(57)【要約】【課題】間仕切壁内への電気配線の敷設作業を容易化することができ、しかも、その電気配線が壁面材の取り付け作業に伴って傷つくということを抑制できる建物の間仕切壁構造を提供する。【解決手段】間仕切壁１１においては、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間に壁下地２１が配置され、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間に配線スペース２７が形成されている。壁下地２１は複数の下地ブロック２６を有しており、配線スペース２７において、左右に隣り合う下地ブロック２６の間の部分は、電気配線Ｃを通すことが可能な配線通し部２８とされている。配線通し部２８には、カバー部材３１が取り付けられており、カバー部材３１は配線通し部２８を第１壁面材２２ａ側から覆う被覆部を有している。配線通し部２８は、第１壁面材２２ａ及びカバー部材３１が取り付けられていない状態で、第２壁面材２２ｂとは反対側に向けて開放されている。【選択図】      図１
2014091975.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の壁面材の間に壁下地が配置され、前記一対の壁面材の間の離間部分が、電気配線を敷設することが可能な配線スペースとされている建物の間仕切壁構造であって、
前記壁下地は、前記配線スペースに沿って並べられた複数の下地部を有し、複数の前記下地部のうち隣り合う下地部の間の離間部分が、前記配線スペースに敷設された前記電気配線が通される配線通し部とされており、
前記電気配線が通されている前記配線通し部には、該電気配線を保護するためのカバー部材が取り付けられており、
前記一対の壁面材のうち一方の壁面材は、他方の壁面材よりも先に前記壁下地に取り付けられる先付け面材であり、他方の壁面材は、前記先付け面材が前記壁下地に取り付けられた後に前記壁下地に取り付けられる後付け面材であり、
前記カバー部材は、前記後付け面材側から前記配線通し部を覆う被覆部を有しており、
前記配線通し部は、前記壁下地に前記先付け面材が取り付けられ且つ該壁下地に前記後付け面材が取り付けられていない状態で、前記先付け面材とは反対側に向けて開放され、且つその開放側から前記カバー部材を取り付けることが可能になっていることを特徴とする建物の間仕切壁構造。
【請求項２】
前記隣り合う下地部は、前記壁面材に沿って横並びに配置されており、
前記カバー部材は、前記下地部の上面に対して引っ掛けられている引っ掛け部を有しており、該引っ掛け部が前記隣り合う下地部のそれぞれに引っ掛けられていることで、前記隣り合う下地部に架け渡された状態になっていることを特徴とする請求項１に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項３】
前記被覆部は、前記壁面材を前記壁下地に固定するための固定用部材の貫通が困難な板材よりなり、
前記カバー部材は、
前記被覆部から前記先付け面材に向けて延び、該先付け面材に当接することで前記被覆部が同先付け面材に近付くことを規制する規制部を有していることを特徴とする請求項２に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項４】
前記隣り合う下地部は、互いに対向する対向面をそれぞれ有しており、
前記規制部は、前記隣り合う下地部の並び方向における前記被覆部の両端に設けられ、各規制部は、それぞれ前記隣り合う下地部の各対向面に重ねられた状態になっており、
前記引っ掛け部は、前記規制部の上端に設けられていることを特徴とする請求項３に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項５】
前記カバー部材は、
前記引っ掛け部としての第１引っ掛け部から前記下地部を挟んで下方に離間した位置に設けられ、前記下地部の下面に対して引っ掛けられている第２引っ掛け部を有しており、
前記第２引っ掛け部は、前記隣り合う下地部のそれぞれに引っ掛けられていることを特徴とする請求項２乃至４のいずれか１項に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項６】
前記一対の壁面材の並び方向において前記カバー部材としての第１カバー部材に並べられた状態で、前記配線通し部に取り付けられている第２カバー部材を備え、
前記第２カバー部材は、前記第１カバー部材とは反対側の前記先付け面材側から前記配線通し部を覆う被覆部を有していることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項７】
前記隣り合う下地部は、互いに独立して設けられた２つの下地ブロックにより形成されており、
前記第２カバー部材は、前記隣り合う下地ブロックを連結している連結部材であることを特徴とする請求項６に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項８】
前記壁下地は、前記先付け面材が重ねられている下地面材を有し、前記下地部は前記下地面材から前記後付け面材側に向けて突出しており、
前記配線スペースは、前記下地面材と前記後付け面材との間の離間部分であることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の建物の間仕切壁構造。
【請求項９】
前記一対の壁面材は、横桟を挟んで対向した状態で、該横桟にそれぞれ固定されており、
前記横桟には、前記後付け面材側に向けて開放された切り欠き部が複数設けられており、
前記配線通し部は、前記切り欠き部により形成されており、前記下地部は、前記横桟において隣り合う前記切り欠き部の間の部分により形成されていることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の建物の間仕切壁構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の間仕切壁構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
住宅等の建物において、屋内空間を仕切る間仕切壁は、壁下地とその壁下地を挟んで対向する一対の壁面材とを含んで構成されている。ここで、一対の壁面材の間の空間が、電気配線を敷設することが可能な配線スペースとして使用されることがある。例えば、壁下地材が、一対の縦フレーム材とそれら縦フレーム材を連結する横フレーム材とを有している構成において、電気配線を挿通させるための挿通孔を縦フレーム材や横フレーム材に形成する、という技術がある（例えば特許文献１）。この技術では、一対の壁面材の間において、電気配線を縦フレーム材や横フレーム材と交差させた状態で敷設することが可能になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２５６９３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、縦フレーム材や横フレーム材に挿通孔が形成されている構成では、挿通孔に対して電気配線をその先端から挿通させる必要があり、電気配線の敷設作業に手間がかかる可能性が高い。例えば、天井に形成した引き出し口から電気配線を下方に向けて引き出し、その電気配線を間仕切壁内に敷設する作業においては、引き出し口から下方に引き出した電気配線を再び持ち上げて、横フレーム材や縦フレーム材の挿通孔に先端から挿し入れる必要があり、天井の引き出し口から電気配線を引き出す作業と、横フレーム材や縦フレーム材の挿通孔に電気配線を挿通する作業とを、別々に繰り返し行うという手間がかかってしまう。
【０００５】
そこで、縦フレーム材や横フレーム材に、一対の壁面材のうち一方の壁面材に向けて開放された切り欠き部を形成し、その切り欠き部に電気配線を通すことが考えられる。この場合、電気配線を縦フレーム材や横フレーム材に交差させた状態で延ばしておき、その電気配線を切り欠き部の開放側からその切り欠き部の内部に入れ込むことで、電気配線をその先端から切り欠き部に通さなくても切り欠き部に電気配線を通した状態にすることができる。
【０００６】
ところが、縦フレーム材や横フレーム材に切り欠き部が形成されている構成では、その切り欠き部の開放側に配置させる壁面材を縦フレーム材や横フレーム材にビス固定する際に、ビスの打ち込み位置が切り欠き部に重なっていると、壁面材を貫通したビスが切り欠き部に侵入して電気配線を傷つけることが懸念される。
【０００７】
本発明は、間仕切壁内への電気配線の敷設作業を容易化することができ、しかも、その電気配線が壁面材の取り付け作業に伴って傷つくということを抑制できる建物の間仕切壁構造を提供することを主たる目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、上記課題を解決するのに有効な手段等につき、必要に応じて作用、効果等を示しつつ説明する。
【０００９】
第１の発明の建物の間仕切壁構造は、一対の壁面材の間に壁下地が配置され、前記一対の壁面材の間の離間部分が、電気配線を敷設することが可能な配線スペースとされている建物の間仕切壁構造であって、前記壁下地は、前記配線スペースに沿って並べられた複数の下地部を有し、複数の前記下地部のうち隣り合う下地部の間の離間部分が、前記配線スペースに敷設された前記電気配線が通される配線通し部とされており、前記電気配線が通されている前記配線通し部には、該電気配線を保護するためのカバー部材が取り付けられており、前記一対の壁面材のうち一方の壁面材は、他方の壁面材よりも先に前記壁下地に取り付けられる先付け面材であり、他方の壁面材は、前記先付け面材が前記壁下地に取り付けられた後に前記壁下地に取り付けられる後付け面材であり、前記カバー部材は、前記後付け面材側から前記配線通し部を覆う被覆部を有しており、前記配線通し部は、前記壁下地に前記先付け面材が取り付けられ且つ該壁下地に前記後付け面材が取り付けられていない状態で、前記先付け面材とは反対側に向けて開放され、且つその開放側から前記カバー部材を取り付けることが可能になっていることを特徴とする。
【００１０】
第１の発明によれば、後付け面材が壁下地に取り付けられていない状態では、配線通し部は後付け面材の取り付け側に向けて開放されているため、電気配線を後付け面材の取り付け側から配線通し部内に通すことができる。この場合、電気配線を配線通し部に先端から通す必要がなく、電気配線の敷設に際して作業負担を低減できる。しかも、配線通し部に電気配線を通した後には、その配線通し部にカバー部材を取り付けることで、カバー部材の被覆部により配線通し部の開放側が覆われた状態になる。このため、後付け面材を下地部に対してビス固定する際に、ビスの打ち込み位置が下地部に対して上下左右にずれて配線通し部に重なったとしても、そのビスが配線通し部に侵入することをカバー部材により規制できる。したがって、間仕切壁内への電気配線の敷設作業を容易化することができ、しかも、その電気配線が壁面材の取り付け作業に伴って傷つくということを抑制できる。
【００１１】
第２の発明では、第１の発明において、前記隣り合う下地部は、前記壁面材に沿って横並びに配置されており、前記カバー部材は、前記下地部の上面に対して引っ掛けられている引っ掛け部を有しており、該引っ掛け部が前記隣り合う下地部のそれぞれに引っ掛けられていることで、前記隣り合う下地部に架け渡された状態になっている。
【００１２】
第２の発明によれば、カバー部材を配線通し部に取り付ける際に、引っ掛け部を下地部に上から引っ掛けるという容易な作業により、カバー部材を隣り合う下地部に対して装着することができる。なお、この場合、カバー部材を下地部に対してビス等により必ずしも固定する必要はなく、配線通し部の開放側から壁面材を取り付けることが、下地部に対するカバー部材の引っ掛け状態を保持することにもなる。
【００１３】
なお、カバー部材は、引っ掛け部が隣り合う下地部のそれぞれに固定されていることで、それら下地部を連結していることが好ましい。この場合、間仕切壁における配線通し部が形成された部分の強度をカバー部材により高めることができる。したがって、仮に、間仕切壁の下地に配線通し部を形成したことで間仕切壁の強度が低下するということを抑制できる。
【００１４】
第３の発明では、第２の発明において、前記被覆部は、前記壁面材を前記壁下地に固定するための固定用部材の貫通が困難な板材よりなり、前記カバー部材は、前記被覆部から前記先付け面材に向けて延び、該先付け面材に当接することで前記被覆部が同先付け面材に近付くことを規制する規制部を有している。
【００１５】
第３の発明によれば、仮に固定用部材としてのビスの打ち込み位置が配線通し部に重なったとしても、配線通し部へのビスの侵入を被覆部により規制できることに加えて、被覆部がビスにより先付け面材側に押し込まれることを規制部により規制できる。したがって、配線通し部において、ビスの打ち込みに伴って被覆部が電気配線を押し潰すということを抑制できる。
【００１６】
第４の発明では、第３の発明において、前記隣り合う下地部は、互いに対向する対向面をそれぞれ有しており、前記規制部は、前記隣り合う下地部の並び方向における前記被覆部の両端に設けられ、各規制部は、それぞれ前記隣り合う下地部の各対向面に重ねられた状態になっており、前記引っ掛け部は、前記規制部の上端に設けられている。
【００１７】
第４の発明によれば、カバー部材においては被覆部が後付け面材に重ねられているため、配線通し部における電気配線を通すことが可能な領域を極力大きくできる。また、規制部が下地部の側面に当接することで、被覆部の取り付け位置が左右方向にずれることを抑制できる。
【００１８】
第５の発明では、第２乃至第４のいずれかの発明において、前記カバー部材は、前記引っ掛け部としての第１引っ掛け部から前記下地部を挟んで下方に離間した位置に設けられ、前記下地部の下面に対して引っ掛けられている第２引っ掛け部を有しており、前記第２引っ掛け部は、前記隣り合う下地部のそれぞれに引っ掛けられている。
【００１９】
第５の発明によれば、カバー部材を配線通し部に取り付ける際に、カバー部材の第１引っ掛け部と第２引っ掛け部との間に下地部を入り込ませるようにするという容易な作業により、隣り合う下地部に対してカバー部材を装着することができる。この場合、第１引っ掛け部と第２引っ掛け部とが下地部を上下から挟み込んだ状態になっているため、カバー部材を下地部に対してビス等により固定しなくても、隣り合う下地部に対するカバー部材の装着状態が保持されやすくなっている。
【００２０】
第６の発明では、第１乃至第５のいずれかの発明において、前記一対の壁面材の並び方向において前記カバー部材としての第１カバー部材に並べられた状態で、前記配線通し部に取り付けられている第２カバー部材を備え、前記第２カバー部材は、前記第１カバー部材とは反対側の前記先付け面材側から前記配線通し部を覆う被覆部を有している。
【００２１】
第６の発明によれば、配線通し部が、後付け面材側からは第１カバー部材により覆われ、先付け面材側からは第２カバー部材により覆われているため、一対の壁面材のいずれにビスが打ち込まれる場合でも、そのビスが配線通し部に侵入することを第１カバー部材や第２カバー部材により規制できる。
【００２２】
第７の発明では、第６の発明において、前記隣り合う下地部は、互いに独立して設けられた２つの下地ブロックにより形成されており、前記第２カバー部材は、前記隣り合う下地ブロックを連結している連結部材である。
【００２３】
第７の発明によれば、壁下地が複数の下地ブロックを有している構成において、隣り合う一対の下地ブロックが第２カバー部材により連結されているため、一対の下地ブロック及び第２カバー部材により、横桟や縦桟に相当する下地部材を形成することができる。この場合、互いに独立した状態の下地ブロックに対して壁面材を取り付ける場合に比べて、下地ブロックに壁面材を取り付ける際の作業負担を低減できる。
【００２４】
第８の発明では、第１乃至第７のいずれかの発明において、前記壁下地は、前記先付け面材が重ねられている下地面材を有し、前記下地部は前記下地面材から前記後付け面材側に向けて突出しており、前記配線スペースは、前記下地面材と前記後付け面材との間の離間部分である。
【００２５】
第８の発明によれば、間仕切壁の構造強度を下地面材により高めることができる。また、先付け面材が下地面材に重ねられた状態でビス固定される場合に、そのビスが先付け面材側から配線通し部に侵入することを下地面材により規制できる。この場合、配線通し部が先付け面材側からは下地面材により保護され、後付け面材側からはカバー部材により保護されるため、配線通し部にて電気配線が傷つくことをより確実に抑制できる。
【００２６】
第９の発明では、第１乃至第８のいずれかの発明において、前記一対の壁面材は、横桟を挟んで対向した状態で、該横桟にそれぞれ固定されており、前記横桟には、前記後付け面材側に向けて開放された切り欠き部が複数設けられており、前記配線通し部は、前記切り欠き部により形成されており、前記下地部は、前記横桟において隣り合う前記切り欠き部の間の部分により形成されている。
【００２７】
第９の発明によれば、間仕切壁の下地が横桟を含んで構成されている場合であっても、その横桟においては切り欠き部により配線通し部が形成されているため、電気配線を配線通し部に通すことで横桟を縦断するように上下方向に延ばすことができる。この場合でも、切り欠き部の開放側にカバー部材が設けられることで、切り欠き部側に配置された壁面材を横桟に固定するためのビスが切り欠き部に侵入することをカバー部材により規制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１の実施形態における間仕切壁の構成を示す斜視図
【図２】間仕切パネルの分解斜視図
【図３】カバー部材の構成を示す図
【図４】第２の実施形態における間仕切パネルの分解斜視図
【図５】カバー部材の構成を示す図
【図６】別の間仕切パネルの分解斜視図
【図７】別のカバー部材の構成を示す図
【図８】別のカバー部材の構成を示す図
【図９】別のカバー部材の構成を示す図
【図１０】別の保護カバーの構成を示す図
【発明を実施するための形態】
【００２９】
［第１の実施形態］
以下、本発明を具体化した一実施形態について図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、間仕切壁を有する住宅等の建物において間仕切壁構造を具体化している。図１は間仕切壁１１の構成を示す斜視図、図２は間仕切パネル１２の分解斜視図、図３はカバー部材３１の構成を示す図である。なお、図３においては、（ａ）にカバー部材３１が壁下地２１に取り付けられた状態の斜視図を示し、（ｂ）にカバー部材３１の斜視図を示す。また、（ｂ）には、（ａ）とは反対側から見たカバー部材３１を示している。
【００３０】
図１に示すように、建物１０内には間仕切壁１１が設けられており、その間仕切壁１１により屋内空間が複数の居住空間に仕切られている。建物１０においては、複数の居住空間によりリビングやキッチン、寝室、廊下などが形成されている。間仕切壁１１は、複数の間仕切パネル１２を有しており、それら間仕切パネル１２が横並びに配置されることで形成されている。各間仕切パネル１２は、屋内空間の天井高さとほぼ同じ高さ寸法を有しており、床面から上方に向けて天井面まで延びている。
【００３１】
図２に示すように、間仕切パネル１２は、その間仕切パネル１２（間仕切壁１１）の下地材としての壁下地２１と、壁下地２１を挟んで対向する一対の壁面材２２とを有している。各壁面材２２は、石膏ボード等により矩形板状に形成されており、互いに所定間隔だけ離間させて対向配置されている。なお、一対の壁面材２２のそれぞれにおいては、互いに向かい合っている対向面が内側面とされ、互いに反対側を向いている面が外側面とされており、各外側面にはクロス（壁紙）等の化粧材が貼り付けられている。
【００３２】
壁下地２１は、矩形板状の下地面材２５と、略立方体状の下地ブロック２６とを有している。下地面材２５は、パーティクルボードや合板等により形成されており、下地ブロック２６は、木材により形成されたブロック片とされている。下地ブロック２６は、下地面材２５の両板面のうち一方の板面に対して複数取り付けられている。各下地ブロック２６は、それぞれの一側面を下地面材２５の板面に重ね合わせた状態で、その板面に沿って互いに離間させて並べられており、縦方向及び横方向において整列された状態になっている。
【００３３】
一対の壁面材２２は、それぞれ壁下地２１に対して固定されている。この場合、一対の壁面材２２のうち一方は、下地面材２５に重ねられた状態でその下地面材２５に対してビス固定されており、他方は、複数の下地ブロック２６に重ねられた状態でその下地ブロック２６に対してビス固定されている。なお、一対の壁面材２２のうち、下地ブロック２６側に配置されたものを第１壁面材２２ａとし、下地面材２５側に配置されたものを第２壁面材２２ｂとする。また、壁面材２２，２２ｂは、壁下地２１に対してビスや釘等の固定用部材により固定されていればよい。
【００３４】
間仕切パネル１２においては一対の壁面材２２ａ，２２ｂが平行に配置されており、それら壁面材２２ａ，２２ｂの間には、電気配線Ｃを敷設することが可能な配線スペース２７が形成されている（図１参照）。ここで、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間には壁下地２１が存在しているため、配線スペース２７は、第１壁面材２２ａと下地面材２５との間の隙間空間とされており、複数の下地ブロック２６が配線スペース２７に存在していることになる。
【００３５】
ここで、下地ブロック２６ではなく横桟が設けられている構成を想定すると、配線スペース２７において電気配線Ｃを左右方向に延びるように敷設するには横桟が支障にはならないが、電気配線Ｃを上下方向に延びるように敷設するには横桟が支障になる。これに対して、本実施形態では、複数の下地ブロック２６が上下左右に並べられているため、電気配線Ｃを下地ブロック２６同士の間を通すことで、電気配線Ｃを上下方向及び左右方向のいずれにも延びた状態で容易に敷設することができる。この場合、左右に隣り合う下地ブロック２６の離間部分が、配線スペース２７に敷設される電気配線を通すことが可能な配線通し部２８とされており（図１参照）、その配線通し部２８には、電気配線Ｃを上下方向に通すことが可能になっている。
【００３６】
間仕切壁１１の構築に際しては、電気配線Ｃを壁下地２１に沿わせるように下地ブロック２６同士の間に通し、その状態で第１壁面材２２ａを壁下地２１の下地ブロック２６側に重ね合わせて、下地ブロック２６に対してビス固定する。ビス固定に際しては、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間に横桟が設置されている場合と同様に、横並びの下地ブロック２６の列を狙って第１壁面材２２ａの外側から下地ブロック２６に対して複数のビスを横並びに打ち込むことになるが、ビスが下地ブロック２６の間の配線通し部２８に打ち込まれた場合には、配線通し部２８に敷設された電気配線Ｃにビスが接触してその電気配線Ｃが傷つくおそれがある。
【００３７】
そこで、本実施形態では、配線通し部２８に通された電気配線Ｃを保護するカバー部材３１がその配線通し部２８に取り付けられている。この場合、作業者は、ビスを左右に隣り合う下地ブロック２６の間の部分に打ち込んだ際に、ビスがカバー部材３１に当たることでビスの打ち込み場所が下地ブロック２６に対して左右にずれていることを知ることができる。カバー部材３１は、複数の配線通し部２８のうち、電気配線Ｃが通されている配線通し部２８に対して取り付けられており、電気配線Ｃが通されていない配線通し部２８に対しては取り付けられていない。
【００３８】
なお、電気配線Ｃが通されているか否かに関係なく、全ての配線通し部２８に対してカバー部材３１が取り付けられていてもよい。
【００３９】
図３（ａ），（ｂ）に示すように、カバー部材３１は、第１壁面材２２ａ側から配線通し部２８を覆う被覆部３２と、その被覆部３２が第２壁面材２２ｂ側に近付くことを規制する規制部３４と、その配線通し部２８を挟んで左右に隣り合う一対の下地ブロック２６のそれぞれに引っ掛けられている引っ掛け部３５とを有している。
【００４０】
被覆部３２は、第１壁面材２２ａの裏面に重ねられる板部であり、左右に隣り合う下地ブロック２６の先端（第１壁面材２２ａ側の端部）同士に架け渡された状態になっている。規制部３４は、下地ブロック２６の側面に重ねられる板部であり、被覆部３２から壁厚み方向において第２壁面材２２ｂに向けて延びており、被覆部３２を挟んで対向するように一対設けられている。この場合、一対の規制部３４の間に、上下方向に延びる溝部３６が形成されており、溝部３６は被覆部３２とは反対側に向けて開放されている。カバー部材３１は、溝部３６の開放側を第２壁面材２２ｂに向けた状態で配線通し部２８に対して取り付けられている。
【００４１】
被覆部３２及び規制部３４は、全体として平面視略コ字状の鋼材により形成されており、その鋼材のウェブにより被覆部３２が形成され、ウェブを挟んで対向する一対のフランジにより一対の規制部３４が形成されている。被覆部３２は、ビスを貫通させない程度の厚みや硬さ、強度を有しており、第１壁面材２２ａ側からビスが溝部３６（配線通し部２８）内に侵入することを規制することが可能になっている。
【００４２】
引っ掛け部３５は、溝部３６を挟んで一対設けられている。具体的には、引っ掛け部３５は、一対の規制部３４のそれぞれに設けられており、それら引っ掛け部３５は、規制部３４の上端から溝部３６とは反対側に向けて延びている。各引っ掛け部３５が下地ブロック２６にそれぞれ引っ掛けられることで、カバー部材３１が一対の下地ブロック２６にぶらさげられた状態になる。
【００４３】
カバー部材３１は、金属板が折り曲げられることで形成されている。カバー部材３１においては、略長方形状の金属板を、その長手方向における中間部分を板厚み方向の一方に向けて凹ませるように折り曲げることで、被覆部３２及び一対の規制部３４を形成する。そして、一対の規制部３４の上端から突出している各板部を溝部３６の外側に向けてそれぞれ折り曲げることで、一対の引っ掛け部３５を形成する。
【００４４】
なお、カバー部材３１は、複数の部材が溶接等で接続されることで形成されていてもよい。例えば、断面略コ字状の溝形鋼を短尺状に切断することで被覆部３２及び規制部３４を形成し、その溝形鋼の一対のフランジの各上端に金属板をそれぞれ溶接等で接続することで引っ掛け部３５を形成することが可能である。また、３つの金属板を溶接等で接続することにより、被覆部３２及び一対の規制部３４が形成されていてもよい。
【００４５】
カバー部材３１において、被覆部３２の幅寸法は、配線通し部２８の幅寸法と同じ又はそれよりも若干小さくされており、被覆部３２は溝部３６の開放側から一対の下地ブロック２６の間に嵌め込まれた状態になっている。また、一対の規制部３４の外側面同士の離間距離は、被覆部３２の幅寸法と同じにされている。この場合、配線通し部２８にカバー部材３１の一対の規制部３４が挿し入れられており、配線通し部２８においては、一対の規制部３４の間の領域（溝部３６内の領域）が電気配線Ｃを実際に通すことが可能な実領域となっている。ここで、一対の規制部３４は、一対の下地ブロック２６における互いに対向した各対向面に当接しており、実領域が極力大きくされている。
【００４６】
また、壁厚み方向においてカバー部材３１（規制部３４）の厚み寸法は、下地面材２５からの下地ブロック２６の突出寸法とほぼ同じにされており、被覆部３２の外側面は、下地ブロック２６における第１壁面材２２ａ側の側面と同一面を形成している。さらに、上下方向において被覆部３２及び規制部３４の高さ寸法は、一対の下地ブロック２６の高さ寸法とほぼ同じにされており、被覆部３２及び規制部３４の上端面及び下端面は、一対の下地ブロック２６の各上面及び各下面と同一面を形成している。
【００４７】
カバー部材３１において、規制部３４からの引っ掛け部３５の突出寸法は、下地ブロック２６の幅寸法の１／２よりも小さくされている。この場合、１つの下地ブロック２６の両側に配線通し部２８が形成され、その下地ブロック２６の両側から別々のカバー部材３１の引っ掛け部３５がそれぞれ引っ掛けられる場合でも、それぞれの引っ掛け部３５が下地ブロック２６の幅方向において互いに離間した状態とすることができる。換言すれば、１つの下地ブロック２６に対して２つのカバー部材３１の各引っ掛け部３５を互いに干渉しない状態で引っ掛けることができる。
【００４８】
各引っ掛け部３５には、それら引っ掛け部３５を下地ブロック２６に固定するための固定孔３７が設けられている。固定孔３７は、引っ掛け部３５を厚み方向に貫通しており、ビスが固定孔３７に挿通された状態で下地ブロック２６に打ち込まれることで、カバー部材３１が下地ブロック２６に固定されている。
【００４９】
図２の説明に戻り、壁下地２１の下地ブロック２６と第１壁面材２２ａとの間には、カバー部材３１と同様に、配線通し部２８に通された電気配線Ｃを保護する保護シート４１が設けられている。保護シート４１は、全体として略矩形状に形成されており、下地ブロック２６の並び方向に沿って水平方向に延びている。保護シート４１には、金属繊維によりシート状に形成された耐靭繊維部４２が複数設けられており、それら耐靭繊維部４２は配線通し部２８に重なる位置に配置されている。この場合、第１壁面材２２ａの外側から配線通し部２８に対してビスが打ち込まれる際に、配線通し部２８へのビスの侵入をカバー部材３１だけでなく耐靭繊維部４２により規制することができる。
【００５０】
なお、保護シート４１には、その保護シート４１を下地ブロック２６側から壁下地２１に引っ掛けることが可能なフック４３が設けられており、保護シート４１は、フック４３が壁下地２１の上端に引っ掛けられることで壁下地２１の上端から垂れ下がった状態になっている。また、保護シート４１は、第１壁面材２２ａに沿って横方向に延びるシート部４４を複数有しており、それらシート部４４は、上下方向に並ぶ複数の下地ブロック２６に合わせて、上下方向に所定間隔で複数並べられている。
【００５１】
各シート部４４においては、耐靭繊維部４２が横並びの下地ブロック２６の離間距離に合わせて所定間隔で複数並べられている。この場合、電気配線Ｃが通されている配線通し部２８においては、カバー部材３１の被覆部３２の外側面に耐靭繊維部４２が重ねられた状態になっている。ちなみに、複数のシート部４４は紐状の連結部材４５により上下に連結されている。
【００５２】
間仕切壁１１を構築する際の施工手順について簡単に説明する。
【００５３】
まず、居住空間の間仕切位置において、壁下地２１を立てた状態のまま天井及び床に対して固定する。その後、壁下地２１の下地ブロック２６の反対側から下地面材２５に第２壁面材２２ｂを重ね、その状態で下地面材２５に対して第２壁面材２２ｂをビス固定する。この場合、下地面材２５は十分な厚み寸法を有しており、第２壁面材２２ｂの外側から打ち込まれたビスの先端が下地ブロック２６側に突出しないようになっている。なお、第２壁面材２２ｂが先付け面材に相当する。
【００５４】
また、壁下地２１を立設した状態で、その壁下地２１の上端に沿って並んでいる複数の下地ブロック２６の間の部分に合わせて、天井裏空間から居住空間に向けて電気配線Ｃを引き出すための引き出し口を形成しておき、その引き出し口から引き出した電気配線Ｃを下地面材２５における下地ブロック２６が取り付けられた面に沿って延ばすように敷設する。
【００５５】
そして、左右に隣り合う一対の下地ブロック２６のうち、それら下地ブロック２６の間に電気配線Ｃが通された一対の下地ブロック２６に対して、カバー部材３１を装着する。つまり、配線通し部２８を形成する部分に対してカバー部材３１を装着する。この場合、一対の下地ブロック２６の間に通された電気配線Ｃをカバー部材３１の溝部３６内に収納させながら、それら下地ブロック２６の上面にカバー部材３１の各引っ掛け部３５を引っ掛ける。その後、引っ掛け部３５の固定孔３７にビス等を打ち込むことで、カバー部材３１を一対の下地ブロック２６に固定する。
【００５６】
電気配線Ｃが通された経路について、全ての一対の下地ブロック２６に対してカバー部材３１を取り付けた後、保護シート４１を、下地ブロック２６及びカバー部材３１を下地面材２５とは反対側から覆うように壁下地２１の上端に引っ掛ける。そして、第１壁面材２２ａを、下地面材２５との間に下地ブロック２６、カバー部材３１及び保護シート４１を挟み込むように壁下地２１に重ね、下地ブロック２６に対してビス固定する。ビス固定の作業においては、横並びに配置された複数の下地ブロック２６の列に沿って複数のビスを固定していく。なお、第１壁面材２２ａが後付け面材に相当する。
【００５７】
ここで、ビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して左右方向にずれた場合、ビスを配線通し部２８に向けて打ち込むことになるが、その配線通し部２８にカバー部材３１が取り付けられていれば、配線通し部２８に対するビスの打ち込みがカバー部材３１により規制される。この場合、配線通し部２８に通されている電気配線Ｃをビスの打ち込みにより破損させることを回避できる。また、作業者はビスの打ち込みがカバー部材３１により規制されることで、ビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して左右にずれていることを認識できる。したがって、第１壁面材２２ａにビスを打ち込んだにもかかわらずその第１壁面材２２ａが下地ブロック２６に対してビス固定されていないということを回避できる。
【００５８】
さらに、電気配線Ｃが通されていない配線通し部２８に向けてビスを打ち込んだ場合には、ビスがカバー部材３１には当たらないがビスの先端に保護シート４１の耐靭繊維部４２が絡むことで、作業者は、ビスにより電気配線Ｃを破損させることはなくてもビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して左右にずれていることを認識できる。しかも、ビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して上下にずれている場合には、ビスの先端に耐靭繊維部４２が絡むこともないため、作業者は、ビスが耐靭繊維部４２に絡めばビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して左右方向にずれており、ビスが耐靭繊維部４２に絡まなければビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して上下方向にずれていると判断することができる。
【００５９】
なお、第１壁面材２２ａ及び第２壁面材２２ｂについては、壁下地２１に対していずれを先に取り付けてもよい。
【００６０】
以上詳述した本実施形態によれば、以下の優れた効果が得られる。
【００６１】
第１壁面材２２ａが壁下地２１に取り付けられていない状態では、配線通し部２８が第２壁面材２２ｂとは反対側に向けて開放されているため、電気配線Ｃを第２壁面材２２ｂとは反対側から配線通し部２８内に通すことができる。この場合、電気配線Ｃを配線通し部２８に上方や下方から通す必要がなく、電気配線Ｃの敷設に際して作業負担を低減できる。しかも、電気配線Ｃを通した状態の配線通し部２８に対してカバー部材を取り付けることで、カバー部材３１により第１壁面材２２ａとは反対側から配線通し部２８の開放側を塞ぐことができる。このため、第１壁面材２２ａを壁下地２１にビス固定する際に、ビスの打ち込み位置が下地ブロック２６ではなく配線通し部２８に重なる位置にずれたとしても、そのビスが配線通し部２８に侵入することをカバー部材３１により規制できる。
【００６２】
したがって、間仕切壁１１内への電気配線Ｃの敷設作業を容易化することができ、しかも、その電気配線Ｃが壁面材２２の取り付け作業に伴って傷つくということを抑制できる。
【００６３】
カバー部材３１は、その引っ掛け部３５を隣り合う下地ブロック２６の各上面に引っ掛けるという容易な作業により、配線通し部２８に装着することができる。この場合、カバー部材３１を下地ブロック２６に対してビス固定する際に、片手でカバー部材３１を抑えておく必要がないため、ビス固定の作業を両手で容易に行うことができる。
【００６４】
カバー部材３１の規制部３４が下地面材２５に当接しているため、カバー部材３１が下地ブロック２６にビス固定されていない状態において、カバー部材３１が引っ掛け部３５を軸として第２壁面材２２ｂ側に向けて回動することを規制できる。このため、第１壁面材２２ａ側から被覆部３２に対してビスが打ち込まれても、配線通し部２８に通された電気配線Ｃを被覆部３２が押し潰すということを回避できる。
【００６５】
上下方向において、カバー部材３１の高さ寸法が下地ブロック２６の高さ寸法とほぼ同じとされているため、配線通し部２８のほぼ全体を被覆部３２により覆うことができる。これらのことから、配線通し部２８に通された電気配線Ｃをカバー部材３１により確実に保護することができる。
【００６６】
カバー部材３１においては、一対の規制部３４が隣り合う下地ブロック２６の間に嵌め込まれた状態になっているため、配線通し部２８の有効幅寸法を極力大きくできる。また、規制部３４が下地ブロック２６の側面に当接することで、被覆部３２の取り付け位置が左右方向にずれることを抑制できる。
【００６７】
壁下地２１が下地面材２５を有しているため、間仕切壁１１の構造強度を下地面材２５により高めることができる。また、配線通し部２８に通された電気配線Ｃを、第１壁面材２２ａ側からはカバー部材３１により保護することができ、第２壁面材２２ｂ側からは下地面材２５により保護することができる。
【００６８】
［第２の実施形態］
次に、第２の実施形態について、上記第１の実施形態との相違点を中心に説明する。第１の実施形態では、間仕切パネル１２においては１つのカバー部材３１が配線通し部２８に対して取り付けられていたが、第２の実施形態では、壁厚み方向に並べられた一対のカバー部材３１が配線通し部２８に対して取り付けられている。図４は、本実施形態における間仕切パネル１２の分解斜視図、図５はカバー部材３１の構成を示す図である。なお、図５においては、（ａ）にカバー部材３１ａ，３１ｂが取り付けられた状態の斜視図を示し、（ｂ）にカバー部材３１ａ，３１ｂの分解斜視図を示す。
【００６９】
図４、図５に示すように、配線通し部２８には、一対のカバー部材３１として第１カバー部材３１ａ及び第２カバー部材３１ｂが取り付けられている。第１カバー部材３１ａと第２カバー部材３１ｂとは、それぞれの溝部３６の開放側同士を向い合せた状態で設置されている。この場合、第１カバー部材３１ａの被覆部３２は、第１壁面材２２ａ側から配線通し部２８を覆っており、第２カバー部材３１ｂの被覆部３２は、第２壁面材２２ｂ側から配線通し部２８を覆っている。
【００７０】
一対のカバー部材３１ａ，３１ｂにおいては、それぞれの厚み寸法の合計が配線通し部２８の厚み寸法とほぼ同じにされている。具体的には、一対のカバー部材３１ａ，３１ｂの各厚み寸法は、それぞれ配線通し部２８の厚み寸法の１／２とされている。この場合、第１カバー部材３１ａにおける被覆部３２の外側面は、下地ブロック２６における第１壁面材２２ａ側と同一面を形成しており、第２カバー部材３１ｂにおける被覆部３２の外側面は、下地ブロック２６における第２壁面材２２ｂ側と同一面を形成している。
【００７１】
配線通し部２８が、第１カバー部材３１ａにより第１壁面材２２ａ側から覆われ、且つ第２カバー部材３１ｂにより第２壁面材２２ｂ側から覆われている構成では、壁厚み方向のいずれについても、ビスが配線通し部２８に侵入することをカバー部材３１ａ，３１ｂにより規制できる。
【００７２】
そこで、第２の実施形態では、一対の壁面材２２ａ，２２ｂがいずれも下地ブロック２６に対してビス固定されており、壁下地２１は下地面材２５を有しておらず、壁下地２１は全体として矩形枠状に形成されている。
【００７３】
壁下地２１は、上下方向に延びる一対の縦桟５１を有しており、それら縦桟５１の間に各下地ブロック２６が設けられている。ここで、左右に隣り合う下地ブロック２６は、一対のカバー部材３１ａ，３１ｂのうち一方により連結されている。例えば、第２カバー部材３１ｂにより連結されている。また、左右に並ぶ複数の下地ブロック２６のうち、端に配置された各下地ブロック２６は、一対の縦桟５１にそれぞれ固定されている。この場合、横並びに配置された複数の下地ブロック２６と、それら下地ブロック２６を連結している第２カバー部材３１ｂとが、一対の縦桟５１を連結する横桟としての役割を果たしていることになる。なお、第２カバー部材３１ｂは、一対の下地ブロック２６を連結する連結部材に相当する。
【００７４】
縦桟５１は、木材や金属材料などにより長尺板状に形成されている。一対の縦桟５１は、板面同士を対向させた状態で設けられており、それぞれの対向面に下地ブロック２６がビス等により固定されている。
【００７５】
ここで、壁下地２１を製作する際の作業手順について簡単に説明する。
【００７６】
まず、一対の下地ブロック２６を第２カバー部材３１ｂにより連結する。ここでは、一対の下地ブロック２６を作業台などに横並びに置き、それら下地ブロック２６の上面に対して第２カバー部材３１ｂの各引っ掛け部３５をそれぞれ引っ掛ける。そして、第２カバー部材３１ｂを一対の下地ブロック２６にビス固定し、一対の下地ブロック２６を第２カバー部材３１ｂにより連結する。
【００７７】
第２カバー部材３１ｂによる下地ブロック２６の連結作業を繰り返すことで、複数の下地ブロック２６及び複数の第２カバー部材３１ｂにより、横桟としての役割を果たす長尺状部材を製作する。そして、その長尺状部材を複数製作し、それら長尺状部材の各端部を一対の縦桟５１のそれぞれに固定することで、各長尺状部材により一対の縦桟５１を連結する。このようにして、矩形枠状の壁下地２１を製作する。
【００７８】
壁下地２１を製作した後は、居住空間の間仕切位置に壁下地２１を立設し、その壁下地２１に対してまず第２壁面材２２ｂを取り付ける。そして、左右に隣り合う下地ブロック２６の間を通すように電気配線Ｃを敷設する。この場合、電気配線Ｃが第２カバー部材３１ｂの溝部３６内を上下に通った状態になっている。その後、互いの間（配線通し部を形成する部分）に電気配線Ｃが通された一対の下地ブロック２６に対して第１カバー部材３１ａを取り付ける。この場合、第１カバー部材３１ａを、その溝部開放側が電気配線Ｃを挟んで第２カバー部材３１ｂの溝部開放側と向い合う向きで、各引っ掛け部３５を一対の下地ブロック２６の上面に引っ掛け、引っ掛け部３５の固定孔３７を通じてビス等により下地ブロック２６に対して固定する。
【００７９】
互いの間に電気配線Ｃが通された複数組の下地ブロック２６のそれぞれに対して第１カバー部材３１ａを取り付けた後、壁下地２１に対して第１壁面材２２ａをビス固定する。この場合、下地ブロック２６に対して第１壁面材２２ａを固定するためのビスが、電気配線Ｃが通された配線通し部２８に侵入することが第１カバー部材３１ａにより規制されるため、第１壁面材２２ａを固定するためのビスにより電気配線Ｃが傷つくということを回避できる。
【００８０】
なお、第２壁面材２２ｂは、電気配線Ｃを敷設した後に壁下地２１に対してビス固定してもよい。この場合でも、下地ブロック２６に対して第２壁面材２２ｂを固定するためのビスが、電気配線Ｃが通された配線通し部２８に侵入することが第２カバー部材３１ｂにより規制されるため、第２壁面材２２ｂを固定するためのビスにより電気配線Ｃが傷つくということを回避できる。
【００８１】
以上詳述した本実施形態によれば、以下の優れた効果が得られる。
【００８２】
配線通し部２８に通された電気配線Ｃが、第１壁面材２２ａ側からは第１カバー部材３１ａにより保護され、第２壁面材２２ｂ側からは第２カバー部材３１ｂにより保護されるため、それら壁面材２２ａ，２２ｂのいずれにビスが打ち込まれる場合でも、そのビスにより電気配線Ｃが傷つくことを抑制できる。したがって、壁下地２１が下地面材２５を有しておらず、下地ブロック２６が壁面材２２ａ，２２ｂの両方に当接している構成であっても、配線通し部２８において電気配線Ｃを好適に保護することができる。
【００８３】
隣り合う下地ブロック２６を第２カバー部材３１ｂにより連結しておき、その状態の下地ブロック２６に対して第２壁面材２２ｂをビス固定することができる。この場合、配線通し部２８に通された電気配線Ｃを保護するための第２カバー部材３１ｂが、横桟としての機能を有する長尺部材を下地ブロック２６と共に形成することになる。また、その長尺部材により一対の縦桟５１が連結されることで、第２カバー部材３１ｂにより壁下地２１の強度を高めることにもなる。
【００８４】
［他の実施形態］
本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施されてもよい。
【００８５】
（１）上記第１の実施形態では、カバー部材３１が下地ブロック２６に取り付けられていたが、カバー部材３１は、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間に設けられた横架材に取り付けられていてもよい。例えば、図６に示すように、壁下地２１は、上下方向に延びる一対の縦桟６１と、それら縦桟６１を連結する横架材としての横桟６２とを有しており、それら縦桟６１及び横桟６２により略矩形枠状に形成されている。なお、壁下地２１を下地フレームと称し、縦桟６１を縦フレーム材と称し、横桟６２を横フレーム材と称することもできる。
【００８６】
縦桟６１及び横桟６２は、いずれも木材等により長尺板状に形成されている。横桟６２は上下方向に互いに平行に複数並べられており、各横桟６２はいずれも一対の縦桟６１の間に配置されている。横桟６２には、第１壁面材２２ａ側の側面を切り欠いた切り欠き部６３が設けられており、その切り欠き部６３は、横桟６２の長手方向に沿って所定間隔で複数並べられている。各切り欠き部６３は、横桟６２における第１壁面材２２ａ側の側面が第２壁面材２２ｂに向けて凹むことで形成されており、各切り欠き部６３の内部空間は上下方向に開放されている。
【００８７】
この場合、一対の壁面材２２ａ，２２ｂの間の配線スペース２７が横桟６２により上下に仕切られている構成でも、切り欠き部６３に電気配線Ｃを上下方向に通すことが可能になっており、切り欠き部６３が配線通し部に相当することになる。また、横桟６２における隣り合う切り欠き部６３の間の部分を切り欠き形成部６４とすれば、隣り合う切り欠き形成部６４の間に切り欠き部６３が配置されていることになり、隣り合う一対の切り欠き形成部６４が、配線通し部を挟んで配置された隣り合う下地部に相当する。
【００８８】
壁下地２１に設けられた複数の切り欠き部６３のうち、電気配線Ｃが通されている切り欠き部６３には、カバー部材３１が取り付けられている。図７に示すように、カバー部材３１においては、被覆部３２及び一対の規制部３４が切り欠き部６３内に入り込んだ状態で、切り欠き部６３を挟んで隣り合う一対の切り欠き形成部６４の上面に各引っ掛け部３５が引っ掛けられている。カバー部材３１の厚み寸法は、切り欠き部６３の凹み寸法とほぼ同じにされており、被覆部３２の被覆部３２の外側面は切り欠き形成部６４の端面（第１壁面材２２ａ側の端面）と同一面を形成している。各引っ掛け部３５は固定孔３７を通じてビス等により切り欠き形成部６４にそれぞれ固定されている。
【００８９】
図６の説明に戻り、第１壁面材２２ａは、その板面が横桟６２における切り欠き形成部６４の端面に当接した状態で配置され、第１壁面材２２ａを貫通して切り欠き形成部６４に対してビスが打ち込まれることで、横桟６２に対して固定されている。この場合、ビスの打ち込み位置が切り欠き部６３に重なったとしても、ビスが切り欠き部６３内に打ち込まれることがカバー部材３１により規制されるため、切り欠き部６３に通された電気配線Ｃがビスにより傷つくということを回避できる。
【００９０】
一方、第２壁面材２２ｂは、その板面が横桟６２における切り欠き部６３とは反対側の側端面に当接した状態で配置され、第２壁面材２２ｂを貫通して横桟６２における切り欠き部６３よりも第２壁面材２２ｂ側の部分にビスが打ち込まれることで、横桟６２に対して固定されている。この場合、第２壁面材２２ｂ側からではビスが切り欠き部６３に到達しないため、そのビスにより切り欠き部６３内の電気配線Ｃが傷つくということを回避できる。
【００９１】
（２）カバー部材３１は、下地ブロック２６等の下地部の上面に引っ掛けられるとともに、下地部の下面に引っ掛けられる構成としてもよい。例えば、図８（ａ）に示すように、カバー部材３１が、規制部３４の上端から延びる第１引っ掛け部７１と、規制部３３の下端から延びる第２引っ掛け部７２とを有する構成とする。この構成では、第１引っ掛け部７１と第２引っ掛け部７２との間に下地ブロック２６を入り込ませるようにして、カバー部材３１が下地ブロック２６に対して取り付けられる。
【００９２】
第１引っ掛け部７１と第２引っ掛け部７２との離間距離は、下地ブロック２６の高さ寸法とほぼ同じにされている。この場合、第１引っ掛け部７１と第２引っ掛け部７２との間に下地ブロック２６が嵌合することになるため、引っ掛け部７１，７２が下地ブロック２６にビス等により固定されていなくても、下地ブロック２６に対するカバー部材３１の装着状態が解除されにくくなっている。
【００９３】
また、カバー部材３１は規制部３４を有していなくてもよい。例えば、図８（ｂ）に示すように、引っ掛け部７１，７２が被覆部３２から壁厚み方向に延びている構成とする。この構成では、引っ掛け部７１，７２の幅寸法は一対の下地ブロック２６の離間距離よりも大きくされており、引っ掛け部７１，７２は、左右に隣り合う一対の下地ブロック２６に架け渡された状態となっている。
【００９４】
規制部３４からの引っ掛け部７１，７２の突出寸法は、壁厚み方向における下地ブロック２６の厚み寸法よりも小さくなっている。この場合、引っ掛け部７１，７２が下地ブロック２６に引っ掛けられた場合に、引っ掛け部７１，７２が、一対の壁面材２２の間の配線スペース２７を壁厚み方向において全て上下に仕切るのではなく、壁厚み方向において一部だけ上下に仕切るだけであるため、引っ掛け部７１，７２の奥側において電気配線Ｃを上下方向に通すことが可能になっている。したがって、一対の下地ブロック２６にカバー部材３１の引っ掛け部７１，７２が引っ掛けられた状態でも、それら下地ブロック２６の間を上下方向に電気配線Ｃを通すことが可能になる。
【００９５】
また、カバー部材３１においては、引っ掛け部７１，７２が３つ以上の下地ブロック２６に架け渡すことが可能な幅寸法を有している。被覆部３２は、引っ掛け部７１，７２の長手方向において所定間隔で複数並べられており、それら被覆部３２は、それぞれ異なる配線通し部２８を壁厚み方向にて覆うことになる。この場合、１つのカバー部材３１により、複数の配線通し部２８についてそれら配線通し部２８に通された電気配線Ｃを保護することが可能となる。また、引っ掛け部７１，７２が各下地ブロック２６にビス等により固定されることで、それら全ての下地ブロック２６がカバー部材３１により連結されることになる。なお、カバー部材３１は、引っ掛け部７１，７２のうち一方だけを有していてもよい。
【００９６】
（３）上記各実施形態では、カバー部材３１において一対の規制部３４が被覆部３２を挟んで対向していたが、図９に示すように、一対の被覆部３２が規制部３４を挟んで対向していてもよい。この構成では、一対の被覆部３２の間に溝部３６が形成されており、溝部３６は規制部３４とは反対側に向けて開放されている。
【００９７】
図９（ａ）に示すカバー部材３１おいては、引っ掛け部３５が、カバー部材３１の幅方向において規制部３４から一方だけに向けて延びており、一対の下地ブロック２６のうち一方にだけ引っ掛けられている。この場合、カバー部材３１は、一対の下地ブロック２６のうち一方の下地ブロック２６により片持ちされた状態で、その下地ブロック２６に固定されている。
【００９８】
一対の下地ブロック２６の間に電気配線Ｃが通された状態で、それら下地ブロック２６に対してカバー部材３１を取り付ける場合、電気配線Ｃを一対の下地ブロック２６の間から手前側に引き出して、カバー部材３１の溝部３６内にその溝開放側から入れ込み、電気配線Ｃごとカバー部材３１の被覆部３２及び規制部３４を一対の下地ブロック２６の間に挿し入れる。この場合、一対の被覆部３２により、壁厚み方向のいずれ側に対してもビス等が一対の下地ブロック２６の間に侵入することを規制できる。
【００９９】
また、図９（ｂ）に示すカバー部材３１は、下地ブロック２６の並び方向において、引っ掛け部３５の両側に被覆部３２及び規制部３４を有している。この構成では、各被覆部３２がそれぞれ異なる配線通し部２８を覆っている。この場合、１つのカバー部材３１により２つの配線通し部２８を対象として電気配線Ｃを保護することができる。
【０１００】
（４）図９（ｃ）に示すように、カバー部材３１は引っ掛け部３５を有していなくてもよい。例えば、カバー部材３１の規制部３４がビス等により下地ブロック２６に対して固定された構成とする。この構成では、カバー部材３１において規制部３４と下地ブロック２６との当接部分が接着剤やビス等により接合されている。
【０１０１】
ここで、カバー部材３１は、上下方向に並ぶ複数の配線通し部２８に架け渡された状態で設けられており、それら配線通し部２８の全てについて電気配線Ｃを保護することが可能になっている。カバー部材３１はウェブ及び一対のフランジを有しており、一対のフランジが一対の規制部３４となるように下地ブロック２６に対して取り付けられている。なお、カバー部材３１は、一対のフランジが一対の被覆部３２となるように下地ブロック２６に対して取り付けられていてもよい。この場合、一対のフランジにより、壁厚み方向の両方についてネジ等が配線通し部２８に侵入することを規制できる。
【０１０２】
また、上下方向に並ぶ複数の配線通し部２８に架け渡されるカバー部材３１としては、図９（ｄ）に示すように、上下方向に延びる被覆部３２に引っ掛け部３５が設けられたカバー部材３１が挙げられる。このカバー部材３１においては、２つの被覆部３２が所定間隔で横並びに配置され、それら被覆部３２の上端が引っ掛け部３５により連結されている。この場合、カバー部材３１は、２つの被覆部３２の離間部分に下地ブロック２６が配置され、且つ各被覆部３２が配線通し部２８に重なる位置において、引っ掛け部３５が上下に並ぶ複数の下地ブロック２６のいずれかに引っ掛けられる。また、引っ掛け部３５は、被覆部３２の下端にも設けられている。
【０１０３】
（５）上記各実施形態では、カバー部材３１の被覆部３２が配線通し部２８の全体を覆う大きさ及び形状とされていたが、被覆部３２は、配線通し部２８の一部を覆うことが可能な大きさ及び形状とされていてもよい。例えば、カバー部材３１において、被覆部３２よりも壁内側に配線通し部２８を確保することが可能であれば、被覆部３２の幅寸法は配線通し部２８の幅寸法より小さくてもよい。また、上下方向において、被覆部３２の高さ寸法は配線通し部２８の高さ寸法より小さくても大きくてもよい。なお、被覆部３２の高さ寸法が配線通し部２８の高さ寸法よりも大きい場合、引っ掛け部３５は上下方向における被覆部３２の中間位置に配置されていることが好ましい。
【０１０４】
また、壁厚み方向において、カバー部材３１（規制部３４）の厚み寸法は配線通し部２８の厚み寸法より小さくてもよい。この場合でも、規制部３４が被覆部３２から第２壁面材２２ｂ側に向けて延びていれば、下地面材２５と被覆部３２との間に電気配線Ｃを通すことが可能な領域を確保できる。なお、被覆部３２は、その外側面が下地ブロック２６の先端面よりも第２壁面材２２ｂ側に入り込んだ位置に配置されていてもよい。
【０１０５】
（６）上記各実施形態では、左右に隣り合う一対の下地ブロック２６の離間部分が配線通し部２８とされていたが、配線通し部２８は、上下に隣り合う一対の下地ブロック２６の離間部分とされていてもよい。この構成では、カバー部材３１は、上下に隣り合う一対の下地ブロック２６に架け渡されるように取り付けられている。この場合、上下に隣り合う下地ブロック２６の各側面に対して、カバー部材３１の各引っ掛け部３５が引っ掛けられた状態で、引っ掛け部３５が各下地ブロック２６にビス等により固定され、それによって、それら下地ブロック２６に対してカバー部材３１取り付けられている。
【０１０６】
電気配線Ｃが配線通し部２８を左右に通るように敷設されている場合、その配線通し部２８にカバー部材３１が取り付けられていることで、壁面材２２ａ，２２ｂに対するビスの打ち込み位置が下地ブロック２６に対して上下方向にずれたとしても、配線通し部２８内にビスが侵入することをカバー部材３１により規制することができる。
【０１０７】
（７）上記各実施形態では、保護シート４１において耐靭繊維部４２が上下左右に複数並べられていたが、図１０（ａ）に示すように、上下方向に沿って延びる耐靭繊維部４２が横並びに複数配置された構成としてもよい。この構成では、複数の耐靭繊維部４２が横並びに配置された複数の下地ブロック２６の配置に合わせて設けられている。また、図１０（ｂ）に示すように、保護シート４１が上下方向に延びる長尺状に形成され、保護シート４１のほぼ全体が耐靭繊維部４２とされていてもよい。この保護シート４１においては、耐靭繊維部４２の上端部が折り曲げられることでフック４３が形成されている。
【０１０８】
また、上記第２の実施形態では、左右に隣り合う下地ブロック２６が第２カバー部材３１ｂにより連結され、それによって形成される長尺部材が横桟としての役割を果たしていたが、上下に隣り合う下地ブロック２６がカバー部材３１ａ，３１ｂのうち一方により連結され、それによって形成される長尺部材が縦桟としての役割を果たしていてもよい。
【符号の説明】
【０１０９】
１０…建物、１１…間仕切壁、１２…間仕切パネル、２１…壁下地、２２…壁面材、２２ａ…後付け面材としての第１壁面材、２２ｂ…先付け面材としての第２壁面材、２５…下地面材、２６…下地部としての下地ブロック、２７…配線スペース、２８…配線通し部、３１…カバー部材、３１ａ…第１カバー部材、３１ｂ…連結部材としての第２カバー部材、３２…被覆部、３４…規制部、３５…引っ掛け部、６２…横桟、６３…切り欠き部、６４…隣り合う切り欠き部の間の部分としての切り欠き形成部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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