(57)【要約】      （修正有）【課題】癌細胞の生存に大きく関与するＨＳＰ９０を標的とするＨＳＰ９０阻害剤と他の抗腫瘍剤との併用療法の提供。【解決手段】下記一般式（１）2014034535.tif 000012で表されるトリアゾール化合物（Ａ）と、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合わせた抗腫瘍剤。【選択図】図１
2014034535.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
2014034535.tif 000009
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）と、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合わせた抗腫瘍剤。
【請求項２】
前記一般式（１）において、Ｘがエチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２，２−ジメチルプロピル基、２−プロピニル基、２−ブチニル基、ハロゲン原子である請求項１に記載の抗腫瘍剤。
【請求項３】
前記一般式（１）において、ｍが０または１であり、Ａがモルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基である請求項１に記載の抗腫瘍剤。
【請求項４】
前記血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）が、ソラフェニブまたはスニチニブである請求項１に記載の抗腫瘍剤。
【請求項５】
一般式（１）
【化２】
2014034535.tif 000010
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）を有効成分として含有する事を特徴とする、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる抗腫瘍効果増強剤。
【請求項６】
前記一般式（１）において、Ｘがエチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２，２−ジメチルプロピル基、２−プロピニル基、２−ブチニル基、ハロゲン原子である請求項５に記載の抗腫瘍効果増強剤。
【請求項７】
前記一般式（１）において、ｍが０または１であり、Ａがモルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基である請求項５に記載の抗腫瘍効果増強剤。
【請求項８】
癌治療における血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の投与において、一般式（１）
【化３】
2014034535.tif 000011
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）を併用で投与する事を特徴とする前記血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる方法。
【請求項９】
前記一般式（１）において、Ｘがエチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２，２−ジメチルプロピル基、２−プロピニル基、２−ブチニル基、ハロゲン原子である、請求項８に記載の血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる方法。
【請求項１０】
前記一般式（１）において、ｍが０または１であり、Ａがモルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基である、請求項８に記載の血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＨＳＰ９０阻害活性を有するトリアゾール化合物と、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤を組み合わせた抗腫瘍剤に関する。また、前記ＨＳＰ９０阻害活性を有するトリアゾール化合物を含有することを特徴とする、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果増強剤、並びに血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
悪性腫瘍疾患の治療のため、新たな抗腫瘍化学療法の開発が求められている。近年では、細胞増殖に関与するシグナル伝達に関わる増殖因子や増殖因子受容体、並びにシグナル伝達経路に関わるタンパク質等の各種機能性分子が認知されてきている。そこで、これらの機能性分子を標的として、その機能を抑制させることを作用機作とする分子標的抗腫瘍剤が開発されている。
【０００３】
熱ショックタンパク（Ｈｅａｔ  Ｓｈｏｃｋ  Ｐｒｏｔｅｉｎ；ＨＳＰ）は細胞内に存在する分子シャペロンであり、その分子量によってＨＳＰ９０、ＨＳＰ７０、ＨＳＰ６０、ＨＳＰ４０、ｓｍａｌｌ  ＨＳＰｓなど、幾つかのファミリーに分類される機能性分子である。分子シャペロンとは、タンパク質の機能的高次構造の形成を促進するため、標的タンパク質と一時的に複合体を形成するタンパク質の総称である。すなわち、分子シャペロンは、タンパク質の折り畳みや会合を助け、凝集を抑止する活性を持つ。
ＨＳＰ９０は、細胞内の全可溶性タンパク質の１〜２％を占める豊富に存在する分子シャペロンであり、細胞質に一様に分布しており、主に二量体として存在する。ＨＳＰ９０は、ＡＴＰに依存して、変性又は折り畳み状態ではないタンパク質の折り畳みを行なう機能を担う。ＨＳＰ９０は、細胞内のシグナル伝達系に関わる多様なタンパク質と相互作用することが知られている。すなわちＨＳＰ９０は、多様な標的タンパク質の機能発現に必要な場合が多く、その作用機作は、ＨＳＰ９０が不安定な折り畳み状態にあるタンパク質を特異的に認識して、これと結合して複合体を形成する生化学的特性に基づいている。タンパク質の折り畳みにおけるＨＳＰ９０単独の活性は弱く、同様の折り畳み活性を持つＨＳＰ７０、ｐ２３など他の分子シャペロン（コシャペロン）と共同で機能している。
癌関連のシグナル伝達に関わる多様な標的タンパク質（ステロイドレセプター、Ｒａｆ セリンキナーゼ、チロシンキナーゼ類）は、ＨＳＰ９０にその構造構築を依存している。したがって、ＨＳＰ９０が細胞周期の制御、細胞の癌化・増殖・生存シグナルに深く関与していることが明らかになっている。
【０００４】
ヒト腫瘍では多くのシグナル分子の調節が失われており、これらのシグナル分子の機能を維持するために、腫瘍はＨＳＰ９０を必要としている（非特許文献１）。したがって、ＨＳＰ９０に作用して、その機能を阻害する化合物は、癌関連のシグナル伝達に関わる多様な標的タンパク質の分解を引き起こすことが分かっており、それに基づき癌細胞の増殖を抑制することが知られている。すなわちＨＳＰ９０阻害剤は、標的タンパク質とＨＳＰ９０を含むシャペロン複合体の構成を変化させ、該複合体から離脱した標的タンパク質を主にユビキチン・プロテアソ−ム系で分解させる。これによりＨＳＰ９０の標的タンパク質量が減少し、それに伴う下流へのシグナル伝達を遮断し、癌細胞の増殖を抑制する事により抗腫瘍効果をもたらす。
特に、癌化する過程では複数の遺伝子異常が蓄積されており、タンパク質の変異が生じている。すなわち癌細胞では、生成した変異タンパク質が多く、正常タンパク質からなる正常細胞と比較して、より多くのシャペロン活性を必要とする。このため、多くの癌細胞ではＨＳＰ９０の発現量が増加していることが知られている。これらのことから、ＨＳＰ９０阻害剤は、正常細胞ではなく癌細胞に選択的に作用することが期待される。さらに癌細胞は、異常なタンパク質発現が認められる事に加え、低酸素状態、栄養飢餓状態に置かれており、一種のストレス状態下にあるため、ＨＳＰ９０によるシャペロン活性への依存度合いが高いことが考えられる。したがって癌細胞は、ＨＳＰ９０阻害剤に対する感受性が、正常細胞と比較して高いことが期待される。そこでＨＳＰ９０を標的分子とするＨＳＰ９０阻害剤の探索的研究、並びにその抗腫瘍効果の検証がなされている。
【０００５】
ＨＳＰ９０阻害剤の探索的研究として、特許文献１には、５−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−［１，２，４］トリアゾール−３−オン誘導体が、ＨＳＰ９０阻害活性を備え、且つ癌細胞増殖阻害活性を兼ね備える化合物である事を記載している。該化合物は動物実験においても優れた抗腫瘍効果を示し、制癌剤として有望であることが報告されている。また、特許文献２または特許文献３でも、ＨＳＰ９０阻害活性を有するトリアゾール化合物を報告している。
【０００６】
悪性腫瘍の癌細胞増殖、血管新生、及び癌転移の制御には、複数の受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）が重要な役割を担う事が知られている。ＲＴＫは、細胞内外にわたって生化学シグナルを伝達するのに重要である。これら受容体は細胞膜貫通タンパク分子であり、細胞膜のセグメントを介して細胞内チロシンキナーゼドメインに結合した細胞外リガンド結合ドメインからなる特徴を有する。該受容体にリガンドが結合すると、各受容体に関連したチロシンキナーゼ活性が刺激され、これにより該受容体及びそのシグナル伝達系の下流にある他の細胞内分子の両方で、チロシン残基のリン酸化につながる。チロシン残基のリン酸化における変化は、シグナル伝達カスケードを開始して、種々の細胞応答に通じる。すなわち、その受容体に係るリガンドである増殖因子が該受容体に結合すると、その受容体のチロシンキナーゼドメインが活性化され、ＲＡＳタンパクを活性化する。活性化ＲＡＳがＲＡＦを活性化して、ＲＡＦ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路を刺激する。活性化ＥＲＫは細胞質から核に移行し、転写因子のリン酸化を介して遺伝子発現を調節する。このように、受容体チロシンキナーゼの起動により、ＲＡＳシグナル伝達経路が活性化され、細胞増殖を刺激する一連の事象が起こる事になる。
固形癌の一部において、受容体の変異や受容体リガンドによるオートクリン刺激により、腫瘍細胞の無制御な分裂及び生存に関与する恒常的に活性化されたＲＴＫを直接発現している。すなわち、幹細胞因子受容体（ＫＩＴ）及び血小板由来増殖因子受容体−α（ＰＤＧＦＲ−α）の変異は、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）の発症に関連している。ｆｍｓ様チロシンキナーゼ３（ＦＬＴ３）の変異は、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）の発症に関連している。また、グリア細胞株由来神経栄養因子受容体（ＲＥＴ）の変異及び遺伝子転座は、甲状腺癌及び家族性多発性内分泌腺腫症の進行に関連しており、コロニー刺激因子−１受容体（ＣＳＦ−１Ｒ）は腫瘍細胞の播種、破骨細胞の形成とその後の骨吸収及び乳癌の転移進行中に見られる溶骨性骨転移に関与している事が示されている。
【０００７】
腫瘍組織では、腫瘍細胞の増殖を促す腫瘍血管新生が大きく亢進していることが知られている。血管新生も高度に制御されたプロセスであり、血管内皮細胞及び血管平滑筋細胞の増殖は、ＲＴＫに結合する様々な増殖因子によって調節されている。血管新生に関与する増殖因子としては、血管内皮増殖因子（ＶＥＧＦ）、塩基性線維芽細胞増殖因子（ｂＦＧＦ）、血小板由来増殖因子（ＰＤＧＦ）などがある。ＶＥＧＦ及びｂＦＧＦは、血管内皮細胞の増殖を刺激し、血管新生を促す事が知られている。またＰＤＧＦは血管の周皮細胞の動員を介した腫瘍血管の安定化をもたらす。
ＶＥＧＦ、ｂＦＧＦ、ＰＤＧＦ、等の血管新生に関わる増殖因子によるシグナル伝達経路の活性化は、これら増殖因子の受容体チロシンキナーゼの活性化により、下流エフェクターにあるＲＡＳシグナル伝達系を継起して血管新生がもたらされる。したがって、これら血管新生に関わる増殖因子受容体である血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）且つ血小板由来増殖因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤が、抗腫瘍剤として開発が進められている。現在、ソラフェニブ・トシル酸塩（ネクサバール（登録商標））、スニチニブ・リンゴ酸塩（スーテント（登録商標））が臨床に供されている。
【０００８】
悪性腫瘍疾患は薬物療法の医療満足度が十分でなく、治療効果を高める事を目的に、複数の薬剤を組み合せて用いる併用化学療法が行なわれている。すなわち、抗腫瘍作用の作用機作や副作用の種類が異なる複数の薬剤を組み合わせた併用化学療法が開発されており、治療成績の向上に貢献している。特に近年では、細胞増殖に関与するシグナル伝達に関わる分子を標的とする分子標的抗腫瘍剤が開発され、臨床に供されている。したがって、これら分子標的抗腫瘍剤を用い、更により治療効果の高い併用療法の確立が希求されている。
ＨＳＰ９０阻害剤においても、抗腫瘍効果向上や薬剤耐性腫瘍に対する感受性向上を目的に、他の抗腫瘍剤との併用療法が試みられている（非特許文献２）。ＨＳＰ９０阻害剤は、ＨＳＰ９０と標的タンパク質との複合体形成機能を阻害する事により、癌細胞増殖阻害作用を発揮する。したがって、その標的タンパク質（クライアントタンパク質）の機能阻害を作用機構とする抗腫瘍剤とＨＳＰ９０阻害剤との併用は、抗腫瘍効果の増強が期待される。ＶＥＧＦ受容体（ＶＥＧＦＲ）やＰＤＧＦ受容体（ＰＤＧＦＲ）はＨＳＰ９０のクライアントタンパク質であることが知られている。そこで、これら受容体からのシグナル伝達機能を阻害するＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤と、ＨＳＰ９０阻害剤の併用療法が検討されている。非特許文献３にはＨＳＰ９０阻害剤として知られるＩＰＩ−５０４（ｒｅｔａｓｐｉｍｙｃｉｎ塩酸塩）とスニチニブとの併用使用が記載されている。また非特許文献４には、ＨＳＰ９０阻害剤として知られるタネスピマイシン（Ｔａｎｅｓｐｉｍｙｃｉｎ）とソラフェニブの併用第１相臨床試験結果が掲載されている。しかしながら、ＨＳＰ９０活性を有するトリアゾール誘導体と、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤との併用療法の報告はなされていない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｈｓｐ９０  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ａｓ  ｎｏｖｅｌ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ａｇｅｎｔｓ．Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ．２００２， ８：４（Ｓｕｐｐｌ．），Ｓ５５−６１．
【非特許文献２】Ｈｓｐ９０  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ａｎｄ  ｄｒｕｇ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｉｎ  ｃａｎｃｅｒ：Ｔｈｅ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｂｅｎｅｆｉｔｓ  ｏｆ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｔｈｅｒａｐｉｅｓ  ｏｆ  Ｈｓｐ９０  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ａｎｄ  ｏｔｈｅｒ  ａｎｔｉ−ｃａｎｃｅｒ  ｄｒｕｇｓ．  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ２０１２，８３：８,  ９９５−１００４．
【非特許文献３】Ｔｈｅ  ｈｅａｔ  ｓｈｏｃｋ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ９０  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＩＰＩ−５０４  ｉｎｄｕｃｅｓ  ＫＩＴ  ｄｅｇｒａｄａｔｉｏｎ，  ｔｕｍｏｒ  ｓｈｒｉｎｋａｇｅ，  ａｎｄ  ｃｅｌｌ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  ａｒｒｅｓｔ  ｉｎ  ｘｅｎｏｇｒａｆｔ  ｍｏｄｅｌｓ  ｏｆ  ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  ｓｔｒｏｍａｌ  ｔｕｍｏｒｓ．  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，  ２０１１，１０：１０，１８９７−１９０８．
【非特許文献４】Ｓａｆｅｔｙ，ｅｆｆｉｃａｃｙ，ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ，ａｎｄ  ｐｈａｒｍａｃｏｄｙｎａｍｉｃｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｏｒａｆｅｎｉｂ  ａｎｄ  Ｔａｎｅｓｐｉｍｙｃｉｎ．Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２０１０，１６：１４，３７９５−３８０４．
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２００６／０９５７８３号
【特許文献２】国際公開ＷＯ２００９／０２３２１１号
【特許文献３】国際公開ＷＯ２００７／１３４６７８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
癌細胞の生存にＨＳＰ９０が依存することから、ＨＳＰ９０を標的分子とする抗腫瘍剤の開発が進められている。本発明の目的は、このＨＳＰ９０阻害剤を用いたより治療効果の高い薬物療法として、他の抗腫瘍剤との併用療法を提供することである。特に、ＨＳＰ９０阻害活性と癌細胞装飾阻害活性を兼ね備える５−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−［１，２，４］トリアゾール−３−オン誘導体を用いることによる、優れた治療効果を発揮する他の抗腫瘍剤との併用療法を提供する事を課題とする。また、別の観点によると、５−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−［１，２，４］トリアゾール−３−オン誘導体が、既存の抗腫瘍剤の治療効果増強作用を発揮し、既存の抗腫瘍剤の抗腫瘍効果増強剤としての用途を提供する事にある。
更に別の観点では、悪性腫瘍治療のためのＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤療法において、更に治療効果を高める併用療法を提供する事を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは鋭意検討の結果、一般式（１）で示される５−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−［１，２，４］トリアゾール−３−オン誘導体と、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤を組み合せが、それぞれの単独使用による抗腫瘍効果と比較し、顕著に優れた抗腫瘍効果を発揮する事を見出した。すなわち、本発明は、以下の構成を要旨とする。
（１）下記一般式（１）
【化１】
2014034535.tif 000003
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）と、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合わせた抗腫瘍剤。
【００１３】
（２）別の観点によると、下記一般式（１）
【化２】
2014034535.tif 000004
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）を有効成分として含有する事を特徴とする、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる抗腫瘍効果増強剤。
【００１４】
（３）また、癌治療における血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の投与において、下記一般式（１）
【化３】
2014034535.tif 000005
［式中、Ｘは直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子を示し、Ｙは硫黄原子または酸素原子を示し、ｍは０〜４の整数を示し、Ａは置換基を有するアミノ基を示す］で表されるトリアゾール化合物（Ａ）を併用で投与する事を特徴とする、前記血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させる方法。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、５−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−［１，２，４］トリアゾール−３−オン誘導体とＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤を組み合せて使用する事により、治療効果が向上した抗腫瘍薬物療法を提供する事ができる。また、従来臨床治療に用いられているＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤療法に、前記トリアゾール誘導体を適用する事により、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強し、治療効果を向上させることができる。
したがって従来方法による抗腫瘍効果の更なる向上が達成できると共に、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤に対する感受性が低下した悪性腫瘍に対して、十分な腫瘍増殖抑制作用をもたらし治療効果を維持する事ができる。
更に、それぞれ抗腫瘍剤の単独使用と同程度の抗腫瘍効果を得る場合において、各々の抗腫瘍剤の用量を相対的に減量することができ、望ましくない薬理作用の発現を抗腫瘍効果に悪影響を及ぼすことなく軽減する事ができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】ヒト腎細胞癌７８６−Ｏの皮下移植マウスを用いた、ソラフェニブ（Ｂ−１）、トリアゾール化合物（Ａ−１）、及び比較例トリアゾール化合物（Ｄ）の単剤療法、並びに、ソラフェニブ（Ｂ−１）とトリアゾール化合物（Ａ−１）の併用療法、ソラフェニブ（Ｂ−１）と比較トリアゾール化合物（Ｄ）の併用療法の抗腫瘍効果を示す図である。
【図２】ヒト腎細胞癌７８６−Ｏの皮下移植マウスを用いた、スニチニブ（Ｂ−２）、トリアゾール化合物（Ａ−１）、及び比較トリアゾール化合物（Ｄ）の単剤療法、並びに、スニチニブ（Ｂ−２）とトリアゾール化合物（Ａ−１）の併用療法、スニチニブ（Ｂ−２）と比較トリアゾール化合物（Ｄ）の併用療法の抗腫瘍効果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明は、一般式（１）で示されるトリアゾール化合物（Ａ）と、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合せて用いることを特徴とする。以下にその詳細について説明する。
本発明において、ＨＳＰ９０阻害活性を有するトリアゾール化合物（Ａ）は、前記一般式（１）で示されるトリアゾール化合物である。すなわち、該トリアゾール環において、Ｙ基の置換位置を３位とし、Ａ基を有するフェニル基の置換位置を４位とし、Ｘ基を有する２，４−ジヒドロキシフェニル基の置換位置を５位とする［１，２，４］トリアゾール誘導体である。
前記一般式（１）で表されるトリアゾール化合物は、ケト−エノール互変異性体が存在し、下記一般式（１Ｋ）で示されるケト型異性体構造を取り得る。すなわち本発明において、前記（１）及び（１Ｋ）は同一化合物であり、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ）は、一般式（１Ｋ）で示される化合物も包含するものである。
【００１８】
【化４】
2014034535.tif 000006
【００１９】
一般式（１）のＸは、置換基を有していてもよい直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数２〜１０のアルキニル基、またはハロゲン原子である。以下にＸの説明をする。
一般式（１）におけるＸとして、直鎖状または分岐状の炭素数１〜８のアルキル基が挙げられる。該アルキル基として好ましくは、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２，２−ジメチルプロピル基、ｎ−へキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、シクロヘキシルメチル基、ｎ−オクチル基、シクロヘキシルエチル基、等を挙げることができる。
該アルキル基は置換基を有しても良い。置換基を有する場合の置換基としては、例えば、メルカプト基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、炭素環または複素環アリール基、炭素数１〜４アルキルチオ基、アリールチオ基、炭素数１〜４アルコキシ基、アリールオキシ基、脂肪族又は芳香族アミノ基、アシル基、カルボキシル基、等を挙げることができる。Ｘとして置換基を有する該アルキル基の例としては、２，２，２−トリクロロエチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、トリフルオロメチル−２，２，２−トリフルオロエチル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル基、モルホリニルメチル基、ピペリジニルメチル基、ヒドロキシメチル基、１−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシエチル基、１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル基、メトキシエチル基、メトキシメチル基、ベンジル基、２−フェニルエチル基、ピリジルメチル基、等を挙げることができる。
Ｘにおける直鎖状または分岐状の炭素数１〜８アルキル基としては、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２，２−ジメチルプロピル基が好ましく、イソプロピル基が特に好ましい。
【００２０】
一般式（１）のＸとして、炭素数２〜１０のアルキニル基が挙げられる。該アルキニル基は、１−アルキニル基または２−アルキニル基である。該アルキニル基としては置換基を有していても良い。置換基を有する場合の置換基としては、ハロゲン原子、炭素環または複素環アリール基、炭素数１〜４アルキルオキシ基、炭素数１〜４アルキルチオ基、脂肪族又は芳香族アミノ基、アシル基、アルキルシリル基、等が挙げられる。好ましい１−アルキニル基としてはエチニル基、３，３−ジメチルブタ−１−イニル基、２−フェニル−エチニル基、２−トリメチルシリル−１−エチニル基、等が挙げられる。２−アルキニル基としては、例えばプロパ−２−イニル基、ブタ−２−イニル基、３−フェニルプロパ−２−イニル基、４，４−ジメチルペンタ−２−イニル基、３−トリメチルシリルプロパ−２−イニル基、等が挙げられる。炭素数２〜１０の２−アルキニル基が好ましく、プロパ−２−イニル基またはブタ−２−イニル基が特に好ましい。
【００２１】
一般式（１）のＸとして、ハロゲン原子が挙げられる。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、またはヨウ素原子を示す。ハロゲン原子としては、臭素原子が好ましい。
【００２２】
一般式（１）のＸとして、炭素数１〜８の直鎖状または分岐状のアルキル基、または炭素数２〜１０の２−アルキニル基が好ましい。置換基Ｘとして特に好ましくは、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、プロパ−２−イニル基またはブタ−２−イニル基である。
【００２３】
一般式（１）において、Ａは置換基を有するアミノ基を表す。Ａにおける置換基を有するアミノ基としては、脂肪族１級アミノ基または脂肪族２級アミノ基が挙げられる。
脂肪族１級アミノ基としては、炭素数１〜８の直鎖状、分岐状または環状アルキル基を有するＮ−アルキルアミノ基を挙げることができる。例えばメチルアミノ基、イソプロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、等が挙げられる。脂肪族２級アミノ基としては、炭素数１〜８の直鎖状、分岐状または環状アルキル基を有するＮ，Ｎ−ジアルキルアミノ基、若しくは環状の２級アミノ基が挙げられる。Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノ基としては、例えばジメチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−ブチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−シクロヘキシルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルアミノ基、等が挙げられる。脂肪族の環状の２級アミノ基としては、モルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基、等が挙げられる。Ａで表される脂肪族アミノ基としては、脂肪族の環状の２級アミノ基が好ましく、モルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基が好ましい。中でもモルホリノ基または４−メチルピペラジン−１−イル基が特に好ましい。
一般式（１）において、ｍは０乃至４の整数を表す。中でもｍは０または１が好ましい。
すなわち一般式（１）における−（ＣＨ２）ｍ−Ａ基としては、ｍが０または１であり、Ａが脂肪族の環状の２級アミノ基が好ましく、モルホリノ基、メチル−モルホリノ基、４−メチルピペラジン−１−イル基、メチル−４−メチルピペラジン−１−イル基、ピペリジン−１−イル基、メチル−ピペリジン−１−イル基、ピロリジン−１−イル基、メチル−ピロリジン−１−イル基が特に好ましい。
【００２４】
本発明における前記トリアゾール化合物（Ａ）として、特に好ましい例を以下に挙げる。
５−（２，４−ジヒドロキシ−５−イソプロピル−フェニル）−４−［４−（４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−１）、
４−イソプロピル−６−｛５−メルカプト−４−［４−（モルホリン−４−イル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル｝−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−２）、
４−イソプロピル−６−｛５−メルカプト−４−［４−（モルホリン−４−イルメチル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル｝−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−３）、
４−｛５−ヒドロキシ−４−［４−（モルホリン−４−イル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル｝−６−イソプロピル−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−４）、
４−｛５−ヒドロキシ−４−［４−（モルホリン−４−イルメチル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル｝−６−イソプロピル−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−５）、
５−［５−（ブチン−２−イル）−２，４−ジヒドロキシ−フェニル］−４−［４−（モルホリン−４−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−６）、
４−（ブチン−２−イル）−６−｛５−メルカプト−４−［４−（モルホリン−４−イルメチル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル］−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−７）、
４−ブロモ−６−｛５−メルカプト−４−［４−（モルホリン−４−イル）−フェニル］−４Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−イル｝−ベンゼン−１，３−ジオール；（Ａ−８）、
５−［２，４−ジヒドロキシ−５−（プロピン−２−ニル）−フェニル］−４−［４−（モルホリン−４−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−９）
【００２５】
本発明の一般式（１）に係るトリアゾール化合物（Ａ）は、公知の製造方法により製造する事ができる。例えば、国際公開ＷＯ２００６／０９５７８３号に開示される製造方法に従い、合成することができる。例えば、上記５−（２，４−ジヒドロキシ−５−イソプロピル−フェニル）−４−［４−（４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−１）は、前記特許文献の実施例２−５にて製造方法が開示されており、その記載の方法に従い合成することができる。その他の誘導体も前述の先行技術文献に開示の方法に従い調製できる。
【００２６】
本発明の前記トリアゾール化合物（Ａ）は酸又は塩基と塩を形成する場合もあり、一般式（１）で表される化合物の塩を用いても良い。酸との塩としては、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩等の無機酸塩や、トリフロロ酢酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等の有機酸との塩を挙げることができる。塩基との塩としては、例えばナトリウム塩等を挙げることができる。これらの塩は、定法によって製造することができる。
本発明の前記トリアゾール化合物（Ａ）は、薬理活性有効成分をそのまま用いても良く、製剤基剤と併せて注射剤、点滴剤、錠剤、カプセル剤、散剤等の通常使用されている製剤を調製して使用して良い。製剤化に当たり、製剤基剤として通常使用されている薬学的に許容される担体、例えば結合剤、滑沢剤、崩壊剤、溶剤、賦形剤、可溶化剤、分散剤、安定化剤、懸濁化剤、保存剤、無痛化剤、色素、香料が使用できる。該トリアゾール化合物（Ａ）は、上記医薬製剤化され、経静脈投与、経動脈投与、皮下投与、経口投与、経粘膜投与、等の周知の投与経路にて投与する事ができる。
【００２７】
次に、本発明における血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ且つ血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）について説明する。
本発明で用いるＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、ＶＥＧＦチロシンキナーゼ及びＰＤＧＦＲチロシンキナーゼを含む複数の受容体チロシンキナーゼを阻害することを作用機作とする抗腫瘍剤であり、マルチチロシンキナーゼ阻害剤として分類される抗腫瘍剤を指す。ＶＥＧＦＲにはＶＥＧＦＲ−１（ＦＬＴ１）、ＶＥＧＦＲ−２（ＦＬＫ１／ＫＤＲ）、ＶＥＧＦ−３（ＦＬＴ４）、等のファミリーが存在する。ＰＤＧＦＲにはＰＤＧＦＲ−α、ＰＤＧＦＲ−β、等のファミリーが存在する。この他、該マルチチロシンキナーゼ阻害剤の標的分子としては、幹細胞因子受容体（ＫＩＴ）、ｆｍｓ様チロシンキナーゼ３（ＦＬＴ３）、コロニー刺激因子−１受容体（ＣＳＦ−１Ｒ）、及びグリア細胞株由来神経栄養因子受容体（ＲＥＴ）、等が知られている。本発明に係るＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤は、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼファミリー及びＰＤＧＦＲチロシンキナーゼファミリーと共に、これら複数の受容体チロシンキナーゼを阻害することにより、これら受容体からのシグナル伝達経路を遮断し、その下流エフェクターにあるＲＡＳシグナル伝達系を抑え腫瘍増殖を抑制する。
本発明において、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、ＶＥＧＦＲファミリー及びＰＤＧＦＲファミリーのリン酸化を阻害する化合物であれば、特に限定されずに用いる事ができる。ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）としては、例えば、ソラフェニブ、スニチニブ、パゾパニブ（Ｖｏｔｒｉｅｎｔ）、アキシチニブ（Ａｘｉｔｉｎｉｂ，ＡＧ１３７３６）、レンバチニブ（Ｌｅｎｖａｔｉｎｉｂ，Ｅ７０８０）、レゴラフェニブ（Ｒｅｇｏｒａｆｅｎｉｂ，ＢＡＹ７３−４５０６）、モテサニブ（Ｍｏｔｅｓａｎｉｂ，ＡＭＧ７０６）、リニファニブ（Ｌｉｎｉｆａｎｉｂ，ＡＢＴ−８６９）、バーガテフ（Ｖａｒｇａｔｅｆ，ＢＩＢＦ１１２０）、等が知られており、これらを用いる事ができる。本発明に係るＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、上述したソラフェニブ、スニチニブ、等の各薬理活性有効成分をそのまま使用しても良く、遊離塩基体または医薬品として容認されるその他の塩の形態で用いても良い。更には、生体内でこれら薬理活性有効成分を遊離するプロドラッグであっても良い。本発明において、ソラフェニブ、スニチニブを用いる事が好ましく、これらはソラフェニブ・トシル酸塩、スニチニブ・リンゴ酸塩で用いる事が好ましい。ソラフェニブ・トシル酸塩（ネクサバール（登録商標））及びスニチニブ・リンゴ酸塩（スーテント（登録商標））は賦形剤と共に経口用錠剤として市場に流通しており、この製剤をそのまま用いても良い。
【００２８】
本発明において、前記ＨＳＰ９０阻害作用を有するトリアゾール化合物（Ａ）と、前記ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合わせた抗腫瘍剤とは、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を１人の患者に対して投与される使用態様を含む抗腫瘍剤を表すものである。つまり、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を、悪性腫瘍疾患患者に対して併用で処理することを意図するものである。すなわち、１人の患者に、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を同時に、または逐次に、または前後して個別に投与することを含む抗腫瘍剤を指す。したがって、該トリアゾール化合物（Ａ）と前記ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を含む抗腫瘍剤の態様として、特に限定されるものではなく、これらが併用で投与できる状態であれば良い。例えば、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）が別個の製剤であって良い。また、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を混合して、一体に調製された医薬製剤であっても良い。また別の態様として、該トリアゾール化合物（Ａ）を含む製剤型、及び該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を含む製剤型を備え、これらを併用使用することを企図したキットであって良い。また、該トリアゾール化合物（Ａ）を含む製剤型、及び該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を含む製剤型、並びに前記２つの剤形を含有する容器を含むキットの態様を挙げる事ができる。
本発明において、該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は同時投与して用いて良く、該トリアゾール化合物（Ａ）を投与した後、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を投与しても、その逆であっても良い。また、該トリアゾール化合物（Ａ）は単回投与または間歇的投与であって、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は連日投与の組み合わせであっても良い。該トリアゾール化合物（Ａ）及び該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の前記投与とは、それぞれの薬剤について、単回投与、間歇投与、連日投与、等の医薬品で容認される一般的な投与方法を含むものである。例えば、該トリアゾール化合物（Ａ）を１回投与し、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を連日投与する態様であって良く、該トリアゾール化合物（Ａ）は比較的短時間の静脈内点滴投与で、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は連日経口投与で用いても良い。
【００２９】
本発明において、該トリアゾール化合物（Ａ）及び該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）のそれぞれの投与量は、適切な臨床試験により抗腫瘍効果と副作用を確認しつつ決められるべきである。好ましくは、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を至適許容投与量にて、連日または間歇的に投与する設定にて、該トリアゾール化合物（Ａ）を適宜に暫時用量増量する臨床試験により該トリアゾール化合物（Ａ）と該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）のそれぞれの投与量設定をすることができる。しかしながら、本発明は該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の抗腫瘍効果の増強を達し得ることから、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の減量を可能とするものである。したがって、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の至適投与量は適宜増減されるべきである。これらの投与量設定方法は、当業者には自明な試験方法であり、適切な臨床試験方法に基づき、その結果によって直接決定することが出来る。
なお、動物を用いた基礎的抗腫瘍試験結果に基づくと、該トリアゾール化合物（Ａ）の１回当たりの投与量は０．１〜１０００ｍｇで用いる事が好ましい。一方、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の１回当たりの投与量は、公知の薬理活性結果に基づき１〜５０００ｍｇで用いる事が好ましく、これらを適宜組み合せて用いることができる。特に、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）としてソラフェニブを用いる場合、１回当たりの投与量は１００〜１０００ｍｇであり連日投与することが好ましい。因みに、臨床使用におけるソラフェニブは、成人に対しソラフェニブ・トシル酸塩として４００ｍｇを１日２回経口的に投与することが投与用法として推奨されている。また、スニチニブを用いる場合は、１回当たりの投与量は１０〜１００ｍｇであり、連日投与することが好ましい。スニチニブの臨床推奨使用用法は、成人に対しスニチニブ・リンゴ酸塩として５０ｍｇを１日１回経口的に投与することである。本発明において、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、それぞれの臨床推奨投与用量で用いる事が好ましく、推奨投与用量を基準に適宜、増減用量して用いることが好ましい。
【００３０】
本発明の抗腫瘍剤は悪性腫瘍疾患の治療に用いられる。本発明による治療に適用される悪性腫瘍は、特に限定されるものではなく、乳癌、非小細胞肺癌、小細胞肺癌、直腸結腸癌、非ホジキンリンパ腫、腎細胞癌、前立腺癌、肝細胞癌、胃癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、膵臓癌、軟部組織肉腫、カポジ肉腫、カルチノイド癌腫、頭部及び頸部の癌、メラノーマ、前立腺癌、卵巣癌、胆管癌、中皮腫、及び多発性骨髄腫、等広く一般の癌治療に適用することができる。特に、腎細胞癌、肝細胞癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、非小細胞肺癌、胃癌、乳癌、卵巣癌、結腸直腸癌、及び多発性骨髄腫に対する治療に適する。また、ソラフェニブ、またはスニチニブ等のＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤が前治療に用いられ、該前治療薬剤に対する薬剤感受性が低下した腎細胞癌、肝細胞癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、非小細胞肺癌、に対しても適用することができる。
【００３１】
本発明の該トリアゾール化合物（Ａ）とＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を組み合わせた抗腫瘍剤は、更に他の抗腫瘍剤（Ｃ）を組み合せて用いる事もできる。他の抗腫瘍剤（Ｃ）は特に限定されるものではなく、抗腫瘍剤として認可されている医薬品を用いる事ができる。すなわち、シクロホスファミド、イホスファミド、マイトマイシンＣ等のアルキル化剤、シスプラチン、カルボプラチン、オギザリプラチン等の白金錯体、ドキソルビシン、エピルビシン、ピラルビシン、アムルビシン等のアントラサイクリン系抗腫瘍剤、エトポシド、エトポシドホスフェート、テニポシド等のエトポシド類、イリノテカン、ノギテカン等のカンプトテシン類、パクリタキセル、ドセタキセル等のタキサン類、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、ビノレルビン等のビンカアルカロイド類、５―フルオロウラシル、テガフール、テガフール・ウラシル合剤（ＵＦＴ）、テガフール・ギメラシル・オテラシルカルシウム合剤（Ｓ−１）、フルツロン、カペシタビン、ゲムシタビン、シトシンアラビノシド等の核酸代謝拮抗剤、メトトレキサート、ペメトレキセド等の葉酸代謝拮抗剤、プレドニゾロン、デキサメタゾン等のステロイド類、エルロチニブ、ラパチニブ、ゲフィチニブ等のＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤、トラスツズマブ、セツキシマブ等の抗ＥＧＦＲ抗体、ベバシズマブ等の抗ＶＥＧＦ抗体を用いることができる。
【００３２】
本発明の特に好ましいトリアゾール化合物（Ａ）とＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の組み合わせ例を挙げる。
該トリアゾール化合物（Ａ）は、５−（２，４−ジヒドロキシ−５−イソプロピル−フェニル）−４−［４−（４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−１）を用いる事が好ましい。
前記（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）の組み合わせが好ましく、腎細胞癌、肝細胞癌、非小細胞肺癌、乳癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）の治療において有効である。すなわち、該（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）の各有効用量を投与する事を含む腎細胞癌、肝細胞癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）または非小細胞肺癌の治療方法を提供する事ができる。
また前記（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）の組み合わせも好ましく、腎細胞癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、乳癌、非小細胞肺癌の治療において有効である。すなわち、該（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）の各有効用量を投与する事を含む腎細胞癌、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、乳癌、非小細胞肺癌の治療方法を提供する事ができる。
【００３３】
本願は、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を用いる癌治療において、前記トリアゾール化合物（Ａ）が、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の抗腫瘍効果を増強する作用を示す事を見出したことに基づき、該トリアゾール化合物（Ａ）がＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の抗腫瘍効果増強剤とする新たな用途発明を開示するものである。
また、本願の更に別の観点では、前記トリアゾール化合物（Ａ）を、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）と併用で投与する事によるＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の抗腫瘍効果を増強する方法を開示するものである。
該トリアゾール化合物（Ａ）により抗腫瘍効果が増強されるＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、前述と同義であり、ソラフェニブ、スニチニブ、パゾパニブ（Ｖｏｔｒｉｅｎｔ）、アキシチニブ（Ａｘｉｔｉｎｉｂ，ＡＧ１３７３６）、レンバチニブ（Ｌｅｎｖａｔｉｎｉｂ，Ｅ７０８０）、レゴラフェニブ（Ｒｅｇｏｒａｆｅｎｉｂ，ＢＡＹ７３−４５０６）、モテサニブ（Ｍｏｔｅｓａｎｉｂ，ＡＭＧ７０６）、リニファニブ（Ｌｉｎｉｆａｎｉｂ，ＡＢＴ−８６９）、バーガテフ（Ｖａｒｇａｔｅｆ，ＢＩＢＦ１１２０）が例示される。特に好ましくは、ソラフェニブ、またはスニチニブである。
【００３４】
該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の抗腫瘍効果増強を目的に、該トリアゾール化合物（Ａ）を用いるためには、該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）を至適許容投与用量で連日または間歇的に投与する設定にて、該トリアゾール化合物（Ａ）の至適用量を単回、間歇、または連日投与をする事により達成される。
該トリアゾール化合物（Ａ）の成人に対する１回当たりの投与量は０．１〜１０００ｍｇで用いる事が好ましい。これを単回投与、若しくは間歇的に投与する事が好ましい。
該ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）の１回当たりの投与量は、公知の薬理活性結果に基づき１〜５０００ｍｇで用いる事が好ましく、これらを適宜組み合せて用いることができる。ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）としてソラフェニブを用いる場合、成人に対し１回当たりの投与量は１００〜１０００ｍｇであり連日投与することが好ましい。因みにソラフェニブは臨床使用では、成人に対しソラフェニブ・トシル酸塩として４００ｍｇを１日２回経口的に投与することが投与用法として推奨されている。また、スニチニブを用いる場合、成人に対し１回当たりの投与量は１０〜１００ｍｇであり、連日投与することが好ましい。スニチニブの臨床推奨使用用法は、成人に対しスニチニブ・リンゴ酸塩として５０ｍｇを１日１回経口的に投与することである。本発明において、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）は、それぞれの臨床推奨投与用量で用いる事が好ましく、推奨投与用量を基準に適宜、増減用量して用いることが好ましい。該トリアゾール化合物（Ａ）の投与量は、抗腫瘍効果の反応性を確認した上で、適宜増減しても良い。
【００３５】
すなわち本発明によると、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤による悪性腫瘍治療において、該トリアゾール化合物（Ａ）を併せて使用する事により、抗腫瘍効果の増強作用が発揮され、より高い治療効果を達成できる。若しくは、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤に対する薬剤感受性が低下した悪性腫瘍に対しても、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤の化学療法剤治療に、該トリアゾール化合物（Ａ）を組み合わせることで薬剤感受性を回復させる事ができ、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼ且つＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（Ｂ）による薬物治療を長期に継続させることができる。更に、それぞれ抗腫瘍剤の単独使用と同程度の抗腫瘍効果を得る場合において、各々の抗腫瘍剤の用量を相対的に減量することができ、望ましくない薬理作用の発現を抗腫瘍効果に悪影響を及ぼすことなく軽減する事ができる。
【実施例】
【００３６】
本発明の一般式（１）で表されるトリアゾール化合物（Ａ）とソラフェニブ（Ｂ−１）またはスニチニブ（Ｂ−２）を組み合せて用いる事の有用性を実施例にて説明する。
１．供試薬剤
本発明の一般式（１）で表されるトリアゾール化合物（Ａ）として、５−（２，４−ジヒドロキシ−５−イソプロピル−フェニル）−４−［４−（４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル）−フェニル］−２，４−ジヒドロ−［１，２，４］トリアゾール−３−オン；（Ａ−１）を用いた。当該（Ａ−１）は、国際公開ＷＯ２００６／０９５７８３号の実施例２−５に開示される製造方法に従い合成した。また、比較例として公知のＨＳＰ９０阻害剤であるトリアゾール化合物（化合物Ｄ：Ｇａｎｅｔｅｓｐｉｂ）を用いた。比較トリアゾール化合物（化合物Ｄ：Ｇａｎｅｔｅｓｐｉｂ）は、国際公開ＷＯ２００７／１３９９５２号の実施例４に開示される製造方法に従い合成した。ソラフェニブ（Ｂ−１）はネクサバール（登録商標）錠２００ｍｇをそのまま用いた。スニチニブ（Ｂ−２）はＳｕｎｉｔｉｎｉｂ  Ｍａｌｅａｔｅ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  ＵＳＡ社製）をそのまま用いた。
ソラフェニブ（Ｂ−１）は錠剤を粉砕し、０．５％カルボキシルメチルセルロース溶液で懸濁して供した。スニチニブ（Ｂ−２）は５０ｍＭクエン酸緩衝液（ｐＨ３．５）で溶解して供した。比較トリアゾール化合物（化合物Ｄ：Ｇａｎｅｔｅｓｐｉｂ）はジメチルスルフォキシドに溶解し、クレモフォール（登録商標）ＲＨ４０を２０％含有させた日本薬局方ブドウ糖注射液で１０倍希釈して投与に供した。トリアゾール化合物（Ａ−１）は日本薬局方ブドウ糖注射液に溶解して投与に供した。
【００３７】
２．移植腫瘍
ヒト腎細胞癌細胞株である７８６−Ｏ（ＡＴＣＣカタログナンバー、ＣＲＬ−１９３２）を、１０％ＦＢＳを添加したＲＰＭＩ−１６４０メディウム中で増殖させた。増殖させた７８６−Ｏ細胞は、１×１０７個程度をＨＢＳＳにて懸濁し、スキッドマウス皮下に注射した。細胞が腫瘍を形成したのち、腫瘍を取り出して腫瘍片を作成し、スキッドマウス皮下へ套管針を用いて移植した。同様の操作で移植を繰り返し、腫瘍を維持させ、移植腫瘍を調製した。
【００３８】
３．腫瘍皮下移植マウスによる抗腫瘍試験
スキッドマウスで継代維持したヒト膵臓癌腫瘍である７８６−Ｏを、各スキッドマウスの背側部皮下に套管針を用いて移植した。腫瘍体積が概ね１００〜１５０ｍｍ３に達したときに、供試薬剤の投与を開始した。腫瘍の計測は，投与開始日から観察期間終了まで週２回行い、腫瘍の長径（Ｌ）と短径（Ｗ）をノギスを用いて測定した。計測した腫瘍の長径と短径を用いて，腫瘍体積を式（Ｌ×Ｗ２×１／２）から算出した。
【００３９】
［試験例１］
ヒト腎細胞癌腫瘍７８６−Ｏ皮下移植スキッドマウスをヒト腎細胞癌異種移植片モデルとして用いて、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）を組み合わせた抗腫瘍効果を、トリアゾール化合物（Ａ−１）、ソラフェニブ（Ｂ−１）及び比較トリアゾール化合物（化合物Ｄ：Ｇａｎｅｔｅｓｐｉｂ）の各単独投与、並びに比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与による抗腫瘍効果と比較した。
各薬剤の投与量及び用法は、トリアゾール化合物（Ａ−１）は２０ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内に投与した。ソラフェニブ（Ｂ−１）は１５ｍｇ／ｋｇの用量で、１日1回、２１日間経口的に投与した。比較トリアゾール化合物（Ｃ）は１２５ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内に投与した。併用投与は、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与は、該トリアゾール化合物（Ａ−１）を２０ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内に投与すると共に、ソラフェニブ（Ｂ−１）を１５ｍｇ／ｋｇの用量で、１日１回を２１日間、経口的に投与した。また、比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与は、該比較トリアゾール化合物（Ｄ）を１２５ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内投与すると共に、ソラフェニブ（Ｂ−１）を１５ｍｇ／ｋｇの用量で１日１回を２１日間、経口的に投与した。
各薬剤投与群（５群）に無投与群（コントロール群）を加えて、異種移植片モデル各群５匹にて抗腫瘍試験を行なった。投与開始から２１日目における各群腫瘍体積を、無投与群の相対腫瘍体積を１００とした相対腫瘍体積（Ｔ／Ｃ（％））を表１に示した。Ｔ／Ｃ（％）は、式（投与群相対腫瘍体積／無投与群相対腫瘍体積×１００）により算出した。また、投与開始日の腫瘍体積を１とした相対腫瘍体積を算出した経時的腫瘍増殖曲線を図１に示した。
【００４０】
［表１］ヒト腎細胞癌腫瘍７８６−Ｏ皮下移植スキッドマウスによる抗腫瘍効果試験結果
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【００４１】
本試験例１において、比較トリアゾール化合物（Ｄ）群で２匹、比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与群において１匹の毒性死が認められた。したがって比較トリアゾール化合物及び、比較トリアゾール化合物とソラフェニブの併用投与は、最大耐性投与量以上の用量設定の可能性がある。
表１及び図１から明らかなように、投与開始後から２１日目において、ソラフェニブ（Ｂ−１）は無投与群に対して４９％の腫瘍増殖抑制をもたらした。トリアゾール化合物（Ａ−１）の単独投与は４０％の増殖抑制をもたらした。これに対し、該トリアゾール化合物（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）を組み合わせて投与すると、腫瘍増殖抑制作用が７０％と強力に増強された抗腫瘍効果がもたらされた。一方、比較トリアゾール化合物（Ｄ）の単独投与は、最大耐性投与量で投与したにも関わらず、２７％の増殖抑制と弱く、更に、該比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与は、腫瘍増殖抑制作用が４２％と、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与による抗腫瘍効果よりも上乗せ効果が劣る結果となった。比較トリアゾール化合物（Ｄ）投与群、及び比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用群において、それぞれ毒性死亡例が認められており、過剰投与量傾向であったことを考慮すると、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与が、比較トリアゾール化合物（Ｄ）とソラフェニブ（Ｂ−１）の併用投与と比較して顕著に優れた抗腫瘍効果を示す事が明らかとなった。
以上の結果から、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ）とソラフェニブ（Ｂ−１）を組み合わせて投与する薬物治療が、既存のＨＳＰ９０阻害剤とソラフェニブ（Ｂ−１）の組み合わせよりも優れた抗腫瘍効果が得られることを示すことができた。
【００４２】
［試験例２］
ヒト腎細胞癌腫瘍７８６−Ｏ皮下移植スキッドマウスをヒト膵臓癌異種移植片モデルとして用いて、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）を組み合わせた抗腫瘍効果を、トリアゾール化合物（Ａ−１）、スニチニブ（Ｂ−２）の各単独投与による抗腫瘍効果と比較した。
各薬剤の投与量及び用法は、トリアゾール（Ａ−１）は２０ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内に投与した。スニチニブ（Ｂ−２）は２０ｍｇ／ｋｇの用量で、１日1回、２１日間経口的に投与した。これに対し、本発明に係るトリアゾール（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）の併用投与は、該トリアゾール化合物（Ａ−１）を２０ｍｇ／ｋｇの用量で、週１回を３回、尾静脈内に投与すると共に、スニチニブ（Ｂ−２）は２０ｍｇ／ｋｇの用量で、１日１回、２１日間経口的に投与した。
各薬剤投与群（３群）に無投与群（コントロール群）を加えて、異種移植片モデル各群５匹にて抗腫瘍試験を行なった。投与開始から２１日目における各群腫瘍体積を、無投与群の腫瘍体積を１００とした相対腫瘍体積（Ｔ／Ｃ（％））を表２に示した。Ｔ／Ｃ（％）は、式（投与群相対腫瘍体積／無投与群相対腫瘍体積×１００）により算出した。また、投与開始日の相対腫瘍体積を１とした相対腫瘍体積を算出した経時的腫瘍増殖曲線を図２に示した。
【００４３】
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【００４４】
表２及び図２から明らかなように、投与開始後から２１日目において、スニチニブ（Ｂ−２）は無投与群に対して４４％の腫瘍増殖抑制をもたらした。また、トリアゾール化合物（Ａ−１）の単剤投与は４２％の増殖抑制をもたらした。これに対し、該トリアゾール化合物（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）を組み合わせて投与すると、腫瘍増殖抑制作用が８０％と抗腫瘍効果の顕著な増強がもたらされた。したがって、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ−１）とスニチニブ（Ｂ−２）を組み合わせて投与する薬物治療が、優れた抗腫瘍効果を達成できることが示された。
以上の結果から、本発明に係るトリアゾール化合物（Ａ）とスニチニブ（Ｂ−２）を組み合わせて投与する薬物治療が、優れた抗腫瘍効果が得られることを示すことができた。
【図１】
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【図２】
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