(57)【要約】【課題】  フロントフォークの改良に関し、磁気粘性流体緩衝器を利用する場合であっても、制御則によらず、所望の減衰特性を実現することが可能にする。【解決手段】  車輪の両側に起立する一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢを備えるフロントフォークにおいて、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの一方は、磁界の作用によって粘度が変化する磁気粘性流体を作動流体として利用する磁気粘性流体緩衝器ＤＡであり、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの他方は、油、水、水溶液等の液体を作動流体として利用する液圧緩衝器ＤＢである。【選択図】  図１
2014189113.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪の両側に起立する一対の緩衝器を備えるフロントフォークにおいて、
上記一対の緩衝器のうちの一方は、磁界の作用によって粘度が変化する磁気粘性流体を作動流体として利用する磁気粘性流体緩衝器であり、上記一対の緩衝器のうちの他方は、油、水、水溶液等の液体を作動流体として利用する液圧緩衝器であることを特徴とするフロントフォーク。
【請求項２】
上記液圧緩衝器の発生する伸側減衰力が圧側減衰力よりも高くなるように設定されていることを特徴とする請求項１に記載のフロントフォーク。
【請求項３】
上記磁気粘性流体圧緩衝器でフロントフォークにおける圧側減衰力を発生するとともに、
上記磁気粘性流体緩衝器は、通電時に磁界を発生させるコイルを備え、このコイルへの供給電流量を調節することにより上記磁気粘性流体の粘度を調節可能であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のフロントフォーク。
【請求項４】
上記液圧緩衝器でフロントフォークにおいて最低限必要とされる圧側減衰力を発生することを特徴とする請求項１または請求項２に記載のフロントフォーク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
フロントフォークの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、フロントフォークは、二輪車や三輪車等の鞍乗型車両の前輪を懸架するために利用されており、前輪を支える一対の緩衝器と、緩衝器を伸長方向に附勢して車体を弾性支持する懸架ばねとを備えている。当該フロントフォークにおいては、両緩衝器の合成の伸側減衰力が同圧側減衰力と比較して高くなる、図６に示すような、減衰特性(ピストン速度に対する減衰力変化)となることが好ましく、このような特性にすることで、低い圧側減衰力で突き上げ入力をいなすことができ、この後の伸長工程で高い伸側減衰力を発揮して、ばね上部材及びばね下部材の振動を素早く収束させることができる。
【０００３】
また、自動車に利用される緩衝器の中には、作動流体として磁気粘性流体を利用する磁気粘性流体緩衝器がある。例えば、図７に示すように、特許文献１に開示の磁気粘性流体緩衝器ＤＣは、単筒型に設定されており、筒状のシリンダ１００と、このシリンダ１００に出入りするピストンロッド２００と、このピストンロッド２００の先端に保持されてシリンダ１００内に形成されるロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２とを区画するピストン３００と、このピストン３００に形成されてロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２とを連通するピストン通路Ｌ１と、シリンダ１００内に形成されてシリンダ１００に出入りするピストンロッド体積分のシリンダ内容積変化を補償する気室ｒ３と、シリンダ１００の内周面に摺接してピストン側室ｒ２と気室ｒ３とを区画するフリーピストン４００とを備え、ロッド側室ｒ１及びピストン側室ｒ２に作動流体としての磁気粘性流体が充填され、上記気室ｒ３に圧縮された気体が封入されている。
【０００４】
さらに、磁気粘性流体緩衝器ＤＣは、ピストン通路Ｌ１を通過する磁気粘性流体の粘度を調節する粘度調節手段Ｖ６を備えており、この粘度調節手段Ｖ６は、ピストン３００に設けられるコイルと、このコイルに通電する通電手段とからなる。そして、通電手段でコイルに電流を流すと、ピストン通路Ｌ１に磁界が発生するようになっており、ピストン通路Ｌ１を流れる磁気粘性流体の粘度を調節できる。磁気粘性流体緩衝器ＤＣが伸縮時に発生する減衰力は、ピストン３００で加圧された室の磁気粘性流体がピストン通路Ｌ１通過して他方の室に移動する際の抵抗に起因し、この抵抗は磁気粘性流体の粘度によって変化するので、粘度調節手段Ｖ６で磁気粘性流体緩衝器ＤＣの減衰力を調節することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−１２９５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記従来の磁気粘性流体緩衝器ＤＣでは、コイルに流れる電流量が同じ場合、伸側減衰力と圧側減衰力が略等しくなるが、スカイフック制御則に則りコイルへの供給電流量を適宜調節しているので、所望の減衰特性とすることができる。しかしながら、上記従来の磁気粘性流体緩衝器ＤＣをフロントフォークに利用する場合には、制御則によらず、例えば、図６に示すような、所望の減衰力特性を得ることが好ましい。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、磁気粘性流体緩衝器を利用する場合であっても、制御則によらず、所望の減衰特性を実現することが可能なフロントフォークを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するための手段は、車輪の両側に起立する一対の緩衝器を備えるフロントフォークにおいて、上記一対の緩衝器のうちの一方は、磁界の作用によって粘度が変化する磁気粘性流体を作動流体として利用する磁気粘性流体緩衝器であり、上記一対の緩衝器のうちの他方は、油、水、水溶液等の液体を作動流体として利用する液圧緩衝器であることである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のフロントフォークによれば、磁気粘性流体緩衝器を利用する場合であっても、制御則によらず、所望の減衰特性を実現することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施の形態に係るフロントフォークを構成する一対の緩衝器のうちの一方である磁気粘性流体緩衝器を部分的に切欠いて示した正面図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係るフロントフォークを構成する一対の緩衝器のうちの他方である液圧緩衝器を部分的に切欠いて示した正面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係るフロントフォークを構成する一対の緩衝器のうちの一方である磁気粘性流体緩衝器の減衰特性を示した図である。
【図４】本発明の一実施の形態に係るフロントフォークを構成する一対の緩衝器のうちの他方である液圧緩衝器の減衰特性を示した図である。
【図５】本発明の一実施の形態に係るフロントフォークの減衰特性を示した図である。
【図６】従来のフロントフォークの減衰特性を示した図である。
【図７】従来の磁気粘性流体緩衝器の概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に本発明の一実施の形態に係るフロントフォークについて、図面を参照しながら説明する。いくつかの図面を通して付された同じ符号は、同じ部品か対応する部品を示す。
【００１２】
図１，２に示すように、本実施の形態に係るフロントフォークは、車輪の両側に起立する一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢを備えており、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの一方は、磁界の作用によって粘度が変化する磁気粘性流体を作動流体として利用する磁気粘性流体緩衝器ＤＡであり、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの他方は、油、水、水溶液等の液体を作動流体として利用する液圧緩衝器ＤＢである。
【００１３】
フロントフォークの構成は周知であるので詳細に図示しないが、一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢと、これら緩衝器ＤＡ，ＤＢを連結するとともに車体の骨格となる車体フレームに連結される図示しない車体側ブラケットと、各緩衝器ＤＡ，ＤＢを前輪の車軸に連結する車輪側ブラケット５とを備えて構成されている。各緩衝器ＤＡ，ＤＢは、アウターチューブｔ１と、このアウターチューブｔ１に出入りするインナーチューブｔ２とからなり、各緩衝器ＤＡ，ＤＢの外殻となるテレスコピック型の緩衝器本体Ｔを備えている。そして、上記アウターチューブｔ１に車体側ブラケットが連結され、上記インナーチューブｔ２に車輪側ブラケット５が連結されているので、路面からの突き上げ入力があると、インナーチューブｔ２がアウターチューブｔ１に進入することができ、伸縮可能となっている。なお、本実施の形態において、アウターチューブｔ１が車体側に連結されるとともにインナーチューブｔ２が車輪側に連結されて、フロントフォークが倒立型に設定されているが、アウターチューブｔ１が車輪側に連結されるとともにインナーチューブｔ２が車体側に連結されて、フロントフォークが正立型に設定されるとしてもよい。
【００１４】
一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうち、一方の緩衝器が磁気粘性流体緩衝器ＤＡであり、他方の緩衝器が液圧緩衝器ＤＢであり、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの緩衝器本体Ｔに各緩衝器ＤＡ，ＤＢを伸長方向に附勢して車体を弾性支持する懸架ばねＳ１がそれぞれ収容されている。そして、この懸架ばねＳ１で前輪に入力される突き上げ入力を吸収することができる。本実施の形態において、懸架ばねＳ１はコイルばねからなるが、エアばねからなるとしてもよい。また、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの緩衝器本体Ｔでは、上側開口がキャップ部材４で塞がれ、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの下側開口が車輪側ブラケット５で塞がれ、アウターチューブｔ１とインナーチューブｔ２の重複部の間に形成される筒状隙間の下側開口がダストシールとオイルシールからなるシール部材Ｃ１，Ｃ２で塞がれているので、各緩衝器本体Ｔ内に収容される液体や気体が外気側に漏れないようになっている。
【００１５】
磁気粘性流体緩衝器ＤＡは、図１に示すように、緩衝器本体Ｔと、この緩衝器本体Ｔの軸心部に起立する筒状のシリンダ１Ａと、緩衝器本体Ｔの伸縮に伴いシリンダ１Ａに出入りするピストンロッド２Ａと、このピストンロッド２Ａの先端に保持されてシリンダ１Ａ内に形成されるロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２とを区画するピストン３Ａと、ロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２に充填される作動流体としての磁気粘性流体と、シリンダ１Ａの反ピストンロッド側にシリンダ内容積を補償する気室ｒ３を区画するフリーピストン４とを備えている。気室ｒ３には、気体が圧縮されながら封入されており、磁気粘性流体を常に加圧している。
【００１６】
シリンダ１Ａは、インナーチューブｔ２の軸心部に同軸となるように車輪側ブラケット５に固定されている。具体的には、車輪側ブラケット５は、有底筒状に形成されており、車輪側ブラケット５の上側開口部分５ａ内周にインナーチューブｔ２の下端部が螺合されている。車輪側ブラケット５の底部５ｂには、封止部材６がボルト６０で固定されており、上記シリンダ１Ａは、この封止部材６の外周に螺合されている。シリンダ１Ａと封止部材６との間には、環状のＯリングＣ３が設けられ、シリンダ１Ａと封止部材６との間を塞いでいる。また、シリンダ１Ａの上側開口部分には、環状のロッドガイド７Ａが固定されており、このロッドガイド７Ａの軸心部をピストンロッド２Ａが貫通している。そして、シリンダ１Ａとロッドガイド７Ａとの間が環状のＯリングＣ４で塞がれるとともに、ロッドガイド７Ａの内周にはピストンロッド２Ａの外周面に摺接する環状のシール部材Ｃ５，Ｃ６が保持されているので、ピストンロッド２Ａとロッドガイド７Ａとの間がシール部材Ｃ５，Ｃ６で塞がれる。
【００１７】
つまり、上記構成により、シリンダ１Ａの上下の開口が塞がれるので、シリンダ１Ａ内に収容される磁気粘性流体が外側に漏れない。また、シリンダ１Ａと緩衝器本体Ｔとの間には、アウターチューブｔ１とインナーチューブｔ２の重複部の間に配置され、インナーチューブｔ２をアウターチューブｔ１に出入り自在に軸支する一対のブッシュＢ１，Ｂ２の摺動面を潤滑するための潤滑液が収容されているが、上記構成を備えることで、磁気粘性流体と潤滑液が混じらないようになっている。このため、この潤滑液は、後述の液圧緩衝器ＤＢにおいて、作動流体として利用される作動油と同じ液体であってもよい。
【００１８】
ロッドガイド７Ａを貫通するピストンロッド２Ａは、キャップ部材４に吊り下げられた状態に保持されており、アウターチューブｔ１の軸心部に起立している。さらに、ピストンロッド２Ａの図１中下側は、ロッドガイド７Ａの内周に嵌合する環状のブッシュ７０で軸方向に移動自在に軸支されながらシリンダ１Ａに出入りする。ピストンロッド２Ａは、筒状に形成されており、その内側に後述の粘度調節手段Ｖ１を構成するコイルｖ１０に電流を流すための配線ｖ１１が通っている。また、ピストンロッド２Ａの先端には、ピストン３Ａが保持されるとともに、ピストンロッド２Ａの外周には、ピストン３Ａとロッドガイド７Ａとの間に配置されるリバウンドばねＳ２が設けられており、このリバウンドばねＳ２で磁気粘性流体緩衝器ＤＡの最伸長時の衝撃を吸収できるようになっている。なお、本実施の形態のリバウンドばねＳ２は、コイルばねからなるが、ゴム等の弾性体からなるとしてもよい。
【００１９】
ピストン３Ａは、ピストンロッド２Ａの先端部外周に螺合するピストンアッシー３０と、このピストンアッシー３０の外周に配置されピストンアッシー３０との間にピストン通路Ｌ１を形成する環状のリング３１と、このリング３１をピストンアッシー３０に連結する環状のプレート３２とを備えて構成されている。ピストンアッシー３０とリング３１は、ともに磁性体で形成されており、ピストン通路Ｌ１は、ピストンアッシー３０とリング３１の間に形成される環状の隙間からなる。また、プレート３２には、上下に貫通する符示しない孔が形成されており、プレート３２がピストン通路Ｌ１におけるロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２との連通を妨げないようになっている。
【００２０】
ピストン通路Ｌ１を通過する磁気粘性流体の粘度は、粘度調節手段Ｖ１で調節することができる。この粘度調節手段Ｖ１は、ピストンアッシー３０の外周に巻き回されるコイルｖ１０と、このコイルｖ１０に通電する通電手段とからなり、この通電手段は、コイルｖ１０に流れる電流量を調節可能な図示しないコントローラと、このコントローラとコイルｖ１０とをつなぐ配線ｖ１１とを備えており、コイルｖ１０に通電することでピストン通路Ｌ１に磁界を発生させられるようになっている。上記コントローラは、緩衝器本体Ｔの外側に設けられているので、配線ｖ１１の一部ｖ１１ａがピストンロッド２Ａの内側を通って緩衝器本体Ｔの外に延びている。コイルｖ１０への供給電流量は、本実施の形態において、使用者がコントローラを操作することで上記供給電流量が大きいほうから『大』、『中』、『小』の三段階に調節できるようになっており、使用者がコントローラを操作したときにのみコイルｖ１０への供給電流量が変わるようになっている。なお、コイルｖ１０への供給電流量の調節は、適宜変更することが可能であり、通電のＯＮ／ＯＦＦでであっても、三段階以外の多段階調節であっても、無段階調節であってもよい。
【００２１】
磁気粘性流体は、油等の液体中に強磁性を有する微粒子を分散させた液体であり、磁界の作用により高粘度化する。磁気粘性流体の粘度は、磁界の強さに応じて変わり、磁界を除くともとの状態に戻る。また、磁気粘性流体は、シリンダ１Ａ内におけるピストン３Ａの図１中上側に形成されるロッド側室ｒ１と、シリンダ１Ａ内におけるピストン３Ａの図１中下側に形成されるピストン側室ｒ２に充填されている。
【００２２】
つづいて、磁気粘性流体緩衝器ＤＡの作動について説明する。
【００２３】
ピストンロッド２Ａがシリンダ１Ａから退出する磁気粘性流体緩衝器ＤＡの伸長時には、ピストン３Ａで加圧されたロッド側室ｒ１の磁気粘性流体がピストン通路Ｌ１を通過してピストン側室ｒ２に移動するので、磁気粘性流体緩衝器ＤＡは、磁気粘性流体がピストン通路Ｌ１を通過する際の抵抗に起因する伸側減衰力を発生する。このとき、シリンダ１Ａから退出したピストンロッド体積分、シリンダ内容積が増加するが、フリーピストン４が図１中上側に移動して気室ｒ３が拡大するので、シリンダ内容積増加分を気室ｒ３で補償できる。
【００２４】
反対に、ピストンロッド２Ａがシリンダ１Ａ内に進入する磁気粘性流体緩衝器ＤＡの圧縮時には、ピストン３Ａで加圧されたピストン側室ｒ２の磁気粘性流体がピストン通路Ｌ１を通過してロッド側室ｒ１に移動するので、磁気粘性流体緩衝器ＤＡは、磁気粘性流体がピストン通路Ｌ１を通過する際の抵抗に起因する圧側減衰力を発生する。このとき、シリンダ１Ａ内に進入したピストンロッド体積分、シリンダ内容積が減少するが、フリーピストン４が図１中下側に移動して気室ｒ３が収縮するので、シリンダ内容積減少分を気室ｒ３で補償できる。
【００２５】
磁気粘性流体緩衝器ＤＡ単独での減衰特性(ピストン速度に対する減衰力変化)は、図３に示すように、伸側と圧側で略同じになる。また、上記したように、コイルｖ１０への供給電流量を三段階に調節することができ、上記供給電流量が大きくなるほど減衰力が高くなる。図３中破線ＤＡ１は、供給電流量を『大』に設定したときの伸側の減衰特性を示し、図３中破線ＤＡ２は、同じく供給電流量を『大』に設定したときの圧側の減衰特性を示し、図３中実線ＤＡ３は、供給電流量を『中』に設定したときの伸側の減衰特性を示し、図３中実線ＤＡ４は、同じく供給電流量を『中』に設定したときの圧側の減衰特性を示し、図３中一点鎖線ＤＡ５は、供給電流量を『小』に設定したときの伸側の減衰特性を示し、図３中一点鎖線ＤＡ６は、同じく供給電流量を『小』に設定したときの圧側の減衰特性を示している。
【００２６】
次に、磁気粘性流体緩衝器ＤＡと対となる液圧緩衝器ＤＢは、図２に示すように、緩衝器本体Ｔと、この緩衝器本体Ｔの軸心部に起立する筒状のシリンダ１Ｂと、緩衝器本体Ｔの伸縮に伴いシリンダ１Ｂに出入りするピストンロッド２Ｂと、このピストンロッド２Ｂの先端に保持されてシリンダ１Ｂ内に形成されるロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２とを区画するピストン３Ｂとを備えており、ロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２に作動流体としての油（以下、作動油という）が充填されている。シリンダ１Ｂと緩衝器本体Ｔとの間には、シリンダ内容積を補償するためのリザーバｒ４が形成されており、作動油が貯留されるとともに、その液面を介して上側に気体が封入されている。なお、液圧緩衝器ＤＢの作動流体は、水、水溶液等、油以外の他の液体からなるとしてもよい。
【００２７】
シリンダ１Ｂは、インナーチューブｔ２の軸心部に同軸となるように車輪側ブラケット５に固定されている。具体的には、車輪側ブラケット５の上側開口部分５ａ内周にインナーチューブｔ２の下端部が螺合されるとともに、車輪側ブラケットの底部５ｂには、ベースロッド８がボルト８０で固定されており、シリンダ１Ｂは、このベースロッド８の外周に螺合されている。また、シリンダ１Ｂの上側開口部分には、環状のロッドガイド７Ｂが固定されており、このロッドガイド７Ｂの軸心部をピストンロッド２Ｂが貫通している。
【００２８】
ピストンロッド２Ｂは、キャップ部材４に吊り下げられた状態に保持されており、アウターチューブｔ１の軸心部に起立している。さらに、ピストンロッド２Ｂの下側は、ロッドガイド７Ｂの内周に嵌合する環状のブッシュ７０で軸方向に移動自在に軸支されながらシリンダ１Ｂに出入りする。ピストンロッド２Ｂの先端には、ピストン３Ｂが保持されるとともに、ピストンロッド２Ｂの外周には、ピストン３Ｂとロッドガイド７Ｂとの間に配置されるリバウンドばねＳ２が設けられており、このリバウンドばねＳ２で液圧緩衝器ＤＢの最伸長時の衝撃を吸収できるようになっている。なお、本実施の形態のリバウンドばねＳ２は、コイルばねからなるが、ゴム等の弾性体からなるとしてもよい。
【００２９】
ピストン３Ｂは、シリンダ１Ｂの内周面に摺接し、シリンダ１Ｂ内においてピストン３Ｂの上側に形成されるロッド側室ｒ１と、シリンダ１Ｂ内においてピストン３Ｂの下側に形成されるピストン側室ｒ２とを区画している。ピストン３Ｂには、ロッド側室ｒ１とピストン側室ｒ２とを連通する伸側と圧側のピストン通路Ｌ２，Ｌ３が形成されるとともに、伸側のピストン通路Ｌ２の出口を開閉可能に塞ぎ伸側のピストン通路Ｌ２をロッド側室ｒ１からピストン側室ｒ２に移動する作動油の流れを許容し反対方向の流れを阻止する伸側減衰弁Ｖ２と、圧側のピストン通路Ｌ３の出口を開閉可能に塞ぎ圧側のピストン通路Ｌ３をピストン側室ｒ２からロッド側室ｒ１に移動する作動油の流れを許容し反対方向の流れを阻止する圧側逆止弁Ｖ３が積層されている。
【００３０】
もどって、シリンダ１Ｂを車輪側ブラケット５に固定するベースロッド８は、シリンダ８が螺合する基端部８ａと、この基端部８ａから上側に延びる軸部８ｂとを備えており、この軸部８ｂの先端にベース部材９が固定されている。シリンダ１Ｂの下部には、シリンダ１Ｂの内側と外側（リザーバｒ４）とを連通する通孔１０が形成されており、ベース部材９は、通孔１０よりも上側に配置されてピストン側室ｒ２とリザーバｒ４とを区画している。ベース部材９には、ピストン側室ｒ２とリザーバｒ４とを連通する伸側と圧側のベース部材通路Ｌ４，Ｌ５が形成されるとともに、伸側のベース部材通路Ｌ４の出口を開閉可能に塞ぎ伸側のベース部材通路Ｌ４をリザーバｒ４からピストン側室ｒ２に移動する作動油の流れを許容し反対方向の流れを阻止する伸側逆止弁Ｖ４と、圧側のベース部材通路Ｌ５の出口を開閉可能に塞ぎ圧側のベース部材通路Ｌ５をピストン側室ｒ２からリザーバｒ４へ移動する作動油の流れを許容し反対方向の流れを阻止する圧側減衰弁Ｖ５が積層されている。
【００３１】
つづいて、液圧緩衝器ＤＢの作動について説明する。
【００３２】
ピストンロッド２Ｂがシリンダ１Ｂから退出する液圧緩衝器ＤＢの伸長時には、ピストン３Ｂで加圧されたロッド側室ｒ１の作動油が伸側のピストン通路Ｌ２を通過してピストン側室ｒ２に移動するとともに、シリンダ１Ｂから退出したピストンロッド体積分の作動油が伸側のベース部材通路Ｌ４を通過してリザーバｒ４からピストン側室ｒ２に移動するので、液圧緩衝器ＤＢは、作動油が伸側のピストン通路Ｌ２及びベース部材通路Ｌ４を通過する際の伸側減衰弁Ｖ２及び伸側逆止弁Ｖ４の抵抗に起因する伸側減衰力を発生する。なお、伸側逆止弁Ｖ４の開弁圧は低く設定されているので、本実施の形態において、液圧緩衝器ＤＢの発生する伸側減衰力は、主に伸側減衰弁Ｖ２の抵抗に起因する。
【００３３】
反対に、ピストンロッド２Ｂがシリンダ１Ｂ内に進入する液圧緩衝器ＤＢの圧縮時には、ピストン３Ｂで加圧されたピストン側室ｒ２の作動油が圧側のピストン通路Ｌ３を通過してロッド側室ｒ１に移動するとともに、シリンダ１Ｂに進入したピストンロッド体積分の作動油が圧側のベース部材通路Ｌ５を通過してピストン側室ｒ２からリザーバｒ４に移動するので、液圧緩衝器ＤＢは、作動油が圧側のピストン通路Ｌ３及びベース部材通路Ｌ５を通過する際の圧側逆止弁Ｖ３及び圧側減衰弁Ｖ５の抵抗に起因する圧側減衰力を発生する。なお、圧側逆止弁Ｖ３の開弁圧は低く設定されているので、本実施の形態において、液圧緩衝器ＤＢの発生する圧側減衰力は、主に圧側減衰弁Ｖ５の抵抗に起因する。
【００３４】
液圧緩衝器ＤＢ単独での減衰特性(ピストン速度に対する減衰力変化)は、図４に示すように、伸側減衰力が大きく、圧側減衰力が小さくなるように設定されており、図４中実線ＤＢ１は、伸側の減衰特性を示し、図４中実線ＤＢ２は、圧側の減衰特性を示している。このため、上記したように磁気粘性流体緩衝器ＤＡの発生する伸側減衰力と圧側減衰量が略同じであっても、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの合成の特性となるフロントフォークの減衰特性が図５に示すようになり、図６に示す従来のフロントフォークの所望の減衰特性と近似させることができる。また、上記したように、コイルｖ１０への供給電流量を三段階に調節できるので、供給電流量を『大』に設定したときのフロントフォークにおける伸側の減衰特性は、図５中破線Ｆ１で示すようになり、供給電流量を『大』に設定したときのフロントフォークにおける圧側の減衰特性は、図５中破線Ｆ２で示すようになり、供給電流量を『中』に設定したときのフロントフォークにおける伸側の減衰特性は、図５中実線Ｆ３で示すようになり、供給電流量を『中』に設定したときのフロントフォークにおける圧側の減衰特性は、図５中実線Ｆ４で示すようになり、供給電流量を『低』に設定したときのフロントフォークにおける伸側の減衰特性は、図５中一点鎖線Ｆ５で示すようになり、供給電流量を『低』に設定したときのフロントフォークにおける圧側の減衰特性は、図５中一点鎖線Ｆ６で示すようになる。
【００３５】
また、本実施の形態において、図４中実線ＤＢ２で示すように、液圧緩衝器ＤＢの発生する圧側減衰力が極めて低くなるように設定されているので、フロントフォークの発生する圧側減衰力は、主に、磁気粘性流体緩衝器ＤＡの圧側減衰力によるものである。したがって、フロントフォークの発生する圧側減衰力が所望の減衰力となるように磁気粘性流体緩衝器ＤＡの圧側減衰力を設定し、フロントフォークの発生する伸側減衰力が所望の減衰力となるように、磁気粘性流体緩衝器ＤＡで不足する伸側減衰力を液圧緩衝器ＤＢで補うように設定すればよく、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの減衰力を設定し易い。なお、磁気粘性流体緩衝器ＤＡや液圧緩衝器ＤＢの減衰力及び減衰特性は、適宜変更することが可能である。例えば、液圧緩衝器ＤＢの圧側減衰力をフロントフォークにおいて最低限必要とされる圧側減衰力になるように設定しておけば、磁気粘性流体緩衝器ＤＡへの通電が不能となるようなフェール時に、液圧緩衝器ＤＢで圧側減衰力を発生することができ、液圧緩衝器ＤＢをフェールセーフ用に利用することができる。
【００３６】
つづいて、本実施の形態に係るフロントフォークの作用効果について説明する。本実施の形態においては、液圧緩衝器ＤＢの圧側減衰力が極めて低く設定されており、磁気粘性流体緩衝器ＤＡでフロントフォークにおける圧側減衰力を発生する。
【００３７】
上記構成によれば、フロントフォークの発生する圧側減衰力が所望の減衰力となるように磁気粘性流体緩衝器ＤＡの圧側減衰力を設定し、フロントフォークの発生する伸側減衰力が所望の減衰力となるように、磁気粘性流体緩衝器ＤＡで不足する伸側減衰力を液圧緩衝器ＤＢで補うように設定すればよく、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの減衰力を設定し易い。しかし、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの発生する減衰力及び減衰特性は、適宜変更することが可能である。
【００３８】
また、本実施の形態において、液圧緩衝器ＤＢの発生する伸側減衰力が圧側減衰力よりも高くなるように設定されている。
【００３９】
上記構成によれば、磁気粘性流体緩衝器ＤＡの発生する伸側減衰力と圧側減衰力が同じであっても、両緩衝器ＤＡ，ＤＢの合成の伸側減衰力を同圧側減衰力よりも高くすることができる。したがって、低い圧側減衰力で突き上げ入力をいなすとともに、この後の伸長工程で高い伸側減衰力を発揮して、ばね上部材及びばね下部材の振動を素早く収束させることができる。しかし、フロントフォークの発生する圧側減衰力が伸側減衰力よりも高くなることが好ましい場合には、液圧緩衝器ＤＢの発生する圧側減衰力を伸側減衰力よりも高くすればよい。
【００４０】
また、上記実施の形態において、フロントフォークは、車輪の両側に起立する一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢを備えており、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの一方は、磁界の作用によって粘度が変化する磁気粘性流体を作動流体として利用する磁気粘性流体緩衝器ＤＡであり、上記一対の緩衝器ＤＡ，ＤＢのうちの他方は、油、水、水溶液等の液体を作動流体として利用する液圧緩衝器ＤＢである。
【００４１】
上記構成によれば、フロントフォークの緩衝器として磁気粘性流体緩衝器ＤＡを利用する場合であっても、磁気粘性流体緩衝器ＤＡと対となる液圧緩衝器ＤＢで、磁気粘性流体緩衝器ＤＡで不足する減衰力を補うことができるので、制御則によらず、所望の減衰特性を実現することが可能となる。なお、磁気粘性流体緩衝器ＤＡや液圧緩衝器ＤＢの構成は、図示する限りではなく、適宜変更することが可能である。
【００４２】
以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱することなく改造、変形及び変更を行うことができることは理解すべきである。
【符号の説明】
【００４３】
ＤＡ  磁気粘性流体緩衝器
ＤＢ  液圧緩衝器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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