(57)【要約】【課題】高いせん断安定性と高粘度指数を両立でき、酸化安定性の向上したギヤ油組成物を提供する。【解決手段】ギヤ油組成物は、基油に、（Ａ）数平均分子量が６００以上６０００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｂ）数平均分子量が６０００以上１００００以下のエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｃ）アルカリ土類金属系清浄分散剤とを配合してなり、前記（Ｃ）成分の塩基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油に、（Ａ）数平均分子量が６００以上６０００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｂ）数平均分子量が６０００以上１００００以下のエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｃ）アルカリ土類金属系清浄分散剤とを配合してなり、
前記（Ｃ）成分の塩基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のギヤ油組成物において、
前記基油の１００℃動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上２０ｍｍ２／ｓ以下である
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のギヤ油組成物において、
さらに、（Ｄ）硫化油脂、スルフィド類、酸性リン酸エステルアミン塩、ソルビタンの部分エステルおよびコハク酸イミドのうち少なくとも１種を配合してなる
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【請求項４】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載のギヤ油組成物において、
さらに、（Ｅ）ジチオリン酸亜鉛を配合してなる
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載のギヤ油組成物において、
当該ギヤ油組成物の１００℃動粘度が７ｍｍ２／ｓ以下である
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれか１項に記載のギヤ油組成物において、
当該ギヤ油組成物の粘度指数が１５５以上である
ことを特徴とするギヤ油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車や機械装置等の歯車に用いられるギヤ油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ギヤ油は歯車装置用潤滑油であって、自動車その他高速高荷重歯車用、一般機械の比較的軽荷重歯車用、一般機械の比較的高荷重歯車用などとして、歯車の損傷・焼付を防止するために用いられている。このようなギヤ油においては、通常、極圧性等に優れることが要求され、特にデファレンシャル油においてはＭＴＦ（手動変速機油）に比べて極圧性が重要視される。また、この他にも用途に応じて各種性能の向上が求められ、種々の技術開発が行われてきた。例えば特許文献１および２は、特定のエチレン−αオレフィン共重合体を含有する潤滑油組成物を開示する。当該潤滑油組成物は、温度特性に優れ、かつせん断安定性に優れる潤滑油組成物である。また、ギヤ油に対して求められる特性としては、上記のもの以外に耐摩耗性、酸化安定性、熱安定性等も挙げられる。
【０００３】
これらの性能に加えて、近年、自動車用ギヤ油等においては、省燃費性の向上が求められている。省燃費性を向上する方法としては、例えば低粘度のギヤ油を用いて粘性抵抗を減らすことが考えられるが、この方法では油膜切れが生じ易くなるため、耐焼付き性の低下、ベアリングや歯車の疲労寿命悪化などの問題を新たに発生させる原因になる。このように、省燃費性の向上とギヤ油としての基本的な性能を両立することは困難である。
そこで、所定の基油に、エチレン−αオレフィン共重合体、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、硫化油脂およびカルシウムスルホネートを配合してなるギヤ油組成物が提案されている（特許文献３）。このギヤ油組成物によれば、高温で一定の粘度を保持するとともに、極低温でも粘度が低く、かつ剪断安定性、極圧性、耐摩耗性および酸化安定性などに優れた性質を示す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６３−２８０７９６号公報
【特許文献２】特開平１１−３２３３７０号公報
【特許文献３】特許第４０９４１１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一方、ギヤ油の温度特性（高粘度指数化）を向上させるため、粘度指数向上性や流動点降下作用を有する高分子（ポリマー）を多量に配合すると、せん断安定性が低下し、初期の潤滑性能を長期間維持できない。また、高分子の配合量を減らし、基油の高粘度化によりせん断安定性を高めようとすると、低粘度および高粘度指数にできず低温特性が悪化し、省燃費性も損なわれてしまう。また、ギヤ油を長時間使用していわゆる劣化油となった際に耐摩耗性が低下してしまうこともある。特許文献３に記載されたギヤ油組成物によっても高いせん断安定性と高粘度指数を両立させ、さらに酸化安定性を向上させることは必ずしも容易ではない。
【０００６】
本発明の目的は、高いせん断安定性と高粘度指数を両立でき、酸化安定性の向上したギヤ油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決すべく、本発明は、以下のようなギヤ油組成物を提供するものである。
（１）基油に、（Ａ）数平均分子量が６００以上６０００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｂ）数平均分子量が６０００以上１００００以下のエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｃ）アルカリ土類金属系清浄分散剤とを配合してなり、前記（Ｃ）成分の塩基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることを特徴とするギヤ油組成物。
（２）上述の（１）に記載のギヤ油組成物において、前記基油の１００℃動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上２０ｍｍ２／ｓ以下であることを特徴とするギヤ油組成物。
（３）上述の（１）または（２）に記載のギヤ油組成物において、さらに、（Ｄ）硫化油脂、スルフィド類、酸性リン酸エステルアミン塩、ソルビタンの部分エステルおよびコハク酸イミドのうち少なくとも１種を配合してなることを特徴とするギヤ油組成物。
（４）上述の（１）から（３）までのいずれか１つに記載のギヤ油組成物において、さらに、（Ｅ）ジチオリン酸亜鉛を配合してなることを特徴とするギヤ油組成物。
（５）上述の（１）から（４）までのいずれか１つに記載のギヤ油組成物において、当該ギヤ油組成物の１００℃動粘度が７ｍｍ２／ｓ以下であることを特徴とするギヤ油組成物。
（６）上述の（１）から（５）までのいずれか１つに記載のギヤ油組成物において、当該ギヤ油組成物の粘度指数が１５５以上であることを特徴とするギヤ油組成物。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、酸化安定性が高く、高粘度指数としたときでも高いせん断安定性を有するギヤ油組成物を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明のギヤ油組成物（以下、「本組成物」ともいう）は、基油に、（Ａ）数平均分子量が６００以上６０００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｂ）数平均分子量が６０００以上１００００以下のエチレン−αオレフィン共重合体と、（Ｃ）アルカリ土類金属系清浄分散剤とを配合してなることを特徴とする。以下、本組成物について詳細に説明する。
【００１０】
［基油］
本組成物に用いる基油は、１００℃における動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上２０ｍｍ２／ｓ以下である。１００℃における動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上であれば蒸発損失が少なく、一方２０ｍｍ２／ｓ以下であれば、粘性抵抗による動力損失が小さく、燃費改善効果が得られる。
【００１１】
本組成物に用いる基油としては、鉱物系潤滑油基油でも合成系潤滑油基油でもよい。これらの潤滑油基油の種類については特に制限はなく、従来、自動車用ギヤ油の基油として使用されている鉱油や合成油の中から任意のものを適宜選択して用いることができる。
鉱物系潤滑油基油としては、例えば、パラフィン基系鉱油、中間基系鉱油、ナフテン基系鉱油などが挙げられる。また、合成系潤滑油基油としては、例えば、ポリオレフィン（ポリα−オレフィン（ＰＡＯ）等）、各種のエステル（例えば、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステルなど）、各種のエーテル（例えば、ポリフェニルエーテルなど）、ポリグリコール、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなどが挙げられる。
本発明においては、前記基油として、前記鉱物系潤滑油基油を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、前記合成系潤滑油基油を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。さらには、前記鉱物系潤滑油基油１種以上と前記合成系潤滑油基油１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【００１２】
また、前記鉱物系潤滑油基油としては、環分析による％ＣＡが３以下で硫黄分の含有量が５０質量ｐｐｍ以下のものが好ましく用いられる。ここで、環分析による％ＣＡとは、環分析（ｎ−ｄ−Ｍ法）にて算出した芳香族分の割合（百分率）を示す。また、硫黄分は、ＪＩＳＫ  ２５４１に記載の方法に準拠して測定した値である。％ＣＡが、３以下で、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の潤滑油基油は、良好な酸化安定性を有し、酸価の上昇やスラッジの生成を抑制し得ると共に、金属に対する腐食性の少ない潤滑油組成物を提供することができる。より好ましい％ＣＡは１以下、さらには、０．５以下であり、またより好ましい硫黄分は３０質量ｐｐｍ以下である。
さらに、前記基油の粘度指数は、７０以上が好ましく、より好ましくは１００以上、さらに好ましくは１２０以上である。このような粘度指数が前記下限以上の基油は、温度の変化による粘度変化が小さく、低い温度においても燃費改善効果が得られる。
【００１３】
［（Ａ）成分］
本組成物における（Ａ）成分は、数平均分子量が６００以上６０００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体である。数平均分子量が６００未満であると、後述の（Ｂ）成分と組み合わせても粘度指数の向上効果が十分ではない。数平均分子量が６０００以上ではせん断安定性が低下する。それ故、（Ａ）成分の数平均分子量は、７００以上５０００以下であることが好ましい。
また、本組成物における（Ａ）成分の配合量は、組成物全量基準で２質量％以上５質量％以下であることが好ましく、２．５質量％以上４．５質量％以下であることがより好ましい。この量が２質量％未満では粘度指数の向上効果が十分ではなく、また、５質量％を超えると低温時の粘度が高くなって、実用性に劣るようになるおそれがある。
このような（Ａ）成分としては、例えば、三井化学製ルーカントＨＣ−４０、ＨＣ−２０、ＨＣ−１００等が好適に用いられる。
【００１４】
［（Ｂ）成分］
本組成物における（Ｂ）成分は、数平均分子量が６０００以上１００００未満であるエチレン−αオレフィン共重合体である。数平均分子量が６０００未満であると、上述の（Ａ）成分と組み合わせても粘度指数の向上効果が十分ではない。数平均分子量が１００００を超えるものでは剪断安定性が低下する。それ故、（Ｂ）成分の数平均分子量は、７０００以上９０００以下であることが好ましい。
また、本組成物における（Ｂ）成分の配合量は、組成物全量基準で２質量％以上５質量％以下であることが好ましく、３質量％以上４質量％以下であることがより好ましい。この量が２質量％未満では粘度指数の向上効果が十分ではなく、また、５質量％を超えると低温時の粘度が高くなって、実用性に劣るようになるおそれがある。
このような（Ｂ）成分としては、例えば、三井化学製ルーカントＨＣ−２０００、ＨＣ−６００、ＨＣ−１０００等が好適に用いられる。
【００１５】
ここで、（Ａ）成分と（Ｂ）成分の質量比（Ａ）／（Ｂ）は、０．８以上１．２以下の範囲であることが好ましく、０．９以上１．１以下の範囲であることがより好ましい。この質量比が０．８未満であるとせん断安定性が低下するおそれがある。一方、この質量比が１．２を超えると粘度指数向上効果が不十分となるおそれがある。
【００１６】
［（Ｃ）成分］
本組成物における（Ｃ）成分は、アルカリ土類金属系清浄分散剤である。アルカリ土類金属系清浄分散剤としては例えば、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート、アルカリ土類金属サリシレートおよびこれらの中から選ばれる２種類以上の混合物が好適に挙げられる。
アルカリ土類金属スルホネートとしては、分子量３００以上１５００以下、好ましくは４００以上７００以下のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩あるいはカルシウム塩等が挙げられ、中でもカルシウム塩が好ましく用いられる。
アルカリ土類金属フェネートとしては、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩あるいはカルシウム塩等が挙げられ、中でもカルシウム塩が特に好ましく用いられる。
アルカリ土類金属サリシレートとしては、アルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩あるいはカルシウム塩等が挙げられ、中でもカルシウム塩が好ましく用いられる。前記アルカリ土類金属系清浄剤を構成するアルキル基としては、炭素数４以上３０以下のものが好ましく、より好ましくは６以上１８以下の直鎖または分枝アルキル基であり、これらは直鎖でも分枝でもよい。これらはまた１級アルキル基、２級アルキル基または３級アルキル基でもよい。
また、カルシウム塩としては、耐摩耗性の点で、カルシウムスルホネートが最も好ましい。カルシウムスルホネートとしては、炭素数１から５０までのアルキル基を有するアルキルベンゼンスルホネートが清浄分散性の点で好適である。
【００１７】
ただし、上述のアルカリ土類金属系清浄分散剤としては、過塩素酸法による塩基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性塩でなければならない。
（Ｃ）成分であるアルカリ土類金属系清浄分散剤は、従来、金属系清浄剤として内燃機関用潤滑油に添加されてきたが、本発明では主に耐摩耗剤として作用する。しかし、過塩基性塩の塩基価が３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満では、金属部材との摺動部分に被膜が生成しにくくなり耐摩耗性が十分発揮できないおそれがある。ただし、塩基価が６００ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、（Ｃ）成分の効果が十分に発揮できず、耐摩耗性がむしろ悪化するおそれがある。好ましい塩基価は３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、特に３９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上５２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましい。
【００１８】
本組成物においては、（Ｃ）成分として、前記の過塩基性塩を１種用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。また、その配合量は、組成物全量基準で１質量％以上２．５質量％以下であることが好ましく、１．５質量％以上２．２質量％以下であることがより好ましい。配合量が１質量％未満であると金属部材との摺動部分における耐摩耗性が低下するおそれがある。一方、配合量が２．５質量％を超えてもの向上はそれほど認められない。
なお、カルシウム（Ｃａ）等の金属量換算かつ組成物全量基準であれば、３００質量ｐｐｍ以上６０００質量ｐｐｍの範囲が好ましい。配合量が３００質量ｐｐｍ未満であると、金属部材との摺動部分における摩擦係数が大きくなってしまうおそれがある。一方、配合量が６０００質量ｐｐｍを超えても摩擦低減効果の向上はそれほど認められない。（Ｂ）成分のより好ましい配合量は、８００質量ｐｐｍ以上５０００質量ｐｐｍ以下であり、さらに好ましい配合量は１０００質量ｐｐｍ以上４０００質量ｐｐｍ以下であり、最も好ましくは２０００質量ｐｐｍ以上４０００質量ｐｐｍ以下である。
【００１９】
本組成物には、耐摩耗性、極圧性および、酸化劣化後のスラッジ分散性をより向上させるため、さらに（Ｄ）成分として、硫化油脂、スルフィド類、酸性リン酸エステルアミン塩、ソルビタンの部分エステルおよびコハク酸イミドのうち少なくとも１種を配合することが好ましい。
【００２０】
硫化油脂は、硫黄や硫黄含有化合物と油脂（ラード油、鯨油、植物油、魚油等）を反応させて得られるものであり、その硫黄含有量は特に制限はないが、一般に５〜３０質量％のものが好適である。その具体例としては、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油などを挙げることができる。硫化脂肪酸の例としては、硫化オレイン酸などを、硫化エステルの例としては、硫化オレイン酸メチルや硫化米ぬか脂肪酸オクチル、あるいはジトリデシルチオジプロピオネートなどを挙げることができる。
上述した硫化油脂の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．３質量％以上０．７質量％以下であり、より好ましい配合量は０．４質量％以上０．６質量％以下である。この配合量が下限値未満では、配合効果が十分ではなく、上限値を超えて配合しても配合量に見合った効果は得られにくい。
【００２１】
スルフィド類としては、例えば、下記式（１）で示される硫化オレフィンを挙げることができる。
Ｒ1−Ｓ−Ｒ２            （１）
式中、Ｒ１は炭素数２から１５までのアルケニル基、Ｒ２は炭素数２から１５までのアルキル基またはアルケニル基を示す。
この化合物は、炭素数２から１５までのオレフィンまたはその二量体から四量体までを、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得られ、該オレフィンとしては、プロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましい。
また、スルフィド類としては、下記式（２）で示されるジヒドロカルビルモノサルファイド化合物も挙げることができる。
Ｒ３−Ｓ−Ｒ４         （２）
式中、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ炭素数１から２０までのアルキル基または環状アルキル基、炭素数６から２０までのアリール基、炭素数７から２０までのアルキルアリール基または炭素数７から２０までのアリールアルキル基を示し、それらは互いに同一でも異なっていてもよい。ここで、Ｒ３およびＲ４がアルキル基の場合は、硫化アルキルとも称される。
また、スルフィド類として、上記したモノスルフィドは、炭化水素基はそのままでジスルフィド（−ＳＳ−）やトリスルフィド（−ＳＳＳ−）等のポリスルフィド（構造）であってもよい。
【００２２】
上記式（２）におけるＲ３およびＲ４としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフチル基、ベンジル基、フェネチル基などを挙げることができる。このジヒドロカルビルモノサルファイドとしては、例えば、ジベンジルモノサルファイド、各種ジオクチルモノサルファイド、ジフェニルモノサルファイド、ジシクロヘキシルモノサルファイドなどを好ましく挙げることができる。
上述したスルフィド類の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．１質量％以上０．５質量％以下であり、より好ましい配合量は０．２質量％以上０．４質量％以下である。この配合量が下限値未満では、配合効果が十分ではなく、上限値を超えて配合しても配合量に見合った効果は得られにくい。
【００２３】
酸性リン酸エステルアミン塩は、通常、酸性リン酸エステルとアミンとを反応させて得られる。酸性リン酸エステルは、モノエステルでもジエステルでもよい。
このような酸性リン酸エステルとしては、モノメチルハイドロジェンホスフェート、モノエチルハイドロジェンホスフェート、モノプロピルハイドロジェンホスフェート、モノブチルハイドロジェンホスフェート、モノ−２−エチルヘキシルハイドロジェンホスフェート、ジメチルハイドロジェンホスフェート、ジエチルハイドロジェンホスフェート、ジプロピルハイドロジェンホスフェート、ジブチルハイドロジェンホスフェート、ジ−２−エチルヘキシルハイドロジェンホスフェートなどが挙げられる。
【００２４】
酸性リン酸エステルのアミン塩におけるアミンとしては、一級アミンが好ましく、また、アルキルアミンでもアルケニルアミンでもよい。アルキル基又はアルケニル基は、直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよく、このようなものとしては、各種のドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、あるいはオレイル基などが挙げられるが、これらの中で分岐型のドデシル基が好適である。具体的には、１−（２，２−ジメチループロピル）−１，３，３−トリメチルーブチルアミン、ラウリルアミン各種異性体、ミリスチルアミン各種異性体、パルミチルアミノ各種異性体、ステアリルアミン各種異性体、さらにはオレイルアミンなどが挙げられる。
上述した酸性リン酸エステルのアミン塩の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０２質量％以上０．１質量％以下であり、より好ましい配合量は０．０３質量％以上０．０６質量％以下である。この配合量が下限値未満では、配合効果が十分ではなく、上限値を超えて配合しても配合量に見合った効果は得られにくい。
【００２５】
ソルビタンの部分エステルとしては、例えば、ソルビタンに、炭素数８から３０までの有機酸残基（ラウリン酸残基、ステアリン酸残基、オレイン酸残基、ベヘン酸残基など）が結合した部分エステルを挙げることができる。具体的にはソルビタンモノラウリレート、ソルビタンジラウリレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンジオレエート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンジステアレート、ソルビタンモノベヘネート、およびソルビタンジベヘネートなどが好適に使用される。
上述したソルビタンの部分エステルの好ましい配合量は、組成物全量基準で０．２質量％以上０．６質量％以下であり、より好ましい配合量は０．３質量％以上０．５質量％以下である。この配合量が下限値未満では、配合効果が十分ではなく、上限値を超えて配合しても配合量に見合った効果は得られにくい。
【００２６】
コハク酸イミドとしては、無灰系分散剤として知られるアルケニル若しくはアルキルコハク酸イミドあるいはこれらのホウ素化物を好適に使用できる。
アルケニル基としては、例えば、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。好適なアルケニル基としては、ポリブテニル基またはポリイソブテニル基が挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものとして好適に得られる。また、好適なアルキル基の代表例としては、ポリブテニル基またはポリイソブテニル基を水添したものが挙げられる。アルケニル基およびアルキル基の数平均分子量は、それぞれ、好ましくは５００から３０００まで、より好ましくは１０００から３０００までである。
また、アルケニル若しくはアルキルコハク酸イミドのホウ素化物は、常法により製造したものを使用することができる。
【００２７】
上述したコハク酸イミドの好ましい配合量は、組成物全量基準で０．５質量％以上１．５質量％以下であり、より好ましい配合量は０．７５質量％以上１．２５質量％以下である。この配合量が下限値未満では、配合効果が十分ではなく、上限値を超えて配合しても配合量に見合った効果は得られにくい。
【００２８】
本組成物には、耐摩耗性および酸化安定性をさらに向上させるために（Ｅ）成分としてジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）を配合することが好ましい。
ＺｎＤＴＰは、従来から潤滑油添加剤として広く使用されているジアルキルジチオリン酸亜鉛を用いればよいが、特にプライマリーＺｎＤＴＰがすぐれた酸化安定性を示すため好適である。ＺｎＤＴＰとしてこのプライマリーＺｎＤＴＰを全量用いてもよいが、使用するＺｎＤＴＰ全量の半分以上をプライマリーＺｎＤＴＰが占めるようにすることが好ましい。ここで、プライマリーＺｎＤＴＰとしては、アルキル基が炭素数３から２０までの第１級アルキル基であるＺｎＤＴＰP、例えばアルキル基がそれぞれブチル基、アミル基、ヘキシル基、オクチル基を主成分とするＺｎＤＴＰを好適なものとしてあげることができる。
本組成物では、上記（Ｅ）成分の好ましい配合割合は、組成物全量基準で０．１質量％以上１０質量％以下、より好ましくは０．５質量％以上５質量％以下である。０．１質量％未満では、配合効果がほとんど発現せず、また１０質量％を超えると配合量に相当する効果の向上はみられず、むしろ酸化安定性や耐金属腐食性が低下するおそれがある。
【００２９】
本組成物には、他にも必要に応じて各種の添加剤、例えば酸化防止剤、流動点降下剤、防錆剤、金属不活性化剤（腐食防止剤）、消泡剤、および界面活性剤などを適宜添加することができる。
酸化防止剤としては、例えば、アミン系の酸化防止剤、フェノール系の酸化防止剤、硫黄系の酸化防止剤が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
酸化防止剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．０５質量％以上７質量％以下であることが好ましい。
【００３０】
流動点降下剤としては、例えば、質量平均分子量が５０００以上、５００００以下のポリメタクリレートが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
流動点降下剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．１質量％以上２質量％以下が好ましく、０．１質量％以上１質量％以下がより好ましい。
【００３１】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、および多価アルコールエステルが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
防錆剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．０１質量％以上１質量％以下であることが好ましく、０．０５質量％以上０．５質量％以下であることがより好ましい。
【００３２】
金属不活性化剤（腐食防止剤）としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、およびイミダゾール系化合物等が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
金属不活性化剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．０１質量％以上３質量％以下であることが好ましく、０．０１質量％以上１質量％以下であることがより好ましい。
【００３３】
消泡剤としては、例えば、シリコーン油、フルオロシリコーン油、フルオロアルキルエーテルが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
消泡剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．００５質量％以上０．５質量％以下であることが好ましく、０．０１質量％以上０．２質量％以下であることがより好ましい。
【００３４】
界面活性剤としては、例えば、ポリアルキレングリコール系非イオン性界面活性剤が挙げられる。具体的には、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテルが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
界面活性剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．０１質量％以上３質量％以下であることが好ましく、０．０１質量％以上１質量％以下であることがより好ましい。
【実施例】
【００３５】
次に、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明は、以下の実施例によってなんら限定されるものでない。
〔実施例１〜２、比較例１〜３〕
各実施例・比較例において、それぞれ以下に示す基油および添加剤を用い、表１に示す組成を有する潤滑油組成物（以下、「試料油」ともいう）を調製した。
【００３６】
（１）基油Ａ：鉱油１００Ｎ  ＡＰＩ分類 ＧIII、粘度指数１３２
（２）基油Ｂ：鉱油６０Ｎ  ＡＰＩ分類 ＧII、粘度指数１０６
（３）基油Ｃ：鉱油５００Ｎ  ＡＰＩ分類 ＧII、粘度指数１０５
（４）オリゴマーＡ：エチレン−αオレフィン共重合体（三井化学製  ルーカントＨＣ−４０）  （１００℃動粘度：４０ｍｍ２／ｓ）
（５）オリゴマーＢ：エチレン−αオレフィン共重合体（三井化学製  ルーカントＨＣ−２０００）  （１００℃動粘度：２０００ｍｍ２／ｓ）
（６）流動点降下剤：ＰＭＡ（数平均分子量３万）
（７）コハク酸イミド：ポリイソブテニルコハク酸イミド（モノタイプ）、ポリブテニル基の数平均分子量９５０、ＴＢＮ４０、窒素量２．０質量％）
（８）ソルビタンの部分エステル：ソルビタンモノオレエート
（９）ＺｎＤＴＰ：プライマリーＺｎＤＴＰ（硫黄量１５．０３質量％、リン量７．５０質量％、亜鉛量８．５０質量％）
（１０）スルフィド：ポリスルフィド（硫黄量３８．５質量％）
（１１）硫化油脂：硫黄量が８．８質量％の硫化油脂
（１２）リン酸エステルアミン塩：リン量が２．４５質量％、窒素量が０．３５質量％のリン酸エステルアミン塩
（１３）ＣａスルホネートＡ：過塩素酸法塩基価３０５ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ量１２．０質量％
（１４）ＣａスルホネートＢ：過塩素酸法塩基価４０５ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ量１５．２質量％
（１５）ＣａスルホネートＣ：過塩素酸法塩基価４９５ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ量１８．５質量％
（１６）消泡剤Ａ：フッ素系消泡剤
（１７）消泡剤Ｂ：シリコーン系消泡剤
【００３７】
次に、各試料油について、新油の状態および酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）を行った後の状態で各性状・特性を測定した。各測定法は以下の通りである。結果を表２に示す。
（１）動粘度
ＪＩＳ Ｋ ２２８３に規定される「石油製品動粘度試験方法」に準拠して測定した。
（２）動粘度低下率
以下の式に従って、ＩＳＯＴ試験（後述）前後の供試油から動粘度低下率（４０℃、１００℃）を算出した。
動粘度低下率（％）＝（１−ＩＳＯＴ試験後油の４０℃動粘度／同試験前油の４０℃動粘度）×１００
（３）粘度指数
ＪＩＳ Ｋ ２２８３に規定される「石油製品動粘度試験方法」に準拠して測定した。
（４）全酸価
全酸価は、ＪＩＳ Ｋ ２５０１に規定される「潤滑油中和試験方法」に準拠し、電位差法により測定した。
（５）全酸価増加量
以下の式に従って全酸価増加量を算出した。
全酸価増加量（ｍｇＫＯＨ／ｇ）＝ＩＳＯＴ試験後油の酸価−同試験前油の酸価
（６）塩基価（塩酸法）
ＪＩＳ Ｋ ２５０１に規定される塩酸法に準拠して測定した。
（７）塩基価（過塩素酸法）
ＪＩＳ Ｋ−２５０１に規定される過塩素酸法に準拠して測定した。
【００３８】
（８）超音波せん断安定性試験
ＪＡＳＯ Ｍ３４７に従って、超音波せん断試験を６０分間行った後の動粘度を測定し、動粘度低下率（％）を算出した。１００℃における動粘度低下率は２％以下であることが実用上好ましい。
（９）ＫＲＬ試験
ＫＲＬせん断試験（ＤＩＮ５１３５０（ＣＥＣＬ４５））にかけた後、その初期値に対する動粘度低下率（％）を算出した。
（１０）酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）
ＪＩＳ Ｋ ２５１４に準拠して行った。具体的には、試料油を１３５℃に保ち、鋼-銅触媒存在の下、１３００ｒｐｍで強制攪拌し、周りの空気を攪拌により試料油内に取り込みながら９６時間保持した。その後、前記した各性状・特性を測定した。
（１１）シェル四球摩耗試験
ＡＳＴＭ Ｄ ２７８３に準拠して、荷重３９２Ｎ、回転数１２００ｒｐｍ、油温８０℃、試験時間６０分の条件で行った。１／２インチ球３個の摩耗痕径を平均して平均摩耗痕径（ｍｍ）を算出した。
（１２）シェルＥＰ試験（耐荷重性試験）：
ＡＳＴＭ Ｄ ２７８３に準拠して、回転数１８００ｒｐｍ、室温の条件で行った。最大非焼付荷重（ＬＮＬ）と融着荷重（ＷＬ）から荷重摩耗指数（ＬＷＩ）を求めた。この値が大きいほど耐荷重性が良好である。
（１３）ペンタン不溶解分
ＪＰＩ−５Ｓ−１８に準拠して測定した。
（１４）ラッカーの有無
ＪＩＳ Ｋ ２５１４に準拠して測定した。
【００３９】
【表１】
2014070155.tif 000002
【００４０】
【表２】
2014070155.tif 000003
【００４１】
〔評価結果〕
表２の結果より、実施例１〜２の供試油は、基油に所定の添加剤を配合してなるので、酸化安定性が高く、また、高粘度指数としたときでもせん断安定性を維持できることがわかる。特に、ＩＳＯＴ酸化試験前後で耐焼付き性（シェルＥＰ）および耐摩耗性（シェル四球摩耗試験）の変化が小さいことは特筆すべきである。
一方、比較例１の供試油は、Ｃａスルホネートの塩基価が３００ｍｇＫＯＨ／ｇと低いので、ＩＳＯＴ酸化試験後の供試油は、耐摩耗性がかなり劣っている。また、比較例２の供試油は（Ａ）成分が配合されていないので、せん断安定性に非常に劣る、一方、比較例３の供試油は（Ｂ）成分が配合されていないので、粘度指数がかなり低い。