(57)【要約】【課題】諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズ等を提供する。【解決手段】物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなり、第１レンズ群Ｇ１が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、第２レンズ群Ｇ２が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、所定の条件式を満足することを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
１．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．２０ ＜ ｆ２／ｆｔ ＜ ０．６５
但し、
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項３】
前記第２レンズ群が、最も像側に配置されており物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズ成分と、前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分とをさらに有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のズームレンズ。
０．１０ ＜ Ｄ２ｒ／Ｂｆｗ ＜ ２．００
但し、
Ｄ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分とその物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分との間隔
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３に記載のズームレンズ。
０．６０ ＜ （−ｆ２ｒ）／ｆ２ ＜ ２．００
但し、
ｆ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３又は請求項４に記載のズームレンズ。
０．５０ ＜ ｆ２ｐ／ｆ２ ＜ ２．００
但し、
ｆ２ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３から請求項５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．００ ＜ （ｒ２ｒ＋ｒ１ｒ）／（ｒ２ｒ−ｒ１ｒ） ＜ ８．００
但し、
ｒ１ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分中の最も像側のレンズ面の曲率半径
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３から請求項６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
−３．００ ＜ （ｒ２ｐ＋ｒ１ｐ）／（ｒ２ｐ−ｒ１ｐ） ＜ ０．００
但し、
ｒ１ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分中の最も像側のレンズ面の曲率半径
【請求項８】
前記第２レンズ群における光軸と直交する方向の成分を含むように移動する前記正レンズ成分よりも像側に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記開口絞りが前記第２レンズ群における前記接合レンズの像側に隣り合って配置されていることを特徴とする請求項８に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第１レンズ群が少なくとも１つの非球面を有することを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第２レンズ群が少なくとも１つの非球面を有することを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第２レンズ群における光軸と直交する方向の成分を含むように移動する前記正レンズ成分が、像側のレンズ面が物体側のレンズ面よりも曲率半径の絶対値が小さい両凸形状の正レンズからなることを特徴とする請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載のズームレンズを有することを特徴とする光学装置。
【請求項１４】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにし、
前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有するようにし、
前記第２レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化するようにし、
前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
１．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、負の屈折力を有するレンズ群を最も物体側に備えた所謂負先行ズームレンズであって、防振機能を備えたものが多数提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１０７２６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来のズームレンズは、諸収差の補正が不十分であるという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズ、該ズームレンズを備えた光学装置、及び該ズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
１．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【０００７】
また本発明は、
前記ズームレンズを有することを特徴とする光学装置を提供する。
【０００８】
また本発明は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにし、
前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有するようにし、
前記第２レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化するようにし、
前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。
０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
１．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズ、該ズームレンズを備えた光学装置、及び該ズームレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の構成を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）、及び図２（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３（ａ）、図３（ｂ）、及び図３（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図４】図４は、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の構成を示す断面図である。
【図５】図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）、及び図６（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図７】図７は、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の構成を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）、及び図８（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図９】図９（ａ）、図９（ｂ）、及び図９（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図１０】図１０は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
【図１１】図１１は、本願のズームレンズの製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願のズームレンズ、光学装置及びズームレンズの製造方法について説明する。
本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）、（２）を満足することを特徴とする。
（１）  ０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
（２）  １．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス（前記ズームレンズ中にオプティカルローパスフィルタ又はこれに相当するダミーガラスが配置されている場合には、これらを取り除いた状態のバックフォーカス、即ち空気換算バックフォーカス）
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００１２】
上記のように本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなる負先行ズームレンズを改善したものである。具体的には、本願のズームレンズは、レンズ枚数を必要以上に増やすことなく、小型化と像ぶれ補正の構造即ち防振構造の単純化を図りながら、球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正したものである。
【００１３】
条件式（１）は、本願のズームレンズのバックフォーカスと、第２レンズ群の総厚即ち第２レンズ群中の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離との関係を規定する条件式である。本願のズームレンズは、条件式（１）を満足することにより、小型化を図りながらコマ収差や非点収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００１４】
本願のズームレンズの条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の総厚がバックフォーカスに比較して著しく小さくなる。この場合、結果的に第２レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差、コマ収差及び非点収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（１）の上限値を０．８１とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（１）の上限値を０．７５とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００１５】
一方、本願のズームレンズの条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の総厚がバックフォーカスに比較して著しく大きくなる。この場合、本願のズームレンズの全長が大きくなり、大型化してしまうので好ましくない。また、本願のズームレンズを無理に小型化しようとすれば、第１レンズ群の屈折力を大きくしなければならず、結果的に非点収差や像面湾曲が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を０．２０とすれば、コマ収差や非点収差等の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（１）の下限値を０．２５とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００１６】
上記のように本願のズームレンズは、前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動する。これにより、手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振を行うことができる。
ここで、本願において「レンズ成分」とは、２枚以上のレンズを接合してなる接合レンズ、或いは単レンズをいう。なお、後述する本願の各実施例で示す複合型非球面レンズは、ガラスレンズに樹脂層を成型するという特性上、樹脂層が光学系として独立に存在し得ないため、１枚のレンズとして扱うものとする。
【００１７】
条件式（２）は、防振レンズ群の焦点距離、言い換えれば防振レンズ群の最適な屈折力を規定する条件式である。防振レンズ群の屈折力は、防振時の収差変動に大きく関わるとともに、防振時の防振レンズ群の移動量を決定するパラメータである。本願のズームレンズは、条件式（２）を満足することにより、本願のズームレンズの大型化を防止しながら防振時にコマ収差の変動や倍率色収差の変動を良好に抑えることができる。
【００１８】
本願のズームレンズの条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、防振レンズ群の屈折率力が著しく小さくなる。この場合、防振時の防振レンズ群の移動に伴う収差変動は小さくなるものの、効果的に防振を行うためには防振レンズ群の移動量を大きくしなければならない。このため、結果的に本願のズームレンズが大型化してしまうだけでなく、防振時にコマ収差の変動が大きくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を２．７０とすれば、諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（２）の上限値を２．６０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００１９】
一方、本願のズームレンズの条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が著しく大きくなる。特に、後述する本願の各実施例に係るズームレンズのように防振レンズ群を１枚の正レンズで構成した場合、防振時にコマ収差の変動や倍率色収差の変動が大きくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を１．５３とすれば、諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（２）の下限値を１．７０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
以上の構成により、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズを実現することができる。
【００２０】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  ０．２０ ＜ ｆ２／ｆｔ ＜ ０．６５
但し、
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００２１】
条件式（３）は、第２レンズ群の焦点距離、言い換えれば第２レンズ群の最適な屈折力を規定する条件式である。本願のズームレンズは、条件式（３）を満足することにより、本願のズームレンズの大型化を防止しながら球面収差、コマ収差及び非点収差等を良好に補正することができる。
【００２２】
本願のズームレンズの条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が著しく小さくなる。この場合、本願のズームレンズが大型化してしまう。そこで、本願のズームレンズを小型化しようとすれば、第１レンズ群の屈折力を著しく大きくしなければならず、結果的に非点収差やコマ収差等が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を０．５８とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（３）の上限値を０．５５とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００２３】
一方、本願のズームレンズの条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が著しく大きくなる。この場合、結果的に球面収差、コマ収差及び非点収差等が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を０．３０とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（３）の下限値を０．４０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００２４】
また本願のズームレンズは、前記第２レンズ群が、最も像側に配置されており物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズ成分と、前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分とをさらに有することが望ましい。なお、「物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズ成分」とは、当該負レンズ成分が接合レンズである場合には、最も物体側のレンズ面が凹面であり、最も像側のレンズ面が凸面である接合負レンズを意味する。上記構成により、本願のズームレンズの全長が小さくなり、小型化を図ることができる。また、収差補正の観点では、最も像側に配置されており物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズ成分と正レンズ成分との組み合わせによって、コマ収差、非点収差及び像面湾曲を良好に補正することができる。
【００２５】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ０．１０ ＜ Ｄ２ｒ／Ｂｆｗ ＜ ２．００
但し、
Ｄ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分とその物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分との間隔
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス（前記ズームレンズ中にオプティカルローパスフィルタ又はこれに相当するダミーガラスが配置されている場合には、これらを取り除いた状態のバックフォーカス、即ち空気換算バックフォーカス）
【００２６】
条件式（４）は、第２レンズ群における負レンズ成分とその物体側に隣り合って配置された正レンズ成分との最適な空気間隔を規定する条件式である。本願のズームレンズは、条件式（４）を満足することにより、非点収差、像面湾曲、コマ収差及び球面収差を良好に補正することができる。
【００２７】
本願のズームレンズの条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、前記空気間隔がバックフォーカスに比較して著しく大きくなる。この場合、第２レンズ群における負レンズ成分の径が著しく大きくなり、本願のズームレンズをカメラに適用した際に、当該負レンズ成分がカメラ内部に収まらなくなってしまう。また、収差補正の観点では、当該負レンズ成分が像面湾曲を補正する効果、所謂フィールドフラットナーとしての効果を奏するだけになるため、コマ収差や球面収差の補正効果が小さくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を１．５０とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（４）の上限値を１．２０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００２８】
一方、本願のズームレンズの条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、前記空気間隔がバックフォーカスに比較して著しく小さくなる。この場合、第２レンズ群における負レンズ成分による軸外収差の補正効果が小さくなり、またフィールドフラットナーとしての効果も小さくなる。このため、結果的に非点収差や像面湾曲の補正効果が小さくなるので好ましくない。また、バックフォーカスが大きくなるため、本願のズームレンズの小型化の観点でも好ましくない。なお、条件式（４）の下限値を０．２０とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（４）の下限値を０．３０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００２９】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  ０．６０ ＜ （−ｆ２ｒ）／ｆ２ ＜ ２．００
但し、
ｆ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００３０】
条件式（５）は、第２レンズ群における負レンズ成分の焦点距離、言い換えれば当該負レンズ成分の屈折力を規定する条件式である。本願のズームレンズは、条件式（５）を満足することにより、像面湾曲、非点収差、球面収差及びコマ収差を良好に補正することができる。
【００３１】
本願のズームレンズの条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の焦点距離の絶対値が著しく大きくなり、負の屈折力が小さくなる。この場合、当該負レンズ成分によるバックフォーカスを短くする効果が小さくなり、かつ像面湾曲や非点収差の補正効果も小さくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を１．８０とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（５）の上限値を１．７０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００３２】
一方、本願のズームレンズの条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の焦点距離の絶対値が著しく小さくなり、負の屈折力が著しく大きくなる。この場合、結果的に球面収差やコマ収差が悪化してしまうので好ましくない。また、偏芯に対する敏感度も大きくなってしまう、即ち製造誤差等により本願のズームレンズを構成するレンズに偏芯が生じた場合に諸収差が発生しやすくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を０．７０とすれば、球面収差等の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（５）の下限値を０．９０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００３３】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  ０．５０ ＜ ｆ２ｐ／ｆ２ ＜ ２．００
但し、
ｆ２ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００３４】
条件式（６）は、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分の焦点距離、言い換えれば当該正レンズ成分の屈折力を規定する条件式である。本願のズームレンズは、条件式（６）を満足することにより、球面収差やコマ収差を良好に補正することができる。
【００３５】
本願のズームレンズの条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分の正の屈折力が小さくなる。この場合、球面収差の補正効果が小さくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（６）の上限値を１．７０とすれば、諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（６）の上限値を１．５０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００３６】
一方、本願のズームレンズの条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分の正の屈折力が大きくなる。この場合、結果的に球面収差やコマ収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（６）の下限値を０．５５とすれば、球面収差等の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（６）の下限値を０．６０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００３７】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
（７）  １．００ ＜ （ｒ２ｒ＋ｒ１ｒ）／（ｒ２ｒ−ｒ１ｒ） ＜ ８．００
但し、
ｒ１ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２ｒ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分中の最も像側のレンズ面の曲率半径
【００３８】
条件式（７）は、第２レンズ群における負レンズ成分の形状因子を規定する条件式である。条件式（７）は、基本的に当該負レンズ成分が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状であることを示している。なお、条件式（７）の対応値は、当該負レンズ成分が接合レンズ、単レンズ或いは非球面レンズのいずれの場合でも、負レンズ成分中の最も物体側の面の近軸曲率半径と最も像側の面の近軸曲率半径とで算出する。本願のズームレンズは、条件式（７）を満足することにより、本願のズームレンズの大型化を防止しながら像面湾曲、非点収差及びコマ収差を良好に補正することができる。
【００３９】
本願のズームレンズの条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群における負レンズ成分中の最も物体側のレンズ面と最も像側のレンズ面との曲率半径の差がなくなってしまう。即ち、当該負レンズ成分の屈折力が小さくなってしまう。このため、当該負レンズ成分による諸収差の補正効果が小さくなり、結果的に像面湾曲や非点収差を十分に補正することができなくなってしまう。また、第２レンズ群後方の負の屈折力が小さくなることにより、本願のズームレンズの大型化を招くことになってしまうので好ましくない。なお、条件式（７）の上限値を７．００とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（７）の上限値を５．００とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００４０】
一方、本願のズームレンズの条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群における負レンズ成分が両凹形状になる。この場合、コマ収差や非点収差が悪化してしまうので好ましくない。また、偏芯に対する敏感度も大きくなってしまうので好ましくない。なお、条件式（７）の下限値を１．５０とすれば、球面収差等の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（７）の下限値を２．００とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００４１】
また本願のズームレンズは、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
（８）  −３．００ ＜ （ｒ２ｐ＋ｒ１ｐ）／（ｒ２ｐ−ｒ１ｐ） ＜ ０．００
但し、
ｒ１ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２ｐ：前記第２レンズ群における前記負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された前記正レンズ成分中の最も像側のレンズ面の曲率半径
【００４２】
条件式（８）は、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分の形状因子を規定する条件式である。条件式（８）は、当該正レンズ成分が、物体側に凹面を向けた正メニスカス形状、物体側に平面を向けた平凸形状又は両凸形状であることを示している。本願のズームレンズは、条件式（８）を満足することにより、像面湾曲、非点収差及び球面収差を良好に補正することができる。
【００４３】
本願のズームレンズの条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分が、物体側により強い凸面を向けた正レンズ形状、即ち当該正レンズ成分中の最も物体側のレンズ面が最も像側のレンズ面よりも曲率半径の絶対値が小さな正レンズ形状となる。この場合、像面湾曲や非点収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（８）の上限値を−０．１０とすれば、前述の諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（８）の上限値を−０．３０とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００４４】
一方、本願のズームレンズの条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群における負レンズ成分の物体側に隣り合って配置された正レンズ成分は、当該正レンズ成分中の最も物体側のレンズ面と最も像側のレンズ面との曲率半径の差が少ない、屈折力の比較的小さなメニスカス形状となる。この場合、球面収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、条件式（８）の下限値を−２．５０とすれば、諸収差の補正が有利になるので好ましい。また、条件式（８）の下限値を−２．００とすれば、本願の効果を最大限に発揮することができるのでより好ましい。
【００４５】
また本願のズームレンズは、前記第２レンズ群における光軸と直交する方向の成分を含むように移動する前記正レンズ成分よりも像側に開口絞りを有することが望ましい。この構成により、本願のズームレンズは、防振時にコマ収差等の変動を抑えることができる。
【００４６】
また本願のズームレンズは、前記開口絞りが前記第２レンズ群における前記接合レンズの像側に隣り合って配置されていることが望ましい。この構成により、本願のズームレンズは、防振時にコマ収差等の変動を抑えることができる。
【００４７】
また本願のズームレンズは、前記第１レンズ群が少なくとも１つの非球面を有することが望ましい。この構成により、本願のズームレンズは、軸外光線に対する収差、特に非点収差、像面湾曲及びコマ収差を良好に補正することができる。
【００４８】
また本願のズームレンズは、前記第２レンズ群が少なくとも１つの非球面を有することが望ましい。この構成により、本願のズームレンズは、コマ収差や球面収差を良好に補正することができる。
【００４９】
また本願のズームレンズは、前記第２レンズ群における光軸と直交する方向の成分を含むように移動する前記正レンズ成分が、像側のレンズ面が物体側のレンズ面よりも曲率半径の絶対値が小さい両凸形状の正レンズからなることが望ましい。この構成により、本願のズームレンズは、防振レンズ群の大きさをコンパクトに抑えることができる。このため、本願のズームレンズの小型化を図ることができ、結果的に小型化による諸収差の悪化を防ぐこともできる。
【００５０】
本願の光学装置は、上述した構成のズームレンズを有することを特徴としている。これにより、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能な光学装置を実現することができる。
【００５１】
本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにし、前記第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有するようにし、前記第２レンズ群が以下の条件式（１）、（２）を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化するようにし、前記第２レンズ群における前記正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴としている。これにより、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズを製造することができる。
（１）  ０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
（２）  １．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：前記第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：前記第２レンズ群における前記正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００５２】
以下、本願の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時のレンズ構成、及び変倍時の各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。
【００５３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。なお、負レンズＬ１１は、像側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。
【００５４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズと、開口絞りＳと、厚肉な両凸形状の正レンズＬ２４と両凹形状の負レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２８との接合負レンズとからなる。なお、正レンズＬ２６は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００５５】
なお、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、オプティカルローパスフィルタに相当するダミーガラスＦＬが配置されている。
【００５６】
以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動する。
【００５７】
また、本実施例に係るズームレンズは、手ぶれ等の発生時に、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
【００５８】
また、本実施例に係るズームレンズでは、第１レンズ群Ｇ１を合焦レンズ群として光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００５９】
以下の表１に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離を示す。
［面データ］において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第n面と第n+1面との光軸上の間隔（nは整数））、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りＳは開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。非球面は面番号に＊を付して曲率半径ｒの欄に近軸曲率半径の値を示している。
【００６０】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／[１＋[１−κ（ｙ２／ｒ２）]１／２]
＋A4×ｙ４＋A6×ｙ６＋A8×ｙ８＋A10×ｙ１０＋A12×ｙ１２
ここで、ｙを光軸に垂直な方向の高さ、Ｓ（ｙ）を高さｙにおける非球面の頂点の接平面から当該非球面までの光軸方向に沿った距離（サグ量）、κを円錐定数、A4、A6、A8、A10、A12を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。なお、「E−n」（nは整数）は「×10−ｎ」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10−５」を示す。２次の非球面係数A2は０であり、記載を省略している。
【００６１】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬはズームレンズの全長（無限遠物体合焦時の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）をそれぞれ示す。空気換算Ｂｆは本実施例に係るズームレンズからダミーガラスＦＬを取り除いた状態のバックフォーカス（最も像側のレンズ面と像面Ｉとの光軸上の距離）、βは撮影倍率、ｄ0は物体から第１面までの光軸上の距離、dnは第n面と第n+1面との可変の間隔をそれぞれ示す。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、本実施例に係るズームレンズの各条件式の対応値を示す。
【００６２】
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ及びその他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００６３】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1       -4971.9688   2.0000   1.883000   40.66
2          26.3000   0.1000   1.560930   36.64
＊3          20.9102   8.3000   1.000000
4          41.7495   6.0000   1.846660   23.80
5         172.2935    可変    1.000000
6         571.0318   2.0000   1.729160   54.61
7         -80.4994   0.8000   1.000000
8          21.7945   1.0000   1.772500   49.62
9          15.2210   4.5000   1.497820   82.57
10          49.1048   2.6000   1.000000
11(絞りＳ)    ∞      1.2000   1.000000
12          30.5361  11.9000   1.497820   82.57
13         -20.2027   1.0000   1.883000   40.66
14          41.2241   4.3500   1.000000
＊15          81.5098   3.8000   1.677900   54.89
16         -23.3482  16.5500   1.000000
17         -18.3979   3.5000   1.688930   31.16
18         -14.3586   1.5000   1.816000   46.59
19         -36.8838    可変    1.000000
20            ∞      2.0000   1.516800   64.12
21            ∞       可変    1.000000
像面           ∞
［非球面データ］
面番号   κ        A4           A6           A8           A10          A12
3    0.0274  6.78771E-07  1.25604E-09 -1.73623E-11  3.54718E-14 -0.32980E-16
15    0.3278 -1.52946E-06  6.46816E-09  0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
［各種データ］
変倍比     2.69
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ              28.8     50.0     77.6
ＦＮＯ           3.6      4.6      5.9
ω              39.4     23.5     15.5
Ｙ              21.6     21.6     21.6
ＴＬ           138.096  124.193  130.033
空気換算Ｂｆ    17.948   33.285   53.253
（無限遠物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
ｆ       28.80000    50.00000    77.60000
ｄ0        ∞          ∞          ∞
ｄ5      48.36733    19.12659     4.99821
ｄ19     13.00000    28.33774    48.30574
ｄ21      3.62901     3.62901     3.62901
（有限距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.03352    -0.03344    -0.03340
ｄ0     811.7935   1447.7945   2275.7959 
ｄ5      51.54475    20.95678     6.17746
ｄ19     13.00000    28.33774    48.30574
ｄ21      3.63428     3.63427     3.63426
（近距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.14567    -0.25376    -0.39562
ｄ0     151.1474    151.1474    151.1474
ｄ5      61.86733    32.62659    18.49821
ｄ19     13.00000    28.33774    48.30574
ｄ21      3.72635     3.92342     4.34136
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1      -52.39559
2       6       37.90707
［条件式対応値］
（１）  Ｂｆｗ／Ｄ２ ＝ 0.328
（２）  ｆｖｒ／ｆ２ ＝ 2.556
（３）  ｆ２／ｆｔ ＝ 0.488
（４）  Ｄ２ｒ／Ｂｆｗ ＝ 0.922
（５）  （−ｆ２ｒ）／ｆ２ ＝1.184
（６）  ｆ２ｐ／ｆ２ ＝ 0.717
（７）  （ｒ２ｒ＋ｒ１ｒ）／（ｒ２ｒ−ｒ１ｒ） ＝ 2.990
（８）  （ｒ２ｐ＋ｒ１ｐ）／（ｒ２ｐ−ｒ１ｐ） ＝ -0.555
【００６４】
図２（ａ）、図２（ｂ）、及び図２（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３（ａ）、図３（ｂ）、及び図３（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。なお、図３（ａ）、図３（ｂ）、及び図３（ｃ）における防振レンズ群（正レンズＬ２１）のシフト量、即ち光軸に直交する方向への移動量はそれぞれ、０．３１８ｍｍ、０．３１９ｍｍ、及び０．３４２ｍｍである。
【００６５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各像高Ｙにおけるコマ収差を示す。防振時のコマ収差図は、像高Ｙ＝−１５．１０、０．０、及び１５．１０におけるコマ収差を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００６６】
各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって球面収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を含む諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有しており、さらに防振時にも優れた光学性能を有していることがわかる。
【００６７】
（第２実施例）
図４は、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時のレンズ構成、及び変倍時の各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００６９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２４と厚肉な両凹形状の負レンズＬ２５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２７とからなる。
【００７０】
なお、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、オプティカルローパスフィルタに相当するダミーガラスＦＬが配置されている。
【００７１】
以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動する。
【００７２】
また、本実施例に係るズームレンズは、手ぶれ等の発生時に、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
【００７３】
また、本実施例に係るズームレンズでは、第１レンズ群Ｇ１を合焦レンズ群として光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表２に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００７４】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1         129.6401   1.8000   1.816000   46.59
＊2          21.0701   8.9601   1.000000
3          30.0752   5.0000   1.846660   23.80
4          45.1546    可変    1.000000
5         863.7134   2.0000   1.719990   50.27
6         -61.3930   1.0000   1.000000
7          17.2972   1.0000   1.755000   52.34
8          12.7054   4.0000   1.487490   70.31
9          35.6021   2.6000   1.000000
10(絞りＳ)    ∞      1.2000   1.000000
11          50.7556   3.3000   1.497820   82.57
12         -22.5421   4.0448   1.834000   37.18
13         102.6004   7.7445   1.000000
14       -1687.0183   2.3000   1.755000   52.34
15         -27.0690  10.4203   1.000000
16         -16.4791   1.5000   1.603110   60.69
17         -35.1170    可変    1.000000
18            ∞      2.0000   1.516800   64.12
19            ∞      1.0000   1.000000
像面           ∞
［非球面データ］
面番号   κ        A4           A6           A8           A10          A12
2   -1.0221  2.31156E-05 -8.21484E-09  2.65178E-11 -2.36759E-14  0.30473E-16
［各種データ］
変倍比     2.69
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ              28.8     50.0     77.6
ＦＮＯ           3.6      4.6      5.9
ω              40.3     23.8     15.6
Ｙ              21.6     21.6     21.6
ＴＬ           135.888  123.401  131.060
空気換算Ｂｆ    30.026   46.751   68.524
（無限遠物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
ｆ       28.80000    50.00000    77.60000
ｄ0        ∞          ∞          ∞
ｄ4      48.31067    19.09858     4.98405
ｄ17     27.70760    44.43215    66.20563
（有限距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.03333    -0.03333    -0.03333
ｄ0     814.8805   1450.8873   2278.8752
ｄ4      51.22174    20.77536     6.06446
ｄ17     27.70760    44.43215    66.20563
（近距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.11369    -0.18777    -0.30039
ｄ0     204.1827    217.1539    209.2043
ｄ4      58.23991    28.54415    14.72028
ｄ17     27.70760    44.43215    66.20563
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1      1       -50.15165
2      5        39.56434
［条件式対応値］
（１）  Ｂｆｗ／Ｄ２ ＝ 0.730
（２）  ｆｖｒ／ｆ２ ＝ 2.014
（３）  ｆ２／ｆｔ ＝ 0.510
（４）  Ｄ２ｒ／Ｂｆｗ ＝ 0.347
（５）  （−ｆ２ｒ）／ｆ２ ＝ 1.342
（６）  ｆ２ｐ／ｆ２ ＝ 0.920
（７）  （ｒ２ｒ＋ｒ１ｒ）／（ｒ２ｒ−ｒ１ｒ） ＝ 2.768
（８）  （ｒ２ｐ＋ｒ１ｐ）／（ｒ２ｐ−ｒ１ｐ） ＝ -1.033
【００７５】
図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図６（ａ）、図６（ｂ）、及び図６（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。なお、図６（ａ）、図６（ｂ）、及び図６（ｃ）における正レンズＬ２１のシフト量はそれぞれ、０．２６８ｍｍ、０．２７４ｍｍ、及び０．３００ｍｍである。
【００７６】
各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって球面収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を含む諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有しており、さらに防振時にも優れた光学性能を有していることがわかる。
【００７７】
（第３実施例）
図７は、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時のレンズ構成、及び変倍時の各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。
【００７８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、像側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。
【００７９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２４と両凹形状の負レンズＬ２５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２７とからなる。
【００８０】
なお、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、オプティカルローパスフィルタに相当するダミーガラスＦＬが配置されている。
【００８１】
以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動する。
【００８２】
また、本実施例に係るズームレンズは、手ぶれ等の発生時に、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズＬ２１を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
【００８３】
また、本実施例に係るズームレンズでは、第１レンズ群Ｇ１を合焦レンズ群として光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表３に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００８４】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1         116.5439   2.5000   1.883000   40.66
2          34.0000   0.1000   1.495210   56.34
＊3          29.0469   5.0000   1.000000
4          63.6902   1.8000   1.755000   52.34
5          25.4273   5.0212   1.000000
6          31.3966   6.5000   1.755200   27.57
7          89.3561    可変    1.000000
8         829.8000   2.0000   1.696800   55.52
9         -58.8700   1.0000   1.000000
10          17.5046   1.0000   1.755000   52.34
11          13.0504   4.3000   1.497820   82.57
12          35.4225   2.6000   1.000000
13(絞りＳ)    ∞      1.2000   1.000000
14          81.2095   3.3000   1.497820   82.57
15         -23.5095   1.0941   1.834000   37.18
16        5375.7345   9.4402   1.000000
17         -93.3560   2.3000   1.755000   52.34
18         -27.6456  11.0082   1.000000
19         -15.0106   1.8000   1.516800   63.88
20         -28.7667    可変    1.000000
21            ∞      2.0000   1.516800   64.12
22            ∞      0.99999  1.000000
像面            ∞
［非球面データ］
面番号   κ        A4           A6           A8           A10          A12
3    1.2251 -4.31213E-06 -1.31478E-08  2.06223E-11 -4.27696E-14  0.00000E+00
［各種データ］
変倍比     2.69
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ             28.8      50.0     77.6
ＦＮＯ          3.6       4.6      5.9
ω             39.69     23.65    15.57
Ｙ             21.6      21.6     21.6
ＴＬ          140.304   128.380  136.771
空気換算Ｂｆ   29.351    46.638   69.141
（無限遠物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
ｆ       28.80000    50.00000    77.60000
ｄ0        ∞          ∞          ∞
ｄ7      48.30690    19.09843     4.98530
ｄ20     27.03333    44.31854    66.82223
（有限距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.03333    -0.03333    -0.03333
ｄ0     814.6032   1450.6087   2278.6175
ｄ7      51.12322    20.72064     6.03053
ｄ20     27.03333    44.31854    66.82223
（近距離物体合焦時）
Ｗ          Ｍ          Ｔ
β       -0.11550    -0.19104    -0.30670
ｄ0     199.9371    212.3221    203.6115
ｄ7      58.06582    28.39556    14.60250
ｄ20     27.03333    44.31854    66.82223
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1      1       -49.32881
2      8        40.22031
［条件式対応値］
（１）  Ｂｆｗ／Ｄ２ ＝ 0.715
（２）  ｆｖｒ／ｆ２ ＝ 1.963
（３）  ｆ２／ｆｔ ＝ 0.518
（４）  Ｄ２ｒ／Ｂｆｗ ＝ 0.375
（５）  （−ｆ２ｒ）／ｆ２ ＝ 1.580
（６）  ｆ２ｐ／ｆ２ ＝ 1.274
（７）  （ｒ２ｒ＋ｒ１ｒ）／（ｒ２ｒ−ｒ１ｒ） ＝ 3.182
（８）  （ｒ２ｐ＋ｒ１ｐ）／（ｒ２ｐ−ｒ１ｐ） ＝ -1.841
【００８５】
図８（ａ）、図８（ｂ）、及び図８（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図９（ａ）、図９（ｂ）、及び図９（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。なお、図９（ａ）、図９（ｂ）、及び図９（ｃ）における正レンズＬ２１のシフト量はそれぞれ、０．２５６ｍｍ、０．２６０ｍｍ、及び０．２８３ｍｍである。
【００８６】
各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって球面収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を含む諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有しており、さらに防振時にも優れた光学性能を有していることがわかる。
【００８７】
上記各実施例によれば、球面収差、コマ収差、及び非点収差等の諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズを実現することができる。特に、各実施例に係るズームレンズは、７９〜３１°程度の包括角とＦ３．５〜５．６程度の大口径を有し、レンズ枚数が少なく小型である。また、各実施例に係るズームレンズは、後述するカメラの撮影レンズだけでなく、印刷用レンズや複写用レンズにも好適である。
【００８８】
なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願のズームレンズの数値実施例として２群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、３群や４群等）のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本願のズームレンズの最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。
【００８９】
上記各実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群を繰り出すことで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。しかしこれに限られず、本願のズームレンズは、いずれかのレンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させることで合焦を行う構成としてもよい。具体的には、第２レンズ群全体を合焦レンズ群としたリヤフォーカス方式や、第２レンズ群の一部を合焦レンズ群としたリヤフォーカス方式又はインナーフォーカス方式を採用してもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【００９０】
また、本願のズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ぶれ等によって生じる像ぶれを補正する構成とすることもできる。特に、本願のズームレンズでは第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００９１】
また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００９２】
また、本願のズームレンズにおいて開口絞りは第２レンズ群中又は第２レンズ群の近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【００９３】
次に、本願のズームレンズを備えたカメラを図１０に基づいて説明する。
図１０は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
図１０に示すようにカメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係るズームレンズを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００９４】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズである。したがって本カメラ１は、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化を抑え、高い光学性能を実現することができる。なお、上記第２、第３実施例に係るズームレンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係るズームレンズを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００９５】
最後に、本願のズームレンズの製造方法の概略を図１１に基づいて説明する。
図１１に示す本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ５を含むものである。
【００９６】
ステップＳ１：第１レンズ群が、物体側から順に、少なくとも１つの負レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにする。
ステップＳ２：第２レンズ群が、物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有するようにする。
【００９７】
ステップＳ３：第２レンズ群が以下の条件式（１）、（２）を満足するようにし、第１、第２レンズ群をレンズ鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１）  ０．１０ ＜ Ｂｆｗ／Ｄ２ ＜ ０．９０
（２）  １．１０ ＜ ｆｖｒ／ｆ２ ＜ ３．３０
但し、
Ｂｆｗ：広角端状態におけるズームレンズのバックフォーカス
Ｄ２  ：第２レンズ群の総厚
ｆｖｒ：第２レンズ群における正レンズ成分の焦点距離
ｆ２  ：第２レンズ群の焦点距離
【００９８】
ステップＳ４：レンズ鏡筒に公知の移動機構を設ける等することで、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化するようにする。
ステップＳ５：レンズ鏡筒に公知の移動機構を設ける等することで、第２レンズ群における正レンズ成分が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
【００９９】
斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、諸収差を良好に補正し、防振時の光学性能の劣化が小さい高性能なズームレンズを製造することができる。
【符号の説明】
【０１００】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
ＦＬ    ダミーガラス
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
Ｗ      広角端状態
Ｔ      望遠端状態
【図１】
2014235271.tif 000003
【図２】
2014235271.tif 000004
【図３】
2014235271.tif 000005
【図４】
2014235271.tif 000006
【図５】
2014235271.tif 000007
【図６】
2014235271.tif 000008
【図７】
2014235271.tif 000009
【図８】
2014235271.tif 000010
【図９】
2014235271.tif 000011
【図１０】
2014235271.tif 000012
【図１１】
2014235271.tif 000013