(57)【要約】      （修正有）【課題】反射（防止）膜を有する眼鏡レンズを、高い信頼性をもって評価するための手段を提供する。【解決手段】特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズについて、視感反射率、主波長、および刺激純度からなる群から選択される第一、第二、および第三の測定項目による良否判定を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
眼鏡レンズの評価方法であって、
前記眼鏡レンズは、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズであり、
評価対象の眼鏡レンズについて、第一の測定項目を測定し、第一の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内である眼鏡レンズを良品として第二の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外である眼鏡レンズは不良品と判定し以降の評価対象外とし、
第一の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第二の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを良品として第三の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定し以降の評価対象外とし、
第二の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第三の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを製品レンズとして出荷可能な合格品と判定し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定する
ことを含み、かつ、
前記第一、第二、および第三の測定項目は、視感反射率、主波長、および刺激純度からなる群から選択される、前記評価方法。
【請求項２】
不良品と判定された眼鏡レンズを官能評価に付すこと、および
官能評価により良品と判定された眼鏡レンズの測定値に基づき良品判定基準範囲を広げること、
を更に含む、請求項１に記載の評価方法。
【請求項３】
第一の測定項目は視感反射率である、請求項１または２に記載の評価方法。
【請求項４】
レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
得られた眼鏡レンズを請求項１〜３のいずれか１項に記載の評価方法により評価すること、および、
評価の結果、合格品と判定された眼鏡レンズ、または該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを、製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法。
【請求項５】
レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の評価方法により眼鏡レンズを評価すること、
評価の結果、不良品と判定された眼鏡レンズの製造条件から変更した製造条件の下で、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズを作製すること、
作製した眼鏡レンズを製品レンズとして出荷するか、または作製した眼鏡レンズを請求項１〜３のいずれか１項に記載の評価方法により評価し、合格品と判定された眼鏡レンズもしくは該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、眼鏡レンズの評価方法および製造方法に関するものであり、詳しくは、特定波長域の光を反射または反射防止する被膜を有する眼鏡レンズの評価方法および製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に眼鏡レンズは、所望の性能を付与するための機能性膜をレンズ基材上に形成することにより作製される。そのような機能性膜としては、特定波長域の光を反射するための反射膜や、反射防止するための反射防止膜が挙げられる（例えば特許文献１、２参照）。以下、このように特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を、反射（防止）膜と記載する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−３１１７０２号公報
【特許文献２】ＷＯ２０１２／０４３２１８Ａ１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
眼鏡レンズの製造分野では、高品質な眼鏡レンズを安定供給するために、製品出荷前にレンズの全数検査またはサンプリング検査を行い、検査により合格品であることが確認された眼鏡レンズ、または合格品であることが確認された眼鏡レンズと同一ロットで製造された眼鏡レンズを製品として出荷することが通常である。
【０００５】
反射（防止）膜を有する眼鏡レンズについての上記検査は、教育訓練を受けた熟練の作業者が被検レンズを目視により観察し、眼鏡レンズとして許容される光学特性を有するか否かを、限界サンプルと対比することにより行われている。しかし、このような官能評価では、作業者の熟練度や感覚の違いにより合格品と判定される眼鏡レンズの品質にバラつきが生じる可能性があるため、検査の信頼性は高いとは言い難い。
【０００６】
そこで本発明の目的は、反射（防止）膜を有する眼鏡レンズを、高い信頼性をもって評価するための手段を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、反射（防止）膜付き眼鏡レンズの評価項目として、視感反射率、主波長、および刺激純度を採用し、これら３つの評価項目を順次測定し、すべての項目について良品と判定された眼鏡レンズを合格品と判定する評価方法により、上記目的を達成することができることを、新たに見出した。上記３項目は、従来、反射（防止）膜付き眼鏡レンズの評価において評価項目として採用されていなかったものであるが、眼鏡レンズの光学特性を決定付ける干渉色や反射率に関連する。しかも、すべて分光測定装置により機械的に測定可能な値であるため、これらを評価項目とすることにより、官能評価によらず、数値に基づく客観的な、信頼性の高い評価を行うことができる。
【０００８】
即ち、上記目的は、下記手段によって達成された。
［１］眼鏡レンズの評価方法であって、
前記眼鏡レンズは、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズであり、
評価対象の眼鏡レンズについて、第一の測定項目を測定し、第一の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内である眼鏡レンズを良品として第二の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外である眼鏡レンズは不良品と判定し以降の評価対象外とし、
第一の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第二の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを良品として第三の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定し以降の評価対象外とし、
第二の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第三の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを製品レンズとして出荷可能な合格品と判定し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定する
ことを含み、かつ、
前記第一、第二、および第三の測定項目は、視感反射率、主波長、および刺激純度からなる群から選択される、前記評価方法。
［２］不良品と判定された眼鏡レンズを官能評価に付すこと、および
官能評価により良品と判定された眼鏡レンズの測定値に基づき良品判定基準範囲を広げること、
を更に含む、［１］に記載の評価方法。
［３］第一の測定項目は視感反射率である、［１］または［２］に記載の評価方法。
［４］レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
得られた眼鏡レンズを［１］〜［３］のいずれかに記載の評価方法により評価すること、および、
評価の結果、合格品と判定された眼鏡レンズ、または該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを、製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法。
［５］レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
［１］〜［３］のいずれかに記載の評価方法により眼鏡レンズを評価すること、
評価の結果、不良品と判定された眼鏡レンズの製造条件から変更した製造条件の下で、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズを作製すること、
作製した眼鏡レンズを製品レンズとして出荷するか、または作製した眼鏡レンズを［１］〜［３］のいずれかに記載の評価方法により評価し、合格品と判定された眼鏡レンズもしくは該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、反射（防止）膜付き眼鏡レンズを、高い信頼性をもって評価することができる。また、数値に基づく評価を行うため、良否判定を解析ソフトを用いて自動化することも可能である。
また、上記評価方法を用いることにより、高品質な眼鏡レンズを安定供給することも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明の評価方法の具体的態様を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の眼鏡レンズの評価方法は、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズを、以下の工程を経て評価する。ここで、下記の第一、第二、および第三の測定項目は、視感反射率、主波長、および刺激純度からなる群から選択される。
（１）評価対象の眼鏡レンズについて、第一の測定項目を測定し、第一の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内である眼鏡レンズを良品として第二の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外である眼鏡レンズは不良品と判定し以降の評価対象外とする。
（２）第一の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第二の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを良品として第三の測定項目の測定に付し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定し以降の評価対象外とする。
（３）第二の測定項目について良品と判定された眼鏡レンズの第三の測定項目の測定値が、予め定めた良品判定基準範囲内であれば、該眼鏡レンズを製品レンズとして出荷可能な合格品と判定し、良品判定基準範囲外であれば不良品と判定する。
【００１２】
上記測定項目中、視感反射率は、反射（防止）膜が形成されたことで眼鏡レンズ表面が過度にぎらつくことなく、良好な光学特性を維持しているか否かを判定するための評価項目である。視感反射率とは、ＩＳＯ（International Organization for Standardization）によって２０００年に発行された国際規格８９８０−４に準拠して測定される値をいう。
一方、主波長は、その色調を示す波長であって、ＪＩＳ−Ｚ−８７０１で定められる方法に従って測定される。刺激純度は、分光特性から求められる色度座標から算出される色の濃さを示す指標であり、ＪＩＳ−Ｚ−８７０１で定められる方法に従って算出される。これら評価項目は、反射（防止）膜が形成されたことで眼鏡レンズの色味が大きく変化し外観が著しく変化していないかを判定するための評価項目である。
以上の３つの評価項目を評価することにより、従来の官能評価と同様の評価を、高い信頼性をもって行うことが可能となる。
【００１３】
以下、本発明の評価方法について、更に詳細に説明する。
【００１４】
評価に先立ち、第一、第二、第三の測定項目について、良否判定基準範囲を設定する。ここで設定する範囲は、例えば、従来の官能評価に用いていた限界サンプルについて、視感反射率、主波長、および刺激純度を測定し、これら測定値に基づき決定することができる。
【００１５】
上記３つの測定項目の中で、測定順序は特に限定されるものではないが、通常、測定値と官能評価との対応が良好である視感反射率を、第一の測定項目とすることが好ましい。一方、主波長および刺激純度については、第二の測定項目を主波長、第三の測定項目を刺激純度としてもよく、第二の測定項目を刺激純度、第三の測定項目を主波長としてもよい。
【００１６】
反射（防止）膜は、眼鏡レンズの物体側表面、眼球側表面の少なくとも一方に設けられ、両方に設けられることもある。光の入射方向に位置する物体側表面に少なくとも設けられることが通常である。一態様では、物体側表面は凸面、眼球側表面は凹面であるが、特に限定されるものではない。
一方、上記３つの測定項目は、いずれも市販の分光測定装置により測定することができる。分光測定装置には、レンズの片面ごとの分光特性を測定可能な装置と、両面を併せた分光特性を測定する装置がある。片面ごとの分光特性を測定可能な装置を用いる場合、各測定項目について、物体側表面の測定を優先させることが好ましい。物体側表面は、入射する光の影響を主に受ける表面であり、またレンズの外観に主に影響を及ぼす面だからである。
【００１７】
図１は、本発明の評価方法の具体的態様を示すフローチャートである。以下、図１に基づき、本発明の評価方法の具体的態様について、説明する。ただし、本発明は、下記具体的態様に限定されるものではない。
【００１８】
まず第一に、評価対象の眼鏡レンズの物体側表面について、第一の測定項目である視感反射率の測定を行う（ステップＳ１）。ここで測定された視感反射率が、予め定めた良品判定基準範囲内であった眼鏡レンズは、良品として、眼球側表面の視感反射率測定に付される（ステップＳ２）。一方、物体側表面の視感反射率が、予め定めた良品判定基準範囲外であった眼鏡レンズは、不良品と判定し、以降の評価の対象外とする。ステップＳ２で不良品と判定された眼鏡レンズも、同様である。また、以降の工程において不良品と判定された眼鏡レンズも、同様である。
【００１９】
次いで、ステップＳ２で良品と判定された眼鏡レンズは、第二、第三の測定項目である主波長、刺激純度の測定が、物体側表面について行われる（ステップＳ３）。
【００２０】
物体側表面の主波長、刺激純度が、予め定めた良品判定基準範囲内であったため良品と判定された眼鏡レンズは、第二、第三の測定項目である主波長、刺激純度の測定が、眼球側表面について行われる（ステップＳ４）。
【００２１】
以上の全測定項目について測定および良否判定を行った結果、良品と判定された眼鏡レンズを合格品と判定する。なお上記項目に加えて、特定波長域の光の反射率を測定することにより所望の反射（防止）機能が付与されているかを評価することを、測定項目に加えて合格品の判定を行ってもよい。更に、密着性等の物理的特性、撥水性、耐摩耗性等の化学的特性も測定項目に加えて合格品の判定を行うことも、もちろん可能である。
【００２２】
また、本発明の評価方法の一態様では、不良品と判定された眼鏡レンズを官能評価に付した結果に基づき、良品判定基準範囲を補正することができる。以下、この点について説明する。
【００２３】
本発明の評価方法は、視感反射率、主波長、刺激純度という、分光測定装置により機械的に測定される測定値により良否判定を行うため、客観的な評価が可能である。ただし、予め設定した良品判定基準範囲が妥当ではない場合には、多くの装用者が光学特性良好と感じる眼鏡レンズが、不良品として排除されることとなる。したがって、特に評価開始初期には、不良品と判定された眼鏡レンズの官能評価（好ましくは複数人の熟練の作業者による官能評価）を行い、官能評価の結果、光学特性良好と判定された眼鏡レンズの測定値に基づき、良否判定基準範囲の下限値の引き下げや上限値の引き上げを行うこと（以下、「フィードバック」ともいう。）が好ましい。
【００２４】
例えば図１に示す態様では、物体側表面の主波長・刺激純度が良品判定基準範囲外であったため不良品と判定された眼鏡レンズの測定値の情報を蓄積するとともに（ステップＳ３１）、これら眼鏡レンズを目視により限界サンプルと比較（官能評価）する（ステップＳ３２）。この結果、良品と判定すべきと判断された眼鏡レンズの測定値を蓄積情報から抽出し、主波長・刺激純度の良品判定基準範囲の下限値の引き下げ、上限値の引き上げ、またはその両方を行う（ステップＳ３３）。
更に、眼球側表面の主波長・刺激純度の測定についても、同様に不良品レンズの測定値の情報蓄積（ステップＳ４１）、官能評価（ステップＳ４２）、およびフィードバック（ステップＳ４３）を行う。
なお図１に示す態様では、視感反射率についてはフィードバックを実施していない。一般に、視感反射率は、官能評価との対応が良好であるため、フィードバックなしでも信頼性の高い評価を行うことが可能であることが多い。ただし、視感反射率についてフィードバックを行うことも、もちろん可能である。
【００２５】
以上説明した本発明の評価方法は、実製造における製品の全数検査またはサンプリング検査に用いることができる。
【００２６】
即ち本発明によれば、
レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
得られた眼鏡レンズを本発明の評価方法により評価すること、および、
評価の結果、合格品と判定された眼鏡レンズ、または該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを、製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法、
も提供される。
【００２７】
上記の眼鏡レンズの製造方法によれば、信頼性の高い評価方法により合格品と判定された眼鏡レンズ、またはこの眼鏡レンズと同一ロット内で製造された眼鏡レンズが製品レンズとして出荷されるため、高品質な眼鏡レンズを安定供給することが可能となる。
【００２８】
一方、上記では、不良品と判定された眼鏡レンズの測定値に基づき良品判定基準範囲を補正する態様について説明したが、不良品と判定された眼鏡レンズに基づき、製造条件を変更することもできる。以下、この点について説明する。
【００２９】
例えば、視感反射率が良品判定基準範囲外の眼鏡レンズが多数製造される場合には、反射（防止）膜の成膜条件が適切ではない可能性が高い。そのような場合には、不良品と判定された眼鏡レンズについて、視感反射率の測定値および成膜条件の情報を蓄積する（ステップＳ１０１）。そして蓄積した情報を利用し、不良品と判定された眼鏡レンズの製造条件から変更した製造条件を新たな製造条件として採用し、眼鏡レンズを製造することができる。これにより、眼鏡レンズの量産工程における不良品発生率を低減することが可能となる。
【００３０】
即ち本発明によれば、
レンズ基材上に、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜を形成することにより眼鏡レンズを得ること、
本発明の評価方法により眼鏡レンズを評価すること、
評価の結果、不良品と判定された眼鏡レンズの製造条件から変更した製造条件の下で、特定波長域の光を反射または反射防止するための被膜をレンズ基材上に有する眼鏡レンズを作製すること、
作製した眼鏡レンズを製品レンズとして出荷するか、または作製した眼鏡レンズを本発明の評価方法により評価し、合格品と判定された眼鏡レンズもしくは該眼鏡レンズと同一ロット内で製造された他の眼鏡レンズを製品レンズとして出荷すること、
を含む、眼鏡レンズの製造方法、
も提供される。
【００３１】
なお以上説明した眼鏡レンズの製造方法における被膜形成には、眼鏡レンズの反射（防止）膜の成膜に関する公知技術を、何ら制限なく適用することができる。例えば、多層蒸着膜に関する公知の成膜技術を、上記被膜形成に用いることができる。
【００３２】
更には、本発明の評価方法により合格品と判定された眼鏡レンズの各測定項目の測定値、製造条件等の情報を蓄積し（ステップＳ１０２）、新たなアイテム製造の際の良品判定基準範囲や製造条件の決定に利用することもできる。
【００３３】
このように、本発明によれば、反射（防止）膜付き眼鏡レンズの検査履歴を、新たなアイテムの製造条件および評価基準の決定に活かすことができる。このような工程管理は、従来の官能評価では行うことはできず、本発明において数値に基づく評価を行うことにより、初めて可能となったことである。
【００３４】
また、合格品と判定された結果、製品レンズとして出荷された眼鏡レンズの各測定項目の測定値のデータを蓄積することにより、製品レンズのトレーサビリティも可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明は、眼鏡レンズの製造分野において有用である。
【図１】
2014199293.tif 000003