(57)【要約】【課題】扇形表示を同心に且つ安定に行い得るようにした時計用カレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計の提供。【解決手段】カレンダ時計３のムーブメント２の時計用カレンダ機構１は、日単位の第一カレンダ情報を第一扇形の表示領域において表示する第一カレンダ情報表示針８７Ａと、日単位の第二カレンダ情報を第一扇形と同心の第二扇形の表示領域において表示する第二カレンダ情報表示針８７Ｂと、第一カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ第一扇形の中心軸線Ｂのまわりで回転可能な第一カレンダ情報表示軸８１Ａと、第二カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ、第一カレンダ情報表示針と同心で且つ中心軸線Ｂのまわりで回転可能な第二カレンダ情報表示軸８１Ｂと、第一及び第二カレンダ情報表示軸８１Ａ，８１Ｂの間に位置し、地板に対して静置された中心パイプ７０とを有する。【選択図】図３
2014115197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一カレンダ情報を第一扇形の表示領域において表示する第一カレンダ情報表示針と、
第二カレンダ情報を前記第一扇形と同心の第二扇形の表示領域において表示する第二カレンダ情報表示針と、
前記第一カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ前記第一扇形の中心軸線のまわりで回転可能な第一カレンダ情報表示軸と、
前記第二カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ、前記第一カレンダ情報表示針と同心で且つ前記中心軸線のまわりで回転可能な第二カレンダ情報表示軸と、
前記第一及び第二カレンダ情報表示軸の間に位置し地板に対して静置された振動抑制部材と、
を有する時計用カレンダ機構。
【請求項２】
請求項１に記載の時計用カレンダ機構であって、
第一カレンダ情報表示針又は第二カレンダ情報表示針のうちいずれか一方の角度が、第一角度よりも大きい第二角度になった時に、前記一方の針を前記第一角度に戻す針制御機構と、
前記振動抑制部は、前記一方の針が前記第二角度から前記第一角度に戻った時に発生した振動を抑制することを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報表示軸と一体的な第一カレンダ情報小歯車と、
一方向に回転される第一カレンダ情報作動カムであって、最小径部から、前記第一カレンダ情報作動カムの回転中心の外周方向に、前記第一カレンダ情報作動カムの回転中心から離れる方向へ最大径部まで拡径するカム面と、前記最大径部と前記最小径部とを接続する段差部とが形成された第一カレンダ情報カム面を備えたものと、  該第一カレンダ情報カム面に係合する第一カレンダ情報カム従節を一端に備えると共に、前記第一カレンダ情報小歯車に噛合する第一カレンダ情報歯車部を一側に備える第一カレンダ情報復針レバーと、
前記第二カレンダ情報表示軸と一体的な第二カレンダ情報小歯車と、
一方向に回転される第二カレンダ情報作動カムであって、最小径部から、前記第二カレンダ情報作動カムの回転中心の外周方向へ、前記第二カレンダ情報作動カムの回転中心から離れる方向へ最大径部まで拡径するカム面と、前記最大径部と前記最小径部とを接続する段差部とが形成された第二カレンダ情報カム面を備えたものと、
該第二カレンダ情報カム面に係合する第二カレンダ情報カム従節を一端に備えると共に、前記第二カレンダ情報小歯車に噛合する第二カレンダ情報歯車部を一側に備える第二カレンダ情報復針レバーと
を備えることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項４】
請求項３に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報復針レバーと前記第二カレンダ情報復針レバーとが同心に配置されることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項５】
請求項３に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報復針レバーの回動中心軸線と前記第二カレンダ情報復針レバーの回動中心軸線とが異なる位置にあることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項６】
請求項３乃至５の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報作動カムと前記第二カレンダ情報作動カムとが同心に配置されていることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項７】
請求項３乃至６の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報作動カムと一体的な第一カレンダ情報回し伝え車と前記第二カレンダ情報作動カムと一体的な第二カレンダ情報回し伝え車とを同心に有すると共に、前記第一カレンダ情報回し伝え車を回す第一カレンダ情報回し爪と前記第二カレンダ情報回し伝え車を回す第二カレンダ情報回し爪とを同心に有することを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第一カレンダ情報が日であり、前記第二カレンダ情報が曜であることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項９】
請求項１乃至８の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記第二扇形の前記表示領域が前記第一扇形の前記表示領域の範囲内にあることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項１０】
請求項１乃至９の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構であって、
前記振動抑制部材は、中空部を有するパイプ状の部材であることを特徴とする時計用カレンダ機構。
【請求項１１】
請求項１乃至１０の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構を備えたムーブメント。
【請求項１２】
請求項１乃至１０の何れか一項に記載の時計用カレンダ機構を備えたカレンダ時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用カレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計に係わる。
【背景技術】
【０００２】
時計においてカレンダ機構は周知であり、曜（曜日）や日（日付）などのカレンダ情報を扇形の表示領域に表示するようにしたカレンダ機構も知られている（例えば、特許文献１や特許文献２）。なお、扇形の表示領域では、時刻情報表示指針は、扇形の一端の初期位置（初期値を表す位置）から扇形の他端の最終位置（最終値を表す位置）まで扇形に沿って一方向に運針された後、最終位置（最終値を表す位置）から初期位置（初期値を表す位置）まで反対方向に瞬時に復針するように構成される。この明細書では、このような表示及び表示機構を、夫々、「レトログラード式表示」及び「レトログラード式表示機構」ともいう。
【０００３】
また、日付を扇形表示するに際して、１の桁と１０の桁とを別々の表示針で表示すると共に１の桁の表示針と１０の桁の表示針とを同心で表示することも提案されている（特許文献３）。
【０００４】
しかしながら、この特許文献３のカレンダ機構では、日１桁表示針の軸が日１０桁表示針の筒状軸内に摺接していることから、日１桁表示針が扇の最大値ないし最大振れ位置（例えば０の位置）から初期値ないし初期位置（例えば１の位置）にいわゆるレトログラード式に急速に戻る際や、日１０桁表示針が扇の最大値ないし最大振れ位置（例えば３の位置）から初期値ないし初期位置（例えば０の位置）にレトログラード式に急速に戻る際に、日１桁表示針の軸と日１０桁表示針の筒状軸との間で高速の摺動が生じ、該摺動に伴う摩擦による回転トルクによって他方の表示針やその表示輪列にフラツキが生じ、表示が不安定になる虞れがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−１８６０６１号公報
【特許文献２】特開平１１−６８８０号公報
【特許文献３】特開２０１１−１２８０２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、扇形表示を安定して行い得るようにした時計用カレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の時計用カレンダ機構は、前記目的を達成すべく、第一カレンダ情報を第一扇形の表示領域において表示する第一カレンダ情報表示針と、第二カレンダ情報を前記第一扇形と同心の第二扇形の表示領域において表示する第二カレンダ情報表示針と、前記第一カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ前記第一扇形の中心軸線のまわりで回転可能な第一カレンダ情報表示軸と、前記第二カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ、前記第一カレンダ情報表示針と同心で且つ前記中心軸線のまわりで回転可能な第二カレンダ情報表示軸と、前記第一及び第二カレンダ情報表示軸の間に位置し地板に対して静置された振動抑制部材（中心パイプ）と、を有する。
また、本発明の時計用カレンダ機構では、第一カレンダ情報表示針又は第二カレンダ情報表示針のうちいずれか一方の角度が、第一角度よりも大きい第二角度になった時に、前記一方の針を前記第一角度に戻す針制御機構と、前記振動抑制部は、前記一方の針が前記第二角度から前記第一角度に戻った時に発生した振動を抑制することを特徴とする。
【０００８】
本発明の時計用カレンダ機構では、「第一カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ第一扇形の中心軸線のまわりで回転可能な第一カレンダ情報表示軸と、第二カレンダ情報表示針が先端部に取付けられ、第一カレンダ情報表示針と同心で且つ前記中心軸線のまわりで回転可能な第二カレンダ情報表示軸」に加えて、「前記第一および第二カレンダ情報表示軸の間に位置し地板に対して静置された中心パイプ」が設けられているので、第一及び第二カレンダ情報表示軸の間に位置し地板に対して静置された中心パイプが、第一カレンダ情報表示軸及び第二カレンダ情報表示軸の間を分離して第一及び第二カレンダ情報表示軸が相互に摺接したりトルクその他が相互の間で伝わるのを避け得るので、扇形表示が安定して行われえる。また、第一又は第二カレンダ情報表示軸が扇の最終位置ないし最大振れ位置から扇の初期位置にレトログラード式に急速に戻る際において該第一又は第二カレンダ情報表示軸の回転に伴ってその回転トルクが第二又は第一カレンダ情報表示軸に伝達される虞れがないから、初期位置への復帰の際の摩擦トルク等により第二カレンダ情報表示軸のふらつきが生じる虞れが少ない。従って、本発明の時計用カレンダ機構では、扇形表示が安定して行われ得る。また、本発明の本発明の時計用カレンダ機構では、扇形表示が同心に行われるので、表示領域が占有するスペースが最小限に抑えられ得る。なお、以上において、第一及び第二カレンダ情報は、典型的には、いずれも日単位の情報である。但し、日単位以外のカレンダ情報であってもよい。
【０００９】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第一カレンダ情報表示軸と一体的な第一カレンダ情報小歯車と、一方向に回転される第一カレンダ情報作動カムであって、回転するにつれて半径が最小径から最大径まで徐々に大きくなり該最大径から前記際小径まで急激に低下するような形状の第一カレンダ情報カム面を備えたものと、該第一カレンダ情報カム面に係合する第一カレンダ情報カム従節を一端に備えると共に、前記第一カレンダ情報小歯車に噛合する第一カレンダ情報歯車部を一側に備える第一カレンダ情報復針レバーと、前記第二カレンダ情報表示軸と一体的な第二カレンダ情報小歯車と、一方向に回転される第二カレンダ情報作動カムであって、回転するにつれて半径が最小径から最大径まで徐々に大きくなり該最大径から前記際小径まで急激に低下するような形状の第二カレンダ情報カム面を備えたものと、該第二カレンダ情報カム面に係合する第二カレンダ情報カム従節を一端に備えると共に、前記第二カレンダ情報小歯車に噛合する第二カレンダ情報歯車部を一側に備える第二カレンダ情報復針レバーとが設けられている。
【００１０】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第一カレンダ情報復針レバーと前記第二カレンダ情報復針レバーとが同心に配置されている。
【００１１】
その場合、カレンダ機構が占有する領域を最小限に抑えることが可能になる。
【００１２】
但し、所望ならば、前記第一カレンダ情報復針レバーの回動中心軸線と前記第二カレンダ情報復針レバーの回動中心軸線とが異なる位置にあってもよい。
【００１３】
その場合、関連部品の形状や構造の自由度が増し、カレンダ情報作動カムの形状に対する制約が少なくなるので、部品の汎用性が高くなる。
【００１４】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第一カレンダ情報作動カムと前記第二カレンダ情報作動カムとが同心に配置されている。
【００１５】
その場合、カレンダ機構が占有する領域を最小限に抑えることが可能になる。但し、所望ならば、前記第一カレンダ情報作動カムの回転中心と前記第二カレンダ情報作動カムの回転中心とが異なる位置に配置されていてもよい。
【００１６】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第一カレンダ情報作動カムと一体的な第一カレンダ情報回し伝え車と前記第二カレンダ情報作動カムと一体的な第二カレンダ情報回し伝え車とを同心に有すると共に、前記第一カレンダ情報回し伝え車を回す第一カレンダ情報回し爪と前記第二カレンダ情報回し伝え車を回す第二カレンダ情報回し爪とを同心に有する。
【００１７】
その場合、カレンダ機構が占有するスペースを更に低減し得る。
【００１８】
なお、本発明の時計用カレンダ機構では、第一及び第二カレンダ情報の表示に係わる機構のそれぞれを構成する要素部品又は要素機構（例えば、第一及び第二カレンダ情報回し車及び回し爪、第一及び第二カレンダ情報回し伝え車と第一及び第二カレンダ情報作動カム、第一及び第二カレンダ情報復針レバー等）が、静置板（例えば小日車受）の両面に同心に配置される。その場合、複雑化を避けつつ占有スペースを最低限にすることが可能になる。
【００１９】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第一カレンダ情報が日であり、前記第二カレンダ情報が曜である。
【００２０】
その場合、カレンダ機構が占有するスペースを最小限に抑えた状態で、日付と曜日とをレトログラード表示し得る。
【００２１】
本発明の時計用カレンダ機構では、典型的には、前記第二扇形の前記表示領域が前記第一扇形の前記表示領域の範囲内にある。
【００２２】
その場合、カレンダ機構が占有するスペースを最小限に抑えた状態で、見易い表示を行い得る。但し、所望ならば、前記第二扇形の前記表示領域と前記第一扇形の前記表示領域とが部分的に重なっていて二つの扇形の表示領域が相互に部分的にずれていても、前記第二扇形の前記表示領域と前記第一扇形の前記表示領域とが相互に重なることなく、別の領域にあってもよい。
【００２３】
また、本発明のムーブメントは、前記目的を達成すべく、上述のような時計用カレンダ機構を有する。
【００２４】
更に、本発明のカレンダ時計は、前記目的を達成すべく、上述のような時計用カレンダ機構を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の好ましい一実施例のムーブメントを有するカレンダ時計の平面説明図。
【図２】図１のカレンダ時計の外観を示した平面説明図。
【図３】図１のカレンダ時計の断面説明図。
【図４】図１のカレンダ時計のカレンダ機構のうちレトログラード式日表示機構において１日から３１日までの日替わりを示した平面説明図。
【図５】図４のレトログラード式日表示機構において３１日から１日への日替わりを示した平面説明図。
【図６】図１のカレンダ時計のカレンダ機構のうちレトログラード式曜表示機構において日曜（ＳＵＮ）から土曜（ＳＡＴ）までの曜替わりを示した平面説明図。
【図７】図６のレトログラード式曜表示機構において土曜（ＳＡＴ）から日曜（ＳＵＮ）への曜替わりを示した平面説明図。
【図８】本発明の一変形例のカレンダ機構を備えた本発明の一変形例のムーブメントを有する本発明の一変形例のカレンダ時計の平面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
次に、本発明の好ましい一実施の形態を、添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００２７】
本発明の好ましい一実施例の時計用カレンダ機構１を備えた時計用ムーブメント２を有するカレンダ時計３は、図２の外観図及び図３の断面図に示したように、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向にまわる時針２１、分針２２及び秒針２３を備える。時針２１を大径筒状部２４ａの先端に備えた時車ないし筒車２４や、分針２２を筒かな２５の先端に備えた分車２６や、秒針２３を四番真２７ａの先端に備えた秒車２７は、地板４や二番受５や一番受６の如き輪列受の形態の静置支持基板によって中心軸線Ｃのまわりで回転自在に支持されている。分車２６の分歯車２６ａは香箱車（図せず）に噛合され、筒車２４の筒歯車２４ｂは日の裏車２８を介して分車２６の筒かな２５に噛合され、秒車２７は三番車（図示せず）を介して分車２６に噛合されている。秒車２７は秒歯車２７ｂでアンクル（図示せず）及びてんぷ（図示せず）と共に調速脱進器をなすがんぎ車２９の真２９ａに噛合されて、調速されている。なお、以上のような車２４，２６，２７，２８等からなる運針輪列２０は図示の輪列とは異なっていてもよい。１１は文字板、１２は裏蓋、１３はケース、１４はりゅうず、１５はバンドである。
【００２８】
次に、扇形表示をする日表示機構としてのレトログラード式日表示機構１Ａ及び扇形表示をする曜表示機構としてのレトログラード式曜表示機構１Ｂからなるカレンダ機構１について、説明する。
【００２９】
図示の例では、ムーブメント２は、静置支持基板として、地板４や二番受５や一番受６に加えて、地板４の文字板側表面に沿って延びる第二地板７、文字板１１の内面に沿って延びる第二輪列受８、及び第二地板７と第二輪列受８との間に位置する小日車受９を備える。
【００３０】
カレンダ機構１は、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に回転される日曜回し中間車２４ｃを備える。カレンダ機構１は、また、中心軸線Ｄに沿って時計３の厚さ方向Ａに延在した日曜回し車中心軸３１と、中心軸線Ｅに沿って時計３の厚さ方向Ａに延在した作動カム中心軸３４と、中心軸線Ｆに沿って時計３の厚さ方向Ａに延在した復針レバー中心軸３７と、中心軸線Ｂに沿って時計３の厚さ方向Ａに延在した中心パイプ７０（本願の振動抑制部材の一例）とを備える。
【００３１】
日曜回し中間車２４ｃは、筒車２４に嵌着され、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に１２時間で一回転する。
【００３２】
日曜回し車中心軸３１は、一端側の大径部３１ａで第二地板７の対応孔部７ａに嵌着され、小日車受９の延在域の外側を通って、他端側の小径部３１ｂで第二輪列受８の対応孔部８ａに嵌合されている。作動カム中心軸３４は、一端側の大径部３４ａで第二地板７の対応孔部７ｂに嵌着され、小日車受９の対応孔部９ｂに遊嵌されて該孔部９ｂを貫通し、他端側の小径部３４ｂで第二輪列受８の対応孔部８ｂに嵌合されている。復針レバー中心軸３７は、同様に、一端側の大径部３７ａで第二地板７の対応孔部７ｃに嵌着され、小日車受９の対応孔部９ｃに遊嵌されて該孔部９ｃを貫通し、他端側の小径部３７ｃで第二輪列受８の対応孔部８ｃに嵌合されている。
中心パイプ７０は、中空部を有するパイプ状の部材であり、一端の大径部７１で小日車受９の対応孔部９ｄに嵌合され、該大径部７１の一端につながったフランジ状部７２で孔部９ｄの周壁において小日車受９の文字板側表面９ｅに当接している。
【００３３】
日曜回し車中心軸３１には、日曜回し車４０がハブ部４１で回転可能に嵌合されている。日曜回し車４０は、該ハブ部４１に嵌着された日曜回し歯車４２を備え、該日曜回し歯車４２で、日曜回し中間車２４ｃに噛合され、日曜回し中間車２４ｃのＣ１方向回転に応じて、中心軸線ＤのまわりでＤ１方向に２４時間で一回転する。日曜回し車４０のハブ部４１のうち第二輪列受８側の端部には日回し爪４５Ａが中央孔部４６Ａで嵌着され、第二地板７側の端部の近傍には曜回し爪４５Ｂが中央孔部４６Ｂ嵌着されている。
【００３４】
作動カム中心軸３４のうち第二輪列受８と小日車受９との間の部分３４Ａには、日作動カム等ハブ部５１Ａが中心軸線Ｅのまわりで回転自在に嵌合され、該ハブ部５１Ａには日回し伝え車５２Ａ及び第一カレンダ情報作動カムとしての日作動カム５３Ａが中央孔部で嵌着されている。日回し伝え車５２Ａは多数の爪部ないし歯部（例えば、３１歯（３１個の歯数）。）を備える。そして、日回し爪４５Ａが中心軸線Ｄの周りで一回転される毎に二歯分だけＥ１方向に回転され、該間欠回転に応じて日作動カム５３Ａも一日分だけＥ１方向に間欠回転される。
なお、日作動カム５３Ａは、Ｅ１方向回転に応じて該日作動カム５３Ａのうち実効的に働くカム面部の径が最小径部５５Ａから最大径部５６Ａまで、中心軸線Ｅ（本願の第一カレンダ情報作動カムの回転中心の一例）の外周方向に拡径する（徐々に大きくなる）カタツムリ状ないし渦巻状形状のカム面５４Ａを備え、最大径部５６Ａに達した後は遷移部ないし段差部５７Ａを介して最小径部５５Ａに落ちる（戻る）ようになり、いわゆる扇形表示ないしレトログラード表示を可能にしている。
換言すれば、日作動カム５３Ａには、最小径部５５Ａから、中心軸線Ｅの外周方向に、中心軸線Ｅから離れる方向へ最大径部５６Ａまで拡径するカム面５４Ａと、最大径部５６Ａと最小径部５５Ａとを接続する段差部５７Ａとが形成された第一カレンダ情報カム面（本願の第一カレンダ情報カム面の一例）を備える。
なお、カム面５４Ａは、詳しくは後述するが、扇形の小日表示領域８９Ａにおいて、日針８７Ａに、１日毎に１〜３１日の日付を表示させるために、３１分割された径差が設けられている。
なお、日回し伝え車５２Ａの回転は、日ジャンパ５８Ａによって躍制されている。
【００３５】
作動カム中心軸３４のうち小日車受９と第二地板７との間の部分３４Ｂには、曜作動カム等ハブ部５１Ｂが中心軸線Ｅのまわりで回転自在に嵌合され、該ハブ部５１Ｂには曜回し伝え車５２Ｂ及び第二カレンダ情報作動カムとしての曜作動カム５３Ｂが中央孔部で嵌着されている。曜回し伝え車５２Ｂは多数の爪部ないし歯部（例えば、７歯、１４歯、又は２１歯等。）を備える。そして、曜回し爪４５Ｂが中心軸線Ｄの周りで一回転される毎に二歯分だけＥ１方向に回転され、該間欠回転に応じて曜作動カム５３Ｂも曜一つ分だけＥ１方向に間欠回転される。
なお、曜作動カム５３Ｂも、Ｅ１方向回転に応じて該曜作動カム５３Ｂのうち実効的に働くカム面部の径が最小径部５５Ｂから最大径部５６Ｂまで、中心軸線Ｅ（本願の第二カレンダ情報作動カムの回転中心の一例）の外周方向に拡径する（徐々に大きくなる）カタツムリ状ないし渦巻状形状のカム面５４Ｂを備え、最大径部５６Ｂに達した後は遷移部ないし段差部５７Ｂを介して最小径部５５Ｂに落ちる（戻る）ようになり、いわゆる扇形表示ないしレトログラード表示を可能にしている。
換言すれば、曜作動カム５３Ｂには、最小径部５５Ｂから、中心軸線Ｅの外周方向に、中心軸線Ｅから離れる方向へ最大径部５６Ｂまで拡径するカム面５４Ｂと、最大径部５６Ｂと最小径部５５Ｂとを接続する段差部５７Ｂとが形成された第二カレンダ情報カム面（本願の第二カレンダ情報カム面の一例）を備える。
なお、曜回し伝え車５２Ｂの回転は、曜ジャンパ５８Ｂによって躍制されている。
【００３６】
復針レバー中心軸３７のうち第二輪列受８と小日車受９との間の部分３７Ａには、日復針レバーハブ部６１Ａが中心軸線Ｆのまわりで回転自在に嵌合され、該ハブ部６１Ａには日復針レバー６２Ａが中央孔部で嵌着されている。日復針レバー６２Ａは、先端部が日作動カム５３Ａに対するカム従節６３Ａとして働く日復針レバー本体部６４Ａと該レバー本体部６４Ａの揺動に応じて中心軸線Ｆのまわりで回動されるカレンダ情報歯車部としての円弧状歯車部６５Ａとを備える。
【００３７】
復針レバー中心軸３７のうち小日車受９と第二地板７との間の部分３７Ｂには、曜復針レバーハブ部６１Ｂが中心軸線Ｆのまわりで回転自在に嵌合され、該ハブ部６１Ｂには曜復針レバー６２Ｂが中央孔部で嵌着されている。曜復針レバー６２Ｂは、先端部が曜作動カム５３Ｂに対するカム従節６３Ｂとして働く曜復針レバー本体部６４Ｂと該レバー本体部６４Ｂの揺動に応じて中心軸線Ｆのまわりで回動されるカレンダ情報歯車部としての円弧状歯車部６５Ｂとを備える。
【００３８】
中心パイプ７０の筒状本体部７３の外側には中心軸線Ｂに沿って延びる第一カレンダ情報表示軸としての大径筒状小日軸８１Ａが該中心パイプ７０に対して回転自在に嵌合され、中心パイプ７０の筒状本体部７３の内側には中心軸線Ｂに沿って延びる第二カレンダ情報表示軸としての小径小曜軸８１Ｂが該中心パイプ７０に対して回転自在に嵌合されている。小径小曜軸８１Ｂは、基端部８２Ｂで第二地板７の孔７ｄに回転自在に嵌合されると共に基端部８２Ｂの突出端が地板４の穴４ａに遊嵌されている。大径筒状小日軸８１Ａは、第二輪列受８の軸受部８ｄに回転自在に支持され、該軸受部８ｄを貫通して、文字板１１から突出している。
【００３９】
大径筒状小日軸８１Ａのうち小日車受９側すなわち中心パイプ７０のフランジ状部７２側に位置する基端部８２Ａには小日歯車８４Ａが嵌着又は一体的に形成されている。同様に、小径小曜軸８１Ｂのうち小日車受９側すなわち中心パイプ７０のフランジ状部７２側に位置する部位８３Ｂには小曜歯車８４Ｂが嵌着又は一体的に形成されている。ここで、小日車８５Ａは、大径筒状小日軸８１Ａと、該軸８１Ａと一体的な小日歯車８４Ａとからなる。一方、小曜車８５Ｂは、小径小曜軸８１Ｂと、該軸８１Ｂと一体的な小曜歯車８４Ｂとからなる。
【００４０】
大径筒状小日軸８１Ａの文字板１１側の突出端部８６Ａには第一カレンダ情報表示針としての日針８７Ａが取付けられ、小径小曜軸８１Ｂの文字板１１側の突出端部８６Ｂには第二カレンダ情報表示針としての曜針８７Ｂが取付けられている。
【００４１】
文字板１１の表面には、中心軸線Ｂを中心とした第一扇形の表示領域としての大径の扇形の小日表示領域８９Ａと、中心軸線Ｂを中心とした第二扇形の表示領域としての小径の扇形の小曜表示領域８９Ｂとが形成されている。小日表示領域８９Ａは、初期値「１」日から最終値「３１」日までの「日付」を扇形の領域で表示するようになっており、小曜表示領域８９Ｂは、初期値「日曜（ＳＵＮ）」日から最終値「土曜（ＳＡＴ）」日までの「曜」即ち「曜日」を扇形の領域で表示するようになっている。
【００４２】
大径筒状小日軸８１Ａには小日車ばね８８Ａが取付けられている。この小日車ばね８８Ａは、大径筒状小日軸８１ＡをＢ２方向に回転偏倚させ、日針８７Ａを「１」日を指す初期位置に設定させるような回転偏倚力を該軸８１Ａに及ぼし、これにより、日復針レバー６２Ａのカム従節６３Ａを日作動カム５３Ａのカム面５４Ａに押付ける。同様に、小径小曜軸８１Ｂには小曜車ばね８８Ｂが取付けられている。この小曜車ばね８８Ｂは、小径小曜軸８１ＢをＢ２方向に回転偏倚させ、曜針８７Ｂを「日曜日（ＳＵＮ）」を指す初期位置に設定させるような回転偏倚力を該軸８１Ｂに及ぼし、これにより、曜復針レバー６２Ｂのカム従節６３Ｂを曜作動カム５３Ｂのカム面５４Ｂに押付ける。
【００４３】
次に、以上の如く構成された時計３のムーブメント２のカレンダ機構１を構成するレトログラード式日表示機構１Ａ及びレトログラード式曜表示機構１Ｂの動作について、図４から図７に基づいて詳しく説明する。
【００４４】
図４及び図５は、カレンダ機構１のうちレトログラード式日表示機構１Ａの部分を、示したもので、図４では、「１」日から「３１」日までの間、扇形の小日表示領域８９Ａにおいて、日針８７Ａが一日毎に間欠的にＢ１方向に回動する状態が示されている。図４に示す例では、日針８７Ａは、本願の第一角度の一例として、扇形の小日表示領域８９Ａの「１」日を示す角度を示している。また、図５に示す例では、日針８７Ａは、本願の第二角度の一例として、扇形の小日表示領域８９Ａの「３１」日を示す角度を示している。
【００４５】
より詳しくは、図４からわかるように、筒車２４と一体的な日曜回し中間車２４Ｃが中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に２回転／日の回転速度で実際上連続的に回転するにつれて、該日曜回し中間車２４Ｃと噛合した日曜回し歯車４２を備えた日曜回し車４０が中心軸線Ｄのまわりで、１回転／日の回転速度で実際上連続的にＤ１方向に回転する。日曜回し車４０のＤ１方向回転に伴い日曜回し歯車４２と一体的で文字板１１に近接した第二輪列受８の近傍（小日車受９の文字板１１側）に位置する日回し爪４５ＡもＤ１方向に回転して、該日回し爪４５Ａが、一日に一回だけ日回し伝え車５２Ａの歯車の最近接歯に係合して該日回し伝え車５２Ａを一歯分だけ中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に間欠回動させる。日回し伝え車５２Ａは、日ジャンパ５８Ａによって躍制されているので、一歯分の間欠送りの後、日ジャンパ５８Ａが日回し伝え車５２Ａの歯車部を規正して所定の間欠回転位置に停止させる。なお、日回し伝え車５２Ａは３１日で一回転するように３１個の歯を備える歯車部を有するので、その径は、１週間（７日）で一回転するように７個の歯を備ええる歯車部を有する曜回し伝え車５２Ｂよりも大径であり、それに応じて、日回し爪４５Ａは同心の曜回し爪４５Ｂよりも小径である。
【００４６】
日回し伝え車５２Ａが日ジャンパ５８Ａによって規定される一つの間欠回転位置からその次の間欠回転位置にＥ１方向に間欠回転されるのに応じて、該日回し伝え車５２Ａと一体的な日作動カム５３Ａも中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に間欠回転され、小日車ばね８８Ａの作用下でカム従節６３Ａにおいて日作動カム５３Ａの渦巻状カム面５４Ａに押付けられている日復針レバー６２Ａが中心軸線ＦのまわりでＦ１方向に回動ないし揺動される。すなわち、１日から３１までの日替わりの際にはカム面５４Ａのうちカム従節６３Ａが当接する実効的なカム面部の半径が徐々に増すので、日復針レバー６２ＡがＥ１方向に回動されることになる。図４に示したように、「１」日においては、カム従節６３Ａがカム面６４Ａの最小径部５５Ａに当接している。
【００４７】
日復針レバー６２ＡのＦ１方向回動に応じて、該日復針レバー６２Ａの円弧状歯車部６５Ａが中心軸線ＦのまわりでＦ１方向に回動されて、該歯車部６５Ａに小日歯車８４Ａで噛合した小日車８５Ａを中心軸線Ｂのまわりで一日分だけＢ１方向に間欠的に回動させる。従って、小日車８５Ａの大径筒状小日軸８１Ａの突出端部８６Ａに取付けられた日針８７Ａが扇形の小日表示領域８９Ａにおいて一日分だけＢ１方向に回動される。
【００４８】
以上のような動作は、「１」日から「３１」日まで繰返され、日作動カム５３Ａのカム面５４Ａのうち日復針レバー６２Ａのカム従節６３Ａが当接する部位の半径方向位置が増大するにつれて、日復針レバー６２ＡがＦ１方向に間欠回動され、それに応じて、日針８７ＡがＢ１方向に間欠回動される。
【００４９】
３１日から１日への日替わりの際には、図５に示したように、日復針レバー６２Ａのカム従節６３Ａが日作動カム５３Ａのカム面５４Ａのうち最大径部５６Ａの近傍に位置し、日針８７Ａが扇形の小日表示領域８９Ａの右端の３１日の位置にある状態で、日曜回し中間車２４ＣのＣ１方向回転に応じて日曜回し車４０の日回し爪４５ＡがＤ１方向に回転して日回し伝え車５２Ａの歯部に係合して該日回し伝え車５２Ａを一歯分だけＥ１方向に回転させる。これに応じて、小日車ばね８８Ａの弾性偏倚力の作用下にある日復針レバー６２Ａのカム従節６３Ａが、Ｅ１方向に回転する日作動カム５３Ａのカム面５４Ａの最大径部５６Ａを過ぎるので、遷移部ないし段差部５７Ａに沿って最小径部５５Ａまで一気に落ちると共に、日復針レバー６２ＡがＦ２方向に一気に回動される。従って、日復針レバー６２Ａの円弧状歯車部６５Ａに小日歯車８４Ａで噛合した小日車８５Ａが急激にＢ２方向に回動され、日針８７Ａが「３１」日の位置から初期位置である「１」日の位置まで、Ｂ２方向に一気に回動される。すなわち、カレンダ機構１は、本願の針制御機構としても機能し、第一カレンダ情報表示針の一例としての日針８７Ａの角度が第一角度よりも大きい第二角度になった時に、前記一方の針を前記第一角度に戻すようになっている。これにより、３１日から１日への日替わりが完了する。
【００５０】
図６及び図７は、レトログラード式日表示機構１Ａに係わる図４及び図５と同様に、カレンダ機構１のうちレトログラード式曜表示機構１Ｂの部分を、示したもので、図６では、日曜（ＳＵＮ）から土曜（ＳＡＴ）までの間、扇形の小曜表示領域８９Ｂにおいて、曜針８７Ｂが一日毎に間欠的にＢ１方向に回動する状態が示されている。
【００５１】
より詳しくは、図６からわかるように、日曜回し中間車２４ＣのＣ１方向の実際上連続的な回転に応じて日曜回し車４０が中心軸線Ｄのまわりで実際上連続的にＤ１方向に回転するのに伴って、日曜回し歯車４２と一体的で裏蓋１２の方向に設けられた第二地板７の近傍（小日車受９の裏蓋１２側）に位置する曜回し爪４５ＢがＤ１方向に回転して、該曜回し爪４５Ｂが、一日に一回だけ曜回し伝え車５２Ｂの歯車の最近接歯に係合して該曜回し伝え車５２Ｂを一歯分だけ中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に間欠回動させる。曜回し伝え車５２Ｂは、曜ジャンパ５８Ｂによって躍制されているので、一歯分の間欠送りの後、曜ジャンパ５８Ｂが曜回し伝え車５２Ｂの歯車部を規正して所定の間欠回転位置に停止させる。なお、曜回し伝え車５２Ｂは一週間（７日）で一回転するように１４個の歯を備える歯車部を有するので、その径は、３１日で一回転するように３１個の歯を備ええる歯車部を有する日回し伝え車５２Ａよりも小径であり、それに応じて、曜回し爪４５Ｂは同心の日回し爪４５Ａよりも小径である。なお、曜回し伝え車５２Ｂは、７個の歯を備えるようにしてもよい。
【００５２】
曜回し伝え車５２Ｂが曜ジャンパ５８Ｂによって規定される一つの間欠回転位置からその次の間欠回転位置にＥ１方向に間欠回転されるのに応じて、該曜回し伝え車５２Ｂと一体的な曜作動カム５３Ｂも中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に間欠回転され、小曜車ばね８８Ｂの作用下でカム従節６３Ｂにおいて曜作動カム５３Ｂの渦巻状カム面５４Ｂに押付けられている曜復針レバー６２Ｂが中心軸線ＦのまわりでＦ１方向に回動ないし揺動される。すなわち、日曜（ＳＵＮ）から土曜（ＳＡＴ）までの曜替りの際にはカム面５４Ｂのうちカム従節６３Ｂが当接する実効的なカム面部の半径が徐々に増すので、曜復針レバー６２ＢがＥ１方向に回動される。図６に示したように、日曜（ＳＵＮ）においては、カム従節６３Ｂがカム面６４Ｂの最小径部５５Ｂに当接している。
【００５３】
曜復針レバー６２ＢのＦ１方向回動に応じて、該曜復針レバー６２Ｂの円弧状歯車部６５Ｂが中心軸線ＦのまわりでＦ１方向に回動されて、該歯車部６５Ｂに小曜歯車８４Ｂで噛合した小曜車８５Ｂを中心軸線Ｂのまわりで一日分だけＢ１方向に間欠的に回動させる。従って、小曜車８５Ｂの小径小曜軸８１Ｂの突出端部８６Ｂに取付けられた曜針８７Ｂが扇形の小曜表示領域８９Ｂにおいて一日分だけＢ１方向に回動される。
【００５４】
以上のような動作は、日曜（ＳＵＮ）から土曜（ＳＡＴ）まで繰返され、曜作動カム５３Ｂのカム面５４Ｂのうち曜復針レバー６２Ｂのカム従節６３Ｂが当接する部位の半径方向位置が増大するにつれて、曜復針レバー６２ＢがＦ１方向に間欠回動され、それに応じて、曜針８７ＢがＢ１方向に間欠回動される。
【００５５】
土曜（ＳＡＴ）から日曜（ＳＵＮ）への曜替わりの際には、図７に示したように、図５示した３１日から１日への日替わりの際と同様に、曜復針レバー６２Ｂのカム従節６３Ｂが曜作動カム５３Ｂのカム面５４Ｂのうち最大径部５６Ｂの近傍に位置し、曜針８７Ｂが扇形の小曜表示領域８９Ｂの右端の土曜（ＳＡＴ）の位置にある状態で、日曜回し中間車２４ＣのＣ１方向回転に応じて日曜回し車４０の曜回し爪４５ＢがＤ１方向に回転して曜回し伝え車５２Ｂの歯部に係合して該曜回し伝え車５２Ｂを二歯分だけＥ１方向に回転させる。これに応じて、小曜車ばね８８Ｂの弾性偏倚力の作用下にある曜復針レバー６２Ｂのカム従節６３Ｂが、Ｅ１方向に回転する曜作動カム５３Ｂのカム面５４Ｂの最大径部５６Ｂを過ぎるので、遷移部ないし段差部５７Ｂに沿って最小径部５５Ｂまで一気に落ちると共に、曜復針レバー６２ＢがＦ２方向に一気に回動される。従って、曜復針レバー６２Ｂの円弧状歯車部６５Ｂに小曜歯車８４Ｂで噛合した小曜車８５Ｂが急激にＢ２方向に回動され、曜針８７Ｂが土曜（ＳＡＴ）の位置から初期位置である日曜（ＳＵＮ）の位置まで、Ｂ２方向に一気に回動される。これにより、土曜（ＳＡＴ）から日曜（ＳＵＮ）への曜替わりが完了する。
【００５６】
以上の如く構成された本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構１を備えたムーブメント２を有するカレンダ時計３では、カレンダ機構１を構成するレトログラード式日表示機構１Ａ及びレトログラード式曜表示機構１Ｂの各種要素が、時計３の厚さ方向に関して、小日車受８を境として文字板１１側ないし第二輪列受９側と裏蓋１２側ないし第二地板７側とに分けて配置され、且つレトログラード式日表示機構１Ａ及びレトログラード式曜表示機構１Ｂの同様な機能要素が夫々の中心軸３１，３４，３７に沿って同心に配置されると共に日針８７Ａ及び曜針８７Ｂの回転中心軸線Ｂも一致しているので、占有スペースが最小限に抑えられた状態でコンパクトに形成され得る。従って、所望ならば、あいたスペースに他の機能を組み込むことも可能になる。
【００５７】
しかも、このカレンダ機構１では、日針８７Ａの回転中心をなす大径筒状小日軸８１Ａと曜針８７Ｂの回転中心をなす小径小曜軸８１Ｂとが単に同心に配置されるだけではなく、大径筒状小日軸８１Ａと小径小曜軸８１Ｂとの間に中心パイプ７０が配置されているので、小日軸８１ＡのＢ１，Ｂ２方向回転によって小曜軸８１Ｂが揺れる虞れがなく、また、小曜軸８１ＢのＢ１，Ｂ２方向回転によって小日軸８１Ａが揺れる虞れがない。特に、このカレンダ機構１の日表示機構１Ａ及び曜表示機構１Ｂはレトログラード式であって、日針８７ＡがＢ２方向に回転されて初期位置に戻る復帰動作や、曜針８７ＢがＢ２方向に回転されて初期位置に戻る復帰動作が一気に高速で行われるので、その際の回転摩擦や衝撃が輪列部材に伝わるのを避けがたいけれども、このカレンダ機構１では、中心パイプ７０が、大径筒状小日軸８１Ａと小径小曜軸８１Ｂとの間にあって両者を分離しているので、レトログラード機構の復帰の際の高速回転や衝撃等によって他方のレトログラード表示が乱される虞れが少ない。また、このカレンダ機構１では、中心パイプ７０が小日車受８等によって静置状態で支持されるように構成されているので、中心パイプ７０が振れる虞れが少ないから、針８７Ａ，８７Ｂの復帰の際の摩擦や衝撃が他の部分に伝わって表示や動作が乱れる虞れが少ない。なお、中心パイプ７０が小日車受８によって静置状態で支持されることにより、大径筒状小日軸８１Ａが第二輪列受９と中心パイプ７０とで支持され得るから、大径筒状小日軸８１Ａの支持がより安定になり、小径小曜軸８１Ｂが第二地板７と中心パイプ７０とで支持され得るから、小径小曜軸８１Ｂの支持もより安定になる。
【００５８】
但し、所望ならば、同様な機能を果たす要素の少なくとも一部が同心に配置されていなくてもよい。特に、日復針レバーの回転中心と曜復針レバーの回転中心とを別々の箇所に設定することによって、同心の小日表示領域８９Ａ及び小曜表示領域８９Ｂが同じであっても、用いられるべき作動カムの形状の自由度を高めることが可能になる。
【００５９】
図８には、日復針レバー６２Ａαの回転中心軸線Ｆαが曜復針レバー６２Ｂαの回転中心軸線Ｆβとは異なるようにしたレトログラード式日表示機構１Ａα及びレトログラード式曜表示機構１Ｂαを備えたカレンダ機構１αを有するムーブメント２αを備えたカレンダ時計３αが示されている。図８のカレンダ機構１αにおいて、図１のカレンダ機構１と同じ要素には同一の符号が付され、対応するけれども異なるところのある要素には同一の符号の後に添えてαが付されている。
【００６０】
カレンダ機構１αでは、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に回る日曜回し中間車２４ｃ、中心軸線ＤのまわりでＤ１方向に回る日回し爪４５Ａ及び曜回し爪４５Ｂを備えた日曜回し車４０、中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に回る日回し伝え車５２Ａ及び曜回し伝え車５２Ｂと日ジャンパ５８Ａ及び曜ジャンパ５８Ｂ、並びに中心軸線Ｂのまわりで回動される小日車８５Ａ及び小曜車８５Ｂと日針８７Ａ及び曜針８７Ｂと小日車ばね８８Ａ及び小曜車ばね８８Ｂは、カレンダ機構１の対応要素と実際上同一である。
【００６１】
一方、カレンダ機構１αでは、例えば、日作動カム５３Ａαのカム面５４Ａαの形状５５Ａα，５６Ａα等や、曜作動カム５３Ｂαのカム面５４Ｂαの形状５５Ｂα，５６Ｂα等とは異なり得る。また、曜復針レバー６２Ｂαについても、回転中心軸線Ｆβだけでなく、カム従節６３Ｂαや円弧状歯車部６５Ｂαの形状もカレンダ機構１の曜復針レバー６２Ｂの対応要素とは異なり得る。
【００６２】
図８の例では、特に顕著な相違は、例えば、日復針レバー６２Ａαにある。すなわち、図８の例では、日復針レバー６２Ａαは、回転中心軸線Ｆの位置に概ね一致する位置に回転中心軸線Ｆβがある曜復針レバー６２Ｂαと異なり、回転中心軸線Ｆの位置からずれた位置に回転中心軸線Ｆαを有し、且つカム従節６３Ａαと比較してはるかに小さい半径の円弧状歯車部６５Ａαを備える。従って、この場合、日作動カム５３Ａαのカム面５４Ａαの半径の変動が比較的大きくても、カム従節６３Ａαの周方向回動長さと比較して円弧状歯車部６５Ａαの周方向移動長が比較的小さくなり、小日車８５Ａの径が比較的大きくても、限られた扇形領域８９Ａの範囲内において日針８７Ａを回動させ得る。
【００６３】
図８のカレンダ機構１αを構成するレトログラード式日表示機構１Ａα及びレトログラード式曜表示機構１Ｂαにおいて、その他の点は、概ね図１〜図７に関して説明した通りである。従って、中心パイプ７０が大径筒状小日軸８１Ａと小径小曜軸８１Ｂとの間に介在することによりレトログラード動作に伴う両軸８１Ａ，８１Ｂ間の干渉が生じる虞れを最低限に抑え得る。しかも、日と曜という実際上ランダムともいえる程度に種々の相対位相でレトログラード式の高速復帰動作が生じるにもかかわらず、当該高速復帰動作の影響を実際上受けることなく安定な状態で日及び曜についてレトログラード表示を行い得ることは同様である。
【００６４】
なお、以上においては、二つのレトログラード表示が日と曜である場合に限って説明したけれども、レトログラード式にカレンダ表示されるべきカレンダ情報は、「日」や「曜」の如く日単位の情報である。但し、所望ならば、日単位以外の任意のもの（年，月，週，曜，日，月齢，時（２４時間表示），時（１２時間表示），分等）でよい。
また、上述した例では中心パイプ７０は、中空部を有するパイプ状の部材を適用したが、これに限定されず、例えば、断面略Ｃ型形状の筒状部材や、その他、断面略三角その他多角形形状の筒状部材を適用することもできる。
また、中心パイプ７０の材質としては、鉄等の金属、ＡＢＳ，アクリル、ＰＣ等の樹脂材料、硬質ゴム、エラストマー等を適用することもできる。
また、上述した例では、本願の第一角度の一例として、日針８７Ａが扇形の小日表示領域８９Ａの「１」日を示す角度を第一角度と、日針８７Ａが扇形の小日表示領域８９Ａの「３１」日を示す角度を第二角度としたがこれに限定されず、日針８７Ａ等の任意の針が示す任意の角度をそれぞれ第一角度又は第二角度としてもよい。
【符号の説明】
【００６５】
１，１α  時計用カレンダ機構
１Ａ，１Ａα  レトログラード式日表示機構
１Ｂ，１Ｂα  レトログラード式曜表示機構
２，２α  時計用ムーブメント
３，３α  カレンダ時計
４  地板
４ａ  穴
５  二番受
６  一番受
７  第二地板
７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄ  孔部
８  第二輪列受
８ａ，８ｂ，８ｃ  孔部
８ｄ  軸受部
９  小日車受
９ｂ，９ｃ，９ｄ  孔部
９ｅ  文字板側表面
１１  文字板
１２  裏蓋
１３  ケース
１４  りゅうず
１５  バンド
２０  運針輪列
２１  時針
２２  分針
２３  秒針
２４  筒車
２４ａ  大径筒状部
２４ｂ  筒歯車
２４ｃ  日曜回し中間車
２５  筒かな
２６  分車
２６ａ  分歯車
２７  秒車
２７ａ  四番真
２７ｂ  秒歯車
２８  日の裏車
２９  がんぎ車
２９ａ  がんぎ真
３１  日曜回し車中心軸
３１ａ，３４ａ，３７ａ  大径部
３１ｂ，３４ｂ，３７ｃ  小径部
３４  作動カム中心軸
３４Ａ  第二輪列受と小日車受との間の部分
３４Ｂ  小日車受と第二地板との間の部分
３７  復針レバー中心軸
３７Ａ  第二輪列受と小日車受との間の部分
３７Ｂ  小日車受と第二地板との間の部分
４０  日曜回し車
４１  ハブ部
４２  日曜回し歯車
４５Ａ  日回し爪
４５Ｂ  曜回し爪
４６Ａ，４６Ｂ  中央孔部
５１Ａ  日作動カム等ハブ部
５１Ｂ  曜作動カム等ハブ部
５２Ａ  日回し伝え車
５２Ｂ  曜回し伝え車
５３Ａ，５３Ａα  日作動カム
５３Ｂ，５３Ｂα  曜作動カム
５４Ａ，５４Ｂ，５４Ａα，５４Ｂα  カム面
５５Ａ，５５Ｂ，５５Ａα，５５Ｂα  最小径部
５６Ａ，５６Ｂ，５６Ａα，５６Ｂα  最大径部
５７Ａ，５７Ｂ  遷移部（段差部）
５８Ａ  日ジャンパ
５８Ｂ  曜ジャンパ
６１Ａ  日復針レバーハブ部
６１Ｂ  曜復針レバーハブ部
６２Ａ，６２Ａα  日復針レバー
６２Ｂ，６２Ｂα  曜復針レバー
６３Ａ，６３Ｂ，６３Ａα，６３Ｂα  カム従節
６４Ａ，６４Ａα  日復針レバー本体部
６４Ｂ，６４Ｂα  曜復針レバー本体部
６５Ａ，６５Ｂ，６５Ａα，６５Ｂα  円弧状歯車部
７０  中心パイプ（振動抑制部材の一例）
７１  大径部
７２  フランジ状部
７３  筒状本体部
８１Ａ  大径筒状小日軸
８１Ｂ  小径小曜軸
８２Ａ，８２Ｂ  基端部
８３Ｂ  部位
８４Ａ  小日歯車
８４Ｂ  小曜歯車
８５Ａ  小日車
８５Ｂ  小曜車
８６Ａ，８６Ｂ  突出端部
８７Ａ  日針
８７Ｂ  曜針
８８Ａ  小日車ばね
８８Ｂ  小曜車ばね
８９Ａ  小日表示領域
８９Ｂ  小曜表示領域
Ａ  時計の厚さ方向
Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｆα，Ｆβ  中心軸線
Ｃ１，Ｄ１，Ｅ１，Ｆα１，Ｆβ１  方向
【図１】
2014115197.tif 000003
【図２】
2014115197.tif 000004
【図３】
2014115197.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2014115197.tif 000008
【図７】
2014115197.tif 000009
【図８】
2014115197.tif 000010