(57)【要約】【課題】調整ウエイトをクランクウェブに取り付けて強固に固定できるとともに、固定後であっても、前記調整ウエイトを容易に取り外しでき、前記調整ウエイトを交換して前記調整ウエイトに重量調整を施した後、再び前記クランクウェブを取り付け固定できる。【解決手段】前記クランクシャフトの回転により発生する振動を相殺する錘部が設けられたバランス調整部と、前記バランス調整部と異なる比重の円柱状部材で構成され、前記バランス調整部に取り付けられて一体化される調整用ウエイトと、円環状に弾発拡張するように形成されて、前記調整用ウエイトの挿入方向端部に当接して、調整用ウエイトの軸方向移動を規制する係止部材とを具備している。【選択図】図７
2014088892.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関本体（11，12）に回転自在に支持されるクランクシャフト（17）を有する内燃機関（10）で、
前記クランクシャフト（17）の回転により発生する振動を相殺する錘部（32，52）が設けられたバランス調整部（31，51）と、
前記バランス調整部（31，51）と異なる比重の円柱状部材で構成され、前記バランス調整部（31）に取り付けられて一体化される調整用ウエイト（40，60）と、
円環状に弾発拡張するように形成されて、前記調整用ウエイト（40，60）の挿入方向端部（41，61）に当接して、調整用ウエイト（40，60）の軸方向移動を規制する係止部材（45）とを具備したことを特徴とする内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項２】
前記バランス調整部（31，51）にウエイト挿入孔（33，53）が貫通孔にて形成されて、前記挿入孔（33，53）全長に亘って、長さを有する前記調整用ウエイト（40，60）が固定されることを特徴とする請求項１記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項３】
前記調整用ウエイト（40，60）の挿入先端部（41，61）が前記ウエイト挿入孔（33，53）の先端から突出して配置されることを特徴とする請求項２記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項４】
前記調整用ウエイト（40）の挿入先端部（41）が小径に形成されて、前記ウエイト挿入孔（33）の出口側の内周面から軸中心に突出した環状突出面（41ａ，41ｂ）が形成されたことを特徴とする請求項２ないし請求項３の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項５】
前記調整用ウエイト（40，60）が挿入された状態で、前記挿入側内周面（33ａ，53ａ）に前記係止部材（45）をはめ込む係止溝（34，54）が形成され、
前記係止部材（45）は環状リングを一部欠損した形状としたことを特徴とする請求項３ないし請求項４の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項６】
前記錘部（32，52）に前記係止部材（45）を取り外す際の工具差し込む用切欠き凹部（35，55）が設けられたことを特徴とする請求項５記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項７】
前記クランクシャフト（17）が前記内燃機関本体（11，12）の最外側ジャーナル部（11ａ，12ａ）にて回転自在に支持され、前記調整用ウエイト（40）は隣接する前記錘部（32）のうち前記ジャーナル部（11ａ，12ａ）に近接する面から挿入されることを特徴とする請求項１乃至請求項６の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項８】
前記調整用ウエイト（40，60）の挿入側と反対の挿入後端部（42，62）が錘部（32，52）の挿入側端面（32ａ，52ａ）から突出しない位置に固定されたことを特徴とする請求項７記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項９】
内燃機関本体（11，12）に回転自在に支持されるクランクシャフト（17）を有する内燃機関（10）で、
前記クランクシャフト（11）の回転により発生する振動を相殺する錘部（32，52）が一体に設けられたバランス調整部（31，51）と、
前記バランス調整部（31，51）のウエイト挿入孔（33，53）に着脱可能に挿入される調整ウエイト（40，60）と、
前記バランス調整部（31，51）のウエイト挿入孔（33，53）に挿入される調整ウエイト（40，60）を固定する固定手段（45）とからなる内燃機関（10）において、
前記ウエイト挿入孔（33，53）は、円筒状に形成され、該円筒形ウエイト挿入孔（33，53）の挿入側内周面（33ａ，53ａ）には円周方向に指向した係止溝（34，54）が設けられ、
前記固定手段（45）は、円環状リングの一部が欠除されて、前記係止溝（34，54）に弾性的に拡張係合することを特徴とする内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項１０】
前記調整用ウエイト（40）の挿入後端部（42）の外周部には、前記係止部材（45）が挿入後端部（62）から挿入方向へ係止溝（34，54）に向って挿入することができる挿入後端外周切欠き部（43，63）が形成されたことを特徴とする請求項９記載の内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【請求項１１】
前記ウエイト挿入孔（33，53）は、前記バランス調整部（31，51）の回転中心線と平行に指向したことを特徴とする請求項９または請求項１０の何れか１項記載の内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、往復動型内燃機関の調整ウエイト固定構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
往復動型内燃機関において、シリンダ孔内を往復するピストンの往復動による起振力を打消すために、クランクウェブにバランス錘部が設けられている。
【０００３】
しかも、バランス錘部の微妙な重量差や重量分布の差やピストン等の往復動部分の重量差による起振力を解消するために、クランクウェブに比重の異なる調整用ウエイトを着脱可能に取り付けていた。
【０００４】
この調整用ウエイトをクランクウェブに強固に固定するために、従来では、調整用ウエイトをクランクウェブの凹部に軽圧入した後に、篏合部をカシメ等で塑性変形させていたが、この場合には、前記調整用ウエイトの交換が不可能であった。
【０００５】
そこで、従来、調整ウエイトをクランクウェブの穴に嵌装した後に、締結部材でもって、前記調整用ウエイトを前記クランクウェブに固定していた。（特開平１１−１５３１９６号公報参照）。
【０００６】
特許文献１記載のものでは、前記締結部材が緩む可能性があるため、緩み止めを施す必要があり、緩み止め剤を塗布しなければならず、また緩み剤を剥して分解すると、これまた、再使用が不可能であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−１５３１９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記特許文献１に記載のものの難点を克服した内燃機関の調整ウエイト固定構造の発明に係り、その目的とする処は、調整ウエイトをクランクウェブに取り付けて強固に固定できるとともに、固定後であっても、前記調整ウエイトを容易に取り外しでき、しかも、前記調整ウエイトを交換して前記クランクウェブに他の調整ウエイトを取り付けで強固に固定し、また、前記調整ウエイトに重量調整を施した後、再び前記クランクウェブを取り付け固定できる内燃機関の調整ウエイト固定構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１記載の発明は、内燃機関本体（11，12）に回転自在に支持されるクランクシャフト（17）を有する内燃機関（10）で、前記クランクシャフト（17）の回転により発生する振動を相殺する錘部（32，52）が設けられたバランス調整部（31，51）と、前記バランス調整部（31，51）と異なる比重の円柱状部材で構成され、前記バランス調整部（31）に取り付けられて一体化される調整用ウエイト（40，60）と、円環状に弾発拡張するように形成されて、前記調整用ウエイト（40，60）の挿入方向端部（41，61）に当接して、調整用ウエイト（40，60）の軸方向移動を規制する係止部材（45）とを具備したことを特徴とする内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１０】
請求項２記載の発明は、前記バランス調整部（31，51）にウエイト挿入孔（33，53）が貫通孔にて形成されて、前記挿入孔（33，53）全長に亘って、長さを有する前記調整用ウエイト（40，60）が固定されることを特徴とする請求項１記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１１】
請求項３記載の発明は、前記調整用ウエイト（40，60）の挿入先端部（41，61）が前記ウエイト挿入孔（33，53）の先端から突出して配置されることを特徴とする請求項２記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１２】
請求項４記載の発明は、前記調整用ウエイト（40）の挿入先端部（41）が小径に形成されて、前記ウエイト挿入孔（33）の出口側の内周面から軸中心に突出した環状突出面（41ａ，41ｂ）が形成されたことを特徴とする請求項２ないし請求項３の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１３】
請求項５記載の発明は、前記調整用ウエイト（40，60）が挿入された状態で、前記挿入側内周面（33ａ，53ａ）に前記係止部材（45）をはめ込む係止溝（34，54）が形成され、
前記係止部材（45）は環状リングを一部欠損した形状としたことを特徴とする請求項３ないし請求項４の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１４】
請求項６記載の発明は、前記錘部（32，52）に前記係止部材（45）を取り外す際の工具差し込む用切欠き凹部（35，55）が設けられたことを特徴とする請求項５記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１５】
請求項７記載の発明は、前記クランクシャフト（17）が前記内燃機関本体（11，12）の最外側ジャーナル部（11ａ，12ａ）にて回転自在に支持され、前記調整用ウエイト（40）は隣接する前記錘部（32）のうち前記ジャーナル部（11ａ，12ａ）に近接する面から挿入されることを特徴とする請求項１乃至請求項６の何れか１項記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）。
【００１６】
請求項８記載の発明は、前記調整用ウエイト（40，60）の挿入側と反対の挿入後端部（42，62）が錘部（32，52）の挿入側端面（32ａ，52ａ）から突出しない位置に固定されたことを特徴とする請求項７記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１７】
請求項９記載の発明は、内燃機関本体（11，12）に回転自在に支持されるクランクシャフト（17）を有する内燃機関（10）で、前記クランクシャフト（11）の回転により発生する振動を相殺する錘部（32，52）が一体に設けられたバランス調整部（31，51）と、前記バランス調整部（31，51）のウエイト挿入孔（33，53）に着脱可能に挿入される調整ウエイト（40，60）と、前記バランス調整部（31，51）のウエイト挿入孔（33，53）に挿入される調整ウエイト（40，60）を固定する固定手段（45）とからなる内燃機関（10）において、前記ウエイト挿入孔（33，53）は、円筒状に形成され、該円筒形ウエイト挿入孔（33，53）の挿入側内周面（33ａ，53ａ）には円周方向に指向した係止溝（34，54）が設けられ、前記固定手段（45）は、円環状リングの一部が欠除されて、前記係止溝（34，54）に弾性的に拡張係合することを特徴とする内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１８】
請求項１０記載の発明は、前記調整用ウエイト（40）の挿入後端部（42）の外周部には、前記係止部材（45）が挿入後端部（62）から挿入方向へ係止溝（34，54）に向って挿入することができる挿入後端外周切欠き部（43，63）が形成されたことを特徴とする請求項９記載の内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【００１９】
請求項１１記載の発明は、前記ウエイト挿入孔（33，53）は、前記バランス調整部（31，51）の回転中心線と平行に指向したことを特徴とする請求項９または請求項１０の何れか１項記載の内燃機関の調整ウエイト固定構造（30，50）である。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、調整用ウエイト（40，60）をウエイト挿入孔（33，53）に挿入して、挿入孔（33，53）の内周に円環状に弾発拡張する係止部材（45）をはめ込み固定する係止溝（34，54）を形成したので、係止部材（45）を再使用可能で取り外しができるようにして、調整用ウエイト（40，60）を着脱自在に取り付けることができる。
【００２１】
請求項２記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、ウエイト挿入孔（33，53）を有底孔に形成した場合、両側から別々の調整用ウエイトを挿入する場合に較べて、単一のウエイト（40，60）にてウエイト調整できて、組付け工数の低減を図れる。
【００２２】
請求項３記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、ウエイト調整量を最大限に対応可能にできる。
【００２３】
請求項４記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、貫通した挿入孔（33，53）に対する調整ウエイト（40，60）の抜け止めと位置決めを行なうことが、簡単な構造にて可能となる。
【００２４】
請求項５記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、係止部材（45）を環状リングを一部欠損した形状とすることで、係止溝（34，54）に対する相対回転位置で位置決めが不要となり組付け作業の低下を抑制できる。
【００２５】
請求項６記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、前記係止部材（45）を取り外す際の工具用切欠き凹部（35，55）を錘部（32，52）に設けたので、調整用ウエイト（40，60）側に工具用切欠き凹部（35，55）を設けた場合には調整用ウエイト（40，60）の取り付け角度によりバランス量が変わるおそれがあるのを、調整用ウエイト（40，60）の切欠きをなくして取り付け角度の指定が不要になるので、組み付け作業が向上する。
【００２６】
請求項７記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、錘部（32，52）のジャーナル部（11ａ，12ａ）側から調整用ウエイト（40，60）を挿入することで、反対側に較べて他方の錘部（32，52）による干渉が無いため取り付け作業が容易となり、また内燃機関（10）の運転中であっても、調整用ウエイト（40，60）の挿入後端部（42，62）はジャーナル部（11ａ，12ａ）に常に隣接しているため、挿入後端部（42，62）はウエイト挿入孔（33，53）から脱落する惧れがない。
【００２７】
請求項８記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、調整用ウエイト（40，60）がジャーナル部（11ａ）と干渉することを抑制しながら、錘部（32，52）とジャーナル部（11ａ）を近接することができてクランク軸長を短縮してエンジン幅の小型化を図ることができる。
【００２８】
請求項９記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、前記調整用ウエイト（40，60）を前記バランス調整部（31，51）に取り付けて、円環状に弾発拡張する前記係止部材（45）でもって前記調整用ウエイト（40，60）の軸方向移動を規制するように構成したので、前記調整用ウエイト（40，60）および係止部材（45）を再使用可能な状態で、前記バランス調整部（31，51）に対する前記係止部材（45）の係止を簡単に解除することができ、前記バランス調整部から前記調整ウエイトを容易に取り出して再使用することができる。
【００２９】
請求項１０記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30，50）によれば、調整用ウエイト（40，60）を錘部（32，52）のウエイト挿入孔（33，53）に挿入した後に、係止部材（45）の欠除部（46）近くの部分を接近させた状態で、調整用ウエイト（40，60）の挿入後端外周切欠き部（43，63）に係止部材（45）を嵌め込み、奥へ押し込むだけで、係止部材（45）のバネ力でもって、係止部材（45）を調整ウエイト固定構造（30，50）の係止溝（34，54）に簡単に係止できる。
【００３０】
請求項１１記載の内燃機関（10）の調整ウエイト固定構造（30）によれば、前記バランス調整部（31，51）のウエイト挿入孔（33，53）が、前記クランクシャフト（17）の回転中心線と平行に指向しているため、該クランクシャフト（17）が回転中であっても、前記調整用ウエイト（40，60）には前記ウエイト挿入孔（33，53）から抜ける方向の力が作用せず、該ウエイト挿入孔（33，53）に前記調整ウエイト（40，60）は確実に固定される。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の一実施の形態に係る調整ウエイト固定構造を具備した往復動型内燃機関を搭載した自動二輪車の全体左側面図である。
【図２】図１に図示された自動二輪車に搭載されている前後Ｖ型４気筒４ストローク内燃機関の左側面図である。
【図３】図２に図示の内燃機関の右側面図である。
【図４】図２に図示の内燃機関の平面図である。
【図５】図２のV−V断面図である。
【図６】図５のVI−VI断面図であって、クランクシャフトの中心線に対し直交した面に沿って切断したクランクケースとシリンダブロックの要部縦断斜視図である。
【図７】クランクシャフトと、調整用ウエイトと係止部材の傾斜図である。
【図８】図６のVIII−VIII断面図である。
【図９】他の実施形態における図８と同じ部分の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明に係る一実施の形態について図１ないし図９に基づいて説明する。
【００３３】
本発明に係るロッカー軸配置構造を具備した前後Ｖ型４気筒ＤＯＨＣ型４ストローク内燃機関（以下内燃機関と称する）10は、図１に図示される自動二輪車０に搭載される。
【００３４】
本実施形態では、上下、前後は、自動二輪車０の上下、前後を意味し、左右は自動二輪車０の前方に向いた方向を基準とした左右を意味している。
【００３５】
自動二輪車０のメインフレーム１の前端にフロントフォーク２が左右に旋回可能に設けられ、該フロントフォーク２の上端に操舵ハンドル３が一体に取り付けられるとともに、フロントフォーク２の下部に前輪４が回転可能に枢支され、メインフレーム１の後部に上下へ揺動可能に設けられたリヤフォーク５の後端に後輪６が回転可能に枢支され、後輪６は内燃機関10からの動力によりチェーン伝動系７を介して回転駆動され、メインフレーム１の前部上方に燃料タンク８が載置されるとともに燃料タンク８の後方にシート９が設けられている。
【００３６】
図２および図３に図示されるように、内燃機関10では、クランクケース11の上にシリンダブロック12，シリンダヘッド13およびヘッドカバー14が順次重ねられ、これが相互に一体に結合されるとともに、クランクケース11の下にオイルパン15が一体に取り付けられている。
【００３７】
図５に図示されるように、シリンダブロック12とその下方のクランクケース11との接合部には、左右方向に指向したクランクシャフト17が軸受部16を介して回転可能に枢支されるとともに、シリンダブロック12のシリンダ孔18にピストン19が摺動可能に嵌装され、クランクシャフト17にコンロッド20の大径端部20ａが回転可能に結合されるとともに、ピストン19に嵌装されたピストンピン21にコンロッド20の小径端部20ｂが回転可能に結合されており、ピストン19の上下往復運動によりクランクシャフト17は回転駆動されるようになっている。
【００３８】
図５および図８に図示されるように、クランクシャフト17においてシリンダ孔18内を往復するピストンの起振力を消去するバランスウェイトと称せられる４個のバランス調整部の内、最外側のバランス調整部31には、クランクシャフト17の中心線に対し平行に指向した４個の半径Ｒの円筒形のウエイト挿入孔33が、クランクシャフト17の回転方向に沿い等間隔に形成され、このウエイト挿入孔33の挿入側内周面33ａには、横断形状が半円状の半径ｒの係止溝34が挿入側内周面33ａの全周に亘り形成されている。
【００３９】
図８に図示されるように、バランス調整部31のウエイト挿入孔33の奥側内周面33ｂに環状突出片36が、接着剤また溶接等で一体に嵌着され、該環状突出片36の内周面には円錐状傾斜面36ａが形成されている。
【００４０】
錘部32および環状突出片36よりも比重が大きな材質の半径Ｒ以下の調整用ウエイト40の挿入先端部41には、前記ウエイト挿入孔33の奥側内周面33ｂに一体に嵌着された環状突出片36の円錐状傾斜面36ａに抜き差し可能に嵌合できる円錐面41ａが形成されるとともに、円錐面41ａの先端側の円筒面41ｂは、環状突出片36の円筒面36ｂに密接できる円筒面41ｂが形成されている。
【００４１】
前記係止溝34の半径ｒよりも僅かに細い線径でかつ最も縮めたときの線長が２π（Ｒ−ｒ）以下で、高い弾性率を有する鋼製針金を曲率半径（Ｒ−ｒ）以上の曲率半径を有する切欠環状に弯曲して、係止部材45が形成されている。
【００４２】
調整用ウエイト40の挿入後端部42には、係止部材45の直径２ｒよりも大きな幅Ｄでかつ挿入後端部42の後端面42ａから奥側に向って係止溝34の奥側縁34ｂに達する挿入後端外周切欠き部43が調整用ウエイト40の全周に亘って形成されている。
【００４３】
図６〜８に図示されるように、錘部32における各ウエイト挿入孔33の挿入側内周面33ａには、それぞれ工具差し込み用切欠き凹部35が１個所づつ形成されている。
【００４４】
図１ないし図８に図示の実施形態では、軸受部17と一体の最外側のバランス調整部31の錘部32に形成された最外側の２個の錘部32におけるウエイト挿入孔33に調整用ウエイト40を挿入する場合には、軸受部17を枢支する最外側ジャーナル部11ａに隣接する側から錘部32のウエイト挿入孔33に調整用ウエイト40を挿入するようになっているので、中央の２個の錘部32におけるウエイト挿入孔33に調整用ウエイト40を挿入する場合と違って、隣接するバランス調整部31に邪魔されずに、この挿入作業を円滑に短時間内に遂行できる。
【００４５】
最外側の２個の錘部32に対しクランクケース11，シリンダブロック12の最外側ジャーナル部11ａ，12ａに隣接する側から調整用ウエイト40が挿入されるので、内燃機関10の運転中、調整用ウエイト40の挿入後端部42は常に最外側ジャーナル部11ａ，12ａに隣接し、また調整用ウエイト40の挿入先端部41は先細に形成されて、錘部32に一体的に固着された環状突出片36に当接している結果、調整用ウエイト40がウエイト挿入孔33から脱着する惧れがない。
【００４６】
錘部32に形成されたウエイト挿入孔33の中心線33ｃは軸受部17の中心線17ａと平行であるので、内燃機関10の運転中に、錘部32のウエイト挿入孔33に挿入された調整用ウエイト40に遠心力が働いても、調整用ウエイト40がその遠心力でもって、ウエイト挿入孔33から抜ける方向の力を受けることがなく、調整用ウエイト40は安定してウエイト挿入孔33内に静止できる。
【００４７】
調整用ウエイト40を軸受部17における錘部32のウエイト挿入孔33に調整用ウエイト40を挿入した後、係止部材45のバランス調整部51における両端面を相互に当接するように係止部材45を変形した状態で、ウエイト挿入孔33の挿入側内周面33ａから係止部材45を押し込み、係止部材45をウエイト挿入孔33の係止溝34に係止部材45を係合すれば、挿入後端部42を錘部32のウエイト挿入孔33のから脱落不能に固定でき、また先端が尖った工具の先端を錘部32の工具差し込み用切欠き凹部35に差し込み、手前側に掻き出すように工具を傾斜すれば、係止部材45を係止溝34から取り出すことができ、錘部32のウエイト挿入孔33，係止溝34や係止部材45を損傷させずに、係止溝34に対する係止部材45の脱着を短時間内に実行することができる。
【００４８】
調整用ウエイト40の挿入先端部41を錘部32の奥端部32ｂより外方へ突出させているので、その突出分だけ調整用ウエイト40のウエイト調整量を増大でできる。
【００４９】
調整用ウエイト40の挿入先端部41を先細に形成し、円錐状傾斜面36ａを形成した環状突出片36をウエイト挿入孔33の奥側内周面33ｂに一体に固着し、調整用ウエイト40の挿入先端部41に形成した円錐面41ａを環状突出片36の円錐状傾斜面36ａに当接させたため、貫通したウエイト挿入孔33に対する調整用ウエイト40の抜け止めと位置決めを簡単な構造で実現できる。
【００５０】
図１乃至図８に図示の第１実施形態の調整ウエイト固定構造30では、調整用ウエイト40を挿入保持するウエイト挿入孔33は貫通孔であって、調整用ウエイト40の挿入先端部41はウエイト挿入孔33から外部へ突出していたが、図９に図示の第２実施形態の調整用ウエイト固定構造50では、調整ウエイト60を挿入保持するウエイト挿入孔53は閉塞孔に構成されており、両実施形態における符号１ないし21の部分と符号45，46の部分の構造は共通しているので、これらの部分の符号は共用しており、第１実施形態の調整ウエイト固定構造30の各構成部分に対し、第２実施形態の調整用ウエイト固定構造50の各構成部分が相違している点について説明する。
【００５１】
調整用ウエイト固定構造50のバランス調整部51の錘部52におけるウエイト挿入孔53の挿入側内周面53ａは円筒形状に形成され、その奥側には、先細の奥側テーパ面53ｂが形成され、奥側テーパ面53ｂの奥側は、錘部52と一体の閉塞壁56が形成されている。
【００５２】
調整ウエイト60の挿入テーパ先端部61は、バランス調整部51における錘部52のウエイト挿入孔53の挿入側内周面53ａに密接しうるとともに、挿入テーパ先端部61の先端円錐面61ａは錘部52における閉塞壁56の内壁面56ａに密接しうるように形成されている。
【００５３】
図２の実施形態は前述されたように構成されているので、ウエイト挿入孔53はクランクケース11，シリンダブロック12の最外側ジャーナル部（11ａ，12ａ）に隣接する側の面からのみ挿入されるので、バランス調整部51のウエイト挿入孔53へ挿入する方向が限定されて、挿入方向を迷うことなく容易に挿入でき、しかも調整用ウエイト固定構造50の挿入側内周面53ａと調整ウエイト60の先端円錐面61ａとの間に隙間が存在していても、閉塞壁56と調整用ウエイト固定構造50とで確固と固定状態を保持できる。
【００５４】
本実施例では、Ｖ型４気筒ＤＯＨＣ４ストローク内燃機関について説明したが、気筒数に限らず、本発明の調整ウエイト固定構造を採用できる。また、実施例の自動二輪車に限らず車両に搭載される内燃機関から汎用の内燃機関であっても良い。
【符号の説明】
【００５５】
０…自動二輪車、１…メインフレーム、２…フロントフォーク、３…操舵ハンドル、４…前輪、５…リヤフォーク、６…後輪、７…チェーン伝動系、８…燃料タンク、９…シート、10…内燃機関、11…クランクケース、12…シリンダブロック、13…シリンダヘッド、14…ヘッドカバー、15…オイルパン、16…軸受部、17…クランクシャフト、18…シリンダ孔、19…ピストン、
20…コンロッド、21…ピストンピン、
30…調整ウエイト固定構造、31…バランス調整部、32…錘部、33…ウエイト挿入孔、34…係止溝、35…工具差し込み用切欠き凹部、36…環状突出片
40…調整用ウエイト、41…挿入先端部、42…挿入後端部、43…挿入後端外周切欠き部、45…係止部材、46…欠除部、
50…調整用ウエイト固定構造、51…バランス調整部、52…錘部、53…ウエイト挿入孔、54…係止溝、55…工具差し込み用切欠き凹部、56…閉塞壁、
60…調整ウエイト、61…挿入テーパ先端部、62…挿入後端部、63…挿入後端外周切欠き部。
【図１】
2014088892.tif 000003
【図２】
2014088892.tif 000004
【図３】
2014088892.tif 000005
【図４】
2014088892.tif 000006
【図５】
2014088892.tif 000007
【図６】
2014088892.tif 000008
【図７】
2014088892.tif 000009
【図８】
2014088892.tif 000010
【図９】
2014088892.tif 000011