(57)【要約】【課題】            本発明は、高いヒアルロン酸産生促進作用を発揮する、ヒアロルン酸産生促進剤を提供することを目的とする。【解決手段】          下記化学式（１）で示される化合物2014227392.tif 000007（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤。【選択図】          なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記化学式（１）で示される化合物
2014227392.tif 000006
（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項２】
化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とする請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項３】
化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6の１以上がアセチル基であり、アセチル基以外のＲ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とする請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項４】
化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6のすべてがアセチル基である化合物を有効成分とする請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、皮膚線維芽細胞のヒアルロン酸産生を促進する作用を有し、皮膚の老化防止や創傷治癒促進、あるいはヒアルロン酸の異常分解を伴う疾病の治療に有用なヒアルロン酸産生促進剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒアルロン酸は、Ｄ−Ｎ−アセチルグルコサミンとＤ−グルクロン酸が交互に結合して形成された直鎖状の高分子多糖であり、皮膚、軟骨、関節液、臍帯、眼硝子体、その他の結合組織に存在する。ヒアルロン酸は、細胞間の間隙に充填されることにより細胞を保持する機能を有し、さらに細胞間隙への水分の保持、組織への潤滑性や柔軟性の付与、機械的障害等の外力に対する抵抗等、数多くの機能を有している。
【０００３】
皮膚の真皮及び表皮は、表皮細胞、線維芽細胞、及び真皮細胞外マトリックス等によって構成されている。ヒアルロン酸は、コラーゲン、エラスチン等とともに真皮細胞外マトリックスを構成し、表皮細胞や線維芽細胞等の細胞の外にあって皮膚構造を支持している。若い皮膚では、これら皮膚組織の相互作用が恒常性を保つことによって、水分保持、柔軟性、弾力性等が確保され、肌は外見的にも張りや艶があって、みずみずしい状態が維持される。
【０００４】
ところが、紫外線、著しい乾燥、過度の皮膚洗浄等のある種の外的因子の影響を受けたり、加齢が進んだりすると、ヒアルロン酸の分解及び変質が起こる。また、外的因子の影響や加齢に伴う線維芽細胞の増殖率低下も、天然保湿因子であるヒアルロン酸の産生量の低下を生じる。その結果、皮膚の弾力性や保湿機能は低下し、角質は異常剥離を引き起こし、肌は張りや艶を失い、荒れ、しわ、くすみ等の老化症状を呈するようになる。
【０００５】
このような皮膚の老化に伴う、荒れ、しわ、くすみ、きめの消失、弾力性の低下及び保湿機能の低下等には、ヒアルロン酸の減少、変性が関与している。近年、紫外線等がこの変化を誘導する因子とされており、皮膚のしわ形成等の大きな要因となると考えられる。したがって、ヒアルロン酸産生の促進は、皮膚の老化を防止及び改善する上で重要である。
【０００６】
また、関節液に含まれるヒアルロン酸は、関節軟骨の表面を覆い、ヒアルロン酸が有する潤滑機能、軟骨に対する被覆・保護機能等により、関節の円滑な作動に役立っている。一方、慢性関節リウマチ等の関節炎において、関節液におけるヒアルロン酸の濃度が低下していることが知られている。したがって、ヒアルロン酸の産生を促進することで、慢性関節リウマチ、変形性関節炎、化膿性関節炎、痛風性関節炎、外傷性関節炎、又は骨関節炎等の関節炎を予防又は治療することができると考えられる。
【０００７】
さらに、創傷又は熱傷の治癒過程において、肉芽（組織）が形成するが、肉芽中にヒアルロン酸が著しく増加することが知られている。そのため、ヒアルロン酸の産生を促進することで、創傷又は熱傷の治癒を促進することができると考えられる。
【０００８】
従来、ヒアルロン酸産生促進作用を有するものとしては、ブラシノステロイド（特許文献１参照）、イヌビワ抽出物（特許文献２参照）等が知られている。
【０００９】
しかしながら、上述したような従来のヒアルロン酸産生促進剤においては、ヒアルロン酸産生促進効果，品質，安定性又は安全性のいずれかの面で不十分なものも存在しており、更に新規なヒアルロン酸産生促進作用を有するものが求められているのが実状であった。
【００１０】
また、クロロゲン酸の誘導体としては、クロロゲン酸のエチルエステルが抗インフルエンザウィルス効果を発揮することが知られている（特許文献３参照）。
【００１１】
【特許文献１】特開２００８−０７４７２４号公報
【特許文献２】特開２０１０−１５０２０７号公報
【特許文献３】特開２００４−３４５９７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、高いヒアルロン酸産生促進作用を発揮する、ヒアロルン酸産生促進剤を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、下記化学式（１）で示される化合物
【００１４】
【化１】
2014227392.tif 000002
【００１５】
（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）（式１中Ｒ1は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ６は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜８の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ6が全てＨであることはない）を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤である。
【００１６】
本願第２の発明は、化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤である。
【００１７】
本願第３の発明は、化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6の１以上がアセチル基であり、アセチル基以外のＲ２〜Ｒ6がＨである化合物を有効成分とする請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤である。
【００１８】
本願第４の発明は、化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6のすべてがアセチル基である化合物を有効成分とする請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤である。
【発明の効果】
【００１９】
本願発明は、高いヒアルロン酸産生促進効果を有するヒアルロン酸産生促進剤に関する。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下本発明を実施するための形態を説明する。
【００２１】
本発明は、下記化学式（１）で示される化合物
【００２２】
【化２】
2014227392.tif 000003
【００２３】
（式１中Ｒ１は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ6は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ６が全てＨであることはない）（式１中Ｒ1は、Ｈ若しくは炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアルキル基を示し、Ｒ２〜Ｒ６は同一若しくは異なってもよくＨ若しくは炭素数２〜８の直鎖若しくは分岐鎖を有する、飽和若しくは不飽和のアシル基を示し、Ｒ１〜Ｒ４が全てＨであることはない）を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤である。
【００２４】
本願発明の効果の点から、化学式（１）において、Ｒ１がエチル基、２−エチルヘキシル基から選択される１種又は２種であり、Ｒ２〜Ｒ6がＨである化合物が好ましく用いられる。
【００２５】
本願発明の効果の点から、化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6の１以上がアセチル基であり、アセチル基以外のＲ２〜Ｒ6がＨである化合物が好ましく用いられる。
【００２６】
本願発明の効果の点から、化学式（１）において、Ｒ１がＨ、Ｒ２〜Ｒ6のすべてがアセチル基である化合物が好ましく用いられる。
【００２７】
本願発明の化合物は、下記化学式（２）で示される化合物であるクロロゲン酸を出発物質として合成することができる。
【００２８】
【化３】
2014227392.tif 000004
【００２９】
Ｒ１にアルキル基をエステル結合させる際には、化学式（２）の化合物と炭素数１から１２のアルコールを希酸水溶液中で混合し、常温若しくは６０℃以下の温度条件下で適時反応させることにより合成することができる。
【００３０】
Ｒ２〜Ｒ6にアシル基を結合させる際には、化学式（２）の化合物と無水カルボン酸−ピリミジン混液を混合し、常温若しくは６０℃以下の温度条件下で適時反応させることにより合成することができる。この際、アシル基を結合させない部位については、予め他の化合物でマスキングを行ってから、反応後マスキングを取り外すこともできる。
【００３１】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、化学式（１）に示した化合物のみからなるものでもよいし、製剤化したものでもよい。
【００３２】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、デキストリン、シクロデキストリン等の薬学的に許容し得るキャリアーその他任意の助剤を用いて、定法に従い、粉末状、顆粒状、錠剤状、液状等の任意の剤型に製剤化することができる。この際、助剤としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、潤沢剤、安定剤、矯味・矯臭剤等を用いることができる。ヒアルロン酸産生促進剤は、他の組成物（例えば、皮膚外用剤、美容用飲食品等）に配合して使用することができる他、軟膏剤、外用液剤、貼付剤として使用することができる。
【００３３】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤を製剤化した場合、化学式（１）に示した化合物の含有量は、特に限定されるものではなく、目的に応じて適宜設定することができる。
【００３４】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、必要に応じてヒアルロン酸産生促進作用を有する他の成分を、化学式（１）に示した化合物とともに配合して用いることができる。
【００３５】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤の投与方法としては、経皮投与、経口投与等が挙げられるが、目的に応じてその予防・改善等に公的な方法を適宜選択すればよい。
【００３６】
また本発明のヒアルロン酸産生促進剤の投与量も、目的、適用方法、適用期間等によって適宜増減すればよい。
【００３７】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、化学式（１）に示した化合物が有するヒアルロン酸産生促進作用を通じて、ヒアルロン酸の産生を促進し、荒れ、しわ、くすみ、キメの消失、弾力性の低下及び保湿機能の低下等の皮膚の老化症状を予防又は改善することができる。また、本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、慢性関節リウマチ、変形性関節炎、化膿性関節炎、痛風性関節炎、外傷性関節炎、又は骨関節炎などの関節炎を予防又は治療することができるとともに、創傷又は熱傷の治癒を促進することができる。ただし、本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、これらの用途以外にもヒアルロン酸産生促進作用を発揮することに意義のある全ての用途に用いることができる。
【００３８】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、優れたヒアルロン酸産生促進作用を有するとともに、皮膚に適用した場合の使用感と安全性に優れているため、例えば、皮膚外用剤に配合するのに好適である。この場合に、化学式（１）に示した化合物をそのまま配合してもよいし、化学式（１）に示した化合物から製剤化したヒアルロン酸産生促進剤を配合してもよい。
【００３９】
化学式（１）に示した化合物を配合する皮膚外用剤の剤型は任意であり、例えば、ローションなどの可溶化系、クリームや乳液などの乳化系、カラミンローション等の分散系として提供することができる。さらに、噴射剤と共に充填したエアゾール、軟膏剤、粉末、顆粒などの種々の剤型で提供することもできる。
【００４０】
なお、化学式（１）に示した化合物を配合する皮膚外用剤には、化学式（１）に示した化合物の他に、必要に応じて、通常医薬品、医薬部外品、皮膚化粧料、毛髪用化粧料及び洗浄料に配合される、油性成分、保湿剤、粉体、色素、乳化剤、可溶化剤、洗浄剤、紫外線吸収剤、増粘剤、薬剤、香料、樹脂、防菌防黴剤、アルコール類等を適宜配合することができる。また、本発明の効果を損なわない範囲において、他の保湿剤、細胞賦活剤、あるいは抗酸化剤等との併用も可能である。
【００４１】
また、本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、経口的に摂取することも可能であり、例えば美容用運食品に配合することができる。ここで、美容用飲食品としては、その区分に制限はなく、経口的に摂取される一般食品、健康食品、保健機能食品、医薬部外品、医薬品等を幅広く含むものである。
【００４２】
この場合に、化学式（１）に示した化合物をそのまま配合してもよいし、化学式（１）に示した化合物から製剤化したヒアルロン酸産生促進剤を配合してもよい。
【００４３】
化学式（１）に示した化合物、化学式（１）に示した化合物から製剤化したヒアルロン酸産生促進剤を美容用飲食品に配合する場合、それらにおける有効成分の配合量は、使用目的、症状、性別等を考慮して適宜変更することができるが、添加対象となる美容用飲食品の一般的な摂取量を考慮して、成人１日あたり０．０１〜１００ｍｇに成るようにするのが好ましい。
【００４４】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤を配合した美容用飲食品は、化学式（１）に示した化合物をその活性を妨げないような任意の美容用飲食品に配合したものであってもよいし、化学式（１）に示した化合物を主成分とする栄養補助食品であってもよい。
【００４５】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤を配合した美容用飲食品を製造する際には、例えば、デキストリン、デンプン等の糖類；ゼラチン、大豆タンパク、トウモロコシタンパク、コラーゲン等のタンパク質；大豆ペプチド、ゼラチンなどのペプチド；アラニン、グルタミン、イソロイシン等のアミノ酸類；セルロース、アラビアゴム、キサンタンガム、ジェランガム、カラゲニン等の多糖類；大豆油、ナタネ油、コメ油、中鎖脂肪酸トリグリセリド、高級不飽和脂肪酸トリグリセリド等の油脂類等の任意の助剤を添加して、任意の形状の美容用飲食品にすることができる。
【００４６】
化学式（１）に示した化合物を配合し得る美容用飲食品は特に限定されないが、清涼飲料、炭酸飲料、栄養飲料、果実飲料、乳酸飲料等の飲料（これらの飲料の濃縮原液、調整用粉末、ゼリーを含む）；種々の形態の健康・栄養補助食品；錠剤、カプセル剤、顆粒剤、ドリンク剤等が挙げられ、これらの美容用飲食品に化学式（１）に示した化合物を配合するときに、通常用いられる補助的な原料や添加剤を併用することができる。
【００４７】
また本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、優れたヒアルロン酸産生促進作用を有するので、ヒアルロン酸の産生機構に関連する研究のための試薬としても好適に利用することができる。
【００４８】
なお、本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、ヒトに対して好適に適用されるものであるが、それぞれの作用効果が奏される限り、ヒト以外の動物（例えば、マウス、ラット、ハムスター、イヌ、ネコ、ウシ、ブタ、サル等）に対して適用することができる。
【実施例】
【００４９】
以下、実施例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の各例に何ら制限されるものではない。
【００５０】
「実施例１」クロロゲン酸エチルエステルの合成
エタノール５０ｍＬと試薬級クロロゲン酸０．１ｇ、希硫酸１ｍＬを混合し、暗中条件下、４０℃で３時間加熱、反応させた。酢酸エチル５０ｍＬと精製水５０ｍＬを添加して攪拌後酢酸エチル層を採取した。酢酸エチル層を精製水を用いて３回洗浄し、得られた酢酸エチル層の溶媒を留去し、濃縮物を凍結乾燥することにより、化学式（１）においてＲ１位にエチル基を導入したクロロゲン酸エチルエステルを合成した。収率は４８．６％であった。
クロロゲン酸エチルエステルの確認
ＬＣ／ＭＳ  直接ＭＳに注入して
ＥＳＩ＋  水素付加イオンである383.1を確認
ＥＳＩ−  水素脱離イオンである381.1を確認
ＮＭＲ （１００ＭＨｚ、ＣＤ３ＯＤ）
13.0, 36.4, 36.6, 36.6, 61.3, 69.0, 70.8, 71.2, 74.4, 113.7, 113.7, 115.2, 121.7, 126.3, 145.5, 145.9, 148.4, 167.0, 173.6
【００５１】
「実施例２」クロロゲン酸２−エチルヘキシルエステルの合成
２−エチルヘキサノール１２５ｍＬと試薬級クロロゲン酸０．１ｇ、希硫酸１ｍＬを混合し、暗中条件下、４０℃で３時間加熱、反応させた。酢酸エチル５０ｍＬと精製水５０ｍＬを添加して攪拌後酢酸エチル層を採取した。酢酸エチル層を精製水を用いて３回洗浄し、得られた酢酸エチル層の溶媒を留去し、濃縮物を凍結乾燥することにより、化学式（１）においてＲ１位に２−エチルヘキシル基を導入したクロロゲン酸２−エチルヘキシルエステルを合成した。収率は４２．８％であった。
エチルヘキシルクロロゲン酸の確認
ＬＣ／ＭＳ  直接ＭＳに注入して
ＥＳＩ＋  水素付加イオンである467.2を確認
ＥＳＩ−  水素脱離イオンである465.2を確認
ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、Ｃ５Ｄ５Ｎ）
10.8, 10.9, 14.0, 23.0, 23.7, 28.9, 28.9, 30.3, 30.4, 38.5, 38.8, 67.4, 67.4, 72.0, 114.9, 115.6, 116.5, 121.9, 126.6, 145.9, 147.5, 150.4, 166.8, 174.5
【００５２】
「実施例３」クロロゲン酸アセチルエステルの合成
試薬級クロロゲン酸０．１ｇと無水酢酸−ピリミジン混液（１：２）１ｍＬを混合し、暗中条件下室温で１２時間反応させた。精製水１０ｍＬと酢酸エチル１０ｍＬを攪拌後酢酸エチル層を採取した。酢酸エチル層を精製水を用いて３回洗浄し、得られた酢酸エチル層の溶媒を留去し、濃縮物を凍結乾燥することにより、クロロゲン酸アセチルエステルを合成した。収率は６８．６％であった。
アセチルクロロゲン酸の確認
ＬＣ／ＭＳ  直接ＭＳに注入して
ＥＳＩ＋  水素付加イオンである565.0を確認
ＥＳＩ−  水素脱離イオンである563.0を確認
ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、CD３OD）
19.1, 19.1, 19.3, 19.6, 19.9, 31.3, 36.4, 67.0, 68.1, 71.6, 79.1, 118.1, 122.9, 123.9, 126.4, 133.1, 142.8, 143.9, 144.1, 165.7, 168.3, 168.5, 170.2, 170.3, 170.4, 172.2
【００５３】
［試験例１］  真皮線維芽細胞におけるヒアルロン酸産生作用の評価
評価は、以下の手順で行った。正常ヒト真皮線維芽細胞を１ウェル当たり９６ウェルマイクロプレートに播種した。播種培地には、ダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ）に５質量％のウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したものを用いた。２４時間培養後、０．５質量％ＦＢＳ添加ＤＭＥＭ培地により表４に示す試料濃度に調整したサンプル培養液に交換し、さらに３日間培養した。培養上清中に分泌されたヒアルロン酸の定量にはＥＬＩＳＡ法を用い、最後は標識されたペルオキシダーゼに対し２，２’−アジノビス（３−エチルベンゾチアゾリン−６−スルホン酸）ジアンモニウム塩（ＡＢＴＳ）および過酸化水素を添加して反応させた後、マイクロプレートリーダーにより４０５ｎｍの吸光度を測定した。
ＰＩＥＲＣＥ社製ＢＣＡ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔによりタンパク量を測定し、単位タンパク量当りのヒアルロン酸産生量を求めた。
得られた結果を、試料無添加のコントロールにおける単位タンパク量あたりのヒアルロン酸産生量を１００としたときの相対値により表１に示す。また対照として化学式（２）で示されるクロロゲン酸も同様に評価した。
【００５４】
【表１】
2014227392.tif 000005
【００５５】
表１より明らかなように、実施例１〜３を添加した培地では、有意なヒアルロン酸産生効果が認められた。これに対し、対照であるクロロゲン酸においては、有意なヒアルロン酸産生促進作用は認められなかった。