(57)【要約】      （修正有）【課題】電気特性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制する感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層を積層した感光体であって、前記電荷輸送層は、電荷輸送材料と、アミン化合物と、下記一般式（２）で表される化合物と、を含む、感光体。2014013379.tif 000040（一般式（２）中、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層を積層した感光体であって、
前記電荷輸送層は、電荷輸送材料と、下記一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物と、下記一般式（２）で表される化合物と、を含む、
感光体。
【数２７】
2014013379.tif 000037
（一般式（１−１）中、Ｒ１−１及びＲ２−１は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は芳香族炭化水素基を表すが、Ｒ１−１及びＲ２−１のいずれか１つは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。また、同一の窒素原子に結合されたＲ１−１及びＲ２−１は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。Ａｒは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
【数２８】
2014013379.tif 000038
（一般式（１−２）中、Ｒ１−２及びＲ２−２は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ１は、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２及びＡｒ３は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基、アラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。また、Ａｒ１及びＡｒ２は、又は、Ａｒ２及びＡｒ３は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。）
【数２９】
2014013379.tif 000039
（一般式（２）中、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
【請求項２】
前記電荷輸送層上に更に、表面層を有する、請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記表面層は、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有さないラジカル重合性化合物と、を硬化して形成された表面層である、
請求項２に記載の感光体。
【請求項４】
前記表面層はフィラーを含有する、請求項２又は３に記載の感光体。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の感光体を有する、画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の感光体を有し、画像形成装置に着脱可能である、プロセスカートリッジ。
【請求項７】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の感光体を使用して、帯電工程、露光工程、現像工程及び転写工程を繰り返し行う、画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、画像形成装置、カートリッジ及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置において、静電潜像担持体（感光体）に帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程などの工程を施すことにより、画像が形成される。この時、感光体には、帯電工程において生じる放電生成物や、転写されなかった未転写残留トナーが付着する。そのため、転写工程後に、感光体に対してクリーニング工程が施され、放電生成物や残留トナーが除去される。
【０００３】
クリーニング工程には、一般的にゴムブレードを感光体に押し当てて感光体表面の残留物を除去する方式がとられる。しかしながら、感光体表面とクリーニングブレード間の摩擦によるストレスが大きく、ゴムブレードの磨耗や感光体表面層の磨耗が生じ、ゴムブレードおよび感光体の寿命を短くする。そのため、摩擦による感光体の劣化を低減させる必要がある。感光体の耐摩耗性を改良する技術としては、例えば、感光体の表面に架橋表面層（架橋樹脂層）を形成させる方法がある。
【０００４】
また、感光体に帯電や露光を繰り返し行う場合、露光部電位の上昇や暗部電位の低下などといった、静電安定性が低下することがある。これにより、画像濃度が変動したり、系内に存在する酸化性ガスなどの影響により画像ボケが発生したりする課題を有していた。特に、架橋表面処理が施された感光体の場合、長期間繰返し使用した場合に、画像ボケや残留電位上昇を引き起こすことがあった。
【０００５】
そこで、特許文献１では、感光体の静電特性を安定化するために、感光体の電荷輸送層に、特定の電荷輸送物質と特定の添加剤を含有させる方法が開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の感光体は、得られる静電特性が十分でないという問題点を有していた。
【０００７】
そこで、本発明においては、静電特性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制する感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によると、
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層を積層した感光体であって、
前記電荷輸送層は、電荷輸送材料と、下記一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物と、下記一般式（２）で表される化合物と、を含む、
感光体が提供される。
【０００９】
【数１】
2014013379.tif 000002
（一般式（１−１）中、Ｒ１−１及びＲ２−１は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は芳香族炭化水素基を表すが、Ｒ１−１及びＲ２−１のいずれか１つは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。また、同一の窒素原子に結合されたＲ１−１及びＲ２−１は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。Ａｒは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
【００１０】
【数２】
2014013379.tif 000003
（一般式（１−２）中、Ｒ１−２及びＲ２−２は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ１は、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２及びＡｒ３は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基、アラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。また、Ａｒ１及びＡｒ２は、又は、Ａｒ２及びＡｒ３は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。）
【００１１】
【数３】
2014013379.tif 000004
（一般式（２）中、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、静電特性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制する感光体を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施形態に係る感光体の層構成の一例の断面図である。
【図２】本実施形態に係る感光体の層構成の他の例の断面図である。
【図３】本実施形態に係る画像形成装置の一例の概略構成図である。
【図４】本実施形態に係るプロセスカートリッジの例の概略図を示す。
【図５】本実施形態のチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル測定結果の一例である。
【図６】本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の一例である。
【図７】本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の他の例である。
【図８】本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の他の例である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図を参照することにより、本発明をより詳細に説明する。
【００１５】
［感光体］
図１に、本実施形態に係る感光体の層構成の一例の断面図を示す。本実施形態の感光体１０Ａは、導電性支持体１上に電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層と、が積層された構成を有する。
【００１６】
また、図２に、本実施形態に係る感光体の層構成の他の例の断面図を示す。本実施形態の感光体１０Ｂは、導電性支持体１上に電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３と、の積層に、更に表面層４が設けられた構成を有する。
【００１７】
（導電性支持体）
導電性支持体１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、特に制限はなく、目的に応じて当業者が適宜選択することができる。
【００１８】
支持体の材料としては、具体的には、Ａｌ、Ｎｉ、Ｃｒ、Ｃｕ、Ａｕ、Ａｇ、Ｐｔ等の金属、またはそれらの合金；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状或いは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板又はそれらを押し出し、引き抜き等の工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管など等が挙げられる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも使用できる。
【００１９】
また、前述の支持体に、導電性粉体を結着樹脂に分散して塗工したものを使用しても良い。
【００２０】
導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体；などが挙げられる。また、結着樹脂としては、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等が挙げられる。
【００２１】
導電性粉体を結着樹脂に分散して塗工する方法としては、前述の導電性粉体及び結着樹脂を例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどの溶媒に分散して塗布することにより形成することができる。
【００２２】
他にも、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの円筒基体上に、前述の導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けて支持体としてしても良い。
【００２３】
（電荷発生層）
本実施形態における電荷発生層２とは、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生物質としては、特に限定されないが、例えば、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００２４】
電荷発生層２を形成させる方法としては、電荷発生物質を、必要に応じて結着樹脂と一緒に、溶媒中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを前述の導電性支持体上に塗布、乾燥する方法などが挙げられる。
【００２５】
電荷発生層に含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルベンザール樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、カゼイン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用しても良いし、２種類以上を併用しても使用しても良い。
【００２６】
結着樹脂の含有量としては、電荷発生物質１００質量部に対して、通常０〜５００質量部であり、好ましくは１０〜３００質量部である。なお、結着樹脂を添加するタイミングは、分散前、分散後のどちらでも構わない。
【００２７】
電荷発生層の形成する際に用いられる塗布液に含まれる溶媒としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロルメタン、ジクロルエタン、モノクロルベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられる。この中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒を使用することが好ましい。なお、前述した溶媒は、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を混合して併用しても良い。
【００２８】
電荷発生層の形成方法としては、前述の通り、先ず、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル、超音波などの分散方法を用いて、溶媒中に分散させ、塗工液を作製する。なお、電荷発生層は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、他の添加剤を含んでも良い。他の添加剤としては、例えば、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイルなどが挙げられる。
【００２９】
塗布液の塗工法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコートなどの方法を用いることができる。
【００３０】
電荷発生層の膜厚は、通常、０．０１〜５μｍであり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００３１】
（電荷輸送層）
本実施形態における電荷輸送層３とは、電荷輸送材料及び結着樹脂を主成分とする層のことを指す。
【００３２】
本実施形態における電荷輸送層は、下記一般式（１−１）又は下記（１−２）で表される化合物と、下記一般式（２）で表される化合物と、を含む。
【００３３】
【数４】
2014013379.tif 000005
（一般式（１−１）中、Ｒ１−１及びＲ２−１は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は芳香族炭化水素基を表すが、Ｒ１−１及びＲ２−１のいずれか１つは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。また、同一の窒素原子に結合されたＲ１−１及びＲ２−１は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。Ａｒは、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
一般式（１−１）で表される化合物の例を、表１〜表３に示すが、本発明における電荷輸送層は、表１〜表３で示される化合物に限定されない。
【００３４】
【表１】
2014013379.tif 000006
【００３５】
【表２】
2014013379.tif 000007
【００３６】
【表３】
2014013379.tif 000008
また、一般式（１−２）で表される化合物を下記に示す。
【００３７】
【数５】
2014013379.tif 000009
（一般式（１−２）中、Ｒ１−２及びＲ２−２は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ１は、置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２及びＡｒ３は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基、アラルキル基又は芳香族炭化水素基を表す。また、Ａｒ１及びＡｒ２は、又は、Ａｒ２及びＡｒ３は、互いに結合し、窒素原子を含む、置換基により置換されていても良い複素環基を形成していても良い。）
一般式（１−２）で表される化合物の例を、表４〜表６に示すが、本発明における電荷輸送層は、表４〜表６で示される化合物に限定されない。
【００３８】
【表４】
2014013379.tif 000010
【００３９】
【表５】
2014013379.tif 000011
【００４０】
【表６】
2014013379.tif 000012
また、一般式（２）で表される化合物を下記に示す。
【００４１】
【数６】
2014013379.tif 000013
（一般式（２）中、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、置換基により置換されていても良いアルキル基又は置換基により置換されていても良い芳香族炭化水素基を表す。）
一般式（２）で表される化合物の例を、表７に示すが、本発明における電荷輸送層は、表７で示される化合物に限定されない。
【００４２】
【表７】
2014013379.tif 000014
本実施形態の電荷輸送層は、一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物を含むことにより、耐ガス性に優れた感光体を得ることができる。また、一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物は、他の酸化防止剤に比べ、露光部電位上昇などの特性劣化が生じにくい。これは、一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物が、それ自身優先的に酸化性ガスに作用することにより、感光体の構成材料の変質を抑制しているからである。そのため、感光体の長期間の使用により、一般式（１−１）又は一般式（１−２）の化合物は劣化し、感光層中でトラップとなるため、露光部電位、特にＪｏｂ内変動の上昇を引き起こす。
【００４３】
しかしながら、本実施形態の感光体は、一般式（２）で表される化合物を含む。一般式（２）で表される化合物を含む感光体は、長期に亘る使用においても、Ｊｏｂ内変更の上昇を抑制することができる。この理由については、詳細は明らかになっていないが、一般式（２）で表される化合物は、一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物が酸化性ガスに作用され活性化した状態を、効率良く失活させることができるからであると考えられる。そのため、一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物の劣化が抑制され、長期間の使用においても耐ガス性を維持し、更にＪｏｂ内変動を抑制することができると考えられる。
【００４４】
本実施形態の電荷輸送層で使用される電荷輸送材料としては、電子輸送材料であっても良く、正孔輸送材料であっても良い。
【００４５】
電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００４６】
正孔輸送材料としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。
【００４７】
なお、電荷輸送材料は、１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００４８】
電荷輸送層に含まれる結着樹脂としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂などが挙げられる。
【００４９】
電荷輸送材料の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、２０〜３００質量部であることが好ましく、４０〜１５０質量部であることがより好ましい。
【００５０】
一般式（１−１）又は一般式（１−２）で表される化合物の含有量は、電荷輸送材料１００質量部に対して、１〜３０質量部であることが好ましく、５〜１５質量部であることがより好ましい。また、一般式（２）で表される化合物の含有量は、電荷輸送材料１００質量部に対して、０．５〜１０質量部であることが好ましく、１〜５質量部であることがより好ましい。一般式（１−１）又は一般式（１−２）、若しくは一般式（２）で表される化合物の含有量が少ない場合、上述の効果が得られないことがある。一方、一般式（１−１）又は一般式（１−２）、若しくは一般式（２）で表される化合物の含有量が多い場合、露光部電位やＪｏｂ内変動が大きくなることがある。
【００５１】
電荷輸送層の形成方法としては、例えば、先ず、電荷輸送材料及び結着樹脂を溶媒中に溶解して、塗工液を作製する。その後、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコートなどの、従来の塗工方法を利用して塗工する。
【００５２】
塗工液中の溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロルメタン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどを使用することができる。これらの溶媒は、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００５３】
電荷輸送層の膜厚は、通常、５０μｍ以下であり、解像度、応答性などの観点から、２５μｍ以下であることが好ましい。なお、電荷輸送層の膜厚の下限値は、使用するシステム（例えば、帯電電位など）に依存するが、通常、５μｍ以上とすることが好ましい。
【００５４】
（表面層）
本実施形態の感光体は、感光層保護などの目的で、表面層を含むことが好ましい。なお、表面層４は、通常、電荷輸送層３の上に設ける。
【００５５】
表面層としては、架橋性樹脂を含む層、フィラーを含む層などを使用することが、高い耐磨耗性が達成されるため、好ましい。
【００５６】
架橋性樹脂を含む層は、ラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物とを用いて硬化させ、３次元網目構造を形成させることが、架橋度が高く、高硬度な表面層が得られるため、好ましい。
【００５７】
また、表面層は、表面層の機械的耐久性の向上を目的に、フィラーを含む層を含有することが好ましい。特に、前述の架橋性樹脂を含む場合、フィラーを含有させることにより、耐磨耗性が高くなり、感光体のより長期の使用を達成できるため、好ましい。
【００５８】
フィラーとしては、特に制限はないが、例えば、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、窒化硼素、窒化ケイ素、酸化カルシウム、硫酸バリウム、ＩＴＯ、酸化シリコン、コロイダルシリカ、酸化アルミなどを使用することができる。この中でも、表面層の電気特性の観点から、酸化アルミ、酸化チタン、酸化シリコン、酸化スズを使用することが好ましい。
【００５９】
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍの範囲内であることが、表面層の光透過率や耐摩耗性の観点から好ましい。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ未満の場合、耐摩耗性、分散性などが低下することがある。一方、フィラーの平均一次粒径が０．５μｍを超える場合、表面層の表面粗さが大きくなるため、後述するブレードクリーニング部材の磨耗が早く進行することがある。そのため、トナークリーニング不良が発生したり、フィラー粒子の比重などに依存して、分散液中にフィラーの沈降性が促進されることがある。
【００６０】
表面層中のフィラー材料の濃度は、全固形分に対して通常５０質量％以下であり、好ましくは３０質量％以下である。表面層中のフィラー材料の濃度は、高いほど耐摩耗性が高くなるが、５０質量％を超える場合、残留電位が上昇したり、表面層の書き込み光が散乱され、透過率が低下することがある。
【００６１】
（その他の層）
本実施形態の感光体は、その他の層を含んでも良い。その他の層としては、例えば、導電性支持体と電荷発生層との間の配置される下引き層などが挙げられる。
【００６２】
下引き層は、一般的に樹脂を主成分とする層であり、有機溶媒に対して耐溶媒性が高い樹脂を含むことが好ましい。
【００６３】
本実施形態の下引き層で使用される樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。
【００６４】
また、下引き層は、モアレ防止、残留電位の低減などの観点から、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を含むことが好ましい。
【００６５】
下引き層の形成方法としては、感光層と同様、塗工法を使用して形成することができる。
【００６６】
また、下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を用いて、ゾル−ゲル法により形成されている金属酸化物、陽極酸化により形成されている酸化アルミニウム、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、真空薄膜作製法により形成されている酸化シリコン、酸化スズ（ＩＶ）、二酸化チタン、ＩＴＯ、酸化セリウム等であってもよい。
【００６７】
下引き層の厚さは、通常、０〜５μｍである。
【００６８】
なお、本実施形態では、耐環境性の改善、感度低下の防止、残留電位の上昇の防止などの観点から、感光層、架橋表面層、電荷輸送層、電荷発生層、下引き層等の各層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の添加剤を添加して使用しても良い。
【００６９】
［画像形成方法及び画像形成装置］
本実施形態の画像形成方法は、本実施形態の感光体を使用して、例えば感光体を帯電する帯電工程、露光工程、現像工程などの過程を経た後、トナー画像を画像保持体（転写紙）へと転写する転写工程を含む。本実施形態の画像形成方法は更に、必要に応じて、定着工程及び感光体表面のクリーニング工程を含んでも良い。
【００７０】
本実施形態の画像形成装置は、本実施形態の感光体を使用して、上述の画像形成方法により画像を形成する装置である。本実施形態の画像形成装置は、例えば、感光体を帯電する帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を有する。また、本実施形態の画像形成装置は更に、必要に応じて、定着手段及びクリーニング手段を有する。
【００７１】
本実施形態の画像形成装置は、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及び感光体を含む画像形成要素が複数配置された構成であっても良い。
【００７２】
図３に、本実施形態に係る画像形成装置の一例の概略構成図を示す。
【００７３】
本実施形態の画像形成方法では、先ず、感光体１０を帯電手段１３により帯電する。
【００７４】
感光体１０を帯電する帯電手段としては、帯電チャージャなどを使用することができる。他にも、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイスなどの帯電手段を使用することができる。また、帯電の方式としては、特に限定されず、接触帯電方式又は非接触近接配置帯電方式を採用することができる。これらの方式は、感光体組成物の分解の原因となる帯電手段からの近接放電が生じるような帯電手段を使用した場合に、特に有効である。
【００７５】
ここで言う接触帯電方式とは、感光体に帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電ブレードなどが直接接触する帯電方式のことを指す。一方、非接触近接配置帯電方式とは、例えば、帯電ローラが感光体表面と帯電手段との間に、例えば２００μｍ以下の空隙を有するように、非接触状態で近接配置する帯電方式のことを指す。
【００７６】
前記空隙は、通常１０〜２００μｍであり、好ましくは１０〜１００μｍである。空隙が２００μｍを超える場合、帯電が不安定になることがある。一方、空隙が１０μｍ未満の場合、感光体に残留したトナーが存在する場合に、帯電部材表面が汚染させることがある。
【００７７】
次に、露光手段１５を使用して、帯電された感光体１０上に静電潜像を形成させる。
【００７８】
露光手段１５の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などを使用することができる。また、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを使用しても良い。
【００７９】
次に、現像手段１６を使用して、感光体１０上に形成された静電潜像を可視化する。現像方式としては、乾式トナーを使用した一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーをしようした湿式現像法などを採用することができる。
【００８０】
なお、感光体に負の帯電を施し、画像露光を行うと、反転現像の場合には感光体表面には正の静電潜像が形成される。これを負極性のトナー（検電微粒子）で現像するとポジ画像が得られ、正極性のトナーで現像すればネガ画像が得られる。一方、正規現像の場合には、感光体表面上に負の静電潜像が形成される。これを正極性のトナー（検電微粒子）で現像するとポジ画像が得られ、負極性のトナーで現像すればネガ画像が得られる。
【００８１】
次に、転写手段２０を使用して、感光体上で可視化されたトナー像を転写体１９上に転写する。転写手段２０としては、例えば転写チャージャなどを使用することができる。また、転写をより良好に行うために、転写前チャージャを使用しても良い。
【００８２】
転写手段としては、例えば、前述した転写チャージャ、バイアスローラーを使用した静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式などを採用することができる。静電転写方式を採用する場合、前述の帯電手段を使用することができる。
【００８３】
次に、分離手段を使用して、転写体１９を感光体１０より分離する。分離手段としては、例えば、分離チャージャ２１、分離爪２２などを使用することができる。その他の分離方法としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離などを利用して分離することができる。なお、分離チャージャ２１としては、前記帯電手段と同様の方式が利用可能である。
【００８４】
次に、クリーニング手段を使用して、転写後の感光体上に残されたトナーをクリーニングする。クリーニング手段としては、ファーブラシ２４、クリーニングブレード２５などを使用することができる。
【００８５】
本実施形態では、クリーニングをより効率的に行うために、クリーニング前チャージャ２３を有することが好ましい。
【００８６】
他のクリーニング手段としては、ウェブ方式のクリーニング手段、マグネットブラシ方式のクリーニング手段などが挙げられ、上述のクリーニング手段を単独で又は複数を併用して使用しても良い。
【００８７】
次に必要に応じて、除電手段１２を使用して、感光体の上の潜像を取り除く。除電手段１２としては、除電ランプ、除電チャージャなどを使用することができ、各々、前述の露光手段、帯電手段などで述べたものなどを使用することができる。
【００８８】
なお、原稿読み取り、給紙、定着、排紙などのプロセスは、特に限定されず、従来のものを使用することができる。
【００８９】
前述した本実施形態の感光体を使用した画像形成手段は、例えば、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていても良いが、プロセスカートリッジの形態でそれらの装置内に組み込まれ、着脱自在な構成であっても良い。
【００９０】
［プロセスカートリッジ］
図４に、本実施形態に係るプロセスカートリッジの例の概略図を示す。
【００９１】
本実施形態のプロセスカートリッジは、本実施形態の感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び帯電手段から成る群から選択される、少なくとも１つの手段と、を含み、画像形成装置に着脱可能な構成である。
【００９２】
本実施形態のプロセスカートリッジは、本実施形態の感光体１０１を有し、帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段１０７及び図示しない除電手段からなる群から選択される、少なくとも１つの手段を有し、画像形成装置に着脱可能な構成である。
【００９３】
一例として、図４で示したカートリッジによる画像形成プロセスの一例について説明する。感光体１０１は、回転しながら帯電手段１０２による帯電、露光手段１０３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。形成された静電潜像は、現像手段１０４でトナー現像され、転写手段ｎ１０６により、転写体１０５上に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、更に図示しない除電手段により除電され、上述の操作を繰り返す。
【００９４】
［実施例］
（前述の一般式（１−１）を用いる実施形態）
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明は、実施例により限定されない。なお、部は、全て質量部を指す。
【００９５】
（チタニルフタロシアニン結晶の合成）
チタニルフタロシアニン結晶の合成は、特開２００４−８３８５９号公報に記載された方法に準じて行った。
【００９６】
先ず、１、３−ジイミノイソインドリン２９２部とスルホラン１８００部を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０４部を滴下する。滴下終了後、１８０℃まで徐々に昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間で保持しながら、５時間撹拌して反応を行った。
【００９７】
反応終了後、放冷した後、析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、次にメタノールで数回洗浄した。さらに、８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。
【００９８】
粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過した。次に、洗浄液が中性になるまでイオン交換水（ｐＨ：７．０、比伝導度：１．０μＳ／ｃｍ）により水洗いを繰り返し（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８、比伝導度は２．６μＳ／ｃｍであった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。
【００９９】
得られたウェットケーキ（水ペースト）４０部をテトラヒドロフラン２００部に投入し、室温下でホモミキサー（ケニス、ＭＡＲＫＩＩｆモデル）により撹拌（２０００ｒｐｍ）し、ペーストの濃紺色の色が淡い青色に変化したら（撹拌開始後約２０分）、撹拌を停止し、直ちに減圧濾過を行った。濾過装置上で得られた結晶をテトラヒドロフランで洗浄し、顔料のウェットケーキを得た。
【０１００】
得られたウェットケーキを減圧下（５ｍｍＨｇ）、７０℃で２日間乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶８．５部を得た。前述のウェットケーキの固形分濃度は、１５質量％であった。結晶変換溶媒は、ウェットケーキに対する質量比で３３倍の量を用いた。なお、合成の原材料には、ハロゲン含有化合物を使用していない。
【０１０１】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、ＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと、最低角７．３±０．２°にピークを有し、更に９．４±０．２°、９．６±０．２°、２４．０±０．２°に主要なピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有さず、更に２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。
【０１０２】
図５に、本実施形態のチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル測定結果の一例を示す。なお、Ｘ線回折スペクトル測定の測定条件は、
Ｘ線管球：Ｃｕ、
電圧：５０ｋＶ、
電流：３０ｍＡ、
走査速度：２°／分、
走査範囲：３°〜４０°、
時定数：２秒、
とした。
【０１０３】
（実施例１）
アルミニウム製支持体（外径６０ｍｍφ）に、下記の下引き層塗工液を使用して、１３０℃で２０分乾燥した後の膜厚が３．５μｍとなるように浸漬法で塗工し、下引き層を形成した。
【０１０４】
下引き層塗工液は：
二酸化チタン粉末（石原産業社製、タイベークＣＲ−ＥＬ）；４００部、
メラミン樹脂（ＤＩＣ社製、スーパーベッカミンＧ８２１−６０）；６５部、
アルキッド樹脂（ＤＩＣ社製、ベッコライトＭ６４０１−５０）；１２０部、
２−ブタノン；４００部、
とした。
【０１０５】
形成した下引き層上に、下記電荷発生層塗工液を使用して浸漬塗工し、９０℃で２０分加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１０６】
電荷発生層塗工液は：
チタニルフタロシアニン；８部、
ポリビニルブチラール（積水化学工業社製、ＢＸ−１）；５部、
２−ブタノン；４００部、
とした。
【０１０７】
得られた電荷発生層上に、下記電荷輸送層塗工液を使用して浸漬塗工し、１２０℃で２０分間加熱乾燥させ、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１０８】
電荷輸送層塗工液は：
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）；１０部、
下記構造式（１）（ＣＴＭ１）に示す正孔輸送材料；１０部、
表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１；１部、
表７の例示化合物Ｎｏ．２−３；０．３部、
テロラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１０９】
【数７】
2014013379.tif 000015
得られた電荷輸送層上に、下記表面層塗工液を使用して、スプレー塗工し、メタルハライドランプ（照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：１６０秒の条件）で光照射を行った。さらに、１３０℃で３０分乾燥して、４．０μｍの表面層を設けることにより、実施例１の感光体を得た。
【０１１０】
表面層塗工液は：
ラジカル重合性モノマー（トリメチロールプロパンアクリレート）（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）；１０部、
下記構造式（２）の化合物；１０部、
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）；１部、
テトラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１１１】
【数８】
2014013379.tif 000016
（実施例２）
実施例１において、電荷輸送層塗工液を、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１から例示化合物Ｎｏ．１−６に、表７の例示化合物Ｎｏ．２−３から例示化合物Ｎｏ．２−６に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２の感光体を得た。
【０１１２】
（実施例３）
実施例１において、電荷輸送層塗工液を、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１から例示化合物Ｎｏ．１−２５に、表７の例示化合物Ｎｏ．２−３から例示化合物Ｎｏ．２−７に変更し、更に表面層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例３の感光体を得た。
【０１１３】
表面層塗工液は：
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３）；３．０部、
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫケミー製、ＢＹＫ−Ｐ１０４）；０．０６部、
ラジカル重合性モノマー（トリメチロールプロパンアクリレート）（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）；５部、
ラジカル重合性モノマー（ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート）（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０）；５部、
前記構造式（１）の化合物；１０部、
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）；１部、
テトラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１１４】
（実施例４）
実施例３において、電荷輸送層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例３と同様の方法により、実施例４の感光体を得た。
【０１１５】
電荷輸送層塗工液は：
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）；１０部、
下記構造式（３）（ＣＴＭ２）の正孔輸送材料；１０部、
表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−３５；１部、
表７の例示化合物Ｎｏ．２−９；０．３部、
テロラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１１６】
【数９】
2014013379.tif 000017
（実施例５）
実施例３において、電荷輸送層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例３と同様の方法により、実施例５の感光体を得た。
【０１１７】
電荷輸送層塗工液は：
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）；１０部、
下記構造式（４）（ＣＴＭ３）の正孔輸送材料；１０部、
表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１７；０．１部、
表７の例示化合物Ｎｏ．２−１：０．３部、
テロラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１１８】
【数１０】
2014013379.tif 000018
（実施例６）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１７の添加量を０．５部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例６の感光体を得た。
【０１１９】
（実施例７）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１７の添加量を１部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例７の感光体を得た。
【０１２０】
（実施例８）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１７の添加量を１．５部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例８の感光体を得た。
【０１２１】
（実施例９）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．０５部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例９の感光体を得た。
【０１２２】
（実施例１０）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．１部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例１０の感光体を得た。
【０１２３】
（実施例１１）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．５部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例１１の感光体を得た。
【０１２４】
（実施例１２）
実施例５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を１部に変更した以外は、実施例５と同様の方法により、実施例１２の感光体を得た。
【０１２５】
（実施例１３）
実施例７において、表面層塗工液を下記の塗工液に変更し、表面層塗工液を電荷輸送層上にスプレー塗工し、１５０℃で２０分乾燥し、４．０μｍの表面層を設けた以外は、実施例７と同様の方法により、実施例１３の感光体を得た。
【０１２６】
表面層塗工液は：
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３）；３．０部、
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー製）；０．０６部、
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）；１０部、
前記構造式（１）（ＣＴＭ１）の正孔輸送材料；４部、
テトラヒドロフラン；２３０部、
シクロヘキサノン；７０部、
とした。
【０１２７】
（比較例１）
実施例３において、電荷輸送層塗工液に、表７の例示化合物Ｎｏ．２−７を添加しない以外は実施例３と同様の方法により、比較例１の感光体を得た。
【０１２８】
（比較例２）
実施例３において、電荷輸送層塗工液に、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−２５を添加しない以外は、実施例３と同様の方法により、比較例２の感光体を得た。
【０１２９】
（比較例３）
実施例７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（５）の化合物に変更した以外は、実施例７と同様の方法により、比較例３の感光体を得た。
【０１３０】
【数１１】
2014013379.tif 000019
（比較例４）
実施例７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（６）の化合物に変更した以外は、実施例７と同様の方法により、比較例４の感光体を得た。
【０１３１】
【数１２】
2014013379.tif 000020
（比較例５）
実施例７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（７）の化合物に変更した以外は、実施例７と同様の方法により、比較例５の感光体を得た。
【０１３２】
【数１３】
2014013379.tif 000021
（前述の一般式（１−２）を用いる実施形態）
先ず、表４〜表６の化合物における、化合物Ｎｏ．１'−４、Ｎｏ．１'−５、Ｎｏ．１'−６の化合物における、具体的な合成例について説明するが、これは一例である。また、他の化合物も、同様の方法により合成可能である。
【０１３３】
（合成例１：表４〜表６の化合物Ｎｏ．１'−４の合成）
下記構造式（８）で表されるアルデヒド化合物５．００ｇ（１６．６ｍｍｏｌ）、ジベンジルアミン３．２７ｇ（１６．６ｍｍｏｌ）、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド５．１８ｇ（２３．２ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）７０ｍｌをアルゴン気流下、２５℃の内温にて２時間撹拌した。
【０１３４】
【数１４】
2014013379.tif 000022
２時間の攪拌後、内容物に１Ｍ炭酸ナトリウム水溶液５０ｍｌを注ぎ、更に３０分間撹拌した後、酢酸エチルで内容物を抽出Ｓｉた。得られた有機層を水洗し、濃縮することにより、下記構造式（９）で表される、表４〜表６における化合物Ｎｏ．１'−４のジアミン化合物を無色透明オイルで得た。得られた化合物の重量は６．４４ｇ（１３．３ｍｍｏｌ）であり、収率は８０．１％であった。
【０１３５】
【数１５】
2014013379.tif 000023
得られたオイルを液体クロマトグラフ質量分析（ＬＣ−ＭＳ）法により分析したところ、目的とする化合物Ｎｏ．１'−４のジアミン化合物（分子量計算値：４８２．６６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当する４８３．５２のピークが観測された。
【０１３６】
図６に、本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の一例を示す。
【０１３７】
（合成例２：表４〜表６の化合物Ｎｏ．１'−５の合成）
下記構造式（１０）で表されるアルデヒド化合物５．００ｇ（１６．６ｍｍｏｌ）、Ｎ−エチル−ｐ−トルイジン２．７５ｇ（１８．３ｍｍｏｌ）、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド５．１８ｇ（２３．２ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ  ７０ｍｌをアルゴン気流下、２５℃の内温にて２２時間撹拌した。
【０１３８】
【数１６】
2014013379.tif 000024
２２時間の攪拌後、内容物に１Ｍ炭酸ナトリウム水溶液５０ｍｌを注ぎ、更に３０分間撹拌した後、酢酸エチルで内容物を抽出した。得られた有機層を水洗し、濃縮することにより下記構造式（１１）で表される、表４〜表６における化合物Ｎｏ．１'−５のジアミン化合物を黄色オイルで得た。得られた化合物の重量は２．５９ｇ（６．２ｍｍｏｌ）であり、収率は３７．３％であった。
【０１３９】
【数１７】
2014013379.tif 000025
得られたオイルをＬＣ−ＭＳ法により分析したところ、目的とする化合物Ｎｏ．１'−５のジアミン化合物（分子量計算値：４２０．５９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当する４２１．６０のピークが観測された。
【０１４０】
図７に、本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の他の例を示す。
【０１４１】
（合成例３：表４〜表６の化合物Ｎｏ．１'−６の合成）
下記構造式（１２）で表されるアルデヒド化合物５．００ｇ（１６．６ｍｍｏｌ）、Ｎ−エチルベンジルアミン２．６９ｇ（１８．３ｍｍｏｌ）、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド５．１８ｇ（２３．２ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ  ７０ｍｌをアルゴン気流下、２５℃の内温にて４時間撹拌した。
【０１４２】
【数１８】
2014013379.tif 000026
４時間の攪拌後、内容物に１Ｍ炭酸ナトリウム水溶液５０ｍｌを注ぎ、更に３０分間撹拌した後、酢酸エチルで内容物を抽出した。得られた有機層を水洗し、濃縮することにより下記構造式（１３）で表される、表４〜表６における化合物Ｎｏ．１'−６のジアミン化合物を黄色オイルで得た。得られた化合物の重量は４．５６ｇ（１０．８ｍｍｏｌ）であり、収率は６５．１％であった。
【０１４３】
【数１９】
2014013379.tif 000027
得られたオイルをＬＣ−ＭＳ法により分析したところ、化合物Ｎｏ．１'−６のジアミン化合物（分子量計算値：４２０．５９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当する４２１．５２のピークが観測された。
【０１４４】
図８に、本実施形態に係る電荷輸送層の赤外線吸収スペクトル測定の結果の他の例を示す。
【０１４５】
（実施例２０）
実施例１の電荷輸送層塗工液における、表１〜表３の例示化合物Ｎｏ．１−１を、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−１に変更した以外は、実施例２０と同様の方法により、実施例２０の感光体を得た。
【０１４６】
（実施例２１）
実施例２０の電荷輸送層塗工液における、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−１を、例示化合物Ｎｏ．１'−５に変更し、表７の例示化合物Ｎｏ．２−３を例示化合物Ｎｏ．２−６に変更した以外は、実施例２０と同様の方法により、実施例２１の感光体を得た。
【０１４７】
（実施例２２）
実施例２０の電荷輸送層塗工液における、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−１を、例示化合物Ｎｏ．１'−１６に変更し、表７の例示化合物Ｎｏ．２−３を例示化合物Ｎｏ．２−７に変更し、更に表面層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例２０と同様の方法により、実施例２２の感光体を得た。
【０１４８】
表面層塗工液は：
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３）；３．０部、
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫケミー製、ＢＹＫ−Ｐ１０４）；０．０６部、
ラジカル重合性モノマー（トリメチロールプロパンアクリレート）（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）；５部、
ラジカル重合性モノマー（ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート）（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０）；５部、
前記構造式（２）の化合物；１０部、
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）；１部、
テトラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１４９】
（実施例２３）
実施例２２において、電荷輸送層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例２２と同様の方法により、実施例２３の感光体を得た。
【０１５０】
電荷輸送層塗工液は：
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）；１０部、
下記構造式（１４）（ＣＴＭ２）の正孔輸送材料；１０部、
表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−２３；１部、
表７の例示化合物Ｎｏ．２−９；０．３部、
テロラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１５１】
【数２０】
2014013379.tif 000028
（実施例２４）
実施例２３において、電荷輸送層塗工液を、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−２３から例示化合物Ｎｏ．１'−３９に、表７の例示化合物Ｎｏ．２−９から例示化合物Ｎｏ．２−１に変更した以外は、実施例２３と同様の方法により、実施例２４の感光体を得た。
【０１５２】
（実施例２５）
実施例２２において、電荷輸送層塗工液を下記の塗工液に変更した以外は、実施例２２と同様の方法により、実施例２５の感光体を得た。
【０１５３】
電荷輸送層塗工液は：
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）；１０部、
下記構造式（１５）（ＣＴＭ３）の正孔輸送材料；１０部、
表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４；０．１部、
表７の例示化合物Ｎｏ．２−１：０．３部、
テロラヒドロフラン；１００部、
とした。
【０１５４】
【数２１】
2014013379.tif 000029
（実施例２６）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４の添加量を０．５部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例２６の感光体を得た。
【０１５５】
（実施例２７）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４の添加量を１部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例２７の感光体を得た。
【０１５６】
（実施例２８）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４の添加量を１．５部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例２８の感光体を得た。
【０１５７】
（実施例２９）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．０５部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例２９の感光体を得た。
【０１５８】
（実施例３０）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．１部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例３０の感光体を得た。
【０１５９】
（実施例３１）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を０．５部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例３１の感光体を得た。
【０１６０】
（実施例３２）
実施例２５において、電荷輸送層塗液における、表７の例示化合物Ｎｏ．２−１の添加量を１部に変更した以外は、実施例２５と同様の方法により、実施例３２の感光体を得た。
【０１６１】
（実施例３３）
実施例２７において、表面層塗工液を下記の塗工液に変更し、表面層塗工液を電荷輸送層上にスプレー塗工し、１５０℃で２０分乾燥し、４．０μｍの表面層を設けた以外は、実施例２７と同様の方法により、実施例３３の感光体を得た。
【０１６２】
表面層塗工液は：
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３）；３．０部、
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー製）；０．０６部、
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）；１０部、
前記構造式（１）（ＣＴＭ１）の正孔輸送材料；４部、
テトラヒドロフラン；２３０部、
シクロヘキサノン；７０部、
とした。
【０１６３】
（比較例１０）
実施例２２において、電荷輸送層塗工液に、表７の例示化合物Ｎｏ．２−７を添加しない以外は実施例２２と同様の方法により、比較例１０の感光体を得た。
【０１６４】
（比較例１１）
実施例２２において、電荷輸送層塗工液に、表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−１６を添加しない以外は、実施例２２と同様の方法により、比較例１１の感光体を得た。
【０１６５】
（比較例１２）
実施例２７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（１６）の化合物に変更した以外は、実施例２７と同様の方法により、比較例１２の感光体を得た。
【０１６６】
【数２２】
2014013379.tif 000030
（比較例１３）
実施例２７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（１７）の化合物に変更した以外は、実施例２７と同様の方法により、比較例１３の感光体を得た。
【０１６７】
【数２３】
2014013379.tif 000031
（比較例１４）
実施例２７において、電荷輸送層塗工液の表７の例示化合物Ｎｏ．２−１を、下記構造式（１８）の化合物に変更した以外は、実施例２７と同様の方法により、比較例１４の感光体を得た。
【０１６８】
【数２４】
2014013379.tif 000032
（比較例１５）
実施例２７において、電荷輸送層塗工液の表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４を、下記構造式（１９）の化合物に変更した以外は、実施例２７と同様の方法により、比較例１５の感光体を得た。
【０１６９】
【数２５】
2014013379.tif 000033
（比較例１６）
実施例２７において、電荷輸送層塗工液の表４〜表６の例示化合物Ｎｏ．１'−４を、下記構造式（２０）の化合物に変更した以外は、実施例２７と同様の方法により、比較例１６の感光体を得た。
【０１７０】
【数２６】
2014013379.tif 000034
［評価］
各実施例及び比較例で得られた感光体を、電子写真プロセス用カートリッジに装着し、タンデム方式のリコー製フルカラーデジタル複写機（ｉｍａｇｉｏＭＰＣ７５００）の改造機に搭載した。書き込み率５％チャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用いて、通算５０万枚印刷する耐刷試験を行った。
【０１７１】
その際、初期及び耐刷試験後の露光部電位（ＶＬ）、Ｊｏｂ内変動、耐刷試験後の解像力（画像ボケ）について評価を行った。評価結果を表８及び表９に示す。
【０１７２】
【表８】
2014013379.tif 000035
【０１７３】
【表９】
2014013379.tif 000036
（Ｊｏｂ内変動）
Ｊｏｂ内変更の評価は、先ず表面電位計を使用して感光体の露光部電位（ＶＬ）を測定した。続けて５０枚連続印刷することを１Ｊｏｂとして、それを１０回繰り返した後、再度露光部電位を測定した。繰り返し印刷後の露光部電位から最初の露光部電位を引き、Ｊｏｂ内変動とした。表８及び表９には、計測値の他、プロセスで使用する上で補正可能な範囲か否かについての判定結果を示す。
【０１７４】
Ｊｏｂ内変動の判定基準は、
◎：問題ないレベル、
○：若干変化が認められるが、補正できる範囲で問題にならないレベル、
△：変化が明らかに認められ、若干許容範囲を超えたレベル、
×：変化が大きく、問題視されるレベル、
とした。
【０１７５】
（解像力）
解像力の評価は、画像サンプルを出力し、マイクロスコープを使用して画像サンプルを拡大観察することによって行った。
【０１７６】
解像力の判定基準は、
◎：問題が認められないレベル、
○：若干解像力が低下している様子が認められるが、許容できるレベル、
△：明らかに解像力が低下しており、許容レベルを超えたレベル、
×：画像がボケており、問題視されるレベル、
とした。
【０１７７】
表８及び表９から明らかであるように、本実施形態の感光体は、長期の繰り返し使用に対しても感光体特性が安定しており、繰り返し使用後においてもＪｏｂ内変動が少なく、また、画像ボケも発生していない。
【０１７８】
一方、比較例１、比較例１０などのように一般式（２）の化合物を含まない場合には、一般式（１−１）の化合物の効果により画像ボケは発生しにくいが、Ｊｏｂ内変動が大きい。また、比較例２、比較例１１などのように、一般式（１−１）又は一般式（１−２）の化合物を含まない場合には、画像ボケが発生する。また、Ｊｏｂ内変動も大きい。これは、電荷輸送材料自体が、酸化性ガスなどにより劣化したからであると考えられる。
【０１７９】
また、比較例３〜５、比較例１２〜１４などのように、一般式（２）以外の化合物を使用した場合、画像ボケは抑制されているが、Ｊｏｂ内変動が大きくなっている。これは、これらの組み合わせでは、一般式（１−１）又は一般式（１−２）の化合物との相互作用が弱く、一般式（１−１）又は一般式（１−２）の化合物の劣化を抑制できていないからであると考えられる。
【０１８０】
以上、本実施形態では、長期の長期の繰り返し使用においても画像ボケが発生せず、またＪｏｂ内変動も抑制し、高画質画像が長期に亘って安定に得られる感光体を提供することができる。
【０１８１】
また、本実施形態の感光体を使用することにより、画像濃度や色味の変化が少ない、画質一貫性に優れた画像出力が可能な画像形成方法、画像形成装置、及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供できる。
【符号の説明】
【０１８２】
１０Ａ、１０Ｂ      感光体
１１                導電性支持体
１２                電荷発生層
１３                表面層
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１８３】
【特許文献１】特開２０１０−１６４６３９号公報
【図１】
2014013379.tif 000041
【図２】
2014013379.tif 000042
【図３】
2014013379.tif 000043
【図４】
2014013379.tif 000044
【図５】
2014013379.tif 000045
【図６】
2014013379.tif 000046
【図７】
2014013379.tif 000047
【図８】
2014013379.tif 000048