(57)【要約】      （修正有）【課題】腹腔などの患者の体内の腔を治療するための開腔、減圧治療装置およびシステムを提供する。【解決手段】開腔、減圧治療装置１０２が複数のカプセル型脚状部材１０６を含み、各々は脚状マニホルド部材がある内部を有し、当該内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部１１４，１１６，１１８，１２０が形成され、複数のカプセル型脚状部材に流体的に連結された中央連結部材１１２を含む。中央連結部材は連結マニホルド部材を有する。開腔、減圧治療装置、システム１００および方法は、特に、流体の除去を可能にする。【選択図】図１Ａ
2014204995.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体腔の組織部位を治療するための開腔、減圧治療装置であって、当該治療装置が、
複数のカプセル型脚状部材であって、当該カプセル型脚状部材が内部を有し、当該内部に脚状マニホルド部材が配置され、前記複数のカプセル型脚状部材には前記内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成される、複数のカプセル型脚状部材と、
中央連結部材であって、当該中央連結部材が連結マニホルド部材を有し、前記脚状マニホルド部材が前記連結マニホルド部材と流体連通する、中央連結部材と、
前記複数のカプセル型脚状部材と前記中央連結部材の下およびその間に延在する底面であって、前記開口部が前記底面を通って延在する、底面とを具えることを特徴とする装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本発明は、２００８年１０月２９日提出の米国仮出願第６１／１０９，４１０号「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ，Ｗｏｕｎｄ−Ｃｌｏｓｕｒｅ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」、２００８年１０月２９日提出の米国仮出願第６１／１０９，４８６号「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ，Ａｂｄｏｍｉｎａｌ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」、２００８年１０月２９日提出の米国仮出願第６１／１０９，３９０号「Ｏｐｅｎ−Ｃａｖｉｔｙ，Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｗｏｕｎｄ  Ｄｒｅｓｓｉｎｇ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍ」、２００８年１０月２９日提出の米国仮出願第６１／１０９，４４８号「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ，Ｄｅｅｐ−Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｌｏｓｕｒｅ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」の３５ＵＳＣ１１９条（ｅ）の利益を主張する。これらの仮出願の全てがあらゆる目的のために本書に援用される。
【背景技術】
【０００２】
本発明は一般に医療システムに関し、特に開腔、減圧治療装置およびシステムに関する。
【０００３】
創傷や組織の損傷部位の原因が外傷、手術、あるいは他の原因であろうと、適切な創傷のケアが予後に重要である。例えば、腹膜腔またはより一般的には腹腔など、創傷が再入（ｒｅｅｎｔｒｙ）を必要とする部位に関係する場合に、独特の試みがある。しばしば手術または外傷が腹腔に関係する場合には、再入を容易にする創傷管理システムの構築が、良好かつ簡単なケアを可能にし、腹膜炎、腹部コンパートメント症候群、および創傷と内部臓器の完治を妨げる感染などを取り扱うのに役立つ。このようなケアにあたり、腔から不要な流体を除去し、筋膜と他の組織の接合を補助し、最終的に表皮レベルで創傷自体の閉鎖力の生成を補助することが望ましい。
【０００４】
現在、表皮の腹腔口は、縫合、ステープル、クリップ、および皮膚または表皮を保持し引っ張ることができる他の機械器具を用いて閉じることができる。これらの器具はそれ自体が創傷の原因となる。さらに、それだけでなく、浮腫が生じる場合、凄まじい圧力が閉鎖器具にかかり、潜在的な傷害が生じることがある。例えば、浮腫により圧力が増加する場合、縫合部が裂けるかもしれない。
【０００５】
腹腔内への再入を可能にする包括的なシステムに関して、多くの技術が開発されてきた。１つのアプローチは、腔内にタオルを設け、止血鉗子などのクリップを用いてタオルの上で皮膚を閉じることである。簡単で迅速であるが、その結果が最適とみなされているようであった。別のアプローチは「ボゴタバッグ（Ｂｏｇｏｔａ  ｂａｇ）」である。このアプローチでは、バッグが開腹部を覆う位置に縫合される。さらに別のアプローチは、時に「ヴァックパック（ｖａｃ  ｐａｃｋ）」と呼ばれ、創傷にタオルを詰めて、次いで腹部にドレインを設け、ドレープで腹部を覆っていた。最終的には、減圧アプローチが利用されている。このようなアプローチは、テキサス州サンアントニオのＫＣＩ  Ｌｉｃｅｎｓｉｎｇ，Ｉｎｃ．に譲渡されたＨｕｎｔらの米国特許第７，３８１，８５９号に示されている。米国特許第７，３８１，８５９号はあらゆる目的のため本書に援用される。
【０００６】
再入用の腔へのアクセスに加え、腔から液体を除去することが望ましい。また、腹腔内の創傷を含む組織または創傷に減圧治療を施すことが望ましい。この治療（しばしば医学界で「陰圧創傷治療」、「減圧治療」、または「真空治療」と呼ばれる）は、治癒の早期化を含む多くの利点があり、肉芽粗織の形成を増大させる。
【０００７】
腹腔から過剰な液体を除去し、非癒着性の隔膜を提供することにより腹腔の内部を保護し、減圧を伝達することができるシステムおよび方法を提供することが望ましい。さらに、結腸傍溝などの腹腔の様々な位置に容易に設けることができ、迅速に導入でき、様々なサイズの領域に容易に適合するシステムを提供することが望ましいであろう。
【発明の概要】
【０００８】
腹腔などの開腔の既存のドレッシングとシステムの欠点は、本書に記載された例示する実施形態のシステム、装置および方法により解決される。例示する一実施形態によれば、患者の体腔内に減圧治療を提供するための減圧治療システムが複数のカプセル型脚状部材を有する治療装置を含み、各カプセル型脚状部材が脚状マニホルド部材のある内部を有し、当該内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成されている。治療装置はさらに連結マニホルド部材を有する中央連結部材を含み、各脚状マニホルド部材が連結マニホルド部材と流体連通している。中央連結部材は、第１の面と第２の内向き面とを有する。減圧治療システムはさらに、中央連結部材の第１の面に隣接して配置され、中央連結部材に減圧を分配するよう機能するマニホルドと、患者の表皮の一部に配置し、体腔上で空気の密閉を形成するよう機能するシール部材と、減圧伝達導管と、減圧を提供するための減圧源とを含む。減圧源は減圧伝達導管に流体的に連結され、これは減圧接続部に流体的に連結される。
【０００９】
別の例示する一実施形態によれば、体腔の組織部位を治療するための開腔、減圧治療装置が複数のカプセル型脚状部材を含み、各カプセル型脚状部材は脚状マニホルド部材がある内部を有する。複数のカプセル型脚状部材には、内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成される。開腔、減圧治療装置はさらに中央連結部材を含み、これは連結マニホルド部材を有する。複数のカプセル型脚状部材は、連結マニホルド部材と流体連通する。
【００１０】
別の例示する一実施形態によれば、患者の体腔で用いるための減圧治療装置を製造する方法であって、当該方法が、複数のカプセル型脚状部材を形成するステップを含み、各カプセル型脚状部材は脚状マニホルド部材がある内部を有し、当該内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成される。減圧治療装置を製造する方法はさらに、連結マニホルド部材を有し、複数のカプセル型脚状部材に中央連結部材を流体的に連結する中央連結部材を形成するステップを含む。各脚状マニホルド部材は連結マニホルド部材と流体連通する。例示する方法はさらに、切り取られる様々なサイズを示す目印を非接着性ドレープ上に設けるステップを含む。
【００１１】
別の例示する一実施形態によれば、患者の腹腔に減圧治療装置を提供する方法であって、当該方法が腹腔に治療装置を配置するステップであって、当該治療装置が複数のカプセル型脚状部材を有し、各カプセル型脚状部材は脚状マニホルド部材がある内部を有し、当該内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成されるステップと、中央連結部材を配置するステップであって、当該中央連結部材が連結マニホルド部材を有し、各脚状マニホルド部材が連結マニホルド部材と流体連通するステップとを含む。中央連結部材は、第１の面と第２の内向き面とを有する。この方法はさらに、腹腔の結腸傍溝に隣接して複数のカプセル型脚状部材の少なくとも１つを設けるステップと、中央連結部材の第１の面に隣接してマニホルドを配置するステップと、患者の表皮の一部にシール部材を配置して体腔上で空気の密閉を形成するステップと、減圧接続部をシール部材に連結するステップと、減圧接続部に減圧導管を連結してマニホルドに減圧を伝達するステップとを含む。例示する方法はさらに、体腔内へ治療装置を配置する前に治療装置をサイズ設定するステップを含む。
【００１２】
例示する実施形態の他の目的、特徴、および利点は、後続する図面と詳細な説明を参照して明瞭になるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】図１Ａは、開腔、減圧治療装置およびシステムの例示的実施形態の断面の一部を有する概略図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１Ａの治療装置の一部の概略断面図である。
【図１Ｃ】図１Ｃは、ライン１Ｃ−１Ｃに沿って切り取られた図１Ａの治療装置の一部の概略断面図である。
【図１Ｄ】図１Ｄは、図１Ａのシステムの一部の概略断面図である。
【図２】図２は、図１Ａ−図１Ｄの開腔、減圧治療装置の例示的実施形態の概略斜視図である。
【図３Ａ】図３Ａは、開腔、減圧治療装置の別の例示的実施形態の概略平面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａの治療装置の一部の概略平面図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、ライン３Ｃ−３Ｃに沿って切り取られた図３Ｂの治療装置の一部の概略断面図である。
【図４】図４は、開腔、減圧治療装置の別の例示的実施形態の概略斜視図である。
【図５】図５は、開腔、減圧治療装置の別の例示的実施形態の概略平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
例示する実施形態の以下の詳細な説明では、その一部を成す添付図面を参照する。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施できる程度に十分詳細に記載されており、他の実施形態が利用可能であり、本発明の趣旨および範囲を逸脱せずに論理構造的、機械的、電気的および化学的な変更が可能であることを理解されたい。当業者が本書で記載される実施形態を実施するために必要のない詳細を避けるよう、当業者に既知の特定の情報を説明から省略する場合がある。したがって、以下の詳細な説明は、限定する意味で捉えるべきではなく、例示する実施形態の範囲は添付の特許請求の範囲によってのみ規定される。
【００１５】
ここで図１Ａ−図１Ｄを参照すると、開腔、減圧システム１００および治療装置の例示的実施形態が示されている。開腔、減圧システム１００および治療装置１０２は、患者の組織部位１０４を治療するためのものである。組織部位１０４は、骨組織、脂肪組織、筋組織、皮膚組織、組織、結合組織、軟骨、腱、靭帯または任意の他の組織を含むあらゆる人、動物または他の有機体の身体組織とすることができる。この例示する実施形態では、組織部位１０４は体腔、特に腹腔の組織を含み、腹腔に隣接する腹腔内容物または組織を含む。組織部位１０４の治療は、流体、例えば腹水の除去、腹腔の保護、または減圧治療を含むことができる。他に記載がない限り、本書で用いられるように、「または」は相互排他性を要求するものではない。
【００１６】
図示するように、治療装置１０２は組織部位１０４を治療するために患者の腹腔内に配置される。治療装置１０２は、腹腔内容物に支持される複数のカプセル型脚状部材１０６を含み、腹腔内容物は複数の脚状部材１０６が設けられる面を構成する。複数のカプセル型脚状部材１０６の１以上は、第１の結腸傍溝１０８内またはそれに隣接して設けることができ、複数のカプセル型脚状部材１０６の１以上は、第２の結腸傍溝１１０内またはそれに隣接して設けることができる。複数のカプセル型脚状部材１０６は中央連結部材１１２に連結され、複数のカプセル型脚状部材１０６と中央連結部材１１２との間で流体連通する。複数のカプセル型脚状部材１０６および／または中央連結部材１１２には、腹腔の流体の通過を可能にする開口部１１４、１１６、１１８、１２０を形成することができる。開口部１１４、１１６、１１８、１２０は任意の形状、例えば円形の穴、長方形の開口部、多角形などを取ることができるが、この例示する実施形態では細長い孔または線形の切り込みが示されている。１以上の開口部１１４、１１６、１１８、１２０は、代替実施形態では省略されるかもしれない。
【００１７】
マニホルド１２２、またはマニホルドパッドは治療装置１０２に減圧を分配する。シール部材１２４は、体腔開口部１２６上で空気の密閉をもたらす。１以上の皮膚閉鎖装置を患者の表皮１３４に配置することができる。減圧は、減圧伝達導管１３０に連結される減圧接続部１２８を通してマニホルド１２２に伝達される。減圧源１３２は、減圧伝達導管１３０に減圧を伝達する。
【００１８】
減圧は組織部位１０４に適用され、組織部位１０４から腹水、浸出物または他の流体の除去を促進するのに役立つ。一部の実施例では、減圧は組織の成長を刺激するのに適用することができる。一部の実施例では、流体の除去のみが望まれるかもしれない。組織部位１０４の創傷の場合には、肉芽粗織の成長、滲出液の除去、または細菌の除去が創傷の治癒を促進するのに役立つであろう。創傷のないまたは良好な組織の場合には、組織の成長を促進する一部の実施例で減圧を用いることができ、これを摘出し、別の組織部位に移植することができる。本書で用いられるように、「減圧」とは一般に治療を受けている組織部位の周囲圧力以下の圧力のことをいう。多くの場合、この減圧は患者がいる位置の大気圧以下となるであろう。または、減圧は組織部位における静水圧以下でもよい。減圧は初めに、マニホルド１２２、減圧導管１３０、および隣接する組織部位１０４への流体流を生成することができる。組織部位１０４の周りの流体圧が所要の減圧に近づくと、流れが和らぎ、減圧を維持することができる。特に記載がなければ、本書で記載される圧力の値はゲージ圧である。
【００１９】
マニホルド１２２は、中央連結部材１１２と隣接している。マニホルド１２２は、多くの形態を取ることができる。本書で用いられるように用語「マニホルド（ｍａｎｉｆｏｌｄ）」とは、一般に組織部位１０４に減圧を適用し、流体を送り、あるいはそこから流体を除去するのを支援するよう提供される物質または構造のことをいう。マニホルド１２２は一般に、中央連結部材１１２を介してマニホルド１２２周囲の組織部位１０４に提供され、そこから除去される流体を分配する複数の流路または経路を含む。例示する一実施形態では、流路または経路が相互に連結され、組織部位１０４に提供され、またはそこから除去される流体の分配を改善する。マニホルド１２２は、組織部位に接触して配置することができ、かつ組織部位に減圧を分配することができる生体適合性材料でもよい。マニホルド１２２の例としては、限定されないが、流路、連続気泡発泡体などの細胞状発泡体、多孔質組織収集体、液体、ゲルおよび流路を含むまたは流路を含むよう保持する発泡体を形成するよう配列された構造要素を有するデバイスを含むことができる。マニホルド１２２は多孔性とすることができ、特定の生物学的用途に適した発泡体、ガーゼ、フェルト状マット、または任意の他の材料から作成することができる。一実施形態では、マニホルド１２２は多孔性発泡体であり、流路として機能する複数の連続気泡または気孔を含む。多孔性発泡体は、テキサス州サンアントニオのＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ社により製造されたＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）材料などのポリウレタン、連続気泡、網状発泡体とすることができる。他の実施形態は、「独立気泡（ｃｌｏｓｅｄ  ｃｅｌｌｓ）」を含むかもしれない。マニホルドのこれらの独立気泡の一部は複数の気泡を含んでよく、この大多数は隣接する気泡に流体的に接続されない。独立気泡は、マニホルド１２２に選択的に設けられ、マニホルド１２２の周囲面を通る流体の透過を防止する。一部の状況では、マニホルド１２２は組織部位１０４へ薬剤、抗菌物質、成長因子、および様々な溶液などの流体を分配するのに用いることもできる。マニホルド１２２の中に、あるいはその上に、吸収性材料、ウィッキング材料、疎水性材料、および親水性材料などの他の層を含むことができる。
【００２０】
シール部材１２４は体腔開口部１２６上に設けられ、開腔、減圧システム１００が組織部位１０４で減圧を保持するのに適当な空気の密閉をもたらす。シール部材１２４は、中央連結部材１１２にマニホルド１２２を固定するのに用いられるカバーでよい。シール部材１２４は不浸透性または半浸透性でよい。シール部材１２４は、体腔開口部１２６上にシール部材１２４を貼り付けた後、組織部位１０４の減圧を維持することができる。シール部材１２４は、シリコンベースの化合物、アクリル樹脂、ヒドロゲルもしくはヒドロゲル形成材料、または組織部位１０４に減圧を適用するのに要求される不浸透特性もしくは透過特性を含む任意の他の生体適合材料で形成された弾力性のあるオーバードレープもしくはフィルムでよい。
【００２１】
シール部材１２４はさらに、患者の表皮１３４にシール部材１２４を固定する接着手段１３１を含むことができる。接着手段１３１は、多くの形態を取ることができる。例えば、接着層１３６は、シール部材１２４の周囲に沿って、またはシール部材１２４の任意の一部に沿って設けることができ、直接または間接的に患者の表皮１３４に空気の密閉をもたらす。接着層１３６は、シール部材１２４に予め塗布されてもよく、適用時に除去される、取り外し可能な裏当または部材（図示せず）で覆われる。
【００２２】
減圧接続部１２８は、一実施例として、端子またはコネクタ１３８でよく、これはマニホルド１２２から減圧伝達導管１３０への、およびその逆への流路を可能にする。例えば、マニホルド１２２と治療装置１０２を用いて組織部位１０４から収集された流体は、コネクタ１３８を介して減圧伝達導管１３０に入ることができる。別の実施形態では、開腔、減圧システム１００はコネクタ１３８を省略することができ、減圧伝達導管１３０はシール部材１２４とマニホルド１２２内へ直接挿入することができる。減圧伝達導管１３０は、医療用導管もしくはチューブ、または減圧と流体を輸送するための他の手段とすることができる。減圧伝達導管１３０は、容易に減圧を伝達し、流体を除去するための複数の内腔部材とすることができる。一実施形態では、減圧伝達導管１３０が２つの内腔を持つ導管であり、減圧と液体輸送のための１つの内腔と、圧力センサに圧力を伝達するための１つの内腔とを有する。
【００２３】
減圧源１３２は減圧を生成し、減圧伝達導管１３０に提供する。減圧源１３２は広範囲の減圧を生成し、または提供することができる。一実施形態では、この範囲が−５０〜−３００ｍｍＨｇの範囲を含むことができ、別の実施形態では、この範囲が−１００ｍｍＨｇ〜−２００ｍｍＨｇの範囲を含むことができる。例示する一実施形態では、減圧源１３２が−１００ｍｍＨｇ、−１２５ｍｍＨｇ、および−１５０ｍｍＨｇの予め設定された選別器を含む。減圧源１３２は、閉鎖警報器、漏電警報器またはバッテリ下限警報器などの多くの警報器を含んでもよい。減圧源１３２は、携帯型減圧源、壁用減圧源、または腹腔用の他の装置とすることができる。減圧源１３２は、定圧、可変圧力、間欠圧力、または連続圧力を選択的に伝達することができる。減圧伝達導管１３０を介して腔から除去された流体は、事実上１日当たり５Ｌ以上となる場合がある。
【００２４】
多くの別の装置、例えば装置１４０を減圧伝達導管１３０の内側部分１４２に追加することができる。例えば、装置１４０は、流体リザーバ、もしくは缶状回収部材、圧力フィードバック装置、容量検出システム、血液検出システム、感染検出システム、フィルタ、フィルタ付き端子、フロー監視システム、温度監視システムなどであるかもしれない。複数の装置１４０を含んでもよい。これらの装置の幾つか、例えば流体回収部材は、減圧源１３２と一体に形成することができる。例えば、減圧源１３２上の減圧端子１４４は、１以上のフィルタを含むフィルター部材（図示せず）を具えることができ、液体が減圧源１３２の内部空間に入るのを防止する疎水性フィルタを含むことができる。
【００２５】
ここで図１Ｃ、図１Ｄおよび図２を参照すると、治療装置１０２は非接着性ドレープ１４８を含むことができる。非接着性ドレープ１４８は、非接着性ドレープ１４８への組織接着を防止する非接着性材料で形成することができる。一実施形態では、非接着性ドレープ１４８が通気性のあるポリウレタンフイルムで形成される。非接着性ドレープ１４８は、複数の開口部、穴またはせん孔１５０を含むことができる。開口部は、円形の開口部、長方形の開口部、多角形の開口部などの様々な形状を取ることができるが、図２に示すように、細長い孔または線形の切れ目でもよい。装置１０２の特定の用途、所要の流量および／または圧力伝達、または他のシステムパラメータに依存して、開口部は異なるサイズに設定することができる。
【００２６】
治療装置１０２は、複数のカプセル型脚状部材１０６が連結される中央連結部材１１２を含む。中央連結部材１１２は、第１の連結カプセル化部材１８６と第２の連結カプセル化部材１９２とでカプセル化されるマニホルド部材１５４を含む。しかしながら、中央連結部材の一部は脚状連結領域１５２で流体的に連結することができ、中央連結部材１１２と複数のカプセル型脚状部材１０６との間の流体連通を可能にする。第１と第２の連結カプセル化部材は一体構造の材料、または図示するように、１以上のシート材料で規定することができる。
【００２７】
中央連結部材１１２は、上記で論じたように、マニホルド１２２と流体的に連通することができる。一態様では、開口部１１８が、上記で論じた開口部と同様に、流体連通を可能にすることができる。さらに、または代わりに、第１の連結カプセル化部材の一部または複数の部分はマニホルド１１２に晒すことができる。
【００２８】
また図１Ａ−図１Ｄを参照すると、複数のカプセル型脚状部材１０６の各々は脚状マニホルド部材１６０を含むことができ、これは脚状モジュール１５６および／もしくは中央連結部材１１２、または個々のマニホルドの構成要素の間を走るたった１つのマニホルド部材である。脚状マニホルド部材１６０は、カプセル型脚状部材１０６の各々の内部１６２に配置される。各脚状マニホルド部材１６０は、第１の面１６４と、第２の内向き（患者に対して）面１６６とを有している。
【００２９】
一実施形態では、複数の脚状マニホルド部材１６０の１以上が異なる材質または構造を有することができる。例えば、異なる流速が異なるカプセル型脚状部材１０６に要求される場合がある。一態様では、異なるマニホルド材料またはマニホルド特性、異なるマニホルドサイズ、マニホルド圧縮、流れを制限する材料構造、および／またはバルブが、カプセル型脚状部材および／または中央連結部材を通る異なる流速の流体を提供することができる。
【００３０】
一態様では、第１の脚状カプセル化部材１６８は、開口部１１４を形成することができ、脚状マニホルド部材１６０の第１の面１６４に配置される。第２の脚状カプセル化部材１７０は、開口部１１６を含むことができ、脚状マニホルド部材１６０の第２の内向き面１６６に配置される。第２の脚状カプセル化部材１７０は、第２の脚状カプセル型部材１７０は非接着性ドレープ１４８の一部である。一実施形態では、カプセル型脚状部材１０６は、例えばドレープ１４８を介して互いに結合することができる。代わりに、脚状部材は、中央連結部材１１２に隣接するその近位端を除いて互いに独立して動作することができる。例えば、脚状部材は互いに接続する必要はない。別の実施形態では、脚状部材に接続する材料の一部、例えば、隣接する脚状部材１０６間の非接着性ドレープ１４８は、拡張可能であり（例えば、伸縮性、柔軟性、変形性、および／または弾性の材料）、互いに個々の脚状部材１０６の動作を可能にする。
【００３１】
図１Ｂの縦断面図に矢印１７２で示すように、流体は脚状モジュール１５６から中央連結部材１１２の方へ流れることができる。矢印１７４で示すように、流体は開口部１１４および１１６に入ることができ、脚状マニホルド部材１６０の中に流れ、次いで矢印１７２で表わされるように中央連結部材１１２の方へ流れることができる。
【００３２】
平面図では、カプセル型脚状部材１０６は伸長形状、矩形、楕円など、多くの異なる形状を取ることができる。一態様では、カプセル型脚状部材１０６が脚状モジュール１５６を含むことができる。隣接する脚状モジュール１５６は互いに流体的に連結して、それらの間に操作ゾーン１５８を有する。一態様では、操作ゾーンが弱体化または穿孔された領域を含み、装置のサイズ設定を容易にする。例えば、臨床医は装置のサイズを設定するために脚状モジュールを切り取ることができる。部分的に切り取る脚状モジュールを引っ張ることにより、次の操作ゾーンでマニホルドを引き剥がすことができる。一態様では、操作ゾーン１５８の凹部形状が、さらに脚状モジュールを思い掛けず除去してしまうのを防止することができる。さらに、または代わりに、脚状モジュールの外側部分を装置に固定することができ、不要なマニホルドの除去を防止する。
【００３３】
カプセル型脚状部材１０６は様々な寸法を有してもよい。カプセル型脚状部材１０６の長寸、例えば、縦寸もしくは長手寸がＬ１で、幅がＷ１である場合、アスペクト比はＬ１／Ｗ１で与えられる。アスペクト比は、８．０、７．０、６．０、５．０、４．０、３．０、２．０またはその間の任意の数値とすることができる。さらに、その他のアスペクト比が可能である。通常、カプセル型脚状部材の幅Ｗ１は、中央連結部材１１２の幅Ｗ２より大きく、すなわち、Ｗ２＞Ｗ１である。例えば、例示する一実施形態では、カプセル型脚状部材１０６は約２７０ｍｍの長さであり、６０ｍｍの幅（Ｗ１）であり、１０ｍｍの厚さであり、中央連結部材は約１３０ｍｍ（Ｗ２）の第１の幅（Ｗ１）に平行な幅を有する。したがって、その例示する実施例では、カプセル型脚状部材１０６のアスペクト比は約（２７０／６０）または４．５である。この同一の例示する実施形態では、操作ゾーン１５８は約１０ｍｍの幅を有している。
【００３４】
図１Ｃを参照すると、カプセル型脚状部材１０６の一部の側断面図が示されている。前述のように、脚状マニホルド部材１６０の第１の面１６４が第１のカプセル化部材１６８で覆われ、脚状マニホルド部材１６０の第２の内向き面１６６が第２の脚状カプセル化部材１７０により覆われており、これは本実施例では非接着性ドレープ１４８の一部である。したがって、この実施例では、開口部１１６が非接着性ドレープ１４８の複数の開口部１５０の一部でよい。この実施例では、脚状マニホルド部材１６０の周辺端部１７６はさらに第１の脚状カプセル化部材１６８の一部で覆われる。周端部１７６は、第１の側端部１７７と第２の側端部１７９とを含む。第１の脚状カプセル化部材１６８は第１の面１６４と周端部１７６を覆い、非接着性ドレープ１４８の第１の面１７８上に延在し、外延部１８０を形成する。外延部１８０は溶接部１８２で第２の脚状カプセル化部材１７０に連結している。第１の脚状カプセル化部材１６８は、しかしながら、溶接（例えば超音波溶接または高周波溶接）、結合、接着剤、セメント剤等を含む任意の既知技術を用いて第２の脚状カプセル化部材１７０に連結してよい。
【００３５】
図１Ｄおよび図２を再度参照すると、中央連結部材１１２は、第１の連結カプセル化部材１８６にカプセル化される連結マニホルド部材１５４を含み、これは開口部１１８を有する。第１の連結カプセル化部材１８６は、連結マニホルド部材１５４の第１の面１８８に配置される。第２の連結カプセル化部材１９２は、連結マニホルド部材１５４の第２の内向き面１９０に配置される。第２の連結カプセル化部材１９２には、開口部１２０が形成される。第１の連結カプセル化部材１８６は、図２に示すように辺縁部または端部１９４を有する。同様に、第２の連結カプセル化部材１９２は周端部１９４に並ぶ辺縁部または端部（明示的に示されていない）を有する。図１Ｄの矢印１９６で示すように、複数のカプセル型脚状部材１０６内の流体が連結マニホルド部材１５４に流れるのを可能にするために、脚状連結領域１５２を除いて、第１の連結カプセル化部材１８６の周端部１９４は第２の連結カプセル化部材１９２の周端部に連結される。流体は、矢印１９８で示すように開口部１２０を通って流れることにより連結マニホルド部材１５４に直接入ることもできる。マニホルド１２２は第１の連結カプセル化部材１８６に隣接して配置され、減圧がマニホルド１２２に適用されるとき、この減圧が矢印２００で示すように連結マニホルド部材１５４から開口部１１８を通ってマニホルド１２２に流体を流れさせる。流体は減圧接続部１２８の方向に流れ続け、これを通って流体が減圧伝達導管１３０へ除去される。
【００３６】
図１Ａ−図１Ｄおよび図２を参照すると、実施中、例示する開腔、減圧システム１００は、図３Ａに関して以下でさらに説明するように、治療装置１０２を最初にサイズ設定することにより用いることができる。非接着性ドレープ１４８は複数のカプセル型脚状部材１０６と共に、体腔開口部１２６を介して腹腔内に配置され、腹腔内容物に対して分配される。これは、第１の結腸傍溝１０８、第２の結腸傍溝１１０の中もしくはこれに隣接して、または肝臓の後ろなどに少なくとも１つのカプセル型脚状部材１０６を設けるステップを含む。一旦治療装置１０２が分配された後、マニホルド１２２が第１の連結カプセル化部材１８６の第１の面１８４に隣接して設けられる。次いで、シール部材１２４が体腔開口部１２６上に適用され、体腔開口部１２６を越える空気の密閉をもたらす。
【００３７】
シール部材１２４に加えて、体腔開口部１２６はさらに、機械的閉鎖手段、例えばステープルを用いて、または減圧閉鎖システムを用いて、閉じるか補強することができる。シール部材１２４は多くの方法で適用されるが、例示する一実施例によれば、シール部材１２４の接着層１３６にある取り外し可能な裏当部材が除去され、次いでシール部材１２４が体腔開口部１２６周囲の患者の表皮１３４に対して設けられる。次いで、端子１３８などの減圧接続部１２８がシール部材１２４に取り付けられ、これにより減圧は、接続部１２８により、シール部材１２４を通って、マニホルド１２２に伝達することができる。減圧伝達導管１３０は、減圧接続部１２８と減圧源１３２の減圧端子１４４に流体的に連結される。
【００３８】
減圧源１３２が起動され、これにより減圧伝達導管１３０に減圧を提供し、これは減圧接続部１２８とマニホルド１２２に減圧を伝達する。マニホルド１２２は減圧を分配し、開口部１１８を介して連結マニホルド部材１５４から流体を抜き取る。連結マニホルド部材１５４は腹腔から開口部１２０を介して流体を抜き取り、矢印１９６で示すように複数のカプセル型脚状部材１０６から流体を引き寄せる。腹腔からの流体は、第１の脚状カプセル化部材１６８の開口部１１４と、第２のカプセル化部材１７０の開口部１１６とを通って複数のカプセル型脚状部材１０６に流れ、次いで連結マニホルド部材１５４の方へ矢印１７２で示すように脚を通って流れる。次いで、流体はマニホルド１２２、減圧接続部１２８、減圧伝達導管１３０を通って流れる。
【００３９】
ここで図３Ａ−図３Ｃを参照すると、開腔、減圧治療装置３０２の別の例示する実施形態が示されている。開腔、減圧治療装置３０２は、図１Ａ−図１Ｄの治療装置１０２とほぼ同じである。開腔、減圧治療装置３０２は、非接着性ドレープ３０４と、複数のカプセル型脚状部材３０６と、中央連結部材３０８とを有する。この特定の例示する実施形態では、非接着性ドレープ３０４が略楕円または弓の形状で形成される。非接着性ドレープ３０４には複数の開口部３０５が形成される。非接着性ドレープ３０４は、第２の脚状カプセル化部材（図１Ｂの類似する第２の脚状カプセル化部材１７０を参照）と、第２の連結カプセル化部材とを形成する（図１Ｄの類似する１９２を参照）。そのため、複数の開口部３０５は、第２の内向き面で複数のカプセル型脚状部材３０６と中央連結部材３０８の流路として機能する。非接着性ドレープ３０４は、複数のカプセル型脚状部材３０６と中央連結部材３０８の第１の面に用いることもできる。
【００４０】
カプセル型脚状部材３０６の各々には、複数の脚状モジュール３１０の間に操作ゾーン３１２を有する複数の脚状モジュール３１０を形成することができる。図１Ａ−１Ｄの操作ゾーン１５８のように、操作ゾーン３１２は、体腔内の複数のカプセル型脚状部材３０６の動作を容易にし、開腔、減圧治療装置３０２が特定用途にサイズ設定される場合に複数のカプセル型脚状部材３０６を切り取るためのより簡単な位置を提供するものである。この点に関して、目印３１４は、非接着性ドレープ３０４に加えることができ、腔内で異なるサイズで利用するため、医療サービス提供者が非接着性ドレープ３０４を切り取る位置を知るのに役立つ。目印３１４は、好ましくは操作ゾーン３１２を通って走る切れ目、または目盛りを含むことができる。操作ゾーン３１２は、開腔、減圧治療装置３０２を切り取るための使い勝手の良い、簡単な位置を提供する。
【００４１】
図３Ｃを参照すると、カプセル型脚状部材３０６の一部の側断面図が示されている。複数のカプセル型脚状部材３０６には、第１の面３２０と第２の内向き（患者に対向する）面３２２とを有する脚状マニホルド部材３１８が形成される。第１の脚状カプセル化部材３２４は、脚状マニホルド部材３１８の第１の面３２０を覆い、脚状マニホルド部材３１８の側方区域または側端部３２６を覆う。脚状マニホルド部材３１８の第２の内向き面３２２は、第２の脚状カプセル化部材３２８により覆われており、これは本実施例では非接着性ドレープ３０４の一部である。第１の脚状カプセル化部材３２４は、この分野で知られる任意の手段、溶接（例えば超音波または高周波）、結合、接着剤、セメント剤などで第２の脚状カプセル化部材３２８に連結される。この例示する実施形態では、第１の脚状カプセル化部材３２４と第２の脚状カプセル化部材３２８が溶接部３３０で連結される。図３Ｂを参照すると、複数の脚状モジュール３１０の周囲に沿って溶接部３３０が示されている。
【００４２】
また図３Ａを参照すると、中央連結部材３０８が図２の中央連結部材１１２と同様に形成される。中央連結部材３０８の第１の連結カプセル化部材３３４と第２の連結カプセル化部材は、溶接部３３３または別の連結技術を用いて周端部３３２に沿って連結される。複数のカプセル型脚状部材３０６から中央連結部材３０８に流体が流れる通路を提供するために、周端部３３２は密封されないが、カプセル型脚状部材３０６の各々に隣接する。
【００４３】
開腔、減圧治療装置３０２を構築する１つの例示的なアプローチによれば、既に複数の開口部３０５が形成され、目印３１４を有する非接着性ドレープ３０４が提供される。脚状マニホルド部材３１８は、非接着性ドレープ３０４に隣接して配置される。中央連結マニホルド３０８は、脚状マニホルド部材３１８に隣接して配置されるか、または脚状マニホルド部材３１８と一体に形成することができる。第１の連結カプセル化部材３３４は中央連結部材３０８に設けられ、第１の脚状カプセル化部材３２４は脚状マニホルド部材３１８上に設けられる。第１の連結カプセル化部材３３４と第１の脚状カプセル化部材３２４は、一体型のシートで形成することができる。次に、溶接部３３０および３３３が適用される。
【００４４】
開腔、減圧治療装置を製造するための代替実施形態では、開口部を含む第１の非接着性ドレープ３０４を提供することができ、脚状マニホルド部材３１８と中央連結マニホルド３０８が第１の非接着性ドレープ３０４上に配置される。開口部を有する第２の非接着性ドレープは第１の非接着性ドレープ３０４、脚状マニホルド部材３１８、および中央連結マニホルド３０８上に設けられる。次に、溶接部３３０などの複数の溶接部（例えば、熱もしくは高周波または別の連結技術が用いられる）が作られる。第１の非接着性ドレープ３０４と第２の非接着性ドレープは、組み立てる前または後に切り取ってサイズ設定することができる。２つのドレープ、第１の非接着性ドレープ３０４と第２の非接着性ドレープを用いることにより、減圧の良好な分配を提供することができ、製造工程を容易にすることができる。
【００４５】
開口部は、組み立てる前または後に形成することができる。第１の非接着性ドレープ３０４と第２の非接着性ドレープの周囲を溶接することができる。ドレープ間の他の点を溶接して単一ユニットを形成することができる。別の代替実施形態では、ドレープは最初に開口部なしに設けて溶接することができ、次いで開口部がドレープに加えられ、これにより開口部が整列する。開口部は切断および密封を同時に行なう電気的な部材を用いて形成することもでき、２つのドレープを通って配列した「ボタンホール（ｂｕｔｔｏｎ  ｈｏｌｅ）」を形成する。
【００４６】
ここで図４を参照すると、開腔、減圧治療装置４０２の別の例示的な実施形態が示されている。開腔、減圧治療装置４０２は図２に示す治療装置１０２と類似しており、類似した部分を示すために、参照符号が３００の差で付けられた。開腔、減圧治療装置４０２は初めに、流体輸送サブシステム４４５が含まれる点で異なる。複数のカプセル型脚状部材４０６は脚状モジュールなく示されており、開口部は円形に示されている。前に記載したように、複数のカプセル型脚状部材４０６は脚状モジュールと共に、または脚状モジュールなしに形成することができる。流体輸送サブシステム４４５は、薬剤または洗浄流体などの様々な流体の腔への輸送を可能にするものである。次いで、輸送された流体は開腔、減圧治療装置４０２で除去することができる。流体輸送サブシステム４４５は中央端子４４７を含み、これは中央端子４４７の外部の位置から流体を輸送する導管（図示せず）に接続するための中央連結部材４１２上またはその中に設けることができる。複数の流体輸送導管４４９が中央端子４４７に流体的に連結される。複数の流体輸送導管４４９は、非接着性ドレープ４４８上のどんな場所にも配置することができるが、この例示する実施形態では、複数のカプセル型脚状部材４０６の中に配置される。複数の流体輸送導管４４９は遠位端４５１で開いており、ここを通る流体の輸送を可能にする。複数の流体輸送導管４４９の遠位端４５１を通る流体の流れは、矢印４５３で示されている。
【００４７】
使用の際には、治療装置１０２および３０２と同様に開腔、減圧治療装置４０２を用いることができるが、様々な時間にまたは均一で連続的に、流体輸送サブシステム４４５を通る流体を輸送することが望ましいであろう。例えば、洗浄流体で腹腔を洗い流すか、または周期的な投与量の薬剤を輸送することが望ましいであろう。
【００４８】
ここで開腔、減圧治療装置（例えば、腔、減圧治療装置１０２、３０２、４０２）またはシステムを用いる別の例示的な実施形態を示す。システムは、腹壁開口部の一時的なブリッジングに特に適しており、一次閉鎖は容易に可能でなく、および／または繰り返し腹部への進入が必要である。本書で記載される例示的なシステムは、限定されないが腹部コンパートメント症候群を含む、開腹部創傷、露出した内臓に用いることができる。システムを適用する前に、一般に止血が得なければならない。
【００４９】
開腔、減圧治療システムを配置する際、減圧治療装置は露出した内臓を全て覆うことが好ましく、内臓を腹壁との接触から完全に分離することが好ましい。例えば、ドレープ１４８などの減圧治療装置の最下面は、サイズ設定して、適用範囲を覆うことができるよう形成することができる。減圧治療装置は、網または露出した内部臓器上に設けることができ、慎重に腹壁と内部臓器との間に差し込むことができる。そうすることで、医療サービス提供者は減圧治療装置を用いて内部臓器から腹壁を完全に分離することができる。
【００５０】
システムの配置の準備をするため、総ての鋭い端もしくは骨片が創傷領域から除去されるか、または覆われる。腹部創が洗浄され、周辺の創領域が洗浄される。表皮の周辺の創組織は一般にさらに適用する前に乾燥される。
【００５１】
次いで、減圧治療装置は適切なサイズを決定し、切り取ることでサイズ設定される。減圧治療装置は、初めに滅菌野に広げられる。減圧治療装置の何れ面も網または内臓上に設けることができる。減圧治療装置は、開腹腔上にそっと設けられる。特定用途のため減圧治療装置の方向が決定される。減圧治療装置はチューブ、ドレインまたは鎌状間膜の周りに設けられる場合、減圧装置が複数のカプセル型脚状部材の間でのみ切り取られる。減圧治療装置は、切り取る前に適切な方向に設けられる。
【００５２】
次いで、減圧治療装置は折り畳まれてサイズ設定され、そのまま使用するか、または切り取ることができる。医療サービス提供者は端部に減圧治療装置を保持し、僅かに減圧治療装置を持ち上げる。減圧治療装置はゆっくり一方の手で結腸傍溝内へ降ろされ、他方の手は減圧治療装置を下へそっと均一に動かすのに用いられる。医療サービス提供者は減圧治療装置の総ての余剰部分をそれ自体へ折り畳む。医療サービス提供者は、続けて腹部の区画全体に渡って腹壁と内部臓器との間に減圧治療装置を設ける。医療サービス提供者は、全ての内臓の全適用範囲に提供することが好ましい。次いで、必要とする減圧治療装置を切り取って創傷の外側にサイズ設定することができる。
【００５３】
装置をサイズ設定するために、減圧治療装置は、無菌ばさみを用いて、大きなマニホルドスクエアまたは脚状モジュールの１つの中央を切断することができる。この例示する実施形態では、切断が操作ゾーンではなく、脚状モジュールに渡ってなされる。次いで、医療サービス提供者は片手で発泡体スクエアの残り半分または脚状モジュールと、カプセル化部材に渡って隣接する内側の操作ゾーンとを摘み、マニホルド材料を引っ張る。脚状モジュールのマニホルド材料と操作ゾーンは、次のスクエアもしくは脚状モジュールで分離される。これは、減圧治療装置の端部が別の露出したマニホルド端部を覆うのを保証するものである。マニホルド材料、例えば発泡体は、臓器と接触しないことが好ましい。
【００５４】
次に、中央連結部材の頂部に設けられるマニホルドが準備される。この実施形態では、マニホルドは穿孔を有する被穿孔発泡体マニホルドとすることができ、所望サイズにマニホルドを引きちぎるのに役立つ。マニホルドは、まだ創傷端部に接している間に減圧治療装置上で直接適合することが好ましい。マニホルドは、無傷の皮膚に接触すべきではない。２以上のマニホルドは、幾つかの実施例で用いることができる。次いで、サイズ設定されたマニホルドが減圧治療装置上の創腔にそっと設けられる。医療サービス提供者は、マニホルドが腹部切開または創傷の高さより下に進むを避けるように注意することが好ましい。
【００５５】
次いで、ドレープまたはオーバードレープが適用される。ドレープを適用するために、裏当がドレープの一方の面の接着層から除去され、ドレープが貼られる。ドレープは、マニホルドと無傷の表皮の一部を覆う。ドレープが少なくとも無傷の創傷周辺組織の８−１０センチメートルの辺縁部を覆うことが好ましい。さらにドレープ材料が加えられて総ての困難な領域を密封することができる。
【００５６】
次いで、減圧接続部または接続パッドが加えられる。医療サービス提供者は、適用部位を選択する。この部位は流量を最適化し、管の位置決めを容易にするよう選択される。医療サービス提供者はドレープを摘み、ドレープを通る２．５ｃｍの穴（細長い穴でないことが好ましい）を切り取る。中央盤と周囲の外側の接着裾を有する接続パッドが貼られる。接続パッドは、接着剤を晒すために接続パッドの内向き面の裏当層を除去することにより貼られる。中央盤の接続パッドの開口部は、ドレープの穴に直接設けられる。中央盤と外側の裾に圧力がそっと掛けられて接続パッドの完全な接着を確保する。次いで、１以上の安定化層が裾の第１の面から除去される。ここでシステムは、減圧を適用する準備が整う。
【００５７】
図５に示される別の例示する実施形態によれば、開腔、減圧治療装置５０２が中央流体ハブ５１２と複数の伸長部材５０６を含む。中央流体ハブ５１２は、頂面５１３と底面を有する。中央流体ハブ５１２は、頂面５１３の一部を規定する発泡体マニホルド５５４と、底面の少なくとも一部を規定する実質的に流体を浸透しない壁とを含む。流体を浸透しない壁は、複数の開口部５１８を含む。複数の伸長部材５０６は、近位端５１５、遠位端５１７、および頂部５１９と底面を有する。伸長部材５０６は、実質的に流体を浸透しない壁に囲まれた発泡体を含む。複数の伸長部材５０６の近位端５１５は、中央流体ハブ５１２と流体連通する。伸長部材５０６は、伸長部材５０６の底面の少なくとも一部に沿って流体を浸透しない壁を通って延在する開口部５１４を含む。
【００５８】
複数の伸長部材５０６は、中央流体ハブ５１２から延在する第１の長さＬ１と、頂面に略平行で、第１の長さに垂直な第１の幅（Ｗ１）を有する。中央ハブは、第１と第２の伸長部材の間の一部の側端部の間に第２の幅（Ｗ２）を有する。第２の幅は、第１の幅より大きい（Ｗ２＞Ｗ１）。複数の伸長部材５０６は、中央ハブ５１２に流体的に連結される。開腔、減圧治療装置５０２は、３．０〜１０．０の範囲内で複数の伸長部材５０６のアスペクト比を有することができる。開腔、減圧治療装置５０２は、３．５より大きい複数の伸長部材５０６のアスペクト比を有することができる。開腔、減圧治療装置５０２は、複数の伸長部材５０６の間に延在する弾性材料５８５を含むこともできる。
【００５９】
本発明とその利点が特定の例示的で非限定的な実施形態の内容で開示されたが、添付の請求項により規定されるように、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な変更、代替、置換および修正を行うことができることを理解されたい。何れか１つの実施形態との関係で示された任意の特徴は、任意の他の実施形態にも適用可能であることを認識されるであろう。
【図１Ａ】
2014204995.tif 000003
【図１Ｂ】
2014204995.tif 000004
【図１Ｃ】
2014204995.tif 000005
【図１Ｄ】
2014204995.tif 000006
【図２】
2014204995.tif 000007
【図３Ａ】
2014204995.tif 000008
【図３Ｂ】
2014204995.tif 000009
【図３Ｃ】
2014204995.tif 000010
【図４】
2014204995.tif 000011
【図５】
2014204995.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】平成26年5月15日(2014.5.15)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体腔を治療するためのシステムにおいて、
複数のカプセル型脚状部材であって、各カプセル型脚状部材が内部を有し、当該内部に脚状マニホルド部材が配置され、前記複数のカプセル型脚状部材が前記カプセル型脚状部材の外部と内部との間の流体流を受け入れる開口部を含む、複数のカプセル型脚状部材と、
連結マニホルド部材を有する中央連結部材であって、前記複数の脚状マニホルド部材が前記連結マニホルド部材と流体連通する、中央連結部材とを具える治療装置と、
前記中央連結部材に隣接して配置するマニホルドと、
前記体腔上で空気の密閉を形成するよう機能するシール部材とを具えることを特徴とするシステム。
【請求項２】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記複数のカプセル型脚状部材が、
第１の脚状カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の脚状カプセル化部材とを具え、
前記脚状マニホルド部材が第１の面、第２の内向き面、第１の側端部、および第２の側端部を有し、
前記第１の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の面に隣接して配置され、前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第２の内向き面に隣接して配置され、前記第１の脚状カプセル化部材と前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の側端部と第２の側端部に隣接して連結されることを特徴とするシステム。
【請求項３】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記中央連結部材は、
開口部が形成され、周端部を有する第１の連結カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の連結カプセル化部材とを具え、
前記第１の連結カプセル化部材の周端部が、少なくとも部分的に前記第２の連結カプセル化部材に連結されることを特徴とするシステム。
【請求項４】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記複数のカプセル型脚状部材の各カプセル型脚状部材は、
開口部が形成された第１の脚状カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の脚状カプセル化部材とを具え、
前記脚状マニホルド部材が第１の面、第２の内向き面、第１の側端部、および第２の側端部を有し、
前記第１の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の面に隣接して配置され、前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第２の内向き面に隣接して配置され、前記第１の脚状カプセル化部材と前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の側端部と第２の側端部に隣接して連結され、
前記中央連結部材は、
開口部が形成され、周端部を有する第１の連結カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の連結カプセル化部材とを具え、
前記第１の連結カプセル化部材の周端部が、少なくとも部分的に前記第２の連結カプセル化部材に連結されることを特徴とするシステム。
【請求項５】
請求項４に記載のシステムがさらに非接着性ドレープを具え、前記第２の脚状カプセル化部材が前記非接着性ドレープの少なくとも一部を具えることを特徴とするシステム。
【請求項６】
組織部位を治療するための治療装置であって、当該治療装置が、
内部を有する複数のカプセル型脚状部材であって、当該内部に脚状マニホルド部材が配置され、前記複数のカプセル型脚状部材には前記内部への流体流を受け入れるよう機能する開口部が形成される、複数のカプセル型脚状部材と、
連結マニホルド部材を有する中央連結部材であって、前記脚状マニホルド部材が前記連結マニホルド部材と流体連通する、中央連結部材とを具えることを特徴とする治療装置。
【請求項７】
請求項６に記載の治療装置において、前記複数のカプセル型脚状部材の各カプセル型脚状部材が、
第１の脚状カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の脚状カプセル化部材とを具え、
前記脚状マニホルド部材が第１の面、第２の内向き面、第１の側端部、および第２の側端部を有し、
前記第１の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の面に隣接して配置され、前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第２の内向き面に隣接して配置され、前記第１の脚状カプセル化部材と前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の側端部と第２の側端部に隣接して連結されることを特徴とする治療装置。
【請求項８】
請求項６に記載の治療装置において、前記複数のカプセル型脚状部材の各カプセル型脚状部材が複数の脚状モジュールを具えることを特徴とする治療装置。
【請求項９】
請求項６に記載の治療装置がさらに、前記複数のカプセル型脚状部材と前記中央連結部材の下および間に延在する底面を具え、前記開口部が前記底面を通って延在することを特徴とする治療装置。
【請求項１０】
請求項７に記載の治療装置がさらに、非接着性ドレープを具え、前記第２の脚状カプセル化部材が前記非接着性ドレープの少なくとも一部を具えることを特徴とする治療装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の治療装置において、前記非接着性ドレープがさらに、サイズの目盛りを示す目印を具えることを特徴とする治療装置。
【請求項１２】
請求項６に記載の治療装置において、前記中央連結部材は、
開口部が形成され、周端部を有する第１の連結カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の連結カプセル化部材とを具え、
前記第１の連結カプセル化部材の周端部が、少なくとも部分的に前記第２の連結カプセル化部材に連結されることを特徴とする治療装置。
【請求項１３】
請求項６に記載の治療装置において、前記複数のカプセル型脚状部材の各カプセル型脚状部材は、
開口部が形成された第１の脚状カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の脚状カプセル化部材とを具え、
前記脚状マニホルド部材が第１の面、第２の内向き面、第１の側端部、および第２の側端部を有し、
前記第１の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の面に隣接して配置され、前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第２の内向き面に隣接して配置され、前記第１の脚状カプセル化部材と前記第２の脚状カプセル化部材が前記脚状マニホルド部材の第１の側端部と第２の側端部に隣接して連結され、
前記中央連結部材は、
開口部が形成され、周端部を有する第１の連結カプセル化部材と、
開口部が形成された第２の連結カプセル化部材とを具え、
前記第１の連結カプセル化部材の周端部が、少なくとも部分的に前記第２の連結カプセル化部材に連結されることを特徴とする治療装置。
【請求項１４】
治療装置であって、
頂面と底面を有する中央流体ハブであって、当該流体ハブが前記頂面の少なくとも一部を規定する発泡体マニホルドと、前記底面の少なくとも一部を規定する実質的に流体を浸透しない壁とを含み、当該流体を浸透しない壁が複数の開口部を含む、中央流体ハブと、
近位端、遠位端、頂面、および底面を有する複数の伸長部材であって、当該伸長部材が前記実質的に流体を浸透しない壁で囲まれる発泡体を含み、前記複数の伸長部材の近位端が前記中央流体ハブと流体連通し、前記伸長部材が当該伸長部材の底面の少なくとも一部に沿って流体を浸透しない壁を通り延在する開口部を含む、複数の伸長部材とを具えることを特徴とする治療装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の治療装置において、
前記複数の伸長部材が前記中央流体ハブから延在する第１の長さＬ１と、前記伸長部材の頂面に略平行な第１の幅（Ｗ１）とを有し、
前記中央ハブが第１および第２の伸長部材の間の第２の幅（Ｗ２）を有し、
当該第２の幅が前記第１の幅より大きく（Ｗ２＞Ｗ１）、
前記複数の伸長部材のアスペクト比（Ｌ１〜Ｗ１）が３．０〜１０．０の範囲内であることを特徴とする治療装置。
【請求項１６】
請求項１４に記載の治療装置において、
前記複数の伸長部材が前記中央流体ハブから延在する第１の長さＬ１と、前記伸長部材の頂面に略平行な第１の幅（Ｗ１）とを有し、
前記中央ハブが第１および第２の伸長部材の間の第２の幅（Ｗ２）を有し、
当該第２の幅が前記第１の幅より大きく（Ｗ２＞Ｗ１）、
前記複数の伸長部材のアスペクト比が３．５より大きいことを特徴とする治療装置。
【請求項１７】
請求項１４に記載の治療装置がさらに、前記複数の伸長部材の間に延在する実質的に流体を浸透しない材料を具えることを特徴とする治療装置。
【請求項１８】
請求項１４に記載の治療装置がさらに、前記複数の伸長部材の間に延在する拡張可能な材料を具えることを特徴とする治療装置。