(57)【要約】【課題】  孔に結合するクリップにおいて、取付作業に必要なスペースを小さくする。【解決手段】  第１部材３１及び第２部材３２によって形成された結合孔３３に結合するクリップ１であって、中心軸線Ａが結合孔の軸線に対して略垂直となるように結合孔に挿入され、結合孔内において中心軸線を中心として第１回転位置と第２回転位置との間で回転可能な本体部２を有し、本体部は、第１回転位置において結合孔に遊嵌し、第２回転位置において結合孔の孔壁間に挟持されるように、中心軸線を中心とした回転によって孔壁との距離が変化する長側壁部３及び短側壁部４を有することを特徴とする。【選択図】    図１
2014070692.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
部材に形成された結合孔に結合するクリップであって、
中心軸線が前記結合孔の軸線に対して略垂直となるように前記結合孔に挿入され、前記結合孔内において前記中心軸線を中心として第１回転位置と第２回転位置との間で回転可能な本体部を有し、
前記本体部は、前記第１回転位置において前記結合孔に遊嵌し、前記第２回転位置において前記結合孔の孔壁間に挟持されるように、前記中心軸線を中心とした回転によって前記孔壁との距離が変化する外面部を有することを特徴とするクリップ。
【請求項２】
前記本体部は、前記第２回転位置において、前記中心軸線と直交する方向において前記結合孔の前記孔壁間に挟持されることを特徴とする請求項１に記載のクリップ。
【請求項３】
前記本体部は、
前記中心軸線に対して直交する第１方向に第１長さを有し、前記中心軸線に対して直交すると共に前記第１方向と所定の角度を有する第２方向に第２長さを有し、
前記第１回転位置にあるときに、前記第１方向において前記孔壁と対向し、
前記第２回転位置にあるときに、前記第２方向において前記孔壁と対向し、
前記第２長さは前記第１長さよりも大きいことを特徴とする請求項２に記載のクリップ。
【請求項４】
前記本体部は、前記中心軸線に対して直交すると共に前記第１方向及び前記第２方向の間に存在する第３方向に第３長さを有し、
前記第３長さは前記第２長さよりも大きいことを特徴とする請求項３に記載のクリップ。
【請求項５】
前記第１方向と前記第２方向とは、互いに略直交することを特徴とする請求項３又は請求項４に記載のクリップ。
【請求項６】
前記本体部は、前記中心軸線に対して直交する断面が略平行四辺形に形成され、
前記第１方向は、前記断面の略平行四辺形の一対の長い方の辺が互いに対向する方向と一致し、
前記第２方向は、前記断面の略平行四辺形の一対の短い方の辺が互いに対向する方向と一致し、
前記第３方向は、前記断面の略長方形の一対の対角が互いに対向する方向と一致することを特徴とする請求項５に記載のクリップ。
【請求項７】
前記本体部の前記第３方向に配置された角部は、面取りがなされていることを特徴とする請求項６に記載のクリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、部材に形成された貫通孔に結合するクリップに関する。クリップは、貫通孔が形成された複数の部材同士を互いに締結する用途や、貫通孔を閉塞する用途、貫通孔が形成された部材に他の部材を結合する用途等に使用される。
【背景技術】
【０００２】
板状部材に貫通孔を形成し、貫通孔に軸部を有するクリップを挿入し、クリップを軸線回りに回転させることによって、クリップを板状部材に結合させるようにした結合構造がある。クリップは、軸部の基端から径方向外方に突出した把持部を兼ねる頭部と、軸部の先端から径方向外方に突出した係止凸部とを有する。貫通孔は、軸部が通過可能な円孔部と、円孔部の周縁から径方向外方に凹設され、係止凸部が通過可能な凹溝とを有する。クリップは、係止凸部が凹溝を通過した後に、軸部が軸線回りに回転することによって、係止凸部が凹溝から偏倚し、頭部と係止凸部との間に円孔部の周縁部が保持されて貫通孔からの抜け止めがなされる。このような結合構造を利用し、異なる板状部材を互いに積層し、互いに対向する部分に同軸となる貫通孔及び凹溝をそれぞれ設け、クリップによって一体に締結するようにしたものがある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公昭５２−８７４７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述したようなクリップは、クリップの回転操作のために、手指をクリップの頭部にアクセスし、回転操作を行うための作業スペースを、結合孔の軸線方向及びその軸線を中心とした周囲に比較的大きく必要とする。そのため、例えば、結合孔の周囲に結合孔の軸線方向に延在する壁部が存在する場合には、壁部が手指の障害となって頭部の把持及び回転操作が困難になる場合がある。
【０００５】
本発明は、以上の背景を鑑みてなされたものであって、孔に結合するクリップにおいて、取付作業に必要なスペースを小さくすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、部材（３１、３２）に形成された結合孔（３３）に結合するクリップ（１）であって、中心軸線（Ａ）が前記結合孔の軸線に対して略垂直となるように前記結合孔に挿入され、前記結合孔内において前記中心軸線を中心として第１回転位置と第２回転位置との間で回転可能な本体部（２）を有し、前記本体部は、前記第１回転位置において前記結合孔に遊嵌し、前記第２回転位置において前記結合孔の孔壁間に挟持されるように、前記中心軸線を中心とした回転によって前記孔壁との距離が変化する外面部（３、４）を有することを特徴とする。
【０００７】
この構成によれば、クリップは、結合孔の軸線に対して略垂直に配置された中心軸線回りに回転することによって結合孔に結合する。結合孔の軸線に対して略垂直に配置された中心軸線回りにクリップを回転させる場合には、結合孔の軸線方向からクリップの一部を結合孔側に押し込むことによってクリップを回転させることができる。そのため、結合孔の周囲に比較的小さなスペースしか確保できない場合にもクリップを結合孔に容易に結合させることができる。
【０００８】
また、上記発明において、前記本体部は、前記第２回転位置において、前記中心軸線と直交する方向において前記結合孔の前記孔壁間に挟持されることが好ましい。また、上記発明において、前記本体部は、前記中心軸線に対して直交する第１方向に第１長さ（Ｌ１）を有し、前記中心軸線に対して直交すると共に前記第１方向と所定の角度を有する第２方向に第２長さ（Ｌ２）を有し、前記第１回転位置にあるときに、前記第１方向において前記孔壁と対向し、前記第２回転位置にあるときに、前記第２方向において前記孔壁と対向し、前記第２長さは前記第１長さよりも大きいことが好ましい。
【０００９】
この構成によれば、クリップの回転操作によって、クリップを結合孔に挟持させ、結合させることができる。
【００１０】
また、上記発明において、前記本体部は、前記中心軸線に対して直交すると共に前記第１方向及び前記第２方向の間に存在する第３方向に第３長さ（Ｌ３）を有し、前記第３長さは前記第２長さよりも大きいことが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、クリップは一度第２回転位置まで回転すると、第２回転位置に維持されるようになり、クリップと結合孔との結合状態が安定的に維持される。
【００１２】
また、上記発明において、前記第１方向と前記第２方向とは、互いに略直交してもよい。また、上記発明において、前記本体部は、前記中心軸線に対して直交する断面が略平行四辺形に形成され、前記第１方向は、前記断面の略平行四辺形の一対の長い方の辺が互いに対向する方向と一致し、前記第２方向は、前記断面の略平行四辺形の一対の短い方の辺が互いに対向する方向と一致し、前記第３方向は、前記断面の略長方形の一対の対角が互いに対向する方向と一致してもよい。
【００１３】
また、上記発明において、前記本体部の前記第３方向に配置された角部は、面取りがなされていることが好ましい。
【００１４】
この構成によれば、クリップと結合孔の孔壁との引っ掛かりが低減され、回転操作が容易になる。
【発明の効果】
【００１５】
以上の構成によれば、孔に結合するクリップにおいて、取付作業に必要なスペースを小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態に係るクリップの上方斜視図
【図２】第１実施形態に係るクリップの下方斜視図
【図３】第１実施形態に係るクリップの側面図
【図４】第１実施形態に係るクリップの平面図
【図５】第１実施形態に係るクリップによって締結される第１部材及び第２部材の斜視図
【図６】第１実施形態に係るクリップと結合孔とを示す斜視図
【図７】第１実施形態に係るクリップを結合孔に挿入する際の配置を示す側面図
【図８】第１実施形態に係るクリップの仮止め状態を示す斜視図
【図９】図８のIX−IX断面図
【図１０】図９のX−X断面図
【図１１】第１実施形態に係るクリップの結合状態を示す斜視図
【図１２】図１１のXII−XII断面図
【図１３】図１１のXIII−XIII断面図
【図１４】図１２のXIV−XIV断面図
【図１５】第２実施形態に係るクリップを結合孔に挿入する際の配置を示す側面図
【図１６】第２実施形態に係るクリップの仮止め状態を示す断面図
【図１７】第２実施形態に係るクリップの結合状態を示す断面図
【図１８】第３実施形態に係るクリップの上方斜視図
【図１９】第３実施形態に係るクリップの仮止め状態を示す断面図
【図２０】第３実施形態に係るクリップの結合状態を示す断面図
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して、本発明に係るクリップの各種実施形態を説明する。各実施形態において、クリップは部材に形成された貫通孔である結合孔に結合する。結合孔は、単一の部材によって形成されたものであってもよいし、複数の部材を組み合わせることによって形成されていもよい。以下の説明では、説明の便宜上、各図に示す座標軸に基づいて各方位を定める。
【００１８】
（第１実施形態）
本実施形態に係るクリップ１は、樹脂の成形体であり、例えば熱可塑性樹脂であるポリアセタール（ＰＯＭ）から形成されている。図１〜図４に示すように、クリップ１は、中心軸線Ａを有する略四角柱状の本体部２を有している。本体部２は、中心軸線Ａに直交する断面が、略長方形を呈する。本体部２の側部は、長方形の長辺に対応する一対の長側壁部３と、短辺に対応する短側壁部４とを有している。一対の長側壁部３は互いに平行に延在し、一対の短側壁部４は互いに平行に延在し、長側壁部３と短側壁部４とは互いに垂直となるように配置されている。
【００１９】
長側壁部３と短側壁部４との境界部のうち、対角に位置する一対の境界部のそれぞれには、係止片５が突設されている。長側壁部３と短側壁部４との境界部のうち、対角に位置する他の一対の境界部は、長側壁部３及び短側壁部４の側面を滑らかに連続する曲面部６を形成している。曲面部６は、中心軸線Ａと平行な軸線を中心とした円弧曲面に形成されている。図４に示すように、上方からクリップ１を見た場合に、各係止片５は長側壁部３の中心軸線Ａを中心とした右回り（時計回り）側の端部に設けられ、各曲面部６は中心軸線Ａを中心とした左回り（反時計回り）側の端部に設けられている。
【００２０】
一対の長側壁部３が互いに対向する方向を第１方向、一対の短側壁部４が互いに対向する方向を第２方向、一対の曲面部６が互いに対向する方向を第３方向とする。本実施形態では、第１方向と第１方向とは互いに直交している。図４に示すように、本体部２は、第１方向において長さＬ１（一対の長側壁部３間の距離）を有し、第２方向において長さＬ２（一対の短側壁部４間の距離）を有し、第３方向において長さＬ３（一対の曲面部６間の距離）を有する。長さＬ１、長さＬ２及び長さＬ３は、Ｌ１＜Ｌ２＜Ｌ３の関係を有する。
【００２１】
図３に示すように、本体部２の下面をなす底壁部８は、中心軸線Ａと直交する面に形成されている。図２及び図３に示すように、底壁部８の中央部には、係止凸部９が突設されている。係止凸部９は略直方体に形成され、第１方向に延在している。
【００２２】
図１に示すように、本体部２の上面には、第１方向に延在する凹溝１１が形成されている。凹溝１１の壁部及び底部は、第１方向に延在する軸線を中心とした曲面に形成され、その両端は、それぞれ長側壁部３の外面に連続している。凹溝１１の開口端縁は、第２方向において中央部から両側に進むにつれて上方へと突出する傾斜縁部１２を形成している。各短側壁部４の上縁部１３は、本体部２の上端縁をなし、傾斜縁部１２の上端に連続すると共に、第１方向に平行に延在している。
【００２３】
一対の係止片５は、それぞれ長側壁部３と短側壁部４との境界部から、第２方向かつ上方へと傾斜して延在している。これにより、図３に示すように、第１方向から見て、本体部２及び一対の係止片５は、協働してＶ字形状を呈している。図１に示すように、係止片５は、左右方向を向く部分に長側壁部３の外面と面一に連続した第１側面１６と、第１側面１６と相反する側に第１側面１６と平行に設けられ、短側壁部４と直交した第２側面１７とを有している。また、係止片５は、第１側面１６と第２側面１７との間に、凹溝１１の曲面と滑らかに連続した上側傾斜面１８と、上側傾斜面１８と相反する側に設けられ、底壁部８から先端側へと上側傾斜面１８と平行に延在した下側傾斜面１９とを有している。
【００２４】
図３に示すように、上下方向において、底壁部８から凹溝１１の底部までの長さをＬ４、底壁部８から上縁部１３までの長さをＬ５、底壁部８から係止片５の先端までの長さをＬ６とする。長さＬ４、長さＬ５、長さＬ６の関係は、Ｌ４＜Ｌ５＜Ｌ６となっている。
【００２５】
図１に示すように、係止片５と短側壁部４の境界部には、逃げ溝２１が凹設されている。逃げ溝２１は、係止片５と短側壁部４の境界部に沿って上下に延在し、上壁部及び底壁部８に連続している。逃げ溝２１は、短側壁部４の変形を容易にする目的で設けられている。
【００２６】
以上のように構成したクリップ１は、中心軸線Ａを中心とした１８０°回転対称形となっている。
【００２７】
次に、クリップ１の使用例について説明する。クリップ１は第１部材３１及び第２部材３２が協働して形成する結合孔３３に結合し、第１部材３１及び第２部材３２を一体に締結する。図５に示すように、第１部材３１は、ストライカ３５が突設された平面状の結合面３６を有している。ストライカ３５は、互いに離間して結合面３６に垂直に立設された一対の側柱３７と、一対の側柱３７の先端同士を連結する梁３８とを有している。一対の側柱３７及び梁３８は、それぞれ断面が四角形に形成されている。ストライカ３５は、一対の側柱３７、梁３８、及び結合面３６が協働することによって、断面が長方形の内孔を形成している。第２部材３２は、厚み方向に貫通する挿通孔４１を有する平板部４２を有している。第１部材３１及び第２部材３２は、本実施形態では樹脂の成形体であり、可撓性を有する。他の実施形態では、第１部材３１及び第２部材３２は金属から形成されていてもよい。
【００２８】
図６に示すように、挿通孔４１にストライカ３５が通過することによって、第２部材３２の平板部４２は第１部材３１の結合面３６上に載置される。挿通孔４１は、断面が長方形の長孔であり、長孔の両端部に各側柱３７が嵌り込む。ストライカ３５が挿通孔４１に嵌合することによって、平板部４２は結合面３６に対して面の延在方向に移動不能に支持される。この状態で、挿通孔４１を通過したストライカ３５によって結合孔３３が画成される。すなわち、一対の側柱３７の先端部、梁３８、及び挿通孔４１の周縁が協動することによって、貫通孔である結合孔３３が形成される。結合孔３３の軸線は、結合面３６と平行に延在している。
【００２９】
また、一対の側柱３７の基端部、挿通孔４１の孔壁、及び結合面３６が協働することによって、結合孔３３に連続した有底孔である係止凹部４４が形成されている。係止凹部４４は、その軸線が結合孔３３の軸線と直交するように、結合孔３３の孔壁に形成されている。以上のように形成された結合孔３３は、長方形の断面を有し、第１の幅Ｗ１（両側柱３７間の距離）、第２の幅Ｗ２（平板部４２の上面と梁３８の下面との距離）、奥行き（孔長）Ｄを有する。結合孔３３及びクリップ１は、Ｌ１＜Ｗ１≦Ｌ２、Ｌ４＜Ｗ２≦Ｌ５＜Ｌ６、Ｄ＜Ｌ１＜Ｌ２の関係を満たすように構成されている。なお、Ｗ１はＬ１より若干大きく、Ｌ２より若干小さくなるように設定されていることが好ましい。また、Ｗ２はＬ５より若干小さくなるように設定されていることが好ましい。
【００３０】
挿通孔４１にストライカ３５を挿入し、第１部材３１と第２部材３２を組み合わせて結合孔３３を形成した状態で、結合孔３３にクリップ１を挿入し、結合孔３３にクリップ１を結合させる。説明の便宜上、結合孔３３の軸線が延在する方向を前後方向、両側柱３７が離間する方向を左右方向とする。図６に示すように、クリップ１は、一対の短側壁部４の一方が結合孔３３に対向するように配置され、一方の係止片５の先端から結合孔３３に挿入される。このとき、クリップ１は、左右方向における長さがＬ１になり、結合孔３３の第１の幅Ｗ１より小さくなるが、上下方向においては、長さＬ６を有し、結合孔３３の第２の幅Ｗ２より大きくなる。そのため、クリップ１を円弧軌跡に沿って移動させ（図６の破線の矢印参照）、係止片５と結合孔３３の孔壁との干渉を避ける。詳細には、最初に係止片５の先端が結合孔３３に正対し、かつ係止片５の延在方向が結合孔３３の軸線と略平行になるようにクリップ１を配置し、図７に示すように、係止片５を先端から結合孔３３に挿入させつつ、係止片５の先端が結合孔３３の裏側上方に移動するようにクリップ１を結合孔３３に対して回転させる。このとき、円弧軌跡に沿ったクリップ１の挿入を可能にするべく、凹溝１１は本体部２と結合孔３３の孔壁（梁３８）との間に間隙を確保する。
【００３１】
図８〜図１０に示すように、クリップ１の結合孔３３への挿入が進むと、一方の係止片５は結合孔３３を通過してストライカ３５の前方に配置され、本体部２の中央部が結合孔３３の内部に進入し、凹溝１１と結合孔３３の孔壁の一部をなす梁３８とが正対する。このとき、クリップ１の係止凸部９が係止凹部４４に突入し、本体部２の底壁部８の前端部及び後端部は係止凹部４４の前後に配置された平板部４２の上面に面接触可能になる。この状態を仮止め状態という。仮止め状態では、クリップ１の中心軸線Ａは、上下方向に延在し、結合孔３３の軸線と直交する。仮止め状態における、中心軸線Ａ回りのクリップ１の回転位置を第１回転位置とする。第１回転位置においては、本体部２の前端及び後端は結合孔３３の外部に突出し、一対の上縁部１３は結合孔３３の外部に配置され、結合孔３３の孔壁（梁３８）から離間している。
【００３２】
仮止め状態では、一対の係止片５の上側傾斜面１８が結合孔３３の周縁部（梁３８）に突き当たることによって、或いは係止凸部９が係止凹部４４の壁面に突き当たることによってクリップ１の結合孔３３に対する前後移動が所定の範囲に規制される。また、クリップ１の両長側壁部３が結合孔３３の孔壁（両側柱３７）に突き当たることによって、クリップ１の結合孔３３に対する左右移動が所定の範囲に規制されている。また、凹溝１１の壁面が結合孔３３の孔壁（梁３８）に突き当たることによって、或いは底壁部８が第２部材３２の平板部４２に突き当たることによってクリップ１の結合孔３３に対する上下移動が所定の範囲に規制される。以上より、クリップ１は、前後、左右、及び上下方向において結合孔３３に遊嵌した状態となっている。仮止め状態において、クリップ１を結合孔３３から離脱させるためには、挿入時と同様に、クリップ１を円弧軌跡に沿って移動させる必要がある。
【００３３】
次に、中心軸線Ａを中心としてクリップ１を第１回転位置から右回り（上方から見た状態を基準とする）に回転させる。このとき、係止凸部９が係止凹部４４の孔壁に当接することによって、クリップ１の結合孔３３に対する前後移動が所定の範囲に抑制される。回転は、各係止片５の第２側面１７が結合孔３３の孔壁である両側柱３７に突き当たることによって規制される位置（第２回転位置という）まで行われる。この回転後の状態を結合状態という。図１１〜図１４に示すように、第２回転位置においては、クリップ１は、両短側壁部４が結合孔３３内に配置された状態、すなわち第２方向が左右方向と平行になるように配置された状態となる。クリップ１は、第２方向において長さＬ２を有しており、結合孔３３の第１の幅Ｗ１より大きくなる。そのため、第２回転位置においては、クリップ１及び結合孔３３の孔壁の少なくとも一方が弾性変形し、クリップ１の一対の短側壁部４が結合孔３３の孔壁と当接し、クリップ１は結合孔３３の孔壁に左右方向から挟持される。これにより、クリップ１は結合孔３３に左右方向においてがた付きなく結合する。
【００３４】
また、第１回転位置から第２回転位置へとクリップ１が回転することによって、上縁部１３が結合孔３３内に配置される。クリップ１は、上縁部１３が位置する部分において、上下方向に長さＬ５を有しており、長さが結合孔３３の第２の幅Ｗ２以上となる。そのため、クリップ１及び結合孔３３の孔壁（主に側柱３７及び梁３８）の少なくとも一方が弾性変形し、クリップ１の上縁部１３及び底壁部８が結合孔３３の孔壁と当接し、クリップ１は結合孔３３の孔壁に上下方向（中心軸線Ａに沿った方向）から挟持される。これにより、クリップ１は結合孔３３に上下方向にがた付きなく結合する。
【００３５】
また、第１回転位置から第２回転位置へとクリップ１が回転することによって、一対の係止片５の一方が結合孔３３の孔縁（梁３８）の前側に配置され、他方が結合孔３３の孔壁（梁３８）の後側に配置される。これにより、係止片５が前後から結合孔３３の孔壁（梁３８）に突き当たることによって、クリップ１は結合孔３３に対して前後方向に移動が規制される。また、上述したように、クリップ１は一対の短側壁部４、上縁部１３及び底壁部８において結合孔３３の孔壁に当接しているため、これらの当接部に作用する摩擦力によってクリップ１の結合孔３３に対する前後移動が規制される。なお、一対の係止片５が結合孔３３の孔縁に同時に当接するように構成されていてもよい。また、第２回転位置では、係止凸部９が前後に延在し、係止凹部４４によって前後から挟持される。このとき、係止凸部９及び係止凹部４４の少なくとも一方が弾性変形し、互いに圧接することが好ましい。これにより、クリップ１の結合孔３３に対する前後移動が規制される。
【００３６】
第１回転位置から第２回転位置へと回転する過程において、クリップ１は一対の曲面部６が結合孔３３内に進入し、通過する。一対の曲面部６間の長さＬ３は結合孔３３の第１の幅Ｗ１よりも大きいため、回転時には本体部２及び結合孔３３の孔壁の少なくとも一方の弾性変形が必要となる。一対の曲面部６間の長さＬ３は、Ｌ１及びＬ２のいずれよりも長いため、クリップ１は第１回転位置と第２回転位置との間で自発的に回転することはない。すなわち、クリップ１は所定値以上の回転力が加えられた際に回転する。このため、クリップ１は結合状態となった後は第２回転位置に維持され、結合孔３３との結合を維持する。
【００３７】
本実施形態に係るクリップ１は、結合孔３３に挿入し、結合孔３３の軸線に対して略垂直となる中心軸線Ａ回りに回転させるという簡単な操作で結合孔３３に結合することができる。クリップ１の回転操作は、クリップ１の一部（例えば、係止片５）をストライカ３５の側柱３７側に押し込むだけで行うことができ、回転操作に必要な作業スペースが小さくなる。本実施形態では、クリップ１は、第１部材３１と第２部材３２とを組み合わせることによって形成された結合孔３３に結合することによって、第１部材３１及び第２部材３２を分離不能、すなわち互いに結合した状態に維持する。クリップ１は、構成が簡素であり、貫通孔である結合孔３３に結合可能であるため汎用性が高い。
【００３８】
（第２実施形態）
次に、図１５〜図１７を参照して第２実施形態にかかるクリップ５０について説明する。第２実施形態に係るクリップ５０は、第１実施形態に係るクリップ１と比較して係止凸部９を有さない点のみが異なり、他の構成は同様である。第２実施形態に係るクリップ５０において、第１実施形態に係るクリップ１と同様の構成は同一の符号を付して説明を省略する。
【００３９】
クリップ５０は第１部材５１及び第２部材５２が協働して形成する結合孔５３に結合し、第１部材５１及び第２部材５２を一体に締結する。第１部材５１及び第２部材５２は、互いに積層される板状部分５５、５６を有し、板状部分５５，５６の互いに対応する位置に同形の貫通孔５７、５８を有している。各貫通孔５７、５８は、各板状部分を厚み方向に貫通し、断面が長方形を呈している。各貫通孔５７、５８は、互いに正対し連通することによって、第１の幅Ｗ１、第２の幅Ｗ２、奥行きＤを有する１つの連続した結合孔５３を形成する。第１の幅Ｗ１、第２の幅Ｗ２、奥行きＤの寸法関係は、第１実施形態に係る結合孔３３と同様である。
【００４０】
図１５に示すように、第２実施形態に係るクリップ５０は、第１実施形態に係るクリップ１と同様に、係止片５と結合孔５３の周縁部との接触を避けるために、円弧軌跡を描くようにして結合孔５３に挿入され、図１６に示す仮止め状態となる。この状態では、一対の係止片５が前後方向から第１部材５１又は第２部材５２に当接することによって、クリップ１の結合孔５３からの抜け止めがなされる。そして、仮止め状態から中心軸線Ａを中心として右回りに回転させることによって、図１７に示すように、クリップ１は結合状態となり、結合孔５３に結合する。結合状態では、クリップ１は、第１実施形態に係るクリップ１と比べて、係止凸部９と係止凹部４４との結合構造が省略されているが、一対の短側壁部４、底壁部８、及び上縁部１３と結合孔５３の孔壁との摩擦力と、一対の係止片５と第１部材５１及び第２部材５２との当接によって、クリップ１の結合孔５３に対する前後移動は規制されている。
【００４１】
このように、係止凸部９及び係止凹部４４による結合構造を省略しても、クリップ５０は結合孔３３に結合することができる。第２実施形態では、第１部材５１及び第２部材５２の二つの部材を使用して結合孔５３を形成したが、１枚の平板に貫通孔を形成して結合孔としてもよい。
【００４２】
（第３実施形態）
次に、図１８〜図２０を参照して第３実施形態に係るクリップ６０について説明する。第３実施形態に係るクリップ６０は、第１実施形態に係るクリップ１と比較して、係止凸部９及び凹溝１１を有さない点、係止片６３の形状が異なる点が相違し、他の構成は同様である。第３実施形態に係るクリップ６０において、第１実施形態に係るクリップ１と同様の構成は同一の符号を付して説明を省略する。
【００４３】
図１８に示すように、クリップ６０の本体部２は、クリップ１と同様に、中心軸線Ａに直交する断面が略長方形に形成され、一対の長側壁部３及び一対の短側壁部４と、底壁部８と、上壁部６１とを有する。上壁部６１は、底壁部８と平行に形成されている。
【００４４】
一対の係止片６３は、それぞれ長側壁部３と短側壁部４との境界部から、第２方向に沿って延在している。すなわち、係止片６３は、上下方向において上壁部６１と底壁部８との間に配置されている。これにより、第１方向から見た場合に、本体部２及び一対の係止片６３は、直線状に延在している。係止片６３は、左右方向を向く部分に長側壁部３の外面と面一に連続した第１側面６５と、第１側面６５と相反する側に第１側面６５と平行に設けられ、短側壁部４と直交した第２側面６６とを有している。
【００４５】
クリップ６０は、平板状の部材７１に形成された結合孔７２に結合する。結合孔７２は、断面が長方形を呈し、第１の幅Ｗ１、第２の幅Ｗ２、奥行きＤを有する。第１の幅Ｗ１、第２の幅Ｗ２、奥行きＤの寸法関係は、第１実施形態に係る結合孔３３と同様である。また、本体部２の上下方向における長さ（上壁部６１と底壁部８との距離）をＬ７とすると、長さＬ７はＬ７≦Ｗ２となっている。
【００４６】
クリップ６０は、一方の短側壁部４が結合孔７２に正対するように配置され、結合孔７２の軸線方向に沿って一方の係止片６３の先端から結合孔７２に挿入される。図１９に示すように、クリップ６０は、その中心軸線Ａが結合孔７２の中央部に配置される状態まで挿入され、仮止め状態となる。第１及び第２実施形態と同様に、仮止め状態から中心軸線Ａを中心としてクリップ６０を第１回転位置から第２回転位置へと右回りに回転させることによって、図２０に示すように結合状態となる。結合状態では、クリップ６０及び結合孔７２の少なくとも一方が弾性変形し、一対の短側壁部４と結合孔７２の孔壁とが圧接してクリップ６０は左右方向から結合孔７２に挟持される。また、クリップ６０は、係止片６３の一方が部材７１の前面に当接し、他方が部材７１の後面に当接することによって、前後方向における移動が規制されている。クリップ６０は、第１及び第２実施形態と同様に、曲面部間の長さＬ３がＬ１及びＬ２よりも長いため、第２回転位置から第１回転位置へと自発的に回転することはなく、結合孔７２との結合状態を安定的に維持することができる。
【００４７】
クリップ６０は、上下方向において結合孔７２を隙間なく封止できるように、上下方向における長さＬ７が結合孔７２の第２の幅Ｗ２より若干小さいことが好ましい。クリップ６０は、他の部材を部材７１に結合するためのアンカーや、結合孔７２を塞ぐホールプラグとして使用することができる。アンカーとして使用する場合には、クリップ６０の結合孔７２に対する回転を阻害しないように、他の部材をクリップ６０に予め結合しておくとよい。また、クリップ６０は、第２実施形態のように複数の部材を締結する締結具として使用してもよい。
【００４８】
以上で具体的実施形態の説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されることなく幅広く変形実施することができる。例えば、上述した実施形態では、結合孔の断面形状を長方形とした例について説明したが、断面形状は多角形や楕円形、円形等の他の形状であってよい。この場合には、結合孔の形状に合わせてクリップの本体部の形状を定めればよい。また、本実施形態では、本体部２の中心軸線Ａに直交する断面形状を略長方形（長側壁部３と短側壁部４が直交する形状）としたが、本体部２の断面形状は、Ｌ２＞Ｌ１の関係を満たす形状であればよいため、平行四辺形や楕円形等であってよい。
【符号の説明】
【００４９】
１…クリップ、２…本体部、３…長側壁部、４…短側壁部、５…係止片、６…曲面部、８…底壁部、９…係止凸部、１１…凹溝、１２…傾斜縁部、１３…上縁部、３１…第１部材、３２…第２部材、３３…結合孔、３５…ストライカ、３６…結合面、３７…側柱、３８…梁、４１…挿通孔、４２…平板部、４４…係止凹部、５０…クリップ、５１…第１部材、５２…第２部材、５３…結合孔、５５，５６…板状部分、５７，５８…貫通孔、６０…クリップ、６１…上壁部、６３…係止片、７１…部材、７２…結合孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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