(57)【要約】【課題】変針や旋回を繰り返し行う船舶であっても摩擦抵抗低減効果を得ることができ、装置の小型化及びエネルギー消費量の低減を図ることができる、摩擦抵抗低減方法及び摩擦抵抗低減船を提供する。【解決手段】船首部１１の右舷側面部１１Ｒに配置され水中に空気を吹き出す右舷側空気噴出口２Ｒと、船首部１１の左舷側面部１１Ｌに配置され水中に空気を吹き出す左舷側空気噴出口２Ｌと、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌに空気を供給する空気供給手段３と、左旋回時に右舷側空気噴出口２Ｒから空気を吹き出すとともに右旋回時に左舷側空気噴出口２Ｌから空気を吹き出すように空気供給手段３を操作する制御手段４と、を有している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減方法において、
左旋回時に船首部の右舷側面部から空気を水中に吹き出し、
右旋回時に船首部の左舷側面部から空気を水中に吹き出し、
前記船体の斜航時に生じるビルジ部の負圧によって水中に吹き出された空気を船底に巻き込むようにした、
ことを特徴とする摩擦抵抗低減方法。
【請求項２】
船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減船において、
船首部の右舷側面部に配置され水中に空気を吹き出す右舷側空気噴出口と、
船首部の左舷側面部に配置され水中に空気を吹き出す左舷側空気噴出口と、
前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口に空気を供給する空気供給手段と、
左旋回時に前記右舷側空気噴出口から空気を吹き出すとともに右旋回時に前記左舷側空気噴出口から空気を吹き出すように前記空気供給手段を操作する制御手段と、
を有することを特徴とする摩擦抵抗低減船。
【請求項３】
前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口は、前記船体の前部垂線が船底と交わる第一交点から、前記前部垂線が喫水と交わる第二交点を通る流線に対して引いた垂線に沿って形成されている、ことを特徴とする請求項２に記載の摩擦抵抗低減船。
【請求項４】
前記流線は、流体解析によって求められた特定の斜航角における限界流線である、ことを特徴とする請求項３に記載の摩擦抵抗低減船。
【請求項５】
前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口は、前記船体に形成された開口部又は前記船体に接続されるとともに開口部を有する配管によって構成されている、ことを特徴とする請求項２に記載の摩擦抵抗低減船。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦抵抗低減方法及び摩擦抵抗低減船に関し、特に、変針や旋回を繰り返し行う船舶に適した摩擦抵抗低減方法及び摩擦抵抗低減船に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減船が種々提案されている。一般に、摩擦抵抗低減船においては、船底から空気を水中に吹き出し、船底に沿って空気を流すことによって船底に空気層を形成し、船体の摩擦抵抗を低減するように構成されている。ところで、船舶が変針や旋回を行う場合、水流に対して船体が斜航していることから、船底から水中に吹き出された空気は、船尾方向に直進することができず、左舷方向又は右舷方向に抜けてしまい、摩擦抵抗低減効果を維持することが難しい。そこで、旋回時においても船体の摩擦抵抗を低減するために、既にいくつかの方法が提案されている（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。
【０００３】
例えば、特許文献１に記載された摩擦抵抗低減船では、船体の傾斜を検出する傾斜検出器を有し、旋回時やローリング時等に生じる船体の傾斜に応じて船舶の左右に配設した気体噴出口数や気体噴出量を制御するようにしている。
【０００４】
また、特許文献２に記載された摩擦抵抗低減船では、船首側の空気噴出部と船尾側の空気噴出部とを有し、船首側の空気噴出部から発生した気泡が、海流や船体の旋回等により船尾側の船底において気泡膜を形成することが困難な場合であっても、船尾側の空気噴出部から発生した気泡により、船尾側の船底に気泡膜を形成することができるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−２４８６１１号公報
【特許文献２】特開２０１０−１２０６０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した摩擦抵抗低減船では、できるだけ長く船体表面に空気を滞留させることによって摩擦抵抗低減効果を向上させることができる。しかしながら、上述した特許文献１及び特許文献２に記載された摩擦抵抗低減船では、いずれも船底から空気を吹き出すことを前提としており、変針時や旋回時には空気が右舷又は左舷の側方に抜けやすくなってしまう。特に、内航船のように、直進距離が短く、変針や旋回を繰り返し行う船舶では、摩擦抵抗低減効果を得難い。
【０００７】
また、特許文献１に記載された摩擦抵抗低減船では、船体の船幅方向の傾斜を検出することによって、船体が旋回しているか否かを把握しようとしているが、船体の斜航時に必ずしも船体が船幅方向に傾斜するとは限らず、摩擦抵抗低減効果を効率よく得ることができないという問題がある。
【０００８】
また、船底から水中に空気を吹き出す場合には水圧が高いことから、吹き出す空気の圧力を高くする必要があり、空気を供給する装置（ブロワ等）の大型化やエネルギー消費量の増加を招くという問題もあった。
【０００９】
本発明は、上述した問題点に鑑み創案されたものであり、変針や旋回を繰り返し行う船舶であっても摩擦抵抗低減効果を得ることができ、装置の小型化及びエネルギー消費量の低減を図ることができる、摩擦抵抗低減方法及び摩擦抵抗低減船を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減方法において、左旋回時に船首部の右舷側面部から空気を水中に吹き出し、右旋回時に船首部の左舷側面部から空気を水中に吹き出し、前記船体の斜航時に生じるビルジ部の負圧によって水中に吹き出された空気を船底に巻き込むようにした、ことを特徴とする摩擦抵抗低減方法が提供される。
【００１１】
また、本発明によれば、船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減船において、船首部の右舷側面部に配置され水中に空気を吹き出す右舷側空気噴出口と、船首部の左舷側面部に配置され水中に空気を吹き出す左舷側空気噴出口と、前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口に空気を供給する空気供給手段と、左旋回時に前記右舷側空気噴出口から空気を吹き出すとともに右旋回時に前記左舷側空気噴出口から空気を吹き出すように前記空気供給手段を操作する制御手段と、を有することを特徴とする摩擦抵抗低減船が提供される。
【００１２】
前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口は、前記船体の前部垂線が船底と交わる第一交点から、前記前部垂線が喫水と交わる第二交点を通る流線に対して引いた垂線に沿って形成されていてもよい。さらに、前記流線は、流体解析によって求められた特定の斜航角における限界流線であってもよい。
【００１３】
また、前記右舷側空気噴出口及び前記左舷側空気噴出口は、前記船体に形成された開口部によって構成されていてもよいし、前記船体に接続されるとともに開口部を有する配管によって構成されていてもよい。
【発明の効果】
【００１４】
上述した摩擦抵抗低減方法及び摩擦抵抗低減船によれば、左旋回時に船首部の右舷側面部から空気を水中に吹き出し、右旋回時に船首部の左舷側面部から空気を水中に吹き出すようにしたことから、船体の斜航時に生じるビルジ部の負圧によって水中に吹き出された空気を船底に巻き込むようにすることができ、船底から空気を吹き出す場合よりも、船体表面に空気を長時間滞留させることができ、変針時や旋回時のように船体が水流に対して斜航している場合であっても、摩擦抵抗低減効果を得ることができる。
【００１５】
また、右舷側面部及び左舷側面部に空気噴出口を形成したことにより、船底に空気噴出口を形成した場合と比較して、空気噴出口にかかる水圧が低くなることから、水中に吹き出す空気の圧力を低減することができ、空気供給手段の小型化及びエネルギー消費量の低減を図ることができる。さらに、右舷側面部及び左舷側面部の両方ではなく、旋回時にいずれか一方からのみ空気を吹き出すようにしたことにより、エネルギー消費量の低減を図ることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船を示す図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は底面図、である。
【図２】船体が斜航している場合の船首部における流線を示す図であり、（ａ）は斜航角が５度の場合、（ｂ）は斜航角が１０度の場合、を示している。
【図３】本発明の第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船の作用を示す底面図であり、（ａ）は左旋回時、（ｂ）は直進時、（ｃ）は右旋回時、を示している。
【図４】本発明の第二実施形態に係る摩擦抵抗低減船を示す図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は船首部の底面図、（ｃ）は第一変形例、（ｄ）は第二変形例、を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態について図１〜図４を用いて説明する。ここで、図１は、本発明の第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船を示す図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は底面図、である。図２は、船体が斜航している場合の船首部における流線を示す図であり、（ａ）は斜航角が５度の場合、（ｂ）は斜航角が１０度の場合、を示している。図３は、本発明の第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船の作用を示す底面図であり、（ａ）は左旋回時、（ｂ）は直進時、（ｃ）は右旋回時、を示している。
【００１８】
本発明の第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船１は、船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減船であって、船首部１１の右舷側面部１１Ｒに配置され水中に空気を吹き出す右舷側空気噴出口２Ｒと、船首部１１の左舷側面部１１Ｌに配置され水中に空気を吹き出す左舷側空気噴出口２Ｌと、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌに空気を供給する空気供給手段３と、左旋回時に右舷側空気噴出口２Ｒから空気を吹き出すとともに右旋回時に左舷側空気噴出口２Ｌから空気を吹き出すように空気供給手段３を操作する制御手段４と、を有している。
【００１９】
前記摩擦抵抗低減船１は、例えば、国内の港から港へ人や荷物を運搬する内航船である。内航船は、日本国内の沿岸部や湾内を航行する船舶であることから、外航船（国内の港と海外の港との間を航行する船舶）と比較して、直進距離が短く、変針や旋回を繰り返し行う船舶である。また、摩擦抵抗低減船１は、通常の船舶と同様に、船底に形成された水平な平面を構成する平底面１２や船首部１１の先端に形成されたバルバスバウ１３を有している。なお、平底面１２の外周部は、船底の湾曲部を構成するビルジ部１４を形成している。
【００２０】
前記右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌは、例えば、船体に形成された複数の開口部２によって構成されている。図１（ａ）及び（ｂ）に示したように、開口部２は、船首部１１の右舷側面部１１Ｒ及び左舷側面部１１Ｌであって、バルバスバウ１３の突出部の後方に、それぞれ列をなすように形成されている。なお、図１（ｂ）では、図面作成上の都合から、開口部２の個数を図１（ａ）よりも減らしてある。
【００２１】
また、図１（ａ）に示したように、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌは、船体の前部垂線ＦＰ（Fore Perpendicular）に対して喫水ＷＬ側が後方に傾斜した直線上に沿って形成されている。具体的には、図２に示したように、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌは、船体の前部垂線ＦＰが船底と交わる第一交点Ｐｂから、前部垂線ＦＰが喫水ＷＬ（すなわち、計画満載喫水）と交わる第二交点Ｐｗを通る流線ＦＬに対して引いた垂線Ｔに沿って形成されている。なお、「流線」とは、「船体表面に沿って流れる水流の向き」を意味し、垂線Ｔは、流線と同様に、船体表面に沿って線が引かれている。
【００２２】
ここで、図２（ａ）は、左旋回時に水流に対して船体の進行方向が５度傾いている状態の右舷側面部１１Ｒ、すなわち、斜航角が−５度の場合の右舷側面部１１Ｒを示しており、図２（ｂ）は、左旋回時に水流に対して船体の進行方向が１０度傾いている状態の右舷側面部１１Ｒ、すなわち、斜航角が−１０度の場合の右舷側面部１１Ｒを示している。ただし、左旋回時の斜航角をマイナス角度、右旋回時の斜航角をプラス角度で表現するものとする。なお、図２（ａ）及び（ｂ）に示した複数の流線は、流体解析（ＣＦＤ：Computational Fluid Dynamics）によって求められた限界流線（水流が剥離を起こす境界線）である。
【００２３】
左旋回時又は右旋回時において、船体は水流に対して±９０度の範囲の斜航角を有することとなるが、例えば、斜航角が４５度以上あるような場合、すなわち、船体が水流に対して大きく傾いている場合には、船底を流れる水流の力を利用して船首部１１から船尾部１５に向かって空気を流すことは難しい。また、斜航角が大きな状態は、航行時間と比較して時間的には十分短い。したがって、斜航角が大きな場合を想定して右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌの開口部２の配置を決定することは得策ではない。
【００２４】
そこで、本実施形態では、流体解析によって求められた特定の斜航角（例えば、斜航角が±５度の場合）における限界流線を代表的な流線として選択し、この流線に基づいて垂線Ｔを決定するようにしている。もちろん、船種、船体の大きさ、航行スケジュール等の条件に応じて、０〜±４５度の範囲内で、任意の斜航角における限界流線を代表的な流線として選択することができる。例えば、特定の斜航角は、±１０度であってもよいし、±１５度であってもよいし、±３０度であってもよい。
【００２５】
本実施形態においては、比較的小さい斜航角の方が航行スケジュールにおいて占める時間が長いこと、及び、図２に示したように斜航角が−５度の場合と斜航角が−１０度の場合とで垂線Ｔの前部垂線ＦＰに対する傾きに大きな変化がないことに鑑み、斜航角が−５度の場合の限界流線を選択している。なお、上述した実施形態において、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌは、垂線Ｔではなく、前部垂線ＦＰに沿って形成されていてもよい。
【００２６】
前記空気供給手段３は、例えば、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌを構成する各開口部２に空気を送気する空気供給ライン３１と、空気供給ライン３１に空気を送り込むブロワ３２と、により構成される。ブロワ３２は、制御手段４と電気的に接続されており、制御手段４の指令に基づいて、右舷側空気噴出口２Ｒ若しくは左舷側空気噴出口２Ｌ又はその両方に空気を供給する。
【００２７】
例えば、各開口部２に接続された空気供給ライン３１に流量制御弁（図示せず）を接続し、流量制御弁の開閉によって、ブロワ３２から供給される空気を右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌに振り分けるようにしてもよい。また、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌのそれぞれにブロワ３２を接続し、ブロワ３２のオン・オフにより、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌに供給される空気を振り分けるようにしてもよい。
【００２８】
また、図示しないが、空気供給ライン３１には、一時的に空気を貯蔵して、圧力を均一化したり、各開口部２に均等に空気を分散させたりするためのバッファタンクを配置するようにしてもよい。なお、開口部２の具体的な構成は、従来から摩擦抵抗低減船において使用されているものを適宜選択して使用することができる。
【００２９】
前記制御手段４は、操舵室等に配置されたコンピュータであり、空気供給手段３から右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌに供給される空気を制御する。具体的には、制御手段４は、左旋回時に右舷側空気噴出口２Ｒから空気を吹き出し、右旋回時に左舷側空気噴出口２Ｌから空気を吹き出すように空気供給手段３を操作する。船体が左旋回しているか右旋回しているか否かは、制御手段４に操舵角のデータを送信することによって容易に判断することができる。また、制御手段４は、斜航角に応じて、右舷側空気噴出口２Ｒ又は左舷側空気噴出口２Ｌから吹き出す空気量を変化させるように、空気供給手段３を制御するようにしてもよい。
【００３０】
図３（ａ）に示したように、摩擦抵抗低減船１は、左旋回時に右舷側空気噴出口２Ｒから空気を吹き出すことによって、船体の摩擦抵抗を低減する。左旋回時には、図示したように、水流に対して船体の右舷側面部１１Ｒが正面に相対することとなる。この状態で、右舷側空気噴出口２Ｒから空気を吹き出すと、船底部に形成されたビルジ部１４の負圧によって水中に吹き出された空気が船底に巻き込まれることとなり、平底面１２に沿って空気を流すことができ、船体の摩擦抵抗を低減することができる。
【００３１】
図３（ｃ）に示したように、摩擦抵抗低減船１は、右旋回時に左舷側空気噴出口２Ｌから空気を吹き出すことによって、船体の摩擦抵抗を低減する。右旋回時には、図示したように、水流に対して船体の左舷側面部１１Ｌが正面に相対することとなる。この状態で、左舷側空気噴出口２Ｌから空気を吹き出すと、船底部に形成されたビルジ部１４の負圧によって水中に吹き出された空気が船底に巻き込まれることとなり、平底面１２に沿って空気を流すことができ、船体の摩擦抵抗を低減することができる。
【００３２】
したがって、上述した本実施形態に係る摩擦抵抗低減船１によれば、船体から水中に空気を吹き出すことにより船体の摩擦抵抗を低減する摩擦抵抗低減方法であって、左旋回時に船首部１１の右舷側面部１１Ｒから空気を水中に吹き出し、右旋回時に船首部１１の左舷側面部１１Ｌから空気を水中に吹き出し、船体の斜航時に生じるビルジ部１４の負圧によって水中に吹き出された空気を船底に巻き込むようにした摩擦抵抗低減方法を実現することができる。
【００３３】
上述した摩擦抵抗低減船１によれば、左旋回時に船首部１１の右舷側面部１１Ｒ（右舷側空気噴出口２Ｒ）から空気を水中に吹き出し、右旋回時に船首部１１の左舷側面部１１Ｌ（左舷側空気噴出口２Ｌ）から空気を水中に吹き出すようにしたことから、船体の斜航時に生じるビルジ部１４の負圧によって水中に吹き出された空気を船底に巻き込むようにすることができ、船底から空気を吹き出す場合よりも、船体表面に空気を長時間滞留させることができ、変針時や旋回時のように船体が水流に対して斜航している場合であっても、摩擦抵抗低減効果を得ることができる。
【００３４】
また、右舷側面部１１Ｒに右舷側空気噴出口２Ｒを、左舷側面部１１Ｌに左舷側空気噴出口２Ｌを形成したことにより、船底に空気噴出口を形成した場合と比較して、空気噴出口にかかる水圧が低くなることから、水中に吹き出す空気の圧力を低減することができ、空気供給手段３（特に、ブロワ３２）の小型化及びエネルギー消費量の低減を図ることができる。さらに、左旋回時及び右旋回時に右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌの両方ではなく、いずれか一方からのみ空気を吹き出すようにしたことにより、エネルギー消費量の低減を図ることもできる。
【００３５】
なお、図３（ｂ）に示したように、直進時の場合には、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌの両方から空気を吹き出すようにしてもよい。また、図示しないが、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌは旋回時にのみ空気を吹き出すようにして、直進時には船底（例えば、平底面１２）に別途形成された空気噴出口から水中に空気を吹き出すようにしてもよい。
【００３６】
次に、本発明の第二実施形態に係る摩擦抵抗低減船１について、図４を参照しつつ説明する。ここで、図４は、本発明の第二実施形態に係る摩擦抵抗低減船を示す図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は船首部の底面図、（ｃ）は第一変形例、（ｄ）は第二変形例、を示している。なお、上述した第一実施形態に係る摩擦抵抗低減船１と同じ構成部品については、同じ符号を付して重複した説明を省略する。
【００３７】
図４（ａ）及び（ｂ）に示した第二実施形態に係る摩擦抵抗低減船１は、右舷側空気噴出口２Ｒ及び左舷側空気噴出口２Ｌが、船体に接続されるとともに開口部２を有する配管２１によって構成されているものである。配管２１は、例えば、溶接によって船体表面に、垂線Ｔに沿って接続される。また、配管２１は、右舷側面部１１Ｒから船底を経由して左舷側面部１１Ｌに連なるように配置される。なお、配管２１は、垂線Ｔではなく、前部垂線ＦＰに沿って形成されていてもよい。
【００３８】
開口部２は、例えば、配管２１の外側面に形成される。開口部２から水中に吹き出される空気は、配管２１が接続された船体外板に連通孔を形成し、船体内部から供給するようにしてもよいし、甲板から配管２１の上部に空気を供給する配管を接続して船体の外部から供給するようにしてもよい。
【００３９】
また、開口部２には、空気供給ライン３１が個別に接続され、個別に空気を吹き出すことができるように構成されている。かかる構成によれば、水圧の変化に応じて空気圧を変化させることができ、各開口部２から吹き出される空気量を均一にすることができる。なお、配管２１に空気供給ライン３１を接続して配管２１内に供給された空気を開口部２から分散させて水中に吹き出すように構成してもよい。
【００４０】
また、図４（ｃ）に示した第一変形例のように、配管２１は、右舷側空気噴出口２Ｒを構成する右舷側配管２１Ｒと、左舷側空気噴出口２Ｌを構成する左舷側配管２１Ｌとに分離して配置されていてもよい。
【００４１】
また、図４（ｄ）に示した第二変形例のように、配管２１は、船幅方向の径よりも船長方向の径の方が長く形成された扁平断面を有していてもよいし、開口部２は、船体表面に沿って空気を吹き出すように、船尾部側に向かって穿孔されていてもよい。かかる構成によれば、配管２１を接続した際における船体抵抗の増加を抑制することができるとともに、船体表面に沿って空気を流し込むことができ、斜航時に生じるビルジ部１４の負圧部分に効果的に空気を流し込むことができる。また、図示しないが、配管２１の船首部側の部分に、配管２１が船体表面と滑らかに接続するように、テーパ面を形成するようにしてもよい。
【００４２】
また、第二変形例に示した配管２１は、図４（ｂ）に示した第二実施形態と同様に、右舷側面部１１Ｒから船底を経由して左舷側面部１１Ｌに連なるように配置されていてもよいし、図４（ｃ）に示した第一変形例と同様に、右舷側空気噴出口２Ｒを構成する右舷側配管と左舷側空気噴出口２Ｌを構成する右舷側配管とに分離して配置されていてもよい。
【００４３】
上述した第二実施形態及びその変形例において、配管２１の据付角度は、第一実施形態と同様に、流体解析によって求められた特定の斜航角における限界流線を代表的な流線として選択し、垂線Ｔを求めることによって決定される。ただし、配管２１を船体に対して回動可能又は傾動可能に構成した場合には、斜航角に応じて垂線Ｔの傾きを変化させるようにしてもよい。
【００４４】
本発明は上述した実施形態に限定されず、例えば、内航船以外の船舶、すなわち、外航船にも適用することができる等、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００４５】
１  摩擦抵抗低減船
２Ｌ  左舷側空気噴出口
２Ｒ  右舷側空気噴出口
３  空気供給手段
４  制御手段
１１  船首部
１１Ｌ  左舷側面部
１１Ｒ  右舷側面部
１４  ビルジ部
２１  配管
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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