(57)【要約】【課題】プラスチックフィルムのような厚みの薄いプラスチック基材に適用した場合に、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することができるハードコート膜形成用組成物、及び、このハードコート膜形成用組成物を用いて形成されたハードコート膜、並びに、このハードコート膜を表面に備えたハードコート膜付きプラスチック基材を提供することを目的とする。【解決手段】本発明のハードコート膜形成用組成物は、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有している。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有してなることを特徴とするハードコート膜形成用組成物。
【請求項２】
前記多官能重合性モノマーは、（メタ）アクリロイル基、ビニル基、アリル基、アリルエーテル基、スチリル基の群から選択される１種または２種以上の官能基を有し、
前記有機微粒子は、アクリル系樹脂微粒子、スチレン系樹脂微粒子、スチレン−アクリル系共重合樹脂微粒子の群から選択される１種または２種以上であることを特徴とする請求項１記載のハードコート膜形成用組成物。
【請求項３】
前記イオン液体は、ピリジニウム系イオン液体、脂肪族アミン系イオン液体、脂環式アミン系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、脂肪族ホスホニウム系イオン液体の群から選択される１種または２種以上であることを特徴とする請求項１または２記載のハードコート膜形成用組成物。
【請求項４】
前記イオン液体の含有率は、前記多官能重合性モノマー、前記有機微粒子、前記７官能以上のウレタンアクリレート及び前記イオン液体の合計質量に対して、２質量％以上かつ１０質量％以下であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハードコート膜形成用組成物。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載のハードコート膜形成用組成物により形成されてなることを特徴とするハードコート膜。
【請求項６】
プラスチックからなる基材の表面に、請求項５記載のハードコート膜を備えてなることを特徴とするハードコート膜付きプラスチック基材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハードコート膜形成用組成物及びハードコート膜並びにハードコート膜付きプラスチック基材に関し、特に詳しくは、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することが可能なハードコート膜形成用組成物、及びハードコート膜、並びに、このハードコート膜を表面に備えたハードコート膜付きプラスチック基材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
プラスチック基材は、透明性が高くかつ軽量であることから、家電業界や自動車業界等を始めとして、包装用、光学用等の多くの用途に使用されている。
プラスチック基材は、ガラスの代替品として用いられることも多いが、プラスチック基材は機械的強度がガラスと比べて劣ることから傷付き易く、そこで、表面に傷防止用のハードコート膜を形成することが一般的である。
【０００３】
一方、ハードコート膜が形成されたプラスチック基材は、表面が平滑であることから、これらのプラスチック基材を重ね合わせる際に、ハードコート膜同士が接触した状態で重ね合わせて長く放置した場合には、ハードコート膜同士が互いに密着してしまい、簡単に剥離することができなくなる、いわゆるブロッキング現象が生じる。
このように、プラスチック基材の製造工程にてブロッキング現象が生じた場合には、生産性の低下や製品不良の原因となる場合があった。
【０００４】
また、製造後であっても、プラスチック基材のハードコート膜同士が何らかの理由で接触してしまい、ブロッキング現象が生じてしまった場合には、ハードコート膜同士の密着強度が強すぎるために、プラスチック基材同士を引き離すことが難しくなり、これらのプラスチック基材を使用することができなくなる虞があった。
そこで、このような問題点を解決するために、ハードコート膜形成用組成物として、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０〜５００ｎｍの有機微粒子とを含有するハードコート剤が提案されている（特許文献１参照）。
【０００５】
このハードコート剤では、プラスチックフィルムの表面に塗布し硬化することで、プラスチックフィルムの表面に目視では観察されない微細な凹凸を形成し、この微細な凹凸が形成された面同士を貼り合わせる際の接触面積を減少させて摩擦力を低下させることで、ブロッキング現象を防止しかつハードコート性を有するプラスチックフィルムを得ることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−２３８７３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載されたハードコート剤では、ブロッキング現象を防止するアンチブロッキング性には優れているものの、有機微粒子を含有していることから、ハードコート膜のヘーズ値が高くなり、透明性が損なわれるという問題点があった。
また、ハードコート膜に帯電防止性を付与するために、このハードコート剤に帯電防止剤を添加すると、アンチブロッキング性と導電性の機能を維持しつつ、白濁や微小の突出物等の発生を抑制することが難しく、アンチブロッキング性と導電性と成膜性とに優れたハードコート膜を得ることが難しいという問題点があった。
【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、プラスチックフィルムのような厚みの薄いプラスチック基材に適用した場合に、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することができるハードコート膜形成用組成物、及び、このハードコート膜形成用組成物を用いて形成されたハードコート膜、並びに、このハードコート膜を表面に備えたハードコート膜付きプラスチック基材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記課題を解決するために鋭意検討を行った結果、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有することにより、透明性とアンチブロッキング性と導電性と成膜性の全てに優れたハードコート膜形成用組成物が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち、本発明のハードコート膜形成用組成物は、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有してなることを特徴とする。
【００１１】
前記多官能重合性モノマーは、（メタ）アクリロイル基、ビニル基、アリル基、アリルエーテル基、スチリル基の群から選択される１種または２種以上の官能基を有し、前記有機微粒子は、アクリル系樹脂微粒子、スチレン系樹脂微粒子、スチレン−アクリル系共重合樹脂微粒子の群から選択される１種または２種以上であることが好ましい。
【００１２】
前記イオン液体は、ピリジニウム系イオン液体、脂肪族アミン系イオン液体、脂環式アミン系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、脂肪族ホスホニウム系イオン液体の群から選択される１種または２種以上であることが好ましい。
前記イオン液体の含有率は、前記多官能重合性モノマー、前記有機微粒子、前記７官能以上のウレタンアクリレート及び前記イオン液体の合計質量に対して、２質量％以上かつ１０質量％以下であることが好ましい。
【００１３】
本発明のハードコート膜は、本発明のハードコート膜形成用組成物により形成されてなることを特徴とする。
【００１４】
本発明のハードコート膜付きプラスチック基材は、プラスチックからなる基材の表面に、本発明のハードコート膜を備えてなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のハードコート膜形成用組成物によれば、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、溶媒と、イオン液体と、を含有したので、プラスチック基材の表面に、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することができる。したがって、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を得ることができる。
【００１６】
本発明のハードコート膜によれば、本発明のハードコート膜形成用組成物により形成されたので、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れている。
【００１７】
本発明のハードコート膜付きプラスチック基材によれば、プラスチックからなる基材の表面に、本発明のハードコート膜を備えたので、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を備えたプラスチック基材を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明のハードコート膜形成用組成物及びハードコート膜並びにハードコート膜付きプラスチック基材を実施するための形態について説明する。
なお、以下の実施の形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。
【００１９】
［ハードコート膜形成用組成物］
すなわち、本実施形態のハードコート膜形成用組成物は、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有してなる組成物である。
次に、本実施形態のハードコート膜形成用組成物の各成分について詳細に説明する。
【００２０】
「多官能重合性モノマー」
多官能重合性モノマーとしては、透明性が高く、光硬化性を有する官能基を２個以上有しているモノマーであればよく、特に限定されない。
これらの官能基としては、同種の官能基が２個以上であってもよく、２種以上の官能基がそれぞれ１個以上であってもよい。
このような官能基としては、例えば、（メタ）アクリロイル基、ビニル基、アリル基、アリルエーテル基、スチリル基の群から選択される１種または２種以上が挙げられ、特に、２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能重合性モノマーが好ましい。
【００２１】
このような２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能重合性モノマーとしては、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
これらの多官能重合性モノマーは、１種のみを単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００２２】
「有機微粒子」
有機微粒子としては、例えば、アクリル系樹脂からなるアクリルビーズ、スチレン系樹脂からなるスチレンビーズ、スチレン−アクリル系共重合樹脂からなるスチレン−アクリルビーズ等が挙げられる。
これらの有機微粒子は、乳化重合法により作製することが好ましい。
【００２３】
この有機微粒子の平均一次粒子径は、８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下が好ましく、より好ましくは８０ｎｍ以上かつ４００ｎｍ以下である。
有機微粒子の平均一次粒子径を上記範囲とすることにより、アンチブロッキング性と透明性を両立させた組成物を得ることができる。
ここで、有機微粒子の平均一次粒子径が８０ｎｍ未満では、有機微粒子が小さすぎてしまい、凹凸を発現させるために必要な添加量が多くなってしまい、その結果、ハードコート性が低下し、膜の透明性が低下する虞があるので好ましくなく、一方、平均一次粒子径が５００ｎｍを超えると、有機微粒子が大きすぎてしまい、得られたハードコート膜の透明性が低下する虞があるので好ましくない。
【００２４】
この有機微粒子の含有量は、上記の多官能重合性モノマー１００質量部に対して、０．５質量部以上かつ５０質量部以下であることが好ましい。
有機微粒子の含有量を上記範囲とすることで、アンチブロッキング性と、透明性と、ハードコート性（鉛筆硬度や耐擦傷性等）のバランスのとれた組成物を得ることができる。
【００２５】
「７官能以上のウレタンアクリレート」
本実施形態のハードコート膜形成用組成物に含まれるウレタンアクリレートとしては、７官能以上のウレタンアクリレートのように官能基数が多いほうが好ましく、８官能以上のウレタンアクリレートであることがより好ましく、１０官能以上のウレタンアクリレートであることがさらに好ましい。
また、官能基数が多すぎるウレタンアクリレートは、溶媒に対する可溶性が低い等により取り扱いが難しくなるので、取扱いの容易性を考慮すると、官能基数の上限は２０官能程度であり、好ましくは１５官能以下のウレタンアクリレートである。
【００２６】
この７官能以上のウレタンアクリレートにおいては、アクリロイル基以外に、メタクリロイル基、ビニル基、アリル基、スチリル基等のエチレン性の不飽和官能基、あるいはエポキシ基等の架橋反応性の官能基等が含まれていてもよい。
要は、ウレタンアクリレート中の官能基の合計が７官能以上であればよい。
また、このウレタンアクリレートは、モノマーであってもよく、オリゴマーであってもよく、モノマーとオリゴマーが混合したものであってもよい。
【００２７】
この７官能以上のウレタンアクリレートとしては、市販品のウレタンアクリレートを用いてもよい。市販品のウレタンアクリレートとしては、例えば、日本合成化学工業（株）社製のものとしては、ＵＶ１７００Ｂ（１０官能）、ＵＶ６３００Ｂ（７官能）、ＵＶ７６４０Ｂ（７官能）等がある。また、日本化薬（株）社製のものとしては、ＤＰＨＡ４０Ｈ（８官能）、ＵＸ５００１Ｔ（８官能）等がある。また、根上工業（株）社製のものとしては、ＵＮ３３２０ＨＳ（１５官能）、ＵＮ９０４（１０官能）等がある。新中村化学工業（株）社製のものとしては、ＵＡ−３３Ｈ（９官能）、ＵＡ−５３Ｈ（１５官能）等がある。
【００２８】
「イオン液体」
イオン液体は、陽イオンおよび陰イオンからなる常温（２５℃）にて液体の溶融塩であり、ピリジニウム系イオン液体、脂肪族アミン系イオン液体、脂環式アミン系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、脂肪族ホスホニウム系イオン液体の群から選択される１種または２種以上であることが好ましい。
【００２９】
ピリジニウム系イオン液体は、下記の式（１）で表される溶融塩である。
【化１】
2014189596.tif 000002
【００３０】
脂肪族アミン系イオン液体は、下記の式（２）で表される溶融塩である。
【化２】
2014189596.tif 000003
【００３１】
脂環式アミン系イオン液体は、下記の式（３）で表される溶融塩である。
【化３】
2014189596.tif 000004
【００３２】
イミダゾリウム系イオン液体は、下記の式（４）で表される溶融塩である。
【化４】
2014189596.tif 000005
【００３３】
脂肪族ホスホニウム系イオン液体は、下記の式（５）で表される溶融塩である。
【化５】
2014189596.tif 000006
【００３４】
上記以外のイオン液体としては、１つの水酸基（ＯＨ−）を有する脂肪族アミン系イオン液体、すなわち下記の式（６）で表される１つの水酸基（ＯＨ−）を有する溶融塩が挙げられる。
【化６】
2014189596.tif 000007
【００３５】
また、２つの水酸基（ＯＨ−）を有する脂肪族アミン系イオン液体、すなわち下記の式（７）で表される２つの水酸基（ＯＨ−）を有する溶融塩が挙げられる。
【化７】
2014189596.tif 000008
【００３６】
さらに、上記以外のイオン液体として、下記の式（８）で表される溶融塩や下記の式（９）で表される溶融塩も挙げられる。
【化８】
2014189596.tif 000009
【化９】
2014189596.tif 000010
【００３７】
上述した式（１）〜式（９）中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は、水素基、アルキル基、ヘテロ原子を含む炭化水素基のいずれかであり、これらＲ１〜Ｒ４は、同一であってもよく、それぞれ異なっていてもよい。また、ｎは、所望の特性に応じて適宜選択して用いればよく、例えば１〜２０のものが好適に用いられる。
【００３８】
また、式（１）〜式（９）中のＸイオン（Ｘ−）は、所望の特性が得られるものであればよく、特に限定されないが、例えば、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、ＢＦ４−、ＰＦ６−、ＦｅＣｌ４−、ＡｌＣｌ４−、Ａｌ２Ｃｌ７−、ＮＯ３−、ＣｌＯ４−、ＨＳＯ４−、ＣＨ３ＳＯ４−、ＣＨ３ＳＯ３−、ＣＦ３ＳＯ３−、Ｃ６Ｈ４ＣＨ３ＳＯ３−、Ｃ４Ｆ７ＳＯ３−、ＣＨ３ＣＨ２ＯＳＯ３−、ＣＨ３ＣＯＯ−、ＣＦ３ＣＯＯ−、Ｃ３Ｆ７ＣＯＯ−、（ＮＣ）２Ｎ−、（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ−、（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）２Ｎ−、（ＣＦ３ＳＯ２）（ＣＦ３ＣＯ）Ｎ−、Ｔｆ２Ｎ−、ＳＣＮ−、（ＣＦ３ＳＯ２）３Ｃ−、ＡｓＦ６−、ＳｂＦ６−、ＮｂＦ６−、ＴａＦ６−、Ｃ（ＣＮ）３−等が好適に用いられる。
【００３９】
これらのイオン液体の中でも、式（１）、式（２）、式（６）、式（７）のいずれかの構造を有するイオン液体を用いるのが好ましい。
これらのイオン液体は、市販品を用いてもよい。市販品のイオン液体としては、例えば、広栄化学工業社製のものとしては、ＩＬ−Ａ２、ＩＬ−ＯＨ９等がある。
【００４０】
これらのイオン液体の含有率は、目的とするハードコート膜に所望のアンチブロッキング性と透明性と導電性と成膜性を付与することができるように適宜調整すればよい。例えば、多官能重合性モノマー、有機微粒子、７官能以上のウレタンアクリレート及びイオン液体の合計質量に対して、２質量％以上かつ１０質量％以下であることが好ましく、より好ましくは３質量％以上かつ９質量％以下、さらに好ましくは４質量％以上かつ８質量％以下である。
【００４１】
「溶媒」
溶媒としては、上述した多官能重合性モノマーと、有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体との相溶性を勘案して選択される。
この溶媒としては、例えば、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン等の脂肪族炭化水素、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ジアセトンアルコール、フルフリルアルコール、エチレングリコール、ヘキシレングリコール等のアルコール類、塩化メチレン、塩化エチレン等のハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、２−ペンタノン、イソホロン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、ジエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル（メチルセロソルブ）、エチレングリコールモノエチルエーテル（エチルセロソルブ）、エチレングリコールモノブチルエーテル（ブチルセロソルブ）、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類等が好適に用いられ、これらの溶媒のうち１種のみ、または２種以上を混合して用いることができる。
【００４２】
これらの溶媒の中でも、多官能重合性モノマーと、有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体との相溶性のよいケトン類を含む溶媒（以下、ケトン系溶媒と称する）であることが好ましい。このケトン系溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、アノン等が好適に用いられる。
【００４３】
これらの溶媒は、さらに、沸点が１００℃以上、好ましくは１１０℃以上、より好ましくは１５０℃以上の高沸点溶媒が添加された溶媒であることが好ましい。
このような高沸点溶媒としては、例えば、ジアセトンアルコール（沸点：℃）、１−ブタノール（沸点：℃）、２−ヘプタノン（沸点：℃）、４−ヘプタノン（沸点：℃）、シクロヘキサノン（沸点：℃）等が好適に用いられる。
【００４４】
ここで、高沸点溶媒を添加する場合には、溶媒の全体量に対する添加量が１５質量％以上かつ４５質量％以下、好ましくは２０質量％以上かつ４０質量％以下となるように添加するのが好ましい。上記範囲で高沸点溶媒を添加することにより、アンチブロッキング性能に優れ、生産性のよい組成物が得られる。
【００４５】
これらの溶媒の中でも、最も好ましい組み合わせは、ケトン系溶媒と高沸点溶媒とからなる溶媒で、ケトン系溶媒と高沸点溶媒との質量比が１：１〜４：1の範囲内となるように調整したものである。
溶媒の種類と質量比を上記範囲とすることにより、よりアンチブロッキング性能に優れた本実施形態の組成物が得られる。
【００４６】
このハードコート膜形成用組成物では、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒と、を含有したことにより、導電性を有しつつ、有機微粒子をハードコートの表面に効率よく配置させて膜の表面に所定形状の凹凸を形成することができると考えられる。よって、従来の組成物と比較して、アンチブロッキング性を発現させるために必要な有機微粒子の量を低減させることができ、透明性を向上させることができる。その結果、アンチブロッキング性と透明性と導電性と成膜性に優れたハードコート膜を得ることが可能になる。
【００４７】
［ハードコート膜形成用組成物の製造方法］
本実施形態のハードコート膜形成用組成物は、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒とを、所望の質量比となるように混合することで、得ることができる。
【００４８】
これらを混合する方法としては、多官能重合性モノマーと、有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒とを均一に混合することのできる方法であればよく、特に限定されない。
本実施形態の製造方法に適用することのできる混合装置としては、例えば、撹拌機、自公転式ミキサー、ホモジナイザー、超音波ホモジナイザー等が挙げられる。
【００４９】
特に、均一性の高いハードコート膜形成用組成物を作製するためには、次に挙げる方法が好ましい。
まず、多官能重合性モノマー及び平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子それぞれを所定量溶媒中に分散させて、多官能重合性モノマー及び有機微粒子を溶媒中に分散させた多官能重合性モノマー及び有機微粒子を含有する組成物（以下、単に「第１の組成物」と略記する場合がある）とする。
【００５０】
この場合、溶媒の種類及び量を調整することにより、第１の組成物における不揮発分を４０質量％以上かつ５５質量％以下、かつ第１の組成物の粘度を１ｍＰａ・ｓ以上かつ５０ｍＰａ・ｓ以下に調整することが好ましい。
ここで「不揮発分」とは、熱風乾燥法により、１０７℃にて１時間乾燥させたときに残存する残留物を意味する。特に、溶媒として高沸点溶媒を含む場合を除き、多官能重合性モノマーと有機微粒子の合計質量の第１の組成物中における割合を意味する。
【００５１】
この第１の組成物には、必要に応じて、分散剤、重合開始剤、屈折率調節剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定化剤、レベリング剤、消泡剤、無機充填剤、カップリング剤、防腐剤、可塑剤、流動調整剤、増粘剤、ｐＨ調整剤等の各種添加剤を適宜含有させてもよい。
【００５２】
分散剤としては、例えば、硫酸エステル系、カルボン酸系、ポリカルボン酸系等のアニオン型界面活性剤、高級脂肪族アミンの４級塩等のカチオン型界面活性剤、高級脂肪酸ポリエチレングリコールエステル系等のノニオン型界面活性剤、シリコン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、アマイドエステル結合を有する高分子系界面活性剤等が挙げられる。
【００５３】
光重合開始剤の種類や量は、使用する多官能重合性モノマーに応じて適宜選択すればよい。例えば、ベンゾフェノン系、ジケトン系、アセトフェノン系、ベンゾイン系、チオキサントン系、キノン系、ベンジルジメチルケタール系、アルキルフェノン系、アシルフォスフィンオキサイド系、フェニルフォスフィンオキサイド系等の光重合開始剤を用いることができる。
【００５４】
この第１の組成物として、市販品の多官能重合性モノマー及び有機微粒子を含有する有機微粒子含有混合物を用いてもよい。このような有機微粒子含有混合物としては、アイカ工業社製のアイカアイトロンＺ−７３９ＵＮ等が挙げられる。
【００５５】
次いで、この第１の組成物に、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、必要に応じて溶媒とを添加して、均一に混合する。
この第１の組成物に対する７官能以上のウレタンアクリレートの混合比率は、所望のアンチブロッキング性と透明性を得られるように適宜調節すればよい。例えば、この第１の組成物中の多官能重合性モノマー及び有機微粒子の合計質量と、７官能以上のウレタンアクリレートの質量との比が３：２〜１：８の範囲内、好ましくは、３：２〜１：２の範囲内となるように混合することが好ましい。
【００５６】
また、この第１の組成物に対するイオン液体の混合比率は、目的とするハードコート膜に所望のアンチブロッキング性と透明性と導電性と成膜性を付与することができるように適宜調整すればよい。このイオン液体の含有率は、例えば、この第１の組成物中の多官能重合性モノマー及び有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、このイオン液体との合計質量に対して、２質量％以上かつ１０質量％以下であることが好ましく、より好ましくは３質量％以上かつ９質量％以下、さらに好ましくは４質量％以上かつ８質量％以下である。
以上により、本実施形態のハードコート膜形成用組成物を作製することができる。
【００５７】
［ハードコート膜］
本実施形態のハードコート膜は、本実施形態のハードコート膜形成用組成物により形成された膜である。
このハードコート膜の膜厚は、用途に応じて適宜調整すればよいが、通常０．１μｍ以上かつ２０μｍ以下が好ましく、１μｍ以上かつ１０μｍ以下がより好ましい。膜厚を上記範囲とすることで、ハードコート性とアンチブロッキング性と透明性と導電性と成膜性に優れたハードコート膜を得ることができる。
【００５８】
このハードコート膜のヘーズ値は、空気を基準として測定した場合、１．５以下であることが好ましく、１．１以下であることがより好ましく、１．０以下であることがさらに好ましい。
また、一対のハードコート膜を互いに対向させて、これらのハードコート膜の面同士を擦り合わせ場合には、面同士が擦れること無く滑らかに滑ることが好ましい。
さらに、これらのハードコート膜の面同士を押し付けあった場合には、ひっかかり感を感じることなく、滑らかに滑ることが好ましい。
【００５９】
このハードコート膜の導電性については、表面抵抗が１×１０８Ω／□以上かつ１×１０１３Ω／□以下であることが好ましく、１×１０８Ω／□以上かつ１×１０１２Ω／□以下であることがより好ましい。
このハードコート膜は、目視で観察した際に、膜の表面が白濁したり、この表面に突起物（現場用語として使用されている、いわゆる「ブツ」のこと）が発生していないことが好ましい。
【００６０】
このハードコート膜の製造方法は、上記のハードコート膜形成用組成物を被塗布物上に塗工することで塗膜を形成する工程と、この塗膜を硬化させる工程とを有する。
塗膜を形成する塗工方法としては、例えば、バーコート法、フローコート法、ディップコート法、スピンコート法、ロールコート法、スプレーコート法、メニスカスコート法、グラビアコート法、吸上げ塗工法、はけ塗り法等、通常のウェットコート法を用いることができる。
【００６１】
この塗膜を硬化させる硬化方法としては、塗膜に各種エネルギー線を照射して光硬化させる方法が採られる。
光硬化に用いるエネルギー線としては、塗膜が硬化すればよく、特に限定されないが、例えば、紫外線、遠赤外線、近紫外線、赤外線、Ｘ線、γ線、電子線、プロトン線、中性子線等のエネルギー線を用いることができる。これらのエネルギー線の中でも、硬化速度が速く、装置の入手及び取り扱いが容易である点で、紫外線照射による硬化が好ましい。
【００６２】
紫外線照射による硬化の場合、２００ｎｍ〜５００ｎｍの波長帯域の紫外線を発生する高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、キセノンランプ、ケミカルランプ等を用いて、１００〜３，０００ｍＪ／ｃｍ２のエネルギーにて照射する方法等が挙げられる。
このように、塗膜を光硬化させることで、上述した多官能重合性モノマーと７官能以上のウレタンアクリレートとが重合して、耐擦傷性等の強度に優れ、アンチブロッキング性に優れた膜を得ることができる。
【００６３】
［ハードコート膜付きプラスチック基材］
本実施形態のハードコート膜付きプラスチック基材は、プラスチックからなる基材（以下、単に「プラスチック基材」とも称する）の表面に、本実施形態のハードコート膜を備えた基材である。
このハードコート膜付きプラスチック基材は、プラスチック基材の表面に、上記のハードコート膜形成用組成物を塗工することで塗膜を形成する工程と、この塗膜を硬化させる工程とを行うことで、製造することができる。
これらの工程は、プラスチック基材を用いること以外、上記のハードコート膜の製造方法の各工程と同様であるから、これらの点については説明を省略する。
【００６４】
プラスチック基材は、基材の主要部がプラスチックであればよく、特に限定されないが、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、トリアセチルセルロース（ＴＡＣ）、アクリル、アクリル−スチリル共重合体、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリカーボネート、塩化ビニル等からなる基材が好適に用いられる。
【００６５】
プラスチック基材の形状としては、シート状であってもよく、フィルム状であってもよく、バルク状であってもよく、用途に応じて適宜選択使用すればよい。
特に、特定の形状のバルク体や薄厚の板状体の表面に貼着する場合には、フィルム状であることが好ましい。
【００６６】
本実施形態のハードコート膜付きプラスチック基材のヘーズ値は、空気を基準として測定した場合、１．５以下であることが好ましく、１．１以下であることがより好ましく、１．０以下であることがさらに好ましい。
また、一対のハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜同士を互いに対向させて、これらのハードコート膜の面同士を擦り合わせ場合には、面同士が擦れること無く滑らかに滑ることが好ましい。
さらに、これらのハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜の面同士を押し付けあった場合には、ひっかかり感を感じることなく、滑らかに滑ることが好ましい。
【００６７】
このハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜の導電性については、表面抵抗が１×１０８Ω／□以上かつ１×１０１３Ω／□以下であることが好ましく、１×１０８Ω／□以上かつ１×１０１２Ω／□以下であることがより好ましい。
このハードコート膜付きプラスチック基材は、目視で観察した際に、膜の表面が白濁したり、この表面に突起物（現場用語として使用されている、いわゆる「ブツ」のこと）が発生していないことが好ましい。
【００６８】
以上説明したように、本実施形態のハードコート膜形成用組成物によれば、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、溶媒と、イオン液体と、を含有したので、プラスチック基材の表面に、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することができる。したがって、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を得ることができる。
【００６９】
本実施形態のハードコート膜形成用組成物の製造方法によれば、多官能重合性モノマーと、平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子と、７官能以上のウレタンアクリレートと、イオン液体と、溶媒とを、所望の質量比となるように混合するだけでよいので、所望の透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を形成することが可能なハードコート膜形成用組成物を容易かつ安価に得ることができる。
【００７０】
本実施形態のハードコート膜によれば、本実施形態のハードコート膜形成用組成物により形成されたので、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れている。
【００７１】
本実施形態のハードコート膜付きプラスチック基材によれば、プラスチックからなる基材の表面に、本実施形態のハードコート膜を備えたので、透明性、アンチブロッキング性、導電性及び成膜性に優れたハードコート膜を備えたプラスチック基材を提供することができる。
【実施例】
【００７２】
以下、実施例及び比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００７３】
［実施例１］
「ハードコート膜形成用組成物の作製」
多官能重合性モノマー及び平均一次粒子径が８０ｎｍ以上かつ５００ｎｍ以下の有機微粒子を含有する第１の組成物として、有機微粒子含有混合物  Ｚ−７３９ＵＮ（アイカ工業社製）を用い、この有機微粒子含有混合物を多官能重合性モノマー及び有機微粒子換算で１５質量部、１０官能のウレタンアクリレート  ＵＶ−１７００Ｂ（日本合成化学工業社製）をウレタンアクリレート換算で１３．５質量部、光重合開始剤  イルガキュア１２７（ＢＡＳＦ社製）を０．４１質量部、ジアセトンアルコールを２０質量部、メチルイソブチルケトンを３０質量部、イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）１．５質量部を混合して、実施例１のハードコート膜形成用組成物を得た。
【００７４】
「ハードコート膜の形成」
得られたハードコート膜形成用組成物を、厚み１００μｍのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムの一方の表面に、乾燥膜厚が３〜５μｍとなるように、バーコーティング法にて塗布し、その後８０℃にて加熱して乾燥し塗膜とした。次いで、この塗膜を、高圧水銀灯（１２０Ｗ／ｃｍ）を用いて、紫外線を３００ｍＪ／ｃｍ２のエネルギーにて露光して硬化させ、実施例１のハードコート膜付きプラスチック基材を得た。
【００７５】
［実施例２］
１０官能のウレタンアクリレート  ＵＶ−１７００Ｂ（日本合成化学工業社製）をウレタンアクリレート換算で１３．５質量部、光重合開始剤  イルガキュア１２７（ＢＡＳＦ社製）を０．４１質量部、イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）１．５質量部の替わりに、１０官能のウレタンアクリレート  ＵＶ−１７００Ｂ（日本合成化学工業社製）をウレタンアクリレート換算で１２．０質量部、光重合開始剤  イルガキュア１２７（ＢＡＳＦ社製）を０．３６質量部、イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）３質量部とした以外は、実施例１に準じて、実施例２のハードコート膜形成用組成物及びハードコート膜付きプラスチック基材を得た。
【００７６】
［実施例３］
イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）の替わりに、イオン液体  ＩＬ−ＯＨ９(広栄化学工業社製）を用いた以外は、実施例１に準じて、実施例３のハードコート膜形成用組成物及びハードコート膜付きプラスチック基材を得た。
【００７７】
［比較例１］
イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）の替わりに、ジメチルアミノエチルアクリレート塩化メチル４級塩  ＱＭ−ＫＡ０５（興人社製）を用いた以外は、実施例１に準じて、比較例１のハードコート膜形成用組成物及びハードコート膜付きプラスチック基材を得た。
【００７８】
［比較例２］
イオン液体  ＩＬ−Ａ２(広栄化学工業社製）の替わりに、導電性リンドープ酸化スズ分散ゾル  セルナックスＣＸ−Ｓ５０１Ｍ（日産化学工業社製）を用いた以外は、実施例１に準じて、比較例２の組成物を作製した。
しかし、この組成物は濁りが発生し、透明なハードコート膜形成用組成物が得られなかった。
【００７９】
［評価］
実施例１〜３及び比較例１各々で得られたハードコート膜付きプラスチック基材の、アンチブロッキング性、透明性、鉛筆硬度、耐スチールウール性、密着性、成膜性、導電性の各特性について、下記の方法により評価を行った。
【００８０】
（１）アンチブロッキング性
１対のハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜同士を対向させた状態で擦り合わせ、アンチブロッキング性の評価を行った。
ここでは、非常によく滑りかつ傷の発生が認められなかったものを「◎」、滑りが認められかつ傷の発生が認められなかったものを「○」、あまり滑らかったものを「△」、全く滑らなかったものを「×」とした。
【００８１】
（２）透明性
ハードコート膜付きプラスチック基材のヘーズ値を、空気を基準として、ヘイズメーター  ＮＤＨ−２０００（日本電色社製）を用い、日本工業規格：ＪＩＳ−Ｋ−７１３６「プラスチック−透明材料のヘーズの求め方」に基づいて測定した。
【００８２】
（３）鉛筆硬度
日本工業規格：ＪＩＳ−Ｋ−５６００−５−４「塗料一般試験方法−第５部：塗膜の機械的性質−第４節：引っかき硬度（鉛筆法）」に基づき、７５０ｇｆ荷重にて測定を行った。
【００８３】
（４）耐擦傷性
ハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜上にて、＃００００のスチールウールを２５０ｇ／ｃｍ２の加重下にて１０往復摺動させ、往復後のハードコート膜の表面を目視で観察し、次の基準にて耐擦傷性の評価を行った。
Ａ：傷の発生無し
Ｂ：傷が１〜１０本発生
Ｃ：傷が１１〜２０本発生
Ｄ：傷が２０本以上発生
【００８４】
（５）密着性
日本工業規格：ＪＩＳ−Ｋ−５６００−５−６「塗料一般試験方法−第５部：塗膜の機械的性質−第６節：付着性（クロスカット法）」に基づき密着性の評価を行った。ここでは、剥がれが生じていないものを「○」、剥がれが生じたものを「×」とした。
【００８５】
（６）成膜性
「ａ」突起物の有無
ハードコート膜付きプラスチック基材のハードコート膜の表面を、表面となす角度が４５°の方向かつ表面から３０ｃｍ離れた距離から目視で観察し、１０ｃｍ×１０ｃｍの面積内に、突起物が観察されなかったもの（０個）を「◎」、突起物が１個〜５個観察されたものを「○」、突起物が６個以上観察されたものを「×」とした。
【００８６】
「ｂ」膜の白濁の有無
ハードコート膜付きプラスチック基材を黒い板の上に置き、ハードコート膜の表面を、表面となす角度が４５°の方向かつ表面から３０ｃｍ離れた距離から目視で膜の白濁の有無を観察した。ここでは、１０ｃｍ×１０ｃｍの面積内に白濁した部分が観察されなかったものを「○」、白濁した部分が観察されたものを「×」とした。
【００８７】
（７）導電性
ハードコート膜の表面抵抗を、抵抗率計ロレスタＡＰ（三菱化学（株）社製）を用いて測定した。
これらの評価結果を表１に示す。
【００８８】
【表１】
2014189596.tif 000011
【００８９】
表１によれば、実施例１〜３のハードコート膜付きプラスチック基材は、比較例１のハードコート膜付きプラスチック基材と比べて、アンチブロッキング性、透明性、鉛筆硬度、耐スチールウール性、密着性、成膜性、導電性の各特性において優れていることが分かった。