(57)【要約】【課題】機能パネル用架台部材として、簡単に位置決め可能な構造を備えたもの、高さ方向の位置ズレを容易に把握可能な構造を備えたもの、等を提供すること。【解決手段】機能パネル用架台部材７は、太陽光発電パネルを含む機能パネル５を建造物の屋根１上に設置固定する為のものであり、機能パネル用架台部材７を屋根１上に位置決めする為に、屋根１上に縦方向と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された可撓性のある張力部材２１に沿って相対移動可能に係合案内される係合部１５を備え、係合部１５として、縦方向に延びる張力部材２１に係合可能な第１係合部１６と、縦方向と直交する横方向に延びる張力部材２１に係合可能な第２係合部１７とを有する。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽光発電パネル等の機能パネルを建造物の屋根上に設置固定する為の機能パネル用架台部材において、
前記機能パネル用架台部材を屋根上に位置決めする為に、前記屋根上に縦方向と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材に沿って相対移動可能に係合案内される係合部を備えたことを特徴とする機能パネル用架台部材。
【請求項２】
前記係合部として、縦方向に延びる張力部材に係合可能な第１係合部と、前記縦方向と直交する横方向に延びる張力部材に係合可能な第２係合部とを有することを特徴とする請求項１に記載の機能パネル用架台部材。
【請求項３】
前記第１係合部は、前記機能パネル用架台部材の側壁部の全長に亙って一体形成されたＵ形溝形成部で構成され、前記第２係合部は、前記側壁部の端部に形成された切欠き部で構成されたことを特徴とする請求項２に記載の機能パネル用架台部材。
【請求項４】
前記張力部材に所定ピッチで印された複数の基準マークを基準として前記張力部材に装着された複数の規制部材により位置決めされることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の機能パネル用架台部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は機能パネル用架台部材に関し、特に屋根上へ取り付ける場合に簡単に位置決め可能な構造を備えたものに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、太陽光発電パネルや太陽熱温水パネルを含む複数の機能パネルが、住宅の傾斜した屋根の上に設置固定されている。機能パネルを太陽光発電パネルとして設置固定する場合は、太陽光により発電した電力を住宅用の電力として供給することができ、また、機能パネルを太陽熱温水パネルとして設置固定する場合は、太陽熱により生成された温水を貯湯槽に貯留した後に給湯することができる。
【０００３】
一般的に、複数の機能パネルは、傾斜状の屋根の上面に固定した架台の上に設置固定される。この種の架台は、縦方向に延びる縦ラックや横方向に延びる横ラック等の複数の架台部材で構成されている。これら架台部材を屋根上に取り付ける場合、先ずは、複数の縦ラックを垂木に対応する位置に配置して屋根に取り付け、次に、これら縦ラックの上に複数の横ラックを機能パネルのサイズに応じて配置して位置決め金具を介して取り付けている。
【０００４】
架台部材の屋根上への取り付け作業を行う前に、従来では、屋根上に取り付け位置をマーキングする墨出し作業が行われているが、この墨出し作業は手間が掛かるという問題がある。そこで、この問題を解決する為に、例えば、特許文献１では、次のような太陽電池パネル付き屋根の施工方法が開示されている。即ち、この施工方法では、予め架台部材の取り付け位置が示されたシート、ネット又はテープ等の位置表示手段を準備して、この位置表示手段を屋根上に設け、この位置表示手段に基づいて架台部材（縦ラック）が取り付けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−８７５１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、傾斜屋根の屋根は、必ずしも平坦な状態であるとは限らない。つまり、屋根は風雨や紫外線に晒されることで劣化して、時間の経過と共に歪みが生じている場合がある。この場合、屋根上に取り付けられた複数の架台部材は、高さ方向の位置にバラツキが生じてしまうので、高さ方向の位置調整も必要となる。
【０００７】
しかし、従来の墨出し作業や特許文献１の施工方法では、架台部材の屋根上への取付作業の段階では、架台部材の高さ方向の位置決めが行えず、架台部材を取り付けた後の作業工程でなければ、高さ方向のバラツキを把握することができなかった。仮に、高さ方向にバラツキが生じていた場合、調整したい架台部材を屋根から一度取り外して、架台部材と屋根の間に調整板等を挿入した後に、架台部材を再度取り付けることになるので、結果的に縦ラックの取付作業に手間と時間が掛かりコスト高となってしまう。
【０００８】
さらに、特許文献１の施工方法では、予め取り付け位置が印されたシート、ネット又はテープ等を製造して、これらを架台部材の取り付け現場に搬入して取付作業が行われる。つまり、架台部材の取り付け現場では、機能パネルのサイズや屋根構造に応じてシート、ネット又はテープ等に印された取り付け位置を調整できない虞がある。
【０００９】
本発明は、機能パネル用架台部材であって、簡単に位置決め可能な構造を備えたもの、高さ方向の位置ズレを容易に把握可能な構造を備えたもの、取付作業のコストを低減可能なもの、機能パネルのサイズや屋根構造に応じて取り付け位置を適宜調整可能なもの、等を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１の機能パネル用架台部材は、太陽光発電パネル等の機能パネルを建造物の屋根上に設置固定する為の機能パネル用架台部材において、前記機能パネル用架台部材を屋根上に位置決めする為に、前記屋根上に縦方向と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材に沿って相対移動可能に係合案内される係合部を備えたことを特徴としている。
【００１１】
請求項２の機能パネル用架台部材は、請求項１の発明において、前記係合部として、縦方向に延びる張力部材に係合可能な第１係合部と、前記縦方向と直交する横方向に延びる張力部材に係合可能な第２係合部とを有することを特徴している。
【００１２】
請求項３の機能パネル用架台部材は、請求項２の発明において、前記第１係合部は、前記機能パネル用架台部材の側壁部の全長に亙って一体形成されたＵ形溝形成部で構成され、前記第２係合部は、前記側壁部の端部に形成された切欠き部で構成されたことを特徴としている。
【００１３】
請求項４の機能パネル用架台部材は、請求項１〜３の何れか１項の発明において、前記張力部材に所定ピッチで印された複数の基準マークを基準として前記張力部材に装着された複数の規制部材により位置決めされることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１の発明によれば、機能パネル用架台部材は、少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材に沿って相対移動可能に係合案内されるので、機能パネル用架台部材の張力部材に沿った方向の取付位置を容易に調整することができると共に、機能パネル用架台部材の張力部材と直交する方向の取付位置を張力部材を介して簡単に位置決めすることができる。
【００１５】
また、２つの機能パネル用架台部材に張力部材を固定して張架状態にし、この張力部材に複数の機能パネル用架台部材を係合することで、少なくとも一方向に沿った方向に整列状態で容易に取り付けることができる。故に、墨出し作業や特許文献１の位置表示手段の設置作業と比較すると、作業品質を維持したまま作業時間を短縮することができ、取付作業を低コストで行うことができる。
【００１６】
さらに、機能パネル用架台部材を屋根上に位置決めする為に、機能パネル用架台部材は、屋根上に縦方向と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材に沿って相対移動可能に係合案内される係合部を備えたので、例えば、屋根が歪んでいる場合、機能パネル用架台部材の係合部を張力部材に係合させると、屋根上面と機能パネル用架台部材との間又は係合部と張力部材との間に隙間が生じる。従って、この隙間を介して高さ方向の位置ズレを把握することができるので、機能パネル用架台部材の高さ方向の位置を屋根に取り付ける前に調整可能となる。
【００１７】
請求項２の発明によれば、機能パネル用架台部材は、係合部として、縦方向に延びる張力部材に係合可能な第１係合部と、縦方向と直交する横方向に延びる張力部材に係合可能な第２係合部とを有するので、機能パネル用架台部材の直交する二方向への位置決めに対応することができる。
【００１８】
請求項３の発明によれば、第１係合部は、機能パネル用架台部材の側壁部の全長に亙って一体形成されたＵ形溝形成部で構成され、第２係合部は、側壁部の端部に形成された切欠き部で構成されたので、機能パネル用架台部材を押し出し成形材を用いて製作する場合に有利となる。
【００１９】
請求項４の発明によれば、機能パネル用架台部材は、張力部材に所定ピッチで印された複数の基準マークを基準として張力部材に装着された複数の規制部材により位置決めされるので、規制部材により移動規制されて張力部材に沿った方向に簡単に位置決めすることができる。取付現場において、機能パネルのサイズや屋根構造に応じて複数の規制部材の装着位置を適宜調整することで、機能パネル用架台部材を調整後の規制部材を基準にして簡単に位置決めして取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施例１に係る屋根と機能パネルと機能パネル用架台部材の斜視図である。
【図２】機能パネル用架台部材の斜視図である。
【図３】張力部材と規制部材の斜視図である。
【図４】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す第１段階の斜視図である。
【図５】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す第２段階の斜視図である。
【図６】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す第３段階の斜視図である。
【図７】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す第４段階の斜視図である。
【図８】図４の部分拡大図である。
【図９】図７の部分拡大図である。
【図１０】部分変更形態に係る規制部材の斜視図である。
【図１１】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す一部の段階の部分拡大斜視図である。
【図１２】機能パネル用架台部材の屋根への取付方法を示す一部の段階の部分拡大斜視図である。
【図１３】部分変更形態に係る機能パネル用架台部材の斜視図である。
【図１４】部分変更形態に係る機能パネル用架台部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明を実施するための形態について実施例に基づいて説明する。
【実施例１】
【００２２】
本発明は、機能パネル用架台部材に関するものであるが、最初に、本発明の機能パネル用架台部材が取り付けられる傾斜屋根の構造について簡単に説明する。
【００２３】
図１に示すように、傾斜屋根１の構造は、傾斜方向と平行方向に延び且つ横方向に等間隔に配設された複数の垂木２と、これら複数の垂木２の上に隙間無く配設された野地板３と、この野地板３の上に重畳された複数のスレート瓦４とから構成されている。傾斜屋根１の上に、太陽電池からなる複数の機能パネル５（太陽電池パネル）が架台６を介して設置されている。
【００２４】
次に、架台６について説明する。
図１に示すように、架台６は、縦方向に延びる複数の短い縦ラック７と、横方向に延びる複数の長い横ラック８とから構成されている。複数の縦ラック７は、複数の垂木２の設置箇所に対応するように、傾斜屋根１上に横方向の適当な複数箇所に縦向きに設置され、且つ、横ラック８の設置箇所に対応するように、縦方向に所定間隔おきに設置されている。尚、縦ラック７の詳細な構造と傾斜屋根１への取付方法については後述する。
【００２５】
複数の横ラック８は、縦方向（傾斜方向）に所定間隔おきに複数の縦ラック７上に設置されている。縦ラック７と横ラック８の各交差部において、横ラック８は縦ラック７に対して位置決め金具（図示略）により固定されている。横ラック８は、アルミニウム押し出し材の条材からなる。
【００２６】
複数の機能パネル５は、横方向に並べた複数の（例えば上下２行の）パネル行を構成し、パネル行の各々は、２条の横ラック８により上下両端を支持する状態に配置されている。図１には複数の機能パネル５のうちの１枚の機能パネル５のみ図示している。但し、本実施例では、機能パネル５は太陽電池パネルであるが、これに限定する必要はなく、温水発生器からなる機能パネル（太陽熱温水パネル）の場合であっても良い。
【００２７】
次に、本発明に係る複数の縦ラック７の詳細な構造について説明する。
図１，図２に示すように、複数の縦ラック７（本発明の機能パネル用架台部材に相当する）は、機能パネル５を複数の横ラック８を介して傾斜屋根１（垂木２、野地板３）と平行に固定する為のものである。各縦ラック７は、アルミニウム押し出し材の条材を所定長さに切断して製作され、２本の固定ビス（所謂、木ネジ）を介して傾斜屋根１の垂木２やスレート瓦４に固定されている。複数の縦ラック７は全て同じ形状のものであるので、以下では、１つの縦ラック７について説明する。
【００２８】
図２に示すように、縦ラック７は、上方開放状の断面Ｃ字状に構成されている。縦ラック７は、平面視略長方形状の底壁部１１と、この底壁部１１の横方向両端部から略直角に上側に夫々延びる１対の側壁部１２と、この１対の側壁部１２の上端部から互いに接近する水平方向に夫々延びる１対の上壁部１３とを有する。
【００２９】
底壁部１１の中央部には、両端部より厚みのある僅かに上方に突出した厚板部１１ａが長手方向に延びるように形成されている。この厚板部１１ａには、複数のビス孔１１ｂ（図８参照）が形成されている。複数のビス孔１１ｂには、縦ラック７を傾斜屋根１に固定する為の固定ビスが夫々挿通される。１対の上壁部１３の対向する端部には、底面部１１側に向って傾斜状に折曲された折曲部１３ａが形成されている。
【００３０】
次に、係合部１５について説明する。
図２に示すように、縦ラック７は、傾斜屋根１上に縦方向（傾斜方向）と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材２１に沿って相対移動可能に係合案内される係合部１５を備えている。
【００３１】
即ち、縦ラック７は、係合部１５として、縦方向に延びる張力部材２１に係合可能な第１係合部１６と、縦方向と直交する横方向に延びる張力部材２１に係合可能な第２係合部１７とを有する。尚、張力部材２１は、縦ラック７を屋根上に位置決めして取り付ける場合に張架されるものであるが、詳細は後述する。
【００３２】
第１係合部１６は、１対の側壁部１２の夫々の全長に亙って一体形成された１対のＵ形溝形成部１８で構成されている。各Ｕ形溝形成部１８は、１対の側壁部１２の中段部やや下側寄り部分から外方に突出状に夫々形成されている。各Ｕ形溝形成部１８は、長手方向の全長に亙って形成された下方に開放状のＵ形溝１８ａを有している。
【００３３】
第２係合部１７は、１対の側壁部１２の夫々の一方の端部に形成された１対の切欠き部１９で構成されている。各切欠き部１９は、側面視Ｌ字状に構成され、Ｕ形溝形成部１８の上端より僅かに高い位置に形成されている。各切欠き部１９は、一端部が開口され且つ長手方向に延びる切欠き横部１９ａと、この切欠き横部１９ａの他端部から上方に且つ直角に延びる切欠き縦部１９ｂとを備えている。
【００３４】
第１，第２係合部１６，１７において、１対の切欠き部１９の切欠き縦部１９ｂの中心同士を結ぶ直線が、Ｕ形溝形成部１８のＵ形溝１８ａを通る直線と直交状となるように且つ高さ方向に所定の間隔をあけて形成されている。各Ｕ形溝形成部１８は、縦ラック７が押し出し成形する際に形成され、各切欠き部１９は、縦ラック７が押し出し成形された後に切欠き形成される。
【００３５】
次に、複数の縦ラック７を傾斜屋根１上に取り付ける場合に張架される張力部材２１について説明する。
図３に示すように、張力部材２１は、例えば、可撓性のあるピアノ線やワイヤ等の非伸縮性の線状部材で構成されている。張力部材２１の直径は、第１，第２係合部１６，１７に係合可能なようにＵ形溝１８ａの溝幅や切欠き部１９の切欠き幅より僅かに小さく、例えば、２ｍｍ〜３ｍｍ程度に設定される。尚、本実施例の張力部材２１は、可撓性を有するものであるが、ある程度の直進性を維持可能なものが望ましい。
【００３６】
張力部材２１は、所定ピッチで印された複数の基準マーク２２と、この複数の基準マーク２２を基準として張力部材２１に装着され且つ係合部１５の移動を規制可能な複数の規制部材２３とを備えている。複数の基準マーク２２は、機能パネル５のサイズ及び／又は屋根構造に応じた取付ピッチで印されても良いし、例えば１０ｃｍ，２０ｃｍ単位の取付ピッチで印されても良い。
【００３７】
各規制部材２３は、硬質ゴム性のものであり、小径筒部２３ａと、この小径筒部２３ａと同一軸心の大径筒部２３ｂとから一体形成されている。小径筒部２３ａと大径筒部２３ｂの内部には、張力部材２１を挿通可能な挿通孔２３ｃが形成されている。この挿通孔２３ｃは、張力部材２１の外径より僅かに小さい内径に形成されている。
【００３８】
このため、張力部材２１に装着された規制部材２３は、張力部材２１により径拡大方向へ弾性変形され、張力部材２１と規制部材２３との間に発生する摩擦力により張力部材２１に固定されている。この規制部材２３は、作業員により手動で位置調整可能であり、規制部材２３が基準マーク２２に一致するように調整されている。
【００３９】
本実施例では、張力部材２１として、複数の縦ラック７を縦方向に取り付ける場合に張架される第１の張力部材２１Ａと、複数の縦ラック７を横方向に取り付ける場合に張架される第２の張力部材２１Ｂとを備えている。第１の張力部材２１Ａには、複数の横ラック８の設置箇所に対応した取付ピッチで複数の規制部材２３が夫々装着されている。第２の張力部材２１Ｂには、複数の垂木２の設置箇所に対応した取付ピッチで複数の規制部材２３が夫々装着されている。
【００４０】
次に、複数の縦ラック７の傾斜屋根１上への取付方法について説明する。
図４，図８に示すように、先ずは、傾斜屋根１上において、垂木２の設置位置に対応した軒側右端の第１位置（基準位置）に第１の縦ラック７Ａを縦向きに配置して、２本の固定ビスを底壁部１１のビス孔１１ｂに夫々挿通して、２本の固定ビスを垂木２と野地板３とに夫々螺合することで、第１の縦ラック７Ａを傾斜屋根１上に固定する。
【００４１】
次に、図８に示すように、傾斜屋根１上に固定された基準となる第１の縦ラック７Ａの右側Ｕ形溝１８ａに、第１の張力部材２１Ａの一端部分（軒側部分）を係合する。このとき、第１の張力部材２１Ａに装着された最下端部の規制部材２３をＵ形溝形成部１８の下端部に当接して、第１の張力部材２１Ａが上方へ移動するのを規制した状態にする。
【００４２】
次に、取り付け前の第２の縦ラック７ＢのＵ形溝１８ａに、第１の張力部材２１Ａの他端部分（棟側部分）を係合し、第１の張力部材２１Ａに装着された最上端部の規制部材２３を、Ｕ形溝形成部１８の上端部に当接することで、第２の縦ラック７Ｂを取り付け準備状態にする。尚、第１の張力部材２１Ａの複数の規制部材２３は、複数の横ラック８の設置箇所に対応した取付ピッチで装着されているが、最上端部の規制部材２３のみ隣接する規制部材２３とは縦ラック７の縦幅分余分に間隔をあけて且つ隣接する規制部材２３と対向状に装着されている。
【００４３】
次に、図４に示すように、第２の縦ラック７Ｂを、第１位置の傾斜方向上側である棟側右端の第２位置に配置して、第２の縦ラック７Ｂを傾斜屋根１上（第１の縦ラック７Ａが固定された垂木２と同じ垂木２）に固定する。このとき、第２の縦ラック７Ｂは、第１の張力部材２１Ａが第１，第２位置間の縦方向に延在するように張架された状態で固定される。
【００４４】
次に、図８に示すように、第１の縦ラック７Ａの１対の切欠き部１９の切欠き縦部１９ｂに、第２の張力部材２１Ｂの一端部分（右端部分）を係合する。このとき、第２の張力部材２１Ｂに装着された最右端部の規制部材２３を、右側の側壁部１２の切欠き部１９の周辺部分に当接して、第１の張力部材２１Ａが左方へ移動するのを規制した状態にする。
【００４５】
次に、取り付け前の第３の縦ラック７Ｃの１対の切欠き部１９の切欠き縦部１９ｂに、第２の張力部材２１Ｂの他端部分（左端部分）を係合し、第２の張力部材２１Ｂに装着された最左端部の規制部材２３を、左側の側壁部１２の切欠き部１９の周辺部分に当接することで、第３の縦ラック７Ｃを取り付け準備状態にする。尚、第２の張力部材２１Ｂの複数の規制部材２３は、複数の垂木２の設置箇所に対応した取付ピッチで装着されているが、最右端部と最左端部の規制部材２３のみ隣接する規制部材２３とは縦ラック７の横幅の半分程度余分に間隔をあけて対向状に夫々装着されている。
【００４６】
次に、図４に示すように、第３の縦ラック７Ｃを、垂木２の設置位置に対応した軒側左端の第３位置に配置して、第３の縦ラック７Ｃを傾斜屋根１上に固定する。このとき、第３の縦ラック７Ｃは、第２の張力部材２１Ｂが第１，第３位置間の横方向に延在するように張架された状態で固定される。
【００４７】
次に、第１，第２の縦ラック７Ａ，７Ｂから第１の張力部材２１Ａを取り外し、第３の縦ラック７Ｃの右側のＵ形溝１８ａに、第１の張力部材２１Ａの一端部分（軒側部分）を係合する。このとき、第１の張力部材２１Ａに装着された最下端部の規制部材２３を、Ｕ形溝形成部１８の下端部に当接して、第１の張力部材２１Ａが上方へ移動するのを規制した状態にする。
【００４８】
次に、取り付け前の第４の縦ラック７Ｄの右側Ｕ形溝１８ａに、第１の張力部材２１Ａの他端部分（棟側部分）を係合し、第１の張力部材２１Ａに装着された最上端部の規制部材２３を、Ｕ形溝形成部１８の上端部に当接することで、第４の縦ラック７Ｄを取り付け準備状態にする。
【００４９】
そして、図５に示すように、第４の縦ラック７Ｄを、棟側左端の第４位置に配置して、第４の縦ラック７Ｄを傾斜屋根１上（第３の縦ラック７Ｃが固定された垂木２と同じ垂木２）に固定する。このとき、第４の縦ラック７Ｄは、第１の張力部材２１Ａが第３位置と第４位置との間の縦方向に延在するように張架された状態で固定される。
【００５０】
上述のように、先ずは、架台設置対象領域の４隅部（第１〜第４位置）に、４つの縦ラック７Ａ〜７Ｄを取り付ける。次に、図６に示すように、第３，第４の縦ラック７Ｃ，７Ｄ間に張架された第１の張力部材２１Ａに複数の縦ラック７の第１係合部１６を夫々係合して傾斜屋根１上に順次固定し、次に、第１の張力部材２１Ａを第１，第２の縦ラック７Ａ，７Ｂ間に再度張架し、この第１の張力部材２１Ａに複数の縦ラック７の第１係合部１６を夫々係合して傾斜屋根１上に順次固定する。
【００５１】
尚、第１，第２の縦ラック７Ａ，７Ｂ間及び第３，第４の縦ラック７Ｃ，７Ｄ間に複数の縦ラック７を固定する場合、複数の縦ラック７は、張架された第１の張力部材２１Ａに沿って移動可能であるので、複数の縦ラック７の下端部を対応する規制部材２３に夫々当接することで、複数の縦ラック７を第１の張力部材２１Ａに沿った縦方向に位置決めした状態で且つ第１の張力部材２１Ａと直交する横方向に位置決めした状態で、傾斜屋根１上に固定することができる。
【００５２】
次に、図７，図９に示すように、第１，第３の縦ラック７Ａ，７Ｃ間に張架された第２の張力部材２１Ｂに複数の縦ラック７の第２係合部１７を係合し、これら複数の縦ラック７を傾斜屋根１上に順次固定する。次に、この第２の張力部材２１Ｂを取り外し、先の第１，第２位置の間及び第３，第４位置に固定された縦ラック７の間に第２の張力部材２１Ｂを順次張架しながら複数の縦ラック７を順次係合していくことで、全ての縦ラック７を傾斜屋根１上に固定する。
【００５３】
尚、第２の張力部材２１Ｂに縦ラック７を係合する場合、縦ラック７の１対の側壁部１２間に、第２の張力部材２１Ｂに装着された規制部材２３が位置するように係合することで、縦ラック７を第２の張力部材２１Ｂに沿った横方向に位置決めした状態で且つ第２の張力部材２１Ｂと直交する縦方向に位置決めした状態で、傾斜屋根１上に固定することができる。
【００５４】
ところで、傾斜屋根１の設置面Ｓが歪んでいる場合、第１の張力部材２１Ａ又は第２の張力部材２１Ｂに縦ラック７を係合すると、縦ラック７と設置面Ｓとの間に隙間が生じてしまう場合がある。この隙間が生じた場合、縦ラック７を傾斜屋根１に固定する前に、縦ラック７と設置面Ｓとの間に調整板を挿入する等の高さ方向の位置調整を行うことで、高さ方向の位置決めを行うことができる。
【００５５】
このようにして、第１，第２の張力部材２１Ａ，２１Ｂを複数回利用して、縦ラック７Ａ〜７Ｄを含む複数の縦ラック７を、複数の垂木２の設置箇所に対応するように、傾斜屋根１上に横方向の適当な複数箇所に縦向き固定し、且つ、横ラック８の設置箇所に対応するように、縦方向に所定間隔おきに固定する。尚、図４〜図７では、複数の縦ラック７を４行５列に取り付ける作業を図示しているが、特にこの数及び配置に限定する必要はない。
【００５６】
そして、複数の縦ラック７に横ラック８と連結する為の位置決め金具を夫々取り付け、これら縦ラック７上に複数の横ラック８を横方向に延びるように配置し且つ縦方向に所定間隔おきに設置して横ラック８を縦ラック７に固定する。次に、機能パネル５を２条の横ラック８の間に上下両端を支持する状態に配置して、機能パネル５を横ラック８に固定する。
【００５７】
次に、本発明の縦ラック７（機能パネル用架台部材）の効果について説明する。
縦ラック７は、少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材２１に沿って相対移動可能に係合案内されるので、縦ラック７の張力部材２１に沿った方向の取付位置を容易に調整することができると共に、縦ラック７の張力部材２１と直交する方向の取付位置を張力部材２１を介して簡単に位置決めすることができる。
【００５８】
また、２つの縦ラック７の間に張力部材を固定して張架状態にし、この張力部材２１に複数の縦ラック７を係合することで、少なくとも一方向に沿った方向に整列状態で容易に取り付けることができる。故に、墨出し作業や特許文献１の位置表示手段の設置作業と比較すると、作業品質を維持したまま作業時間を短縮することができ、取付作業を低コストで行うことができる。
【００５９】
さらに、複数の縦ラック７を傾斜屋根１上に位置決めする為に、縦ラック７は、傾斜屋根１上に縦方向と横方向の少なくとも一方向に延在するように張架された張力部材２１に沿って相対移動可能に係合案内される係合部１５を備えたので、例えば、傾斜屋根１が歪んでいる場合、係合部１５を張力部材２１に係合させると、傾斜屋根１の上面と縦ラック７との間に又は係合部１５と張力部材２１との間に隙間が生じる。従って、この隙間を介して高さ方向の位置ズレを把握することができるので、縦ラック７の高さ方向の位置を傾斜屋根１に取り付ける前に調整可能となる。
【００６０】
縦ラック７は、係合部１５として、縦方向に延びる張力部材２１に係合可能な第１係合部１６と、縦方向と直交する横方向に延びる張力部材２１に係合可能な第２係合部１７とを有するので、縦ラック７の直交する二方向への位置決めに対応することができる。
【００６１】
第１係合部１６は、縦ラック７の側壁部１２の全長に亙って一体形成されたＵ形溝形成部１８で構成され、第２係合部１７は、側壁部１２の端部に形成された切欠き部１９で構成されたので、縦ラック７を押し出し成形材を用いて製作する場合に有利となる。
【００６２】
縦ラック７は、張力部材２１に所定ピッチで印された複数の基準マーク２２を基準として張力部材２１に装着された複数の規制部材２３により位置決めされるので、規制部材２３により移動規制されて張力部材２１に沿った方向に簡単に位置決めすることができる。取付現場において、機能パネル５のサイズや屋根構造に応じて複数の規制部材２３の装着位置を適宜調整することで、縦ラック７を調整後の規制部材２３を基準にして簡単に位置決めして取り付けることができる。尚、張力部材２１に予め複数の基準マーク２２を印しておくことで、張力部材２１に沿った方向に簡単に位置決め可能となる。
【００６３】
次に、前記実施例を部分的に変更した形態について説明する。
［１］前記実施例の規制部材２３において、図１０〜図１２に示すように、硬性ゴムのものに代えて、クリップ部材２５を採用しても良い。このクリップ部材２５は、張力部材２１に装着され且つ縦ラック７の移動を規制可能なものである。
【００６４】
図１０に示すように、このクリップ部材２５は、１対の開閉レバー２５ａと、この１対の開閉レバー２５ａが取り付けられたクリップ本体２５ｂと、このクリップ本体２５ｂに形成され且つ張力部材２１を挟持可能な挟み口２５ｃとから構成され、１対の開閉レバー２５ａにより挟み口２５ｃをてこの原理で開閉する所謂ダブルクリップ構造のものである。尚、このクリップ部材２５と前記実施例の規制部材２３とを併用しても良い。
【００６５】
［２］前記実施例の縦ラック７において、図１３に示す縦ラック７Ｅでは、第１係合部１６のＵ形溝形成部１８に代えて、１対の上壁部１３に形成された４つの切起し片３１で構成されても良い。即ち、各上壁部１３の長手方向両端部において、下方に折り曲げ形成された４つの切起し片３１が夫々設けられ、各切起し片３１に貫通孔３１ａが夫々形成されている。長手方向に対向する１対の貫通孔３１ａには、傾斜屋根１上に縦方向に張架された張力部材２１が挿通され、縦ラック７Ｅを張力部材２１に沿って相対移動可能に案内することができる。
【００６６】
［３］前記実施例の縦ラック７において、図１４に示す縦ラック７Ｆでは、第２係合部１７の切欠き部１９に代えて、１対の側壁部１２に夫々形成された貫通孔３５で構成しても良い。即ち、１対の側壁部１２の端部において、第１係合部１６と直交するように貫通孔３５が夫々形成されている。この１対の貫通孔３５には、傾斜屋根１上に横方向に張架された張力部材２１が挿通され、縦ラック７Ｆを張力部材２１に沿って相対移動可能に案内することができる。
【００６７】
尚、上記の縦ラック７Ｅ，７Ｆを張力部材２１に係合する場合、前記規制部材２３を省略して基準マーク２２のみで位置決めしても良いし、前記規制部材２３に代えてクリップ部材２５を採用しても良い。この場合、縦ラック７Ｅ，７Ｆは、張力部材２１の基準マーク２２を基準にしてクリップ部材２５で移動規制された状態で位置決めされる。
【００６８】
［４］前記実施例の第１係合部１６及び第２係合部１７の構造は、実施例や部分変更形態の構造に限定する必要はなく適宜変更可能である。また同様に、前記規制部材２３の構造も適宜変更可能であり、さらに前記規制部材２３は省略されても良い。
【００６９】
［５］前記実施例の張力部材２１の構造は、実施例の構造に限定する必要はなく適宜変更可能である。つまり、前記張力部材２１は、可撓性のあるピアノ線やワイヤ等の非伸縮性の線状部材で構成されているが、可撓性のない棒状部材で構成されても良い。
【００７０】
［６］前記張力部材２１において、複数の縦ラック７を取り付ける為に２本の張力部材２１（第１，第２の張力部材２１Ａ，２１Ｂ）を使用したが、特に２本に限定する必要はなく、複数の規制部材２３の位置を調整しながら１本の張力部材２１で全ての縦ラック７を取り付けるようにしても良いし、２本以上の張力部材２１で全ての縦ラック７を取り付けるようにしても良い。
【００７１】
［７］前記実施例の縦ラック７において、ステンレス鋼（ＳＵＳ）製又は普通鋼製の板材を曲げて一体形成されたものであっても良い。
【００７２】
［８］前記実施例の複数の縦ラック７の取り付け方法は、金属屋根葺きやアスファルトシングル葺き等にも適用可能である。
【００７３】
［９］その他、当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱することなく、前記実施例に種々の変更を付加した形態で実施可能であり、本発明はそのような変更形態を包含するものである。
【符号の説明】
【００７４】
１    傾斜屋根
７，７Ａ〜７Ｆ    縦ラック（機能パネル用架台部材）
１２  側壁部
１５  係合部
１６  第１係合部
１７  第２係合部
１８  Ｕ形溝形成部
１８ａ  Ｕ形溝
１９  切欠き部
２１  張力部材
２２  基準マーク
２３  規制部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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