(57)【要約】【課題】キートップの剛性を十分に向上させることができるキースイッチ装置を提供する。【解決手段】キースイッチ装置１００は、キートップ１０４の長手方向に沿って延在する第１のアームおよび第２のアームと、キートップ１０４よりも高い剛性を有する部材から構成され、キートップ１０４に取り付けられる平板状の補強板２００とを備える。ここで、補強板２００は、第１のアームと第２のアームとの間を、キートップの短手方向に沿って延在する短手方向板部を有する。【選択図】図２
2014216262.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持板と、
前記支持板の上方に配置されるキートップと、
前記支持板と前記キートップとを連結するリンク機構と、
前記キートップを上方に向かって付勢する付勢部を有するスイッチ機構と、
前記キートップの裏面において、前記リンク機構と前記キートップの短手方向の一端との間に配置され、前記キートップの長手方向に沿って延在する第１のアームと、
前記キートップの裏面において、前記リンク機構と、前記キートップの短手方向の他端との間に配置され、前記キートップの長手方向に沿って延在する第２のアームと、
前記キートップに取り付けられる補強板と、を備え、
前記補強板は、前記第１のアームと前記第２のアームとの間を、前記キートップの短手方向に沿って延在する短手方向板部を有する、キースイッチ装置。
【請求項２】
前記短手方向板部は、前記リンク機構と前記キートップの長手方向の一端および他端の少なくとも一方との間に配置される、請求項１に記載のキースイッチ装置。
【請求項３】
前記補強板は、前記付勢部と前記キートップとの接触部位を取り囲むように配置される環状板部をさらに有する、請求項１または２に記載のキースイッチ装置。
【請求項４】
前記環状板部は略矩形の外形を有するとともに、前記接触部位に相当する位置に貫通孔を有する、請求項３に記載のキースイッチ装置。
【請求項５】
前記補強板は、前記キートップの長手方向に沿って延在する長手方向板部をさらに有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載のキースイッチ装置。
【請求項６】
前記補強板は、前記キートップの長手方向に沿って延在する長手方向板部をさらに有し、
前記長手方向板部は、前記短手方向板部と前記環状板部とを互いに接続する、請求項３または４に記載のキースイッチ装置。
【請求項７】
前記長手方向板部は、前記短手方向板部における前記キートップの短手方向の両端に配置される、請求項５または６に記載のキースイッチ装置。
【請求項８】
前記リンク機構は、
前記付勢部と前記キートップの長手方向の一端との間に配置された第１のリンク機構と、
前記付勢部と前記キートップの長手方向の他端との間に配置された第２のリンク機構と、を有する、請求項１〜７のいずれか１項に記載のキースイッチ装置。
【請求項９】
前記短手方向板部は、
前記第１のリンク機構と前記キートップの長手方向の一端との間と、
前記第２のリンク機構と前記キートップの長手方向の他端との間と、に配置される、請求項８に記載のキースイッチ装置。
【請求項１０】
支持板と、
前記支持板の上方に配置されるキートップと、
前記支持板と前記キートップとを連結するリンク機構と、
前記キートップを上方に向かって付勢する付勢部を有するスイッチ機構と、
前記キートップに取り付けられ、前記付勢部と前記キートップとの接触部位を取り囲むように配置される環状の補強板と、を備える、キースイッチ装置。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載のキースイッチ装置を、複数個配列して構成される、キーボード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キースイッチ装置、およびキースイッチ装置を備えたキーボードに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）に用いられるキーボードの分野においては、ＰＣの薄型化に対する要求の高まりとともに、キーボードをより薄く作製することが求められている。キーボードをより薄く作製するために、例えばキートップの肉厚を薄くするといった手段が取られてきた。この場合、キートップの剛性が低下し、キートップを打鍵操作したときに、キートップが変形し易くなってしまう。キートップの剛性を向上させ、キートップが変形してしまうのを防止するために、例えば特許文献１には、補強用アームバーをキートップに取り付ける構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−４１７６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の手段によれば、キートップ全体としての剛性を十分に向上させることができなかったので、キートップの端部に力を負荷した場合に、キートップの変形を十分に抑えることができなかった。例えばユーザがキートップの四隅を打鍵した場合には、キートップが変形する可能性がある。キートップが変形すると、キートップの昇降動作に応じて開閉するキースイッチを、正確に動作させることが困難になってしまう。
【０００５】
そこで、本発明は、キートップの剛性を向上させることができるキースイッチ装置を提供することを目的とする。また、本発明は、キートップの剛性を向上させることができるキースイッチ装置を備えたキーボードを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様において、キースイッチ装置は、支持板と、支持板の上方に配置されるキートップと、支持板とキートップとを連結するリンク機構と、キートップを上方に向かって付勢する付勢部を有するスイッチ機構と、キートップの裏面において、リンク機構と、キートップの短手方向の一端との間に配置され、キートップの長手方向に沿って延在する第１のアームと、キートップの裏面において、リンク機構と、キートップの短手方向の他端との間に配置され、キートップの長手方向に沿って延在する第２のアームと、キートップに取り付けられる補強板とを備える。ここで、補強板は、第１のアームと第２のアームとの間を、キートップの短手方向に沿って延在する短手方向板部を有する。
【０００７】
本発明の第２の態様として、キースイッチ装置は、支持板と、支持板の上方に配置されるキートップと、支持板とキートップとを連結するリンク機構と、キートップを上方に向かって付勢する付勢部を有するスイッチ機構と、キートップに取り付けられ、付勢部とキートップとの接触部位を取り囲むように配置される環状の補強板とを備える。
【発明の効果】
【０００８】
第１のアームおよび第２のアームと、それらの間で延在する短手方向板部とによって、キートップの長手方向と短手方向の双方において、キートップの剛性を高めることができる。さらに、スイッチ機構の付勢部とキートップとの接触部位を環囲するように配置された環状板部によって、該接触部位の周囲においてキートップ１０４の剛性を高めることができる。これにより、仮に、使用者が、打鍵操作時に、キートップの四隅の角領域を押下した場合においても、キートップが変形してしまうのを、効果的に抑制することができる。その結果、打鍵操作時に誤動作を引き起こしてしまうのを、効果的に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態に係るキースイッチ装置の側方断面図である。
【図２】図１に示すキースイッチ装置の分解斜視図である。
【図３】図２に示す支持板の斜視図である。
【図４】図２に示すスイッチ機構の斜視図である。
【図５】図２に示すリンク機構の斜視図である。
【図６】図２に示すフレーム部材の斜視図である。
【図７】図２に示すキートップおよびワイヤ機構の組立図である。
【図８】図２に示す支持板、スイッチ機構、リンク機構、ワイヤ機構、およびフレーム部材の組立図である。
【図９】図２に示す補強板の下面図である。
【図１０】図２に示すキートップ、ワイヤ機構、および補強板の組立図である。
【図１１】補強板の機能を説明するための図である。
【図１２】補強板をキートップに取り付けるための取り付け構造の例を説明するための図である。
【図１３】補強板をキートップに取り付けるための取り付け構造の他の例を説明するための図である。
【図１４】補強板をキートップに取り付けるための取り付け構造のさらに他の例を説明するための図である。
【図１５】補強板をキートップに取り付けるための取り付け構造のさらに他の例を説明するための図である。
【図１６】本発明の他の実施形態に係るキースイッチ装置の側方断面図である。
【図１７】図１６に示すキースイッチ装置の分解斜視図である。
【図１８】図１７に示す補強板を、キートップの裏面に取り付けた状態を、キートップの裏面側から見た下面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。まず、図１および図２を参照して、本発明の一実施形態に係るキースイッチ装置１００の概略構成について説明する。なお、以下の説明における前後、左右、上下方向は、図１を基準とし、前後方向は、キートップの短手方向を示し、左右方向は、キートップの長手方向を示し、上下方向は、キートップの厚み方向を示すこととする。
【００１１】
また、前方向は、図１の紙面裏側に向かう方向、右方向は、図１の紙面右方向、上方向は、図１の紙面上方向を示すものとする。図２の分解斜視図は、図１に示すキースイッチ装置１００の構成要素群を、後方上方側から俯瞰して見た図である。
【００１２】
本実施形態に係るキースイッチ装置１００は、例えばＰＣのような電子装置を操作するためのキーボード（図示せず）に、複数個配列して搭載された、ユーザによって打鍵操作される装置である。
【００１３】
キースイッチ装置１００は、キーボードの本体側に固定される支持板１０２と、支持板１０２の上方に配置されるキートップ１０４とを備える。支持板１０２とキートップ１０４との間には、キートップ１０４の昇降動作を案内する第１リンク機構１０６および第２リンク機構１０７が配置される。図示されているように、第１リンク機構１０６は、キートップ１０４の右側領域に配置されており、第２リンク機構１０７は、キートップ１０４の左側領域に配置されている。
【００１４】
キースイッチ装置１００は、第１リンク機構１０６を支持板１０２に固定するための第１フレーム部材１０８と、第２リンク機構１０７を支持板１０２に固定するための第２フレーム部材１０９とを備える。また、キースイッチ装置１００は、支持板１０２上に設置されるスイッチ機構１１０と、支持板１０２とキートップ１０４の裏面１１２との間に支持されるワイヤ機構１１４と、キートップ１０４の裏面１１２に取り付けられる補強板２００とを備える。
【００１５】
以下、キースイッチ装置１００の各構成部材について、詳細に説明する。まず、図３を参照して、支持板１０２の構成について説明する。支持板１０２は、平板部材である基部１１６と、基部１１６から上方に突出するように形成された第１軸受部１１８および第２軸受部１２０と、基部１１６に形成された貫通孔１２２および１２３を有する。
【００１６】
支持板１０２は、金属材料から作製される。基部１１６は、予め定められた厚みを有する平板部材である。第１軸受部１１８は、図示右側領域に形成され、右方向に開口する切り欠き部１２４および１２６を含む。
【００１７】
同様に、第２軸受部１２０は、図示左側領域に形成され、左方向に開口する切り欠き部１２８および１３０を含む。貫通孔１２２は、図示右側領域において、長方形の四隅に相当する位置に、計４個形成されている。４個の貫通孔１２２は、第１軸受部１１８の左側に配置されている。同様に、貫通孔１２３は、基部１１６の左側領域において、長方形の四隅に相当する位置に、計４個形成されている。４個の貫通孔１２３は、第２軸受部１２０の右側に配置されている。
【００１８】
次に、図４を参照して、スイッチ機構１１０の構成について説明する。スイッチ機構１１０は、シート部１３２と、シート部１３２の上面から上方に突出するように設けられた付勢部１３４と、付勢部１３４の内部においてシート部１３２上に形成された接点部（図示せず）とを有する。
【００１９】
シート部１３２の右側領域には、略Ｔ字状の抜き部１４０が設けられている。また、シート部１３２の左側領域には、抜き部１４０に対して鏡映対称となるように配置された抜き部１４２が設けられている。
【００２０】
抜き部１４０は、上述した第１リンク機構１０６、フレーム部材１０８、および支持板１０２の第１軸受部１１８に対応する位置に、形成されている。また、抜き部１４２は、上述した第２リンク機構１０７、フレーム部材１０９、および支持板１０２の第２軸受部１２０に対応する位置に、形成されている。
【００２１】
付勢部１３４は、例えばゴム材料のような弾性材料から作製されている。付勢部１３４は、円形のドーム形状を有しており、シート部１３２上に固定された円形の土台部１３６から、上方に向かうにつれて徐々に縮径しつつ、頂部１３８まで延びている。図１に示すようにキースイッチ装置１００を組み立てた状態においては、頂部１３８は、キートップ１０４の裏面１１２と接触する。頂部１３８の内面には、シート部１３２上の接点部に相当する位置に突起（図示せず）が形成されている。
【００２２】
ユーザによってキートップ１０４に力が加えられていないとき、付勢部１３４は、キートップ１０４を、予め定められたストローク上限位置に支持する。そして、ユーザによってキートップ１０４が押下されると、付勢部１３４は、座屈状に弾性変形するとともに、その応力として、キートップ１０４に対して上方に向けた付勢力を加える。
【００２３】
キートップ１０４がストローク下限位置に達すると、頂部１３８の内面に形成された突起が接点部を押圧し、接点部が閉じられる。ユーザによってキートップ１０４へ加えられている力が解除されると、付勢部１３４が弾性復元し、キートップ１０４をストローク上限位置へ復帰させる。そして、接点部が再度開放される。
【００２４】
次に、図５を参照して、第１リンク機構１０６および第２リンク機構１０７の構成について説明する。本実施形態に係る第１リンク機構１０６と第２リンク機構１０７とは、同じ構成を有する。以下の説明においては、第１リンク機構１０６の構成について説明し、第２リンク機構１０７の詳細な説明を省略する。
【００２５】
第１リンク機構１０６は、２つのリンク部材１４４が一対となって構成されている。本実施例の２つのリンク部材１４４は、同一の形状及び寸法を有する。リンク部材１４４は、互いに平行となるように延在する一対のアーム部１４６および１４８と、アーム部１４６および１４８を互いに接続する接続部１４７とを含む。
【００２６】
アーム部１４６の先端には、凸部１５０が設けられている。一方、アーム部１４８の先端には、凹部１５２が設けられている。また、アーム部１４６および１４８は、互いに向かって突出するピン１５４を含む。接続部１４７は、接続部１４７の両端部に、外方に向かって突出するピン１５６を含む。
【００２７】
第１リンク機構１０６は、図５に示すように、一方のリンク部材１４４の凸部１５０を、他方のリンク部材１４４の凹部１５２内に嵌合させつつ、２つのリンク部材１４４を対向配置することによって、構成される。この構成により、互いに連結されたリンク部材１４４は、凸部１５０と凹部１５２との嵌合部分を基準として、互いに対して回動することが可能となっている。このように、第１リンク機構１０６および第２リンク機構１０７は、Ｖ字ギアリンクとして機能する。
【００２８】
次に、図６を参照して、第１フレーム部材１０８および第２フレーム部材１０９について説明する。本実施形態に係る第１フレーム部材１０８と第２フレーム部材１０９とは、同じ構成を有する。以下の説明においては、第１フレーム部材１０８の構成について説明し、第２フレーム部材１０９の詳細な説明を省略する。
【００２９】
第１フレーム部材１０８は、上面視で略矩形の形状を有する枠部１５８と、枠部１５８の四隅において下方に突出するように形成された、計４本の足部１６０とを有する。なお、図６においては、計４本の足部１６０のうち、後方側（すなわち、紙面手前側）に配置された２本の足部のみが図示されている。枠部１５８の中央部には、貫通孔１６２が形成されている。また、枠部１５８の前端壁および後端壁の下端には、下方に向かって開口する計４個の穴１６４が形成されている。
【００３０】
次に、図７を参照して、ワイヤ機構１１４およびキートップ１０４の構成について説明する。なお、図７の（ａ）は、キートップ１０４とワイヤ機構１１４の組立体を下方から見た下面図を示し、（ｂ）は、キートップ１０４とワイヤ機構１１４の組立体を下方前方側から見た斜視図を示す。
【００３１】
キートップ１０４は、略矩形の部材であって、使用者によって打鍵操作される図２に示す操作面１６８と、操作面１６８の反対側の裏面１１２とを有する。裏面１１２の一方の端部（図７（ａ）の紙面上方側の端部）には、裏面１１２から突出する複数の爪部１７０が形成されている。爪部１７０の各々は、キートップ１０４の短手方向に互いに離隔して配置される一対の突起から構成されており、計６個の爪部１７０が、長手方向に配列するように形成されている。
【００３２】
また、裏面１１２の他方の端部（図７（ａ）の紙面下方側の端部）には、裏面１１２から突出する複数の爪部１７１が形成されている。爪部１７０と同様に、爪部１７１の各々は、キートップ１０４の短手方向に互いに離隔して配置される一対の突起から構成されており、計６個の爪部１７１が、長手方向に配列するように形成されている。
【００３３】
裏面１１２の右側領域には、裏面１１２から突出する計４個の案内部１７２が設けられている。案内部１７２は、略正方形の四隅に相当する位置に、形成されている。同様に、裏面１１２の左側領域には、裏面１１２から突出する計４個の案内部１７３が、略正方形の四隅に相当する位置に、設けられている。
【００３４】
案内部１７２の各々には、キートップ１０４の長手方向に沿って延在する溝が形成されており、この溝の内部に、第１リンク機構１０６のピン１５６が、摺動可能に受容される。同様に、案内部１７３の各々にも、キートップ１０４の長手方向に沿って延在する溝が形成されており、この溝の内部に、第２リンク機構１０７のピン１５６が、摺動可能に受容される。
【００３５】
スイッチ機構１１０の付勢部１３４は、キートップ１０４の裏面１１２の中央部に接触する。本実施形態においては、キートップ１０４の裏面１１２における、付勢部１３４の頂部１３８とキートップ１０４の裏面１１２との接触部位に相当する位置に、付勢部当接部１７４が形成されている。なお、付勢部当接部１７４は、付勢部１３４の頂部１３８と接触した場合に、付勢部１３４が裏面１１２上を滑り難くするための形状または材料を含む。
【００３６】
ワイヤ機構１１４は、キートップ１０４の前方側（図７（ａ）の紙面下方側）に配置された第１ワイヤ部１７５と、キートップ１０４の後方側（図７（ａ）の紙面上方側）に配置された第２ワイヤ部１７６とを有する。
【００３７】
第１ワイヤ部１７５は、キートップ１０４の裏面１１２の左端部から右端部まで、キートップ１０４の長手方向に沿って延在する第１のアーム１７８と、アーム１７８の右端からキートップ１０４の後方に向かって延びるアーム右端部１８０と、アーム右端部１８０の後端から左方向に延びるアーム右爪部１８２とを有する。
【００３８】
また、第１ワイヤ部１７５は、アーム１７８の左端からキートップ１０４の後方に向かって延びるアーム左端部１８４と、アーム左端部１８４の後端から右方向に延びるアーム左爪部１８６とを有する。第１ワイヤ部１７５は、一本の金属製の棒部材を曲げ加工して作製される。なお、本実施形態においては、アーム右爪部１８２は、アーム左爪部１８６よりも短くなるように形成されている。
【００３９】
第２ワイヤ部１７６は、第１ワイヤ部１７５と同じ構成を備えており、キートップ１０４の中心点を基準として第１ワイヤ部１７５と点対称となるように配置されている。具体的には、第２ワイヤ部１７６は、キートップ１０４の裏面１１２の長手方向に沿って延在する第２のアーム１８８と、アーム１８８の右端からキートップ１０４の前方に向かって延びるアーム右端部１９０と、アーム右端部１９０の前端から左方向に延びるアーム右爪部１９２とを有する。
【００４０】
また、第２ワイヤ部１７６は、アーム１８８の左端からキートップ１０４の前方に向かって延びるアーム左端部１９４と、アーム左端部１９４の前端から右方向に延びるアーム左爪部１９６とを有する。なお、本実施形態においては、アーム右爪部１９２は、アーム左爪部１９６よりも長くなるように形成されている。第２ワイヤ部１７６は、第１ワイヤ部１７５と同様に、一本の金属製の棒部材を曲げ加工して作製される。
【００４１】
第１ワイヤ部１７５のアーム１７８は、リンク機構１０６および１０７とキートップ１０４の前方端との間にて、キートップ１０４の裏面１１２に設けられた爪部１７１によって支持されている。また、第１ワイヤ部１７５のアーム右爪部１８２は支持板１０２の第１軸受部１１８に支持され、アーム左爪部１８６は第２軸受部１２０によって支持される。これにより、第１ワイヤ部１７５は、アーム１７８の軸心周りに回動可能となるように、キートップ１０４の裏面１１２と支持板１０２とに支持される。
【００４２】
一方、第２ワイヤ部１７６のアーム１８８は、リンク機構１０６および１０７とキートップ１０４の後方端との間において、キートップ１０４の裏面１１２に設けられた爪部１７１によって支持されている。また、アーム右爪部１９２は支持板１０２の第１軸受部１１８に支持され、アーム左爪部１９６は第２軸受部１２０によって支持される。これにより、第２ワイヤ部１７６は、アーム１８８の軸心周りに回動可能となるように、キートップ１０４の裏面１１２と支持板１０２とに支持される。
【００４３】
次に、図３〜図８を参照して、支持板１０２、スイッチ機構１１０、リンク機構１０６および１０７、フレーム部材１０８および１０９の組み立て構造について説明する。
【００４４】
なお、図８は、支持板１０２、スイッチ機構１１０、リンク機構１０６および１０７、ならびに、フレーム部材１０８および１０９の組み立て体を、後方上方側から俯瞰して見た斜視図である。
【００４５】
スイッチ機構１１０のシート部１３２は、支持板１０２の基部１１６上に載置される。スイッチ機構１１０に形成された抜き部１４０に相当する位置には、第１リンク機構１０６が配置され、第１リンク機構１０６の上方から、第１フレーム部材１０８が嵌め込まれる。このとき、第１フレーム部材１０８の下端に形成された４個の穴１６４内に、第１リンク機構１０６のピン１５４が嵌入されるとともに、第１フレーム部材１０８の４本の足部１６０が、支持板１０２に形成された貫通孔１２２内に挿通固定される。
【００４６】
一方、第１リンク機構１０６に設けられた計４個のピン１５６は、キートップ１０４の案内部１７２に形成された溝内に、摺動可能に挿入される。こうして、第１リンク機構１０６は、支持板１０２およびキートップ１０４の裏面１１２に取り付けられる。
【００４７】
同様に、スイッチ機構１１０に形成された抜き部１４２に相当する位置に、第２リンク機構１０７が配置され、第２リンク機構１０７の上方から、第２フレーム部材１０９が嵌め込まれる。このとき、第２フレーム部材１０９の下端に形成された４個の穴１６４内に、第２リンク機構１０７のピン１５４が嵌入され、第２フレーム部材１０９の４本の足部１６０が、支持板１０２に形成された貫通孔１２３内に挿通固定される。
【００４８】
一方、第２リンク機構１０７の計４個のピン１５６は、キートップ１０４の案内部１７３に形成された溝内に、摺動可能に挿入される。こうして、第２リンク機構１０７は、支持板１０２およびキートップ１０４の裏面１１２に取り付けられる。
【００４９】
上述したように、第１ワイヤ部１７５のアーム１７８は、キートップ１０４の裏面１１２に形成された爪部１７１によって支持されている。一方、第１ワイヤ部１７５のアーム右爪部１８２は、支持板１０２の第１軸受部１１８に形成された切り欠き部１２４内に挿入されている。また、第１ワイヤ部１７５のアーム左爪部１８６は、支持板１０２の第２軸受部１２０に形成された切り欠き部１２８内に挿入されている。
【００５０】
同様に、第２ワイヤ部１７６のアーム１８８は、キートップ１０４の裏面１１２に形成された爪部１７０によって支持されている。一方、第２ワイヤ部１７６のアーム右爪部１９２は、支持板１０２の第１軸受部１１８に形成された切り欠き部１２６内に挿入されている。
【００５１】
また、第２ワイヤ部１７６のアーム左爪部１９６は、支持板１０２の第２軸受部１２０に形成された切り欠き部１３０内に挿入されている。このようにして、第１ワイヤ部１７５および第２ワイヤ部１７６からなるワイヤ機構１１４は、支持板１０２およびキートップ１０４の裏面１１２に取り付けられる。
【００５２】
次に、図９および図１０を参照して、本実施形態に係る補強板２００について説明する。なお、図１０の（ａ）は、キートップ１０４、ワイヤ機構１１４、および補強板２００の組立体を下方から見た下面図を示し、（ｂ）は、キートップ１０４、ワイヤ機構１１４、および補強板２００の組立体を、下方前方側から見た斜視図を示す。
【００５３】
補強板２００は、平板状の部材であって、例えば鉄のような金属材料から作製される。好ましくは、補強板２００は、キートップ１０４よりも高い剛性を有する。補強板２００は、キートップ１０４の裏面１１２と面接触するように、裏面１１２上に固着される。
【００５４】
補強板２００は、第１ワイヤ部１７５のアーム１７８と、第２ワイヤ部１７６のアーム１８８との間を、キートップ１０４の短手方向に沿って延在する第１短手方向板部２０１および第２短手方向板部２０２と、第１短手方向板部２０１と第２短手方向板部２０２との間に配置された環状板部２０３とを有する。
【００５５】
さらに、補強板２００は、第１短手方向板部２０１と環状板部２０３とを接続するように長手方向に沿って延びる第１長手方向板部２０４および第２長手方向板部２０５と、第２短手方向板部２０２と環状板部２０３とを接続するように長手方向に沿って延びる第３長手方向板部２０６および第４長手方向板部２０７とを有する。
【００５６】
第１短手方向板部２０１は、キースイッチ装置１００の組立状態において、第１リンク機構１０６と、キートップ１０４の長手方向の右端との間に配置されている。より具体的には、第１短手方向板部２０１は、第１リンク機構１０６の右端に位置する接続部１４７とアーム右爪部１９２の左端との間において、アーム１７８とアーム１８８との間で、キートップ１０４の短手方向に沿って直線状に延在している。
【００５７】
同様に、第２短手方向板部２０２は、キースイッチ装置１００の組立状態において、第２リンク機構１０７と、キートップの長手方向の左端との間に配置されている。より具体的には、第２短手方向板部２０２は、第２リンク機構１０７の左端に位置する接続部１４７とアーム左爪部１８６の右端との間において、アーム１７８とアーム１８８との間で、キートップ１０４の短手方向に沿って直線状に延在している。
【００５８】
環状板部２０３は、補強板２００の中央部に位置し、スイッチ機構１１０の付勢部１３４とキートップ１０４の裏面１１２との接触部位を取り囲むように配置される。本実施形態においては、環状板部２０３は略矩形状の部材であって、中心孔２０８と、一方の端部（図９の紙面上方側の端部）に形成された計２個の切り欠き２０９と、他方の端部（図９の紙面下方側の端部）に形成された計２個の切り欠き２１０とを含む。中心孔２０８は、スイッチ機構１１０の付勢部１３４に対応する位置に形成されており、付勢部１３４がキートップ１０４の裏面１１２に接触するのを可能とする。
【００５９】
切り欠き２０９は、キートップ１０４の裏面１１２に設けられた爪部１７０のうち、キートップ１０４の中央領域に形成された２個の爪部１７０に対応する位置に形成されている。同様に、切り欠き２１０は、キートップ１０４の裏面１１２に設けられた爪部１７１のうち、キートップ１０４の中央領域に形成された２個の爪部１７１に対応する位置に形成されている。
【００６０】
第１長手方向板部２０４は、第１短手方向板部２０１の後端部（図９の紙面上方側の端部）から、環状板部２０３の右側後端部まで、長手方向に直線状に延在している。一方、第２長手方向板部２０５は、第１短手方向板部２０１の前端部（図９の紙面下方側の端部）から、環状板部２０３の右側前端部まで、長手方向に直線状に延在している。
【００６１】
第１短手方向板部２０１、第１長手方向板部２０４、第２長手方向板部２０５、および環状板部２０３の右縁部によって、四角形の抜き部分Ｓ１が画定される。この抜き部分Ｓ１に相当する位置に、第１リンク機構１０６が配置される。
【００６２】
第３長手方向板部２０６は、第２短手方向板部２０２の後端部から、環状板部２０３の左側後端部まで、長手方向に直線状に延在している。一方、第４長手方向板部２０７は、第２短手方向板部２０２の前端部から、環状板部２０３の左側前端部まで、長手方向に直線状に延在している。
【００６３】
第２短手方向板部２０２、第３長手方向板部２０６、第４長手方向板部２０７、および環状板部２０３の左縁部によって、四角形の抜き部分Ｓ２が画定される。この抜き部分Ｓ２に相当する位置に、第２リンク機構１０７が配置される。
【００６４】
補強板２００は、第１短手方向板部２０１の後端部から右方向に延出する第５長手方向板部２１１と、第１短手方向板部２０１の前端部から右方向に延出する第６長手方向板部２１２を有する。さらに、補強板２００は、第２短手方向板部２０２の後端部から左方向に延出する第７長手方向板部２１３と、第２短手方向板部２０２の前端部から左方向に延出する第８長手方向板部２１４とをさらに有する。
【００６５】
第１短手方向板部２０１、第５長手方向板部２１１、および第６長手方向板部２１２によって、抜き部分Ｓ３が画定される。この抜き部分Ｓ３に相当する位置に、支持板１０２の第１軸受部１１８が配置される。
【００６６】
一方、第２短手方向板部２０２、第７長手方向板部２１３、および第８長手方向板部２１４によって、抜き部分Ｓ４が画定される。この抜き部分Ｓ４に相当する位置に、支持板１０２の第２軸受部１２０が配置される。
【００６７】
本実施形態に係るキースイッチ装置１００は、上述した補強板２００を備えることから、キートップ１０４の剛性を効果的に向上させることができる。これについて、図１１を参照して以下に説明する。
【００６８】
上述したように、キートップ１０４の裏面１１２には、第１ワイヤ部１７５および第２ワイヤ部１７６が取り付けられている。第１ワイヤ部１７５のアーム１７８と、第２ワイヤ部１７６のアーム１８８は、キートップ１０４の裏面１１２の右端部から左端部まで、長手方向に延在している。これらアーム１７８および１８８は、キートップ１０４の長手方向における剛性を高める機能を果たす。
【００６９】
本実施形態においては、これらアーム１７８および１８８に加えて、アーム１７８とアーム１８８との間で延在する第１短手方向板部２０１、第２短手方向板部２０２、および環状板部２０３を含む補強板２００がキートップ１０４の裏面１１２と面接触するように、裏面１１２上に固着されている。これにより、キートップ１０４の短手方向における剛性を高めることができる。
【００７０】
また、補強板２００の長手方向板部２０４、２０５、２０６、２０７、２１１、２１２、２１３、および２１４によって、アーム１７８および１８８とともに、キートップ１０４の長手方向における剛性をも高めることができる。さらに、スイッチ機構１１０の付勢部１３４とキートップ１０４との接触部位を環囲するように配置された環状板部２０３によって、接触部位の周囲の領域において、キートップ１０４の剛性を高めることができる。
【００７１】
上記のように、本実施形態に係る補強板２００によって、キートップ１０４の長手方向および短手方向の双方と付勢部１３４との接触部位の周囲において、キートップ１０４の剛性を効果的に高めることができる。
【００７２】
このため、仮に、使用者が、打鍵操作時に、キートップ１０４の四隅の角領域Ｐ１〜Ｐ４を押下した場合でも、補強板２００によって、キートップ１０４が短手方向において変形してしまうのを効果的に抑制することができる。また、補強板２００とアーム１７８および１８８の組み合わせによって、キートップ１０４が長手方向において変形してしまうのを、抑制することができる。
【００７３】
また、使用者が、打鍵操作時にキートップ１０４の四隅の角領域Ｐ１〜Ｐ４を押下し、付勢部１３４からキートップ１０４の裏面１１２の接触部位に対して比較的に大きな付勢力が加えられても、接触部位の周囲にてキートップ１０４が変形してしまうのを防止することができる。その結果、キートップ１０４の変形によって誤動作が生じてしまうのを防止することができる。
【００７４】
また、本実施形態においては、第１長手方向板部２０４、第２長手方向板部２０５、第３長手方向板部２０６、および第４長手方向板部２０７によって、第１短手方向板部２０１、環状板部２０３、および第２短手方向板部２０２が、一体的に接続されることになる。この構成によれば、キートップ１０４を、より広域に亘って一様に補強することができるとともに、補強板２００の製造および取り付け作業を、より簡易化することができる。
【００７５】
次に、図１２を参照して、本発明の一実施形態に係る、補強板２００の取り付け構造について説明する。図１２（ａ）は、補強板２００をキートップ１０４の裏面１１２に固定する前の状態を示し、図１２（ｂ）は、補強板２００をキートップ１０４の裏面１１２に固定した後の状態を示す。
【００７６】
この実施形態においては、キートップ１０４の裏面１１２に、下方に向かって突出する突部１１３が形成されている。一方、補強板２００は、突部１１３に対応する位置に、突部１１３を受容可能な直径を有する貫通孔２２０を有している。そして、補強板２００は、図１２（ａ）に示すように、突部１１３を貫通孔２２０内に挿通するようにして、キートップ１０４の裏面１１２上に配置される。
【００７７】
補強板２００をキートップ１０４の裏面１１２に固定する場合、図１２（ａ）に示す状態から、突部１１３の先端部を押し潰して、図１２（ｂ）に示す状態へと変形させる。その結果、補強板２００は、変形した突部１１３によって係止されるので、キートップ１０４の裏面１１２に固定できる。すなわち、本実施形態に係る補強板２００の取り付け構造においては、補強板２００を、いわゆるカシメによって、キートップ１０４の裏面１１２に固定する。
【００７８】
次に、図１３を参照して、本発明の他の実施形態に係る、補強板２００の取り付け構造について説明する。この実施形態においては、キートップ１０４の裏面１１２に、下方に向かって突出するように設けられた複数の鉤状のフック１１５が形成されている。
【００７９】
一方、補強板２００は、フック１１５に対応する位置に、フック１１５を受容可能な寸法を有する貫通孔２２０を有している。そして、補強板２００は、フック１１５を貫通孔２２０に挿通させ、フック１１５を貫通孔２２０の縁と係合させることによって、キートップ１０４の裏面１１２上に取り付けられる。
【００８０】
次に、図１４を参照して、本発明のさらに他の実施形態に係る、補強板２００の取り付け構造について説明する。この実施形態においては、補強板２００は、キートップ１０４の裏面１１２上に接着材層２２１を介して接着されている。なお、接着材層２２１は、補強板２００の上面全域に亘って塗布されてもよいし、補強板２００の上面の一部領域にのみ塗布されてもよい。
【００８１】
次に、図１５を参照して、本発明のさらに他の実施形態に係る、補強板２００の取り付け構造について説明する。この実施形態においては、補強板２００は、インサート成形によってキートップ１０４に固定されている。具体的には、補強板２００は、キートップ１０４の操作面１６８と裏面１１２との間に配置されるように、キートップ１０４の内部に埋設されている。
【００８２】
このように、補強板２００をインサート成形によってキートップ１０４に埋設した場合においても、補強板２００は、上述した実施形態と同様に、キートップ１０４の長手方向および短手方向における剛性を効果的に高めることができる。
【００８３】
次に、図１６〜図１８を参照して、本発明の他の実施形態に係るキースイッチ装置３００について説明する。なお、上述した実施形態と同様の部材については同じ符号を付し、詳細な説明を省略する。
【００８４】
キースイッチ装置３００は、上述した実施形態と同様の支持板１０２、キートップ１０４、第１リンク機構１０６、第２リンク機構１０７、第１フレーム部材１０８、第２フレーム部材１０９、スイッチ機構１１０、およびワイヤ機構１１４と、キートップ１０４の裏面１１２に取り付けられる補強板４００とを備える。
【００８５】
図１８に示すように、本実施形態に係る補強板４００は、第１補強板部４０１、第２補強板部４０２、および第３補強板部４０３を有する。第１補強板部４０１は、キートップ１０４の裏面１１２の右側領域に配置されており、第１ワイヤ部１７５のアーム１７８と第２ワイヤ部１７６のアーム１８８との間を、キートップ１０４の短手方向に沿って延在する短手方向板部４０１１を有する。短手方向板部４０１１は、第１リンク機構１０６とキートップ１０４の長手方向の右端との間に配置されている。
【００８６】
さらに、第１補強板部４０１は、短手方向板部４０１１の前端部（図１８の紙面下方側の端部）から右方向に向かって延出する第１長手方向板部４０１２と、短手方向板部４０１１の後端部（図１８の紙面上方側の端部）から右方向に向かって延出する第２長手方向板部４０１３とを有する。
【００８７】
第１補強板部４０１を構成する短手方向板部４０１１、第１長手方向板部４０１２、および第２長手方向板部４０１３によって、抜き部分Ｓ３が画定される。この抜き部分Ｓ３に相当する位置に、支持板１０２の第１軸受部１１８が配置される。
【００８８】
一方、第２補強板部４０２は、キートップ１０４の裏面１１２の左側領域に配置されており、第１ワイヤ部１７５のアーム１７８と第２ワイヤ部１７６のアーム１８８との間を、キートップ１０４の短手方向に沿って延在する短手方向板部４０２１を有する。短手方向板部４０２１は、第２リンク機構１０７とキートップ１０４の長手方向の左端との間に配置されている。
【００８９】
さらに、第２補強板部４０２は、短手方向板部４０２１の前端部から左方向に向かって延出する第１長手方向板部４０２２と、短手方向板部４０２１の後端部（図１８の紙面上方側の端部）から左方向に向かって延出する第２長手方向板部４０２３とを有する。
【００９０】
第２補強板部４０２を構成する短手方向板部４０２１、第１長手方向板部４０２２、および第２長手方向板部４０２３によって、抜き部分Ｓ４が画定される。この抜き部分Ｓ４に相当する位置に、支持板１０２の第２軸受部１２０が配置される。
【００９１】
第３補強板部４０３は、環状の補強板部である。具体的には、第３補強板部４０３は、スイッチ機構１１０の付勢部１３４と、キートップ１０４の裏面１１２との接触部位を取り囲むように、キートップ１０４の中央部に配置されている。
【００９２】
本実施形態においては、第３補強板部４０３は略矩形の外形を有しており、中心孔４０３１と、前端に形成された計２個の切り欠き４０３２と、後端に形成された計２個の切り欠き４０３３とを含む。中心孔４０３１は、スイッチ機構１１０の付勢部１３４に対応する位置に形成されており、付勢部１３４がキートップ１０４の裏面１１２に接触するのを可能とする。
【００９３】
切り欠き４０３２は、キートップ１０４の裏面１１２の後方側に設けられた爪部１７０のうち、キートップ１０４の中央領域に形成された２個の爪部１７０に対応する位置に形成されている。同様に、切り欠き４０３３は、キートップ１０４の裏面１１２の前方側に設けられた爪部１７１のうち、キートップ１０４の中央領域に形成された２個の爪部１７１に対応する位置に形成されている。
【００９４】
本実施形態に係る補強板４００においては、第１補強板部４０１、第２補強板部４０２、および第３補強板部４０３が、互いに分離されており、それぞれが取り付けられた領域において、キートップ１０４の剛性を高める機能を果たす。
【００９５】
具体的には、第１補強板部４０１の短手方向板部４０１１によって、キートップ１０４の右側領域の短手方向における剛性を高めることができる。これとともに、第１補強板部４０１の第１長手方向板部４０１２および第２長手方向板部４０１３と、長手方向に延びるアーム１７８および１８８とによって、キートップ１０４の右側領域の長手方向における剛性を高めることができる。
【００９６】
また、第２補強板部４０２の短手方向板部４０２１によって、キートップ１０４の左側領域の短手方向における剛性を高めることができる。これとともに、第２補強板部４０２の第１長手方向板部４０２２および第２長手方向板部４０２３と、長手方向に延びるアーム１７８および１８８とによって、キートップ１０４の左側領域の長手方向における剛性を高めることができる。
【００９７】
また、スイッチ機構１１０の付勢部１３４と、キートップ１０４の裏面１１２との接触部位を取り囲むように配置された第３補強板部４０３によって、付勢部１３４の周囲の剛性を高めることができる。このように、本実施形態に係る補強板４００も、上述した実施形態と同様に、アーム１７８および１８８とともに、キートップ１０４の長手方向および短手方向の双方において、剛性を高めることができる。その結果、キートップ１０４の変形によって誤動作が生じてしまうのを防止することができる。
【００９８】
なお、上述した実施形態においては、短手方向板部を、リンク機構と、キートップの長手方向端部との間に配置した場合について述べたが、これに限らず、例えば、短手方向板部を、スイッチ機構の付勢部と、リンク機構との間に配置してもよいし、他の部材と干渉することのない任意の位置に配置してもよい。
【００９９】
また、上述した実施形態においては、長手方向板部を、短手方向板部の前後方向の両端部に配置した場合について述べたが、これに限らず、例えば長手方向板部を短手方向板部の中央付近に配置してもよいし、他の部材と干渉することのない短手方向の任意の位置に配置してもよい。
【０１００】
また、上述した実施形態においては、環状板部は、中心孔を含む略矩形の形状を有している場合について述べたが、これに限らず、スイッチ機構の付勢部とキートップとの接触部位を取り囲むものであれば、例えば、多角形、円形、楕円形といった、如何なる形状を有していてもよい。また、環状板部は、接触部位の全周囲を取り囲むように形成されてもよいし、付勢部の周囲の一部を囲むものであってもよい。
【０１０１】
以上、発明の実施形態を通じて本発明を説明したが、上述の実施形態は、特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが、発明の解決手段に必須であるとは限らない。さらに、上述の実施形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。
【符号の説明】
【０１０２】
１００，３００    キースイッチ装置
１０２    支持板
１０４    キートップ
１０６    第１リンク機構
１０７    第２リンク機構
１０８    第１フレーム部材
１０９    第２フレーム部材
１１０    スイッチ機構
１１４    ワイヤ機構
２００，４００    補強板
【図１】
2014216262.tif 000003
【図２】
2014216262.tif 000004
【図３】
2014216262.tif 000005
【図４】
2014216262.tif 000006
【図５】
2014216262.tif 000007
【図６】
2014216262.tif 000008
【図７】
2014216262.tif 000009
【図８】
2014216262.tif 000010
【図９】
2014216262.tif 000011
【図１０】
2014216262.tif 000012
【図１１】
2014216262.tif 000013
【図１２】
2014216262.tif 000014
【図１３】
2014216262.tif 000015
【図１４】
2014216262.tif 000016
【図１５】
2014216262.tif 000017
【図１６】
2014216262.tif 000018
【図１７】
2014216262.tif 000019
【図１８】
2014216262.tif 000020