配合した内燃機関用潤滑油は、優れた耐摩耗性及び省燃費性を示すと共に、エマルション安定性が向上することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１８】
本発明は、より具体的には下記［１］〜［４］を提供するものである。
本発明［１］は、
（Ａ）１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓを示し、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーでグループ２、３及び４に分類される基油からなる群より選択される少なくとも１種以上の基油と、
（Ｂ）炭素数が８〜２２の炭化水素基を有し、水酸基価１５０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであるモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％と、
（Ｃ）ＨＬＢ値が１．０〜４．０を示す脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体を、組成物全量基準で０．７質量％以上と、
を含有することを特徴とする、内燃機関用潤滑油組成物である。
本発明［２］は、Ｈ／Ｃの比が１．７５〜４である燃料を使用する内燃機関、アイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関、又は、バイオ燃料を配合した燃料を使用する内燃機関で用いられることを特徴とする、前記発明［１］の内燃機関用潤滑油組成物である。
本発明［３］は、前記脂肪酸エステルが、ソルビタン脂肪酸エステルであることを特徴とする、前記発明［１］又は［２］の内燃機関用潤滑油組成物である。
本発明［４］は、前記脂肪酸エステルが、脂肪酸トリエステルであることを特徴とする、前記発明［１］〜［３］のいずれかの内燃機関用潤滑油組成物である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に安定なエマルジョンになるように分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物が得られる。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。尚、本形態はあくまで本発明の一形態であり、本発明の技術的範囲は本形態に限定されるものではない。
【００２１】
なお、本形態に係る内燃機関用潤滑油組成物については、以下の順序で説明する。
１  潤滑油組成物−組成
２  潤滑油組成物−性質
３  潤滑油組成物−用途
【００２２】
本形態は、
（Ａ）１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓを示し、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーでグループ２、３及び４に分類される基油からなる群より選択される少なくとも１種以上の基油と、
（Ｂ）炭素数が８〜２２の炭化水素基を有し、水酸基価１５０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであるモノグリセリドを、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％と、
（Ｃ）ＨＬＢ値が１．０〜４．０を示す脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体を、組成物全量基準で０．７質量％以上と、
を含有することを特徴とする、内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【００２３】
≪潤滑油組成物−組成≫
本形態に係る内燃機関用潤滑油組成物（以下、単に「潤滑油組成物」と記載する場合もある。）は、その成分として、基油と、モノグリセリドと、脂肪酸エステル又はその誘導体と、必要に応じてその他の添加剤と、を含有する。以下にそれぞれの成分に関して詳述する。
【００２４】
＜基油＞
本潤滑油組成物の基油としては、高度精製基油と呼ばれる鉱油、炭化水素系合成油を使用することができ、特に、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ２、グループ３及びグループ４に分類される基油からなる群より選択される基油を、単独又は混合物として使用することができる。ここで使用する基油は、１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓのものであるが、好ましくは３．０〜１０．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３．０〜８．０ｍｍ２／ｓであってもよい。基油の粘度指数は、１００〜１８０、好ましくは１００〜１６０、より好ましくは１００〜１５０であってもよい。基油の硫黄元素分は、３００ｐｐｍ以下、好ましくは２００ｐｐｍ以下、より好ましくは１００ｐｐｍ以下、更に好ましくは５０ｐｐｍ以下であってもよい。また、基油の１５℃における密度は０．８０〜０．９５ｇ／ｃｍ３、好ましくは０．８０〜０．９０ｇ／ｃｍ３、より好ましくは０．８０〜０．８５ｇ／ｃｍ３であってもよい。基油の芳香族分％ＣＡ（本発明における芳香族分はｎ−ｄ−Ｍ分析：ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８により測定）は５未満、好ましくは４未満、より好ましくは３未満であってもよい。
【００２５】
グループ２の基油としては、例えば、原油を減圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろう等の精製手段を適宜組合せて適用することにより得られたパラフィン系鉱油を挙げることができる。また、ガルフ社法等の水素化精製法により精製されたグループ２の基油は、全硫黄分が１０ｐｐｍ未満であるとともに、芳香族分％ＣＡが５以下であり、本形態の潤滑油組成物に配合される基油として好適に用いることができる。グループ２の基油は、粘度指数（本発明における粘度指数はＡＳＴＭ  Ｄ２２７０、ＪＩＳ  Ｋ２２８３にて測定）が１００以上１２０未満であることが好ましく、１０５以上１２０未満であることが更に好ましい。グループ２の基油の１００℃における動粘度（本発明における動粘度はＡＳＴＭ  Ｄ４４５、ＪＩＳ  Ｋ２２８３にて測定）は、３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、３．０〜９．０ｍｍ２／ｓであることがより好ましい。また、グループ２の基油は、全硫黄分が３００ｐｐｍ未満であることが好ましく、２００ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１００ｐｐｍ未満であることが更に好ましく、１０ｐｐｍ未満であることが特に好ましい。全硫黄分は、放射線式励起法（ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４準拠、ＪＩＳ  Ｋ２５４１−４）を用いて測定した値である。グループ２の基油の全窒素分は、１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満であってもよい。更に、グループ２の基油のアニリン点（本発明におけるアニリン点はＡＳＴＭ  Ｄ６１１、ＪＩＳ  Ｋ２２５６にて測定）は、８０〜１５０℃であることが好ましく、１００〜１３５℃であることが更に好ましい。
【００２６】
グループ３の基油としては、例えば、「原油を減圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製手段を適用することにより得られたパラフィン系鉱油」、「天然ガスの液体燃料化技術であるフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）ワックス、又は、更に脱ろうプロセスを経由して生成されるワックスが、溶剤脱ろう後に、更にイソパラフィンに変換して脱ろうするプロセスであるイソデワックス（ＩＳＯＤＥＷＡＸ）プロセスにより、精製された基油」、「モービルワックス（ＷＡＸ）異性化プロセスにより精製された基油」等を挙げることができる。グループ３の基油の粘度指数は１００〜１５０であることが好ましく、１００〜１４０であることが更に好ましい。グループ３の基油の１００℃における動粘度は、３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、３．０〜９．０ｍｍ２／ｓであることがより好ましい。また、グループ３の基油の全硫黄分は、１００ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０ｐｐｍ未満であることが更に好ましい。グループ３の基油の全窒素分は、１０ｐｐｍ未満であることが好ましく、１ｐｐｍ未満であることがより好ましい。更に、グループ３の基油のアニリン点は、８０〜１５０℃であることが好ましく、１１０〜１４０℃であることが更に好ましい。
【００２７】
グループ４の基油としては、ポリアルファオレフィン（ポリ−α−オレフィン）、アルファオレフィンオリゴマー（α−オレフィンオリゴマー）、又はそれら（ポリアルファオレフィン及びアルファオレフィンオリゴマー）の混合物等がある。ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）は、各種アルファオレフィン（モノマー）の重合物である。また、ポリアルファオレフィンは、１種の「アルファオレフィン（モノマー）の重合物」のみならず、複数種の「アルファオレフィン（モノマー）の重合物」を混合した混合物であってもよい。また、アルファオレフィンオリゴマーは、各種アルファオレフィン（モノマー）のオリゴマーであり、水素化されたアルファオレフィン（モノマー）のオリゴマーも含まれる。アルファオレフィン（モノマー）としては、特に限定されないが、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、炭素数５以上のアルファオレフィンなどが挙げられる。
【００２８】
その他、天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）油は、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本形態の基油として好適である。ＧＴＬ基油の粘度性状は特に制限されないが、粘度指数は１００〜１８０であることが好ましく、１００〜１５０であることが更に好ましい。また、１００℃における動粘度は、３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、３．０〜９．０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【００２９】
また、通例全硫黄分は１０ｐｐｍ未満、全窒素分１ｐｐｍ未満であってもよい。そのようなＧＴＬ基油商品の一例として、ＳＨＥＬＬ  ＸＨＶＩ（登録商標）を挙げることができる。
【００３０】
炭化水素系合成油としては、例えば、上述したＰＡＯ等を含むポリオレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等、又はこれらの混合物等を挙げることができる。
【００３１】
これら合成基油の粘度は特に制限されないが、１００℃における動粘度は、３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、３．０〜１０．０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、３．０〜８．０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。当該合成基油の粘度指数は、アルキルベンゼンもしくはアルキルナフタレンの場合は１０〜１２０であることが好ましく、２０〜１２０であることがより好ましく、２０〜１１０であることが更に好ましく、ポリアルファオレフィンの場合は１００〜１７０であることが好ましく、１１０〜１７０であることがより好ましく、１１０〜１５５であることが更に好ましい。当該合成基油の１５℃における密度は、０．８０００〜０．９５００ｇ／ｃｍ３であることが好ましく、０．８１００〜０．９５００ｇ／ｃｍ３であることがより好ましく、０．８１００〜０．９２００ｇ／ｃｍ３であることが更に好ましい。
【００３２】
更に、本潤滑油組成物の基油としては、前記基油に対して、前記ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ１に属する基油を配合してもよい。グループ１の基油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、溶剤精製、水素化精製、脱ろう等の精製手段を適宜組合せて適用することにより得られるパラフィン系鉱油を挙げることができる。ここで使用するグループ１の基油は、１００℃における動粘度が３．０〜１２．０ｍｍ２／ｓ、好ましくは３．０〜１０．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３．０〜８．０ｍｍ２／ｓであってもよい。また、粘度指数が９０〜１２０、好ましくは、９５〜１１５、より好ましくは９５〜１１０であってもよい。また、硫黄分が０．０３〜０．７質量％、好ましくは０．１〜０．７質量％、より好ましくは０．４〜０．７質量％であってもよい。また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下、好ましくは４以下、より好ましくは３．４以下であってもよい。また、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６０以上、好ましくは６３以上、より好ましくは６６以上であってもよい。
【００３３】
本形態の潤滑油組成物における上記基油の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準で５０〜９０質量％、好ましくは６０〜９０質量％、より好ましくは７０〜８５質量％の範囲を例示することができる。尚、グループ１に属する基油を本潤滑油組成物の基油として配合する場合には、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは１０質量％以下の範囲を例示することができる。グループ１に属する基油を当該範囲内とすることにより、潤滑油組成物の耐摩耗性及び摩擦低減効果に与える影響が少ないものとなる。
【００３４】
＜モノグリセリド＞
無灰系摩擦調整剤として使用されるモノグリセリドは、脂肪酸とグリセリンの部分エステル、より詳細には、グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち１つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステルである｛尚、本形態に係るモノグリセリドは、不純物として、一部のジグリセリド（グリセリンの３つのヒドロキシル基のうち２つに脂肪酸がエステル結合したグリセリン脂肪酸エステル）を含んでいてもよい）｝。本形態においては、モノグリセリドの脂肪酸の炭化水素基の部分は炭素数８〜２２が好適である。モノグリセリドの脂肪酸の炭化水素基の部分の炭素数が８未満では、金属表面への吸着性が弱く、得られる摩擦係数の低減効果が少ない。また、モノグリセリドの脂肪酸の炭化水素基の部分の炭素数が２２を超えると、潤滑油基油に対する溶解性が乏しく、実用性に欠けてしまう。この炭素数８〜２２の炭化水素基としては、具体的には、例えば、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）や、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また２重結合の位置も任意であり、シス型とトランス型のいずれでもよい。）が挙げられる。
【００３５】
また、モノグリセリドの水酸基価としては、脂肪酸の炭化水素基の炭素数にもよるが、炭素数が上述した８〜２２個の範囲である場合には、ＪＩＳ  Ｋ００７０による水酸基価の測定法に基づいて１５０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好適である。水酸基価が１５０ｍｇＫＯＨ／ｇより低いと溶解性に富むが金属に対する吸着性が低く、摩擦係数低減効果が少ない。水酸基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇより高いと、吸着性が強いが、溶解性に乏しく、実用性に耐えない。尚、好適には、水酸基価は、好適には、２００〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、より好適には、２２０〜３３０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００３６】
更に、モノグリセリドの含有量は、組成物全量基準で０．３〜２．０質量％、好ましくは０．４〜１．７質量％、より好ましくは０．５〜１．５質量％の範囲を例示することができる。
【００３７】
＜脂肪酸エステル又はその誘導体＞
上述したように、本形態に係る潤滑油組成物は、特定の脂肪酸エステル又は当該脂肪酸エステルにポリオキシエチレンを付加した脂肪酸エステル誘導体（以下、「脂肪酸エステル等」と記載する。）を含有する。また、本形態における脂肪酸エステル等としては、下記式のいずれかにより計算されるＨＬＢ値が１．０〜４．０を示すものを用いる。尚、このＨＬＢ値の計算法は、米国アトラス社のＧｒｉｆｆｉｎが考案したグリフィン法と呼ばれる手法である。グリフィン法の詳細に関しては、例えば、『界面活性剤入門』（三洋化成工業株式会社、藤本武彦著、２００７年６月第１版、ｐ．１４２）等を参照することができる。ここでＨＬＢ（Ｈｙｄｒｏｐｈｉｌｅ−Ｌｉｐｏｐｈｉｌｅ  Ｂａｌａｎｃｅ）の値は、親水基と疎水基の割合を示し、一般にはグリフィン法、小田法、デービス法等があるが、ポリエチレングリコール型、及び多価アルコール等の非イオン界面活性剤のＨＬＢはグリフィン法で計算される「『界面活性剤入門』（三洋化成工業株式会社、藤本武彦著、２００７年６月第１版、ｐ．１４２）」。
非イオン界面活性剤のＨＬＢ＝（親水基部分の分子量／界面活性剤の分子量）×２０
【００３８】
また、非イオン界面活性剤の一種である多価アルコールの脂肪酸エステル類のＨＬＢは、以下の式でも計算できる。
脂肪酸エステル等のＨＬＢ値  ＝  ２０×（１−Ｓ／Ａ）
Ｓ：当該脂肪酸エステル等の鹸化価［ｍｇＫＯＨ／ｇ］
Ａ：当該脂肪酸エステル等の酸価［ｍｇＫＯＨ／ｇ］
【００３９】
ここで、上述したように、本形態に係る潤滑油組成物には、無灰系摩擦調整剤として、摩擦低減効果に優れるモノグリセリドが含有されているが、このモノグリセリドは、金属表面への吸着性が強い。金属表面への吸着性が強いことは、金属間の接触を防止して摩擦係数を低減させる効果につながるものである一方で、水と油（基油）との界面にも吸着膜を形成し易い傾向ともなることが予想される。そのため、モノグリセリドを含む潤滑油組成物は、抗乳化性や水分離性が強くなり、内燃機用に用いられると、燃料の燃焼によって生じた水蒸気の凝結水が油中に混入した場合に、エンジン部品の金属表面に水を析出し易くなる。析出した水は酸化された燃焼残査物も含むため、エンジン部品の金属表面で錆や腐食が引き起こされることが懸念される。
【００４０】
潤滑油組成物における上記の抗乳化性や水分離性を改善するためには、親水性と疎水性とのバランスを変える必要があることから、他の界面活性剤の添加が必要となるが、この際、添加する界面活性剤が、潤滑油組成物の耐摩耗性や摩擦低減効果（省燃費性）に悪影響を与えないように留意しなければならない。
【００４１】
そこで、本形態では、モノグリセリドを含有する潤滑油組成物に、上述したＨＬＢ値が１．０〜４．０を示す脂肪酸エステル等を含有させることで、無灰系摩擦調整剤であるモノグリセリドの摩擦低減効果を阻害せず、且つ潤滑油組成物の耐摩耗性を低下させることなく、潤滑油組成物に適した水を抱き込む力（Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）を持たせることができ、これにより、抗乳化性や水分離性を改善でき、更には防錆性及び耐腐食性を向上させることができる。
【００４２】
以上のような効果を有する本形態で使用する脂肪酸エステルとしては、アルコール又は糖類のような水酸基を有する化合物が有する水酸基の少なくとも１つに脂肪酸がエステル結合した脂肪酸エステルであり、上記ＨＬＢ値が１．０〜４．０の範囲にあるものであれば特に制限はされないが、水酸基を有する化合物や脂肪酸としては、以下の具体例が挙げられる。
【００４３】
水酸基を有する化合物としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、ヘキサノール、オクタノール、２−エチル−ヘキシルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、ソルビトール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等が挙げられる。
【００４４】
脂肪酸としては、例えば、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘニン酸、オレイン酸、１２−ヒドロキシルステアリン酸、エルカ酸、リノール酸、α−リノレイン酸等が挙げられる。
【００４５】
上記の各種脂肪酸エステル等のうち、ＨＬＢ値が１．０〜４．０の範囲にあり、且つ、上述した水を抱き込む力をより強くするという観点からは、脂肪酸エステルが、ソルビタン脂肪酸エステルであることが好ましい。ここで、ソルビタン脂肪酸エステルは、潤滑油に比較的溶解し易く、入手もし易く、また、分子中に適度に水酸基を有することから、金属の表面に対する吸着性も強い。従って、ソルビタン脂肪酸エステルを潤滑油組成物に添加することで、潤滑油中にソルビタン脂肪酸エステルが良好に溶解されるだけでなく、摩擦低減効果や油性効果が得られ易いだけでなく、さらには、本形態の潤滑油組成物中に含まれるモノグリセリドの耐摩耗性や摩擦係数低減効果（省燃費性）に悪影響を与えない。
【００４６】
また、同様の観点から、水酸基を有する化合物がソルビタンである脂肪酸トリエステルが好ましい。更に、本形態に係る脂肪酸エステルとしては、上記の条件を共に満たすソルビタン脂肪酸トリエステルが特に好ましい。
【００４７】
本形態で使用する脂肪酸エステル等のＨＬＢ値は、上述したように１．０〜４．０であることが必要であるが、水を抱き込む力（Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）をより強くするという観点からは、ＨＬＢ値が１．０〜３．８であることが好ましく、１．０〜３．５であることがより好ましい。
【００４８】
脂肪酸エステル等の含有量は、潤滑油組成物の全量を基準として、０．７質量％以上である。脂肪酸エステル等の含有量が０．７質量％未満であると、水を抱き込む力（Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）が不充分であり、潤滑油組成物中に存在する水が分離してしまう恐れがある。水を抱き込む力をより強くするという観点からは、脂肪酸エステル等の含有量は、０．８質量％以上であることが好ましく、０．９質量％以上であることがより好ましい。一方、脂肪酸エステル等の含有量が多すぎると、耐摩耗剤の吸着が阻害され、耐摩耗性の低下の恐れがあるため、脂肪酸エステル等の含有量は２．０質量％以下であることが好ましい。
【００４９】
＜その他の任意成分＞
上記した成分のほかに更に潤滑油組成物の性能を向上させるため、必要に応じて種々の添加剤を適宜使用することができる。これらのものとしては、流動点降下剤、酸化防止剤、金属不活性化剤、耐摩耗剤、消泡剤、粘度指数向上剤、清浄分散剤、防錆剤、等や、その他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００５０】
（流動点降下剤）
本形態に係る潤滑油組成物に対して、低温流動性を向上させるために、流動点降下剤を添加してもよい。流動点降下剤としては特に限定されず、例えば前記ポリメタクリレート系のポリマーも流動点降下剤としての機能を有する。流動点降下剤の添加量は、基油１００質量部に対して、０．０１〜５質量部の範囲で使用できる。
【００５１】
（酸化防止剤）
本形態において使用する酸化防止剤としては、潤滑油に使用されるものが実用的には好ましく、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤を挙げることができる。これらの酸化防止剤は、基油１００質量部に対して、０．０１〜５質量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５２】
前記アミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン（精工化学社製：ノンフレックスＯＤ−３）、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミン等のジアルキル−ジフェニルアミン類、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミン等のモノアルキルジフェニルアミン類、ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミン、ジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミン等のビス（ジアルキルフェニル）アミン類、オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン等のアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミン等のアリール−ナフチルアミン類、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン類、フェノチアジン（保土谷化学社製：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）、３，７−ジオクチルフェノチアジン等のフェノチアジン類等が挙げられる。
【００５３】
硫黄系酸化防止剤としては、ジドデシルサルファイド、ジオクタデシルサルファイド等のジアルキルサルファイド類、ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネート等のチオジプロピオン酸エステル類、２−メルカプトベンゾイミダゾール等が挙げられる。
【００５４】
フェノール系酸化防止剤としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（川口化学社製：アンテージＤＢＨ）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール等の２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノール等の２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類がある。
【００５５】
また、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプト−オクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（吉富製薬社製：ヨシノックスＳＳ）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ベンゼンプロパン酸３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−Ｃ７〜Ｃ９側鎖アルキルエステル（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１３５）等のアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−４００）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−５００）等の２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類がある。
【００５６】
更に、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−３００）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ２２０ＡＨ）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（シェル・ジャパン社製：ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０９）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（吉富製薬社製：トミノックス９１７）、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１１５）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（住友化学：スミライザーＧＡ８０）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＲＣ）、２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチル−レゾルシン）等のビスフェノール類がある。
【００５７】
そして、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０１）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（吉富製薬社製：ヨシノックス９３０）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ３３０）、ビス−［３，３’−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−ベンジル）−４−メチルフェノール等のポリフェノール類、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドの縮合体、ｐｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドの縮合体等のフェノールアルデヒド縮合体等が挙げられる。
【００５８】
リン系酸化防止剤として、トリフェニルフォスファイト、トリクレジルフォスファイト等のトリアリールフォスファイト類、トリオクタデシルフォスファイト、トリデシルフォスファイト等のトリアルキルフォスファイト類、トリドデシルトリチオフォスファイト等が挙げられる。
【００５９】
硫黄系及びリン系の酸化防止剤については、内燃機関の排気ガスコントロールシステムへの影響を考慮して、配合量については制限する必要がある。潤滑油全体におけるリンの含有量は０．１０質量％以下、硫黄の含有量は０．６質量％以下が好ましく、より好ましくはリンの含有量は０．０８質量％以下、硫黄の含有量は０．５質量％以下である。
【００６０】
（金属不活性化剤）
本形態に係る組成物と併用できる金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール、４−メチル−ベンゾトリアゾール、４−エチル−ベンゾトリアゾール等の４−アルキル−ベンゾトリアゾール類、５−メチル−ベンゾトリアゾール、５−エチル−ベンゾトリアゾール等の５−アルキル−ベンゾトリアゾール、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾール等の１−アルキル−ベンゾトリアゾール類、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾール等の１−アルキル−トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、２−（オクチルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−ベンゾイミダゾール等の２−（アルキルジチオ）−ベンゾイミダゾール類、２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾール等の２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体がある。
【００６１】
また、インダゾール、４−アルキル−インダゾール、５−アルキル−インダゾール等のトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（千代田化学社製：チオライトＢ−３１００）、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾール等の２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール類、２−（ヘキシルジチオ）トルチアゾール、２−（オクチルジチオ）トルチアゾール等の２−（アルキルジチオ）トルチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール等の２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）トルチアゾール等の２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体がある。
【００６２】
更に、２−（オクチルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾオキサゾール等の２−（アルキルジチオ）−ベンゾオキサゾール類、２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾール等の２−（アルキルジチオ）トルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール等の２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール等の２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール類、２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール等の２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、１−ジ−オクチルアミノメチル−２，４−トリアゾール等の１−アルキル−２，４−トリアゾール類等のトリアゾール誘導体等が挙げられる。これらの金属不活性化剤は、基油１００質量部に対して、０．０１〜０．５質量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００６３】
（耐摩耗剤）
本形態に係る潤滑油組成物に対して、耐摩耗性を付与するために、耐摩耗剤としてリン化合物を添加することもできる。本形態に適したリン化合物としては、ジチオリン酸亜鉛、リン酸亜鉛が挙げられる。これらのリン化合物は、基油１００質量部に対して、０．０１〜２質量％、潤滑油全体を基準にリン含有量は好ましくは０．０５〜０．１０質量％、より好ましくは０．０５〜０．０８質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。潤滑油全体を基準にリン含有量を０．１０質量％超配合すると、排気ガスコントロールシステムの触媒等に悪影響を与え、リン含有量が０．０５質量％未満では、エンジン油としての耐摩耗性が維持できない。
【００６４】
上記ジチオリン酸亜鉛としては、一般に、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛、アリールアルキルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。炭化水素基として、例えばアルキル基は、炭素数３〜１２の第１級又は第２級のアルキル基が挙げられ、アリール基としてはフェニル基或いはフェニル基を炭素数１〜１８のアルキル基で置換したアルキルアリール基が挙げられる。
【００６５】
これらのジチオリン酸亜鉛の中でも第２級のアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛が好ましく、炭素数としては３〜１２、好ましくは３〜８、より好ましくは３〜６である。
【００６６】
（消泡剤）
本形態に係る潤滑油組成物に対して、消泡性を付与するために、消泡剤を添加してもよい。本形態に適した消泡剤として、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。その添加量は、基油１００質量部に対して、０．０００１〜０．１質量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００６７】
≪潤滑油組成物−性質≫
本形態に係る潤滑油組成物の粘度は特に制限されないが、粘度指数は１００以上、好ましくは１１０以上、より好ましくは１２０以上であってもよく、粘度指数の上限値は、３００以下であってもよい。当該潤滑油組成物の、１００℃における動粘度は、５．６〜１５ｍｍ２／ｓ、好ましくは５．６〜１２．５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは５．６〜１１．０ｍｍ２／ｓであってもよい。
【００６８】
≪潤滑油組成物−用途≫
本形態に係る潤滑油組成物は、内燃機関用潤滑油組成物として使用される。本形態に係る潤滑油組成物は、Ｈ／Ｃの比が１．７５〜４（好ましくは１．８０〜４、より好ましくは１．９３〜４、更に好ましくは２．６７〜４）である燃料を使用した内燃機関において用いることができる。市販のプレミアムガソリン、及びレギュラーガソリンのＨ／Ｃ（炭素水素比）は、それぞれ１．７６３及び１．８７５である。このプレミアムガソリン及びレギュラーガソリンの３％を（バイオ）エタノール等に置き換えるとおおよそＨ／Ｃはそれぞれ１．８０及び１．９１となる。市販２号軽油相当「ＢＡＳＥ」のＨ／Ｃは１．９１であり、ディーゼル軽油ＪＩＳ２号のＨ／Ｃは１．９２７であり、これらの５％をディーゼルエンジン配合用のバイオ燃料の代表としてステアリン酸メチルへ換えると、Ｈ／Ｃは約１．９３となる。前記Ｈ／Ｃの比が１．７５〜４である燃料としては、市販のプレミアムガソリン、及びレギュラーガソリン、これらの３％を（バイオ）エタノール等に置き換えたプレミアムガソリンとレギュラーガソリン（Ｈ／Ｃ＝１．８０及び１．９１）、ディーゼル軽油ＪＩＳ２号の５％をディーゼルエンジン配合用のバイオ燃料の代表としてステアリン酸メチルへ換えた燃料（Ｈ／Ｃ＝１．９３）、プロパン（Ｈ／Ｃ＝２．６）、天然ガス（メタンを主成分とするとＨ／Ｃ＝４）を挙げることができる。また、本形態に係る潤滑油組成物はアイドリングストップ装置が付いた車両の内燃機関において用いることができる。更に、本形態に係る潤滑油組成物はバイオ燃料（例えばバイオエタノール、エチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、又はセルロース系エタノール）をガソリンへ添加したバイオガソリン燃料又はバイオ燃料（例えば脂肪酸メチルエステル、植物及び獣脂等の原料油脂を石油精製の水素化処理技術を応用して分解・精製した水素化処理油、又はバイオマスの熱分解ガスをＦＴ（Ｆｉｓｃｈｅｒ  Ｔｒｏｐｓｃｈ：フィッシャートロプシュ）法による一酸化炭素と水素から触媒反応を用いて液体炭化水素を合成させてつくる合成油を配合した燃料）を軽油へ添加したバイオディーゼル燃料（バイオ軽油燃料）を使用する内燃機関において好適に使用される。特に、本形態に係る潤滑油組成物は、バイオ燃料を３体積％より多く、好ましくは５体積％以上、より好ましくは１０体積％以上配合したバイオガソリン燃料を使用する内燃機関に好適に使用される。特に、本形態に係る潤滑油組成物は、バイオ燃料を軽油に５質量％より多く、好ましくは７質量％以上、より好ましくは１０質量％以上配合したバイオディーゼル燃料（バイオ軽油燃料）を使用する内燃機関に好適に使用される。
【実施例】
【００６９】
以下に、本発明の優れた耐摩耗性及び省燃費性を有すると共に、燃料の燃焼等によって生じた水蒸気による凝結水等を油中に分散させ、内燃機関の腐食や錆を防止する性能を有する、内燃機関用潤滑油組成物について実施例及び比較例によって具体的に説明するが、本発明はこれらによって何ら限定されるものではない。
【００７０】
≪１．組成材料≫
実施例及び比較例の調製にあたり、下記の組成材料を用意した。
【００７１】
＜基油＞
実施例及び比較例にて使用した基油１〜４は、表１の性状を示すものである。ここで、４０℃動粘度、１００℃動粘度は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」によって得られる値である。また、粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して得られる値である。更に、流動点（Ｐ．Ｐ）についてはＪＩＳ  Ｋ  ２２６９、引火点についてはＪＩＳ  Ｋ  ２２６５−４（ＣＯＣ：クリーブランド開放法）、硫黄分についてはＪＩＳ  Ｋ  ２５４１（放射線励式起法）、％ＣＡ、％ＣＮ及び％ＣＰについてはＡＳＴＭ  Ｄ３２３８に準拠して得られた値のものを、それぞれ用いた。尚、基油−４は、フィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）ワックスから製造された基油である。
【００７２】
＜添加剤＞
［添加剤Ａ：モノグリセリド］
実施例において、添加剤として配合したモノグリセリドの性状を以下に示す。本実施例のモノグリセリドとしては、下記の性状のものを用いた。
・室温２５℃で白色ペースト状のグリセリンモノオレエート（グリセリンと炭素数１８の脂肪酸であるオレイン酸との部分エステル）
・融点  ４１℃
・引火点（ＣＯＣ）  ２２０℃
・酸価  １．０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満
・水酸基価  ２２２ｍｇＫＯＨ／ｇ
［添加剤Ｂ：粘度指数向上剤］
実施例及び比較例において、添加剤として配合した粘度指数向上剤を以下に示す。分子量の測定については、昭和電工株式会社製、高速液体クロマトグラフィーのＳｈｏｄｅｘ  ＧＰＣ−１０１を使用し、測定条件は、温度を４０℃、検出器を示差屈折率検出器（ＲＩ）、キャリア流量をＴＨＦ−１．０ｍｌ／ｍｉｎ（Ｒｅｆ  ０．３ｍｌ／ｍｉｎ）、試料注入量を１００μｌ、カラムを｛ＫＦ−Ｇ（Ｓｈｏｄｅｘ）×１、ＫＦ−８０５Ｌ（Ｓｈｏｄｅｘ×２）｝とし、ピークの分子量２，６００〜６９０，０００に相当する範囲を使用して、平均分子量（ポリスチレン換算値）を解析（算出）した。
・重量平均分子量（Ｍｗ）：２８３，０００
・数平均分子量（Ｍｎ）：２６９，０００
・Ｍｗ／Ｍｎ＝１．０５  の非分散タイプのポリメタクリレート（ＰＭＡ）系ポリマー
［添加剤Ｃ：ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５用パッケージ添加剤］
添加剤Ｃは、内燃機関油用添加剤パッケージであり、摩耗防止剤、分散剤、金属系清浄剤、酸化防止剤、金属不活性剤等が含まれている。オロナイト社の商品カタログには、潤滑油中に本添加剤を８．９−１０．５５質量％配合すると、ＡＰＩ−ＳＮ、ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５規格に適した性能が得られることが記載されている。従って、実施例中では、本添加剤Ｃの配合量を９．０５質量％としてＩＬＳＡＣ  ＧＦ−５規格に適した配合量を使用している。ただし、添加剤Ｃの配合量が特に制限されるものではない。
［添加剤Ｄ：消泡剤溶液］
軽油にジメチルポリシロキサンタイプのシリコーンオイルを３質量％溶解した消泡剤溶液である。
［添加剤Ｅ：脂肪酸エステル等］
実施例及び比較例において、添加剤として配合した脂肪酸エステル又はその誘導体（界面活性剤）、そのＨＬＢ値及び製品名を以下に示す。尚、下記において、カッコ内の数値はＨＬＢ値を示している。
・ソルビタントリオレエート（１．８）：レオドールＳＰ−Ｏ３０Ｖ（花王（株）製）
・ソルビタントリステアレート（２．１）：レオドールＳＰ−Ｓ３０（花王（株）製）
・ソルビタンモノオレエート（４．３）：レオドールＳＰ−Ｏ１０Ｖ（花王（株）製）
・ソルビタンモノラウレート（８．６）：レオドールＳＰ−Ｌ１０（花王（株）製）
・ポリオキシエチレン（ＰＯＥ）ソルビタンモノオレエート（１０．０）：レオドールＴＷ−Ｏ１０６Ｖ（花王（株）製）
・ポリオキシエチレン（ＰＯＥ）ソルビタンモノラウレート（１３．３）：レオドールＴＷ−Ｌ１０６（花王（株）製）
【００７３】
≪２．潤滑油組成物の調製≫
上述した組成材料を用いて、表２に示す組成で実施例１〜５、比較例１〜１１の内燃機関用潤滑油組成物を調製した。
【００７４】
≪３．試験≫
実施例１〜５及び比較例１〜１１の潤滑油組成物について、その性能を見るために以下に示す各種試験を行った。
（１）抗乳化性試験
潤滑油の乳化安定性（水を抱き込む性能）を評価するために、ＡＳＴＭ  Ｄ７５６３に準拠した以下の乳化性試験を実施した。
市販の高速で撹拌が可能なブレンダー、例えば今回の評価では株式会社エム・エフ・アイ社製のステンレス製容器を用いたＷＡＲＩＮＧ  ＢＬＥＮＤＥＲ  ７０１１Ｈ（現在は７０１１Ｓ）を使用して、試作のＥ８５燃料、蒸留水を使って評価試験を実施した。試験手順は以下の通りである。
室温（２０℃±５℃）下で、２００ｍｌメスシリンダーで評価する試験油を１８５ｍｌ計測し、ブレンダー７０１１Ｈへ投入した。次に、１００ｍｌメスシリンダーで試作Ｅ８５燃料を１５ｍｌ計測し、これをブレンダー７０１１Ｈへ投入した。最後に、１００ｍｌメスシリンダーで蒸留水を１５ｍｌ計測し、これを７０１１Ｈへ投入した。その後直ちに容器の蓋をして、回転数１５０００ｒｐｍで、６０秒間撹拌した。撹拌の終了後、直ちに蓋ができる摺りガラス栓付の１００ｍｌメスシリンダーへ混合溶液を１００ｍｌ投入し、既定の温度（−５〜０℃もしくは２０〜２５℃）の恒温槽へ２４時間静置した。撹拌してから恒温槽に２４時間静置後、油−エマルジョン−水の量をメスシリンダーの目盛で計測し、水の分離が見られたものは「水分離」、水の分離が見られなかったものは「水分離無」として、表２に示した。
試作Ｅ８５燃料については、市販のＪＩＳ１号自動車ガソリン１５０ｍｌと和光純薬工業の特級エタノール８５０ｍｌをメスシリンダーで測り、常温で均一になるよう混合したものを使用した。
試験に必要な混合は、規定された時間内に短期間で終了し、使用にあたっては軽質分が揮発しないようにしっかりと密閉できる容器に入れて、室内の冷暗所に保管した。
（２）シェル式４球摩耗試験
シェル式４球試験は、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠して、回転数１８００ｒｐｍ、油温５０℃、荷重４０ｋｇｆ、及び時間は３０分の条件で実施した。試験後、試験片を取り出して、摩耗痕径を測定し、結果を示した。
（３）摩擦係数測定試験
摩擦特性を見るために、ＡＳＴＭ−Ｇ−１３３（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）で使用されるＣＡＭＥＲＯＮ−ＰＬＩＮＴ・ＴＥ７７試験機を用いて摩擦係数を測定、評価した。上部試験片はＳＫ−３製で直径６ｍｍ、長さ１６ｍｍの円筒形とし、下部試験片はＳＫ−３製の板を用い、試験温度８０℃、荷重３００Ｎ、振幅１５ｍｍ、往復振動数１０Ｈｚで１０分間試験を実施し、安定した最後の１分間に測定した摩擦係数の平均値を記した。摩擦係数が小さいほど摩擦低減性が優れていることを示す。
【００７５】
≪４．結果及び考察≫
表２に実施例１〜５及び比較例１〜１１についての上記試験の結果を示した。
【００７６】
比較例１は、グリセリンモノオレエートを含まないエンジン油で、抗乳化性試験では水の分離は見られなかった。しかし、比較例１は、摩擦係数測定試験の結果はグリセリンモノオレエートを含まないため、摩耗痕径が０．４２ｍｍ、摩擦係数が０．１１２と高く、エンジン摩擦低減による省燃費性の効果が得られないことがわかった。
【００７７】
比較例２は、グリセリンモノオレエートを添加しており、そのため、摩耗痕径が０．３５ｍｍ、摩擦係数が０．１０未満と、グリセリンモノオレエートを含まない場合よりも小さくなり、摩擦係数低減による省燃費性の効果が得られた。しかし、比較例２は、グリセリンモノオレエートの界面活性作用により、２５℃での抗乳化性試験では、水が分離してしまうことがわかった。
【００７８】
比較例３〜５では、脂肪酸エステル等（界面活性剤）としてＨＬＢが４．０以下と低いものを使用したが、濃度が０．５質量％以下であり２５℃における抗乳化性試験では、水が分離してしまうことがわかった。この結果から、ＨＬＢが４．０以下の脂肪酸エステル等を添加しても、その含有量が０．７質量％未満であると、抗乳化性や水分離性の改善効果は低く、充分な水を抱き込む力（乳化安定性）が得られないことが示唆された。なお、比較例３〜５では、比較例２と同様に、摩耗痕径が０．３７ｍｍ以下、摩擦係数が０．１０未満と、グリセリンモノオレエートを含まない場合よりも小さくなり、摩擦係数低減による省燃費性の効果は得られていた。
【００７９】
比較例６〜９では、脂肪酸エステル等（界面活性剤）としてＨＬＢが４．３及び８．６のものを用いたが、この場合は、濃度が０．５質量％と低い場合だけでなく、濃度を０．９質量％と高くしても水を抱き込むが弱く、水が分離してしまうことがわかった。この結果から、ＨＬＢが４．０を超える脂肪酸エステル等を添加しても、抗乳化性や水分離性の改善効果は低く、充分な水を抱き込む力（乳化安定性）が得られないことが示唆された。なお、比較例６〜９では、比較例２と同様に、摩耗痕径が０．３６ｍｍ以下、摩擦係数が０．１０未満と、グリセリンモノオレエートを含まない場合よりも小さくなり、摩擦係数低減による省燃費性の効果は得られていた。
【００８０】
比較例１０及び１１では、脂肪酸エステル等（界面活性剤）としてＨＬＢが１０．０以上のものを用いたが、この場合は、０℃及び２５℃における抗乳化性試験で水が分離してしまい、潤滑油中に水を抱き込むことは全くできなかった。なお、比較例１０及び１１では、比較例２と同様に、摩耗痕径が０．３８ｍｍ以下、摩擦係数が０．１０未満と、グリセリンモノオレエートを含まない場合よりも小さくなり、摩擦係数低減による省燃費性の効果は得られていた。
【００８１】
実施例１、２、３及び４では、基油の硫黄含有量及び不飽和度が少ないＡＰＩ基油分類のグループ３に属するものを使用した。この場合、ＨＬＢが１．０〜４．０の範囲の脂肪酸エステル等が０．７質量％以上添加されていれば、グリセリンモノオレエートの強い界面活性効果による水分離性を解除し、水を抱き込む力（Ｅｍｕｌｓｉｏｎ−Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）を改善できることがわかった。また、上記脂肪酸エステル等を添加しても、耐摩耗性及び摩擦係数低減効果を阻害することなく、これらの性質や効果は維持されていた。
【００８２】
実施例５では、ＡＰＩのグループ３の基油のうちフィッシャートロプシュ法によって合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）基油と、ＡＰＩのグループ２の基油とを用いた。これらの基油を用いた場合でも、ＨＬＢが１．０〜４．０の範囲の脂肪酸エステル等が０．７質量％以上添加されていれば、耐摩耗性及び摩擦係数低減効果を維持しながら、水分離性を解除し、水を抱き込む力（Ｅｍｕｌｓｉｏｎ−Ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）を改善できることがわかった。
【００８３】
【表１】
2014227424.tif 000002
【００８４】
【表２】
2014227424.tif 000003
【００８５】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上述した形態に限定されない。すなわち、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内で当業者が想到し得る他の形態または各種の変更例についても本発明の技術的範囲に属するものと理解される。