(57)【要約】【課題】  薄くかつ高い曲げ剛性および接合強度を有し、取付け時の作業性を向上することができる壁コーナ部の下地材を提供する。【解決手段】  合成樹脂から成る一対の板状部２ａ，２ｂが略直角に連なってＬ字状断面を成す長尺の基材３に、各板状部２ａ，２ｂの長手方向および該長手方向に垂直な幅方向に間隔をあけて複数の透孔４ａ，４ｂが形成され、壁コーナ部Ｗ１に配設された状態で、複数の透孔４ａ，４ｂ内に接着剤を充填し、接着剤が硬化することによって、下地材１が壁コーナ部Ｗ１に接合される。複数の透孔４ａ，４ｂは、基材３の長手方向一端部を固定端とし、基材３の長手方向他端部を自由端としたとき、予め定める最大曲げ荷重に対して自立可能な曲げ剛性を有するように、各板状部２ａ，２ｂに形成される。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
合成樹脂から成る一対の板状部が略直角に連なってＬ字状断面を成す長尺の基材であって、各板状部の長手方向および該長手方向に垂直な幅方向に間隔をあけて複数の透孔が形成される基材と、壁コーナ部に配設された状態で、前記複数の透孔内に充填された接着剤であって、該接着剤が硬化することによって、前記基材が前記壁コーナ部に接合される接着剤と、を含む壁コーナ部の下地材であって、
前記複数の透孔は、前記基材の長手方向一端部を固定端とし、前記基材の長手方向他端部を自由端としたとき、予め定める最大曲げ荷重に対して自立可能な曲げ剛性を有するように、各板状部に形成されていることを特徴とする壁コーナ部の下地材。
【請求項２】
前記各透孔は、正面視したときの形状が、閉曲線であることを特徴とする請求項１に記載の壁コーナ部の下地材。
【請求項３】
前記閉曲線は、円形であることを特徴とする請求項２に記載の壁コーナ部の下地材。
【請求項４】
前記閉曲線は、長手方向に延びる楕円であることを特徴とする請求項２に記載の壁コーナ部の下地材。
【請求項５】
前記閉曲線は、長手方向に延びる長円であることを特徴とする請求項２に記載の壁コーナ部の下地材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高い曲げ剛性および接合強度を有する壁コーナ部の下地材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、壁コーナ部には、一般住宅用建物の壁に壁紙（「クロス」ともいう）を貼るときに、壁コーナ部の凹凸などを覆うために、Ｌ字状断面を成す長尺の下地材が接合される。このような下地材は、合成樹脂から成り、出隅および入隅のいずれにも使用され、壁コーナ部に接着剤によって接合され、美観を低下させないために、床から天井にわたって接合され、１本の長さは、たとえば２５００ｍｍ程度である。
【０００３】
このような下地材は、壁紙を貼り付けた際に段差が発生することを防ぐために、肉厚が薄く、曲げ剛性が低い。そのため、施工時に作業者が把持したとき、不用意に移動させると、自己の慣性力によって容易に折れ曲ってしまい、現場での扱いを慎重に行わなければならず、作業性が悪いという問題がある。
【０００４】
また、壁コーナ部と下地材との接合が不十分である場合、後に浮きが発生することがある。そのため、下地材には、接着剤を充填して壁への接合力を向上するために、複数の透孔が設けられている。このような透孔は、壁コーナ部への接合力を向上するために数を多くし過ぎると、下地材の曲げ剛性が低くなり、壁コーナ部への取付け時に、折れ曲らないように慎重に持ち運ぶ必要が生じ、取付け時の作業性が低下するという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−６３８３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、薄くかつ高い曲げ剛性および接合強度を有し、取付け時の作業性を向上することができる壁コーナ部の下地材を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、合成樹脂から成る一対の板状部が略直角に連なってＬ字状断面を成す長尺の基材であって、各板状部の長手方向および該長手方向に垂直な幅方向に間隔をあけて複数の透孔が形成される基材と、壁コーナ部に配設された状態で、前記複数の透孔内に充填された接着剤であって、該接着剤が硬化することによって、前記基材が前記壁コーナ部に接合される接着剤と、を含む壁コーナ部の下地材であって、
前記複数の透孔は、前記基材の長手方向一端部を固定端とし、前記基材の長手方向他端部を自由端としたとき、予め定める最大曲げ荷重に対して自立可能な曲げ剛性を有するように、各板状部に形成されていることを特徴とする壁コーナ部の下地材である。
【０００８】
また本発明の前記各透孔は、正面視したときの形状が、閉曲線であることを特徴とする。
【０００９】
また本発明の前記閉曲線は、円形であることを特徴とする。
また本発明の前記閉曲線は、長手方向に延びる楕円であることを特徴とする。
また本発明の前記閉曲線は、長手方向に延びる長円であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、下地材が予め定める最大曲げ荷重に対して自立可能な曲げ剛性を有するように、基材の各板状部に複数の透孔が形成されるので、下地材を壁コーナ部に接合するために、作業者が１本の下地材の任意の場所を手で把持して持ち運ぶために、下地材を水平な状態から鉛直な状態に姿勢を変化させても、下地材は慣性力によって折れ曲ってしまうことが防がれる。また、前記複数の透孔は、基材の各板状部に形成されるので、下地材は、作業者が前述のように持ち運ぶ際に、下地材を把持して姿勢を変化させたときに、その下地材に捩れ荷重が作用しても、下地材は自己の弾性回復力によって捩れ荷重に抗することができ、捩れによって折れ曲ってしまうことを防止することができる。
【００１１】
また、本発明によれば、各透孔の正面視したときの形状が閉曲線を成すので、作業者が前述のように持ち運ぶ際の曲げ荷重に対して、下地材の各透孔の周囲に応力集中によって過度に高い応力が発生することが防がれ、より一層高い曲げ強度を有する下地材を実現することができる。
【００１２】
また、本発明によれば、前記閉曲線が円形であるので、下地材の各透孔の周囲に応力集中によって過度に高い応力が発生することなく、基材の各透孔に臨む内周面と接着剤との接触面積を大きくすることができる。これによって、下地材と壁コーナ部との接合強度を向上することができるとともに、より一層高い曲げ強度を有する下地材を実現することができる。
【００１３】
また、本発明によれば、前記閉曲線が長手方向に延びる楕円であるので、各板状体の幅方向により大きな有効断面積を得ることができる。これによって、下地材と壁コーナ部との接合強度を向上することができるとともに、曲げ剛性を高くして、より一層高い曲げ強度を有する下地材を実現することができる。
【００１４】
また、本発明によれば、前記閉曲線が長手方向に延びる長円であるので、各板状体の幅方向により大きな有効断面積を得ることができる。これによって、下地材と壁コーナ部との接合強度を向上することができるとともに、曲げ剛性を高くして、より一層高い曲げ強度を有する下地材を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態の壁コーナ部の下地材１の一部を示す斜視図である。
【図２】下地材１を一方の板状部２ａ側から見た正面図である。
【図３】一方の板状部２ａ側から見た下地材１の一部を示す拡大正面図である。
【図４】壁コーナ部Ｗ１に接合された下地材１を図３の切断面線ＩＶ−ＩＶから見た拡大断面図である。
【図５】壁コーナ部Ｗ１に接合された下地材１を図３の切断面線Ｖ−Ｖから見た拡大断面図である。
【図６】粘着テープ７ａの拡大断面図である。
【図７】本発明の他の実施形態の下地材１Ａを示す一方の板状部２ａ側から見た一部の正面図である。
【図８】本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｂに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。
【図９】本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｃに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。
【図１０】本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｄに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１は、本発明の一実施形態の壁コーナ部の下地材１の一部を示す斜視図であり、図２は下地材１を一方の板状部２ａ側から見た正面図である。本実施形態の壁コーナ部の下地材（以下、単位「下地材」と略記する）１は、建物の壁Ｗの出隅を成す壁コーナ部Ｗ１に接着剤によって、図１において上下方向である床から天井にわたって貼付けられて接合される。その後、壁Ｗには、壁コーナ部Ｗ１の下地材１を覆うようにして、壁紙が貼付けられる。ここに、壁コーナ部Ｗ１とは、２つの壁面Ｗ２，Ｗ３が交差する略鉛直な一直線状の交差線Ｗ４およびその近傍領域をいうものとする。このような下地材１は、出隅を成す壁コーナ部Ｗ１と同様に、壁Ｗの入隅を構成するコーナ部にも内外を反転させて用いることができる。前記壁Ｗは、たとえば石膏ボードによって実現される。
【００１７】
前記下地材１は、合成樹脂から成り、一対の長尺の板状部２ａ，２ｂの長辺側の一側部が互いに略直角に連なってＬ字状断面を成す基材３に、該基材３の各板状部２ａ，２ｂに、長手方向に間隔をあけて、各板状部２ａ，２ｂをその厚み方向に貫通する複数の透孔４ａ，４ｂが形成された構成によって実現される。
【００１８】
前記基材３を形成する材料として用いられる合成樹脂は、たとえば硬質ポリ塩化ビニルが用いられ、押出成形機によって押出成形されたＬ字状断面の基材３を、プレス加工によって、前記複数の透孔４ａ，４ｂが形成される。本発明の他の実施形態では、前記硬質ポリ塩化ビニルに代えて、ＡＢＳ樹脂、ポリスチレン（略称ＰＳ）、ポリエチレンテレフタレート（略称ＰＥＴ）などが用いられてもよい。
【００１９】
前記下地材１および各透孔４ａ，４ｂの寸法形状を一例として述べると、次のとおりである。前記下地材１の長手方向の寸法である長さＬは、たとえばＬ＝２５００ｍｍであり、各板状体２ａ，２ｂの前記長手方向に垂直な幅方向の寸法である幅Ｂは、たとえばＢ＝３０ｍｍであり、各板状体２ａ，２ｂの厚み方向の寸法である厚さＴは、たとえば直交部はＴ＝０．８ｍｍ、幅方向側端部でＴ＝０．５ｍｍとなるように変化する構成である。
【００２０】
図３は、一方の板状部２ａ側から見た下地材１の一部を示す拡大正面図である。前記複数の透孔４ａ，４ｂは、各板状体２ａ，２ｂの相互に垂直に連なる一側部に対して幅方向に関して反対側の他側部から前記幅方向に距離Ｂ１の位置を中心軸線とする第１列目の第１透孔４ａ１，４ｂ１、第１列目の軸線から幅方向に一側部側へ距離Ｂ２の位置を中心軸線とする第２列目の第２透孔４ａ２，４ｂ２、第２列目の軸線から幅方向に一側部側へ距離Ｂ３の位置を中心軸線とする第３列目の第３透孔４ａ３，４ｂ３とによって構成される。
【００２１】
前記距離Ｂ１は、たとえばＢ１＝９ｍｍであり、前記距離Ｂ２は、たとえばＢ２＝６ｍｍであり、前記距離Ｂ３は、たとえばＢ３＝６ｍｍである。
【００２２】
第１透孔４ａ１，４ｂ１は、長手方向に間隔Ｌ１をあけて複数形成される。第２透孔４ａ２，４ｂ２は、長手方向に間隔Ｌ２をあけて複数形成される。第３透孔４ａ３，４ｂ３は、前記第１透孔４ａ１，４ｂ１と幅方向に並んで、すなわち長手方向の同一位置に同一の間隔（＝Ｌ１）をあけて複数形成され、第１透孔４ａ１，４ｂ１と第３透孔４ａ３，４ｂ３との間の長手方向および幅方向の中央位置に、各第２透孔４ａ２，４ｂ２が形成される。
【００２３】
本実施形態では、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３，４ｂ３は、各板状体２ａ，２ｂを正面視したとき形状が、長手方向に延びる長円であり、各第２透孔４ａ２，４ｂ２は、各板状体２ａ，２ｂを正面視したときの形状が、円形である。換言すると、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３，４ｂ３を規定する基材３の内周面は、正面視したとき、角のない閉曲線、すなわち長円として形成される。また、第２透孔４ａ２，４ｂ２を規定する基材３の内周面は、正面視したとき、同様に角のない閉曲線、すなわち円形として形成される。
【００２４】
壁コーナ部Ｗ１に臨む裏面には、帯状の粘着テープ７ａ，７ｂが長手方向に沿って貼り付けられる。各粘着テープ７ａ，７ｂは、現場で下地材１に貼り付けられてもよく、工場で下地材１の前記裏面に貼り付けられてもよい。
【００２５】
図４は、壁コーナ部Ｗ１に接合された下地材１を図３の切断面線ＩＶ−ＩＶから見た拡大断面図であり、図５は壁コーナ部Ｗ１に接合された下地材１を図３の切断面線Ｖ−Ｖから見た拡大断面図であり、図６は粘着テープ７ａの拡大断面図である。前述の各粘着テープ７ａ，７ｂは、同一に構成されるので、一方の粘着テープ７ａについて説明し、他方の粘着テープ７ｂの説明は省略する。前記粘着テープ７ａは、基層１０、基層１０の一方表面上に設けられる第１粘着層１１、基層１０の他方表面上に設けられる第２粘着層１２、および第１粘着層１１の基層１０とは反対側に表面に積層される剥離シート１３を有する。
【００２６】
前記粘着テープ７ａの幅Ｂ４は、たとえばＢ４＝５ｍｍであり、長さＬ１の全長にわたって貼り付けられ、下地材１を壁コーナ部Ｗ１に取り付ける際に、剥離シート１３を剥離して第１粘着層１１を露出させ、壁コーナ部Ｗ１へ位置決めして押し付けることによって、下地材１が壁コーナ部Ｗ１に仮止めされる。その後、第１〜第３透孔４ａ１〜４ａ３，４ｂ１〜４ｂ３に接着剤が充填され、接着剤が硬化することによって、下地材１が壁コーナ部Ｗ１に接合される。
【００２７】
前記粘着テープ７ａにおいて、たとえば基層１０は不織布から成り、第１および第２粘着層１１，１２はアクリル系接着剤から成り、剥離シート１３は剥離剤が塗布された加工紙から成る。このような粘着テープ７ａは、たとえば積水化学工業（株）社製、製品名「ダブルタックテープ」として商業的に入手可能である。
【００２８】
前記第１〜第３透孔４ａ１〜４ａ３，４ｂ１〜４ｂ３に充填される接着剤は、たとえば乾燥硬化型接着剤としては、炭酸カルシウム系接着剤を用いることができ、反応硬化型接着剤としては、石膏系接着剤を用いることができる。
【００２９】
本件発明者は、下地材１が壁コーナ部Ｗ１へ取付け作業時に折れ曲りに対する曲げ剛性を確認するため、コンピュータによる解析ソフトウェアであるアンシスジャパン社製「ＡＮＳＹＳ８．１」によって、長さＬ＝２００ｍｍ、幅Ｂ＝３０ｍｍ、厚さＴ＝０．６ｍｍの下地材モデルの長手方向一端部を拘束し、長手方向他端部を自由端とし、この自由端に各板状部の主面に垂直に押圧力Ｐ＝１Ｎを作用させたときの自由端の撓み量δｙ，δｚを求めるシミュレーションを実施した。
【００３０】
解析条件としては、同一の寸法、形状、材料から成る基材に、総開口面積が同一の第１〜第３透孔４ａ，４ｂを形成した下地材モデルを想定した。本発明に従う実施例および比較例について、次の表１のような結果を得た。なお、表１に記載される上記以外の符号は、図２に表記した。
【００３１】
【表１】
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【００３２】
上記のシミュレーション結果によれば、透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３が形成される下地材１の単位長さ（たとえば、１００ｍｍ）あたりの全開口面積は同じであっても、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３，４ｂ３を長手方向に延びる長円にすることによって、基材３の幅方向の有効断面積が大きくなるため、曲げ剛性が高く、応力が分散し易い孔形状であり、基材の応力の低い場所へ孔形状を延ばして開口率を確保できるという点で有意であることが確認された。
【００３３】
以上のように本実施形態によれば、下地材１が予め定める最大曲げ荷重に対して自立可能な曲げ剛性を有するように、基材３の各板状部２ａ，２ｂに複数の透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３が形成されるので、下地材１を壁コーナ部Ｗ１に接合するために、作業者が１本の下地材１の任意の場所を手で把持して持ち運ぶために、下地材１を水平な状態から鉛直な状態に姿勢を変化させても、下地材１は慣性力によって折れ曲ってしまうことが防がれる。また、前記複数の透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３は、基材３の各板状部に軸対称に形成されるので、下地材１は、作業者が前述のように持ち運ぶ際に、下地材１を把持して姿勢を変化させたときに、その下地材１に捩れ荷重が作用しても、下地材１は自己の弾性回復力によって捩れ荷重に抗することができ、捩れによって折れ曲ってしまうことを防止することができる。
【００３４】
また、各透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３の正面視したときの形状が閉曲線を成すので、作業者が前述のように持ち運ぶ際の曲げ荷重に対して、下地材１の各透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３の周囲に応力集中によって過度に高い応力が発生することが防がれ、より一層高い曲げ強度を有する下地材１を実現することができる。
【００３５】
また、前記閉曲線が円形であるので、下地材１の各透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３の周囲に応力集中によって過度に高い応力が発生することなく、基材３の各透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ２，４ｂ２；４ａ３，４ｂ３に臨む内周面と接着剤との接触面積を大きくすることができる。これによって、下地材１と壁コーナ部Ｗ１との接合強度を向上することができるとともに、より一層高い曲げ強度を有する下地材１を実現することができる。
【００３６】
また、前記閉曲線が長手方向に延びる長円であるので、各板状体の幅方向により大きな有効断面積を得ることができる。これによって、下地材と壁コーナ部との接合強度を向上することができるとともに、曲げ剛性を高くして、より一層高い曲げ強度を有する下地材を実現することができる。このような効果は、以下の実施形態においても同様に達成することができ、概略的な構成について以下に説明する。
【００３７】
図７は、本発明の他の実施形態の下地材１Ａを示す一方の板状部２ａ側から見た一部の正面図である。なお、前述の実施形態と対応する部分には、同一の参照符を付す。本実施形態の下地材１Ａは、長円形状の第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３、４ｂ３が長手方向に交互に位置を違えて形成される。各寸法について参考までに述べると、Ｌ１＝２０ｍｍ、Ｂ＝２６ｍｍ、Ｂ１＝１１．５ｍｍ、Ｂ２＋Ｂ３＝５．５ｍｍ、Ｂ４＝８ｍｍである。
【００３８】
図８は、本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｂに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。なお、前述の実施形態と対応する部分には、同一の参照符を付す。本実施形態の下地材１Ｂは、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３、４ｂ３が長手方向、すなわち図８の左右方向を下地材１Ｂの長手方向と平行にして、幅方向外方に互い凸に形成される。各寸法について参考までに述べると、Ｘ＝７．６ｍｍ、Ｙ＝３．４ｍｍ、Ｒ１＝５．９８８ｍｍ、Ｒ２＝３．２８８ｍｍ、Ｒ３＝１．３５ｍｍである。
【００３９】
図９は、本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｃに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。なお、前述の実施形態と対応する部分には、同一の参照符を付す。本実施形態の下地材１Ｃは、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３、４ｂ３が長手方向、すなわち図９の左右方向を下地材１Ｃの長手方向と平行にして、幅方向外方に互いに凸に形成される。各寸法について参考までに述べると、Ｘ＝８．６６ｍｍ、Ｙ＝３ｍｍ、Ｒ１＝６ｍｍ、Ｒ２＝１ｍｍである。
【００４０】
図１０は、本発明のさらに他の実施形態の下地材１Ｄに形成される第１透孔４ａの形状を示す図である。なお、前述の実施形態と対応する部分には、同一の参照符を付す。本実施形態の下地材１Ｄは、第１および第３透孔４ａ１，４ｂ１；４ａ３、４ｂ３が長手方向、すなわち図１０の左右方向を下地材１Ｄの長手方向と平行に形成される。各寸法について参考までに述べると、Ｘ＝６．６ｍｍ、Ｙ＝４ｍｍ、Ｒ１＝４．１４５ｍｍ、Ｒ２＝１ｍｍである。
【符号の説明】
【００４１】
１  下地材
２ａ，２ｂ  板状部
３  基材
４ａ１，４ｂ１  第１透孔
４ａ２，４ｂ２  第２透孔
４ａ３，４ｂ３  第３透孔
７ａ，７ｂ  粘着テープ
１０  基層
１１  第１粘着層
１２  第２粘着層
１３  剥離シート
Ｗ  壁
Ｗ１  壁コーナ部
Ｗ２，Ｗ３  壁面
Ｗ４  交差線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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