(57)【要約】      （修正有）【課題】レンズ枚数が少なく、コマフレア、非点収差、軸上の球面収差を良好に補正して優れた光学性能を達成でき、Ｆナンバー（口径比）が１．８程度の明るい大口径レンズ系を提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズ、正の第２レンズ、及び負の第３レンズからなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズ、正の第５レンズ、及び正の第６レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足する大口径レンズ系。（１）１．０３＜Ｌ２ｆ／ｆ＜１．８３（２）０．３＜（ｒ５−ｒ４）／（ｒ５＋ｒ４）＜０．８但し、Ｌ２ｆ：第２レンズの焦点距離、ｆ：全系の焦点距離、ｒ４：第２レンズの像側の面の曲率半径、ｒ５：第３レンズの物体側の面の曲率半径。【選択図】図１
2014026184.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる大口径レンズ系において、
前群は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ、正の屈折力の第２レンズ、及び負の屈折力の第３レンズからなり、
後群は、物体側から順に、負の屈折力の第４レンズ、正の屈折力の第５レンズ、及び正の屈折力の第６レンズからなり、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする大口径レンズ系。
（１）１．０３＜Ｌ２ｆ／ｆ＜１．８３
（２）０．３＜（ｒ５−ｒ４）／（ｒ５＋ｒ４）＜０．８
但し、
Ｌ２ｆ：第２レンズの焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離、
ｒ４：第２レンズの像側の面の曲率半径、
ｒ５：第３レンズの物体側の面の曲率半径。
【請求項２】
請求項１記載の大口径レンズ系において、第１レンズは物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである大口径レンズ系。
【請求項３】
請求項１または２記載の大口径レンズ系において、次の条件式（３）を満足する大口径レンズ系。
（３）１．０＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜１．４５
但し、
ｒ１：第１レンズの物体側の面の曲率半径、
ｒ２：第１レンズの像側の面の曲率半径。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の大口径レンズ系において、後群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負の屈折力の第４レンズ、像側に凸面を向けた正の屈折力の第５レンズ、及び正の屈折力の第６レンズからなる大口径レンズ系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の大口径レンズ系において、第４レンズと第５レンズが接合されている大口径レンズ系。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の大口径レンズ系において、次の条件式（４）を満足する大口径レンズ系。
（４）−２１＜Ｌ４５ｆ／ｆ＜−４
但し、
Ｌ４５ｆ：第４レンズと第５レンズの合成焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の大口径レンズ系において、次の条件式（５）を満足する大口径レンズ系。
（５）−１．２＜ｒ６／ｒ７＜−０．８５
但し、
ｒ６：第３レンズの像側の面の曲率半径、
ｒ７：第４レンズの物体側の面の曲率半径。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか１項記載の大口径レンズ系において、次の条件式（６）を満足する大口径レンズ系。
（６）１．７５＜（Ｌ１Ｎ＋Ｌ２Ｎ＋Ｌ５Ｎ＋Ｌ６Ｎ）／４＜１．８２
但し、
ＬｉＮ：第ｉレンズのｄ線に対する屈折率。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大口径レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
写真用の明るい撮影レンズ系として、ガウス型の撮影レンズ系が多用されており、大口径化、小型化、高性能化、低コスト化などを狙って開発が進められている。
【０００３】
例えば特許文献１−４には、開口絞りを挟んで前群と後群を向かい合わせ、前群を正正負の３枚構成とし、後群を負正正の３枚構成としたガウス型の撮影レンズ系が開示されている。
【０００４】
しかし、特許文献１の撮影レンズ系は、前群の２枚目の正レンズのパワーが不適切であるため、非点収差や軸上の球面収差を良好に補正できない。またＦナンバーが２．８程度であり大口径化が不十分である。
【０００５】
特許文献２の撮影レンズ系は、非点収差やコマフレアを良好に補正できない。またＦナンバーが４．５程度であり大口径化が不十分である。
【０００６】
特許文献３の撮影レンズ系は、接合レンズを含ませないことで設計上の自由度を増やし、収差補正を行っている。しかし、開口絞りの後方に位置する後群の負レンズと正レンズの間の空気間隔感度が非常に高く、高精度な組立技術が必要になる。またコマフレア、非点収差、軸上の球面収差を良好に補正できない。
【０００７】
特許文献４の撮影レンズ系は、Ｆナンバーが１．５程度であり大口径化を達成している。しかし、最終レンズ（後群の最も像側の正レンズ）に非球面レンズを使用しているため、レンズ最終面の形状が変曲点を持つことになり高精度な成形技術が要求され、レンズコストが高くなる。またコマフレアを良好に補正できない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平６−３３７３４８号公報
【特許文献２】特開平１１−１８３７９２号公報
【特許文献３】特開２００１−２８１５３５号公報
【特許文献４】特開２０００−３３００１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は以上の問題意識に基づいてなされたものであり、レンズ枚数が少なく、コマフレア、非点収差、軸上の球面収差を良好に補正して優れた光学性能を達成でき、Ｆナンバー（口径比）が１．８程度の明るい大口径レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の大口径レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる大口径レンズ系において、前群は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ、正の屈折力の第２レンズ、及び負の屈折力の第３レンズからなり、後群は、物体側から順に、負の屈折力の第４レンズ、正の屈折力の第５レンズ、及び正の屈折力の第６レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）１．０３＜Ｌ２ｆ／ｆ＜１．８３
（２）０．３＜（ｒ５−ｒ４）／（ｒ５＋ｒ４）＜０．８
但し、
Ｌ２ｆ：第２レンズの焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離、
ｒ４：第２レンズの像側の面の曲率半径、
ｒ５：第３レンズの物体側の面の曲率半径、
である。
【００１１】
第１レンズは物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとすることができる。
【００１２】
本発明の大口径レンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）１．０＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜１．４５
但し、
ｒ１：第１レンズの物体側の面の曲率半径、
ｒ２：第１レンズの像側の面の曲率半径、
である。
【００１３】
後群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負の屈折力の第４レンズ、像側に凸面を向けた正の屈折力の第５レンズ、及び正の屈折力の第６レンズから構成することができる。
【００１４】
第４レンズと第５レンズは接合することが好ましい。
【００１５】
本発明の大口径レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）−２１＜Ｌ４５ｆ／ｆ＜−４
但し、
Ｌ４５ｆ：第４レンズと第５レンズの合成焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離、
である。
【００１６】
本発明の大口径レンズ系は、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）−１．２＜ｒ６／ｒ７＜−０．８５
但し、
ｒ６：第３レンズの像側の面の曲率半径、
ｒ７：第４レンズの物体側の面の曲率半径、
である。
【００１７】
本発明の大口径レンズ系に含まれる正レンズは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
（６）１．７５＜（Ｌ１Ｎ＋Ｌ２Ｎ＋Ｌ５Ｎ＋Ｌ６Ｎ）／４＜１．８２
但し、
ＬｉＮ：第ｉレンズのｄ線に対する屈折率、
である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、レンズ枚数が少なく、コマフレア、非点収差、軸上の球面収差を良好に補正して優れた光学性能を達成でき、Ｆナンバー（口径比）が１．８程度の明るい大口径レンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明による大口径レンズ系の数値実施例１の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における縦収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】本発明による大口径レンズ系の数値実施例２の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における縦収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】本発明による大口径レンズ系の数値実施例３の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における縦収差図である。
【図９】図７の構成における横収差図である。
【図１０】本発明による大口径レンズ系の数値実施例４の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図１１】図１０の構成における縦収差図である。
【図１２】図１０の構成における横収差図である。
【図１３】本発明による大口径レンズ系の数値実施例５の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における縦収差図である。
【図１５】図１３の構成における横収差図である。
【図１６】本発明による大口径レンズ系の数値実施例６の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図１７】図１６の構成における縦収差図である。
【図１８】図１６の構成における横収差図である。
【図１９】本発明による大口径レンズ系の数値実施例７の無限遠合焦時のレンズ構成図である。
【図２０】図１９の構成における縦収差図である。
【図２１】図１９の構成における横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本実施形態の大口径レンズ系は、図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６及び図１９の各数値実施例１−７に示すように、物体側から順に、正の屈折力の前群ＧＦ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の後群ＧＲからなる。
前群ＧＦは、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズＬ１、正の屈折力の第２レンズＬ２、及び負の屈折力の第３レンズＬ３からなる。
後群ＧＲは、物体側から順に、負の屈折力の第４レンズＬ４、正の屈折力の第５レンズＬ５、及び正の屈折力の第６レンズＬ６からなる。第４レンズＬ４と第５レンズＬ５は接合されている。
【００２１】
前群ＧＦにおいて、正の屈折力の第１レンズＬ１と第２レンズＬ２は物体側に凸面を向けており、負の屈折力の第３レンズＬ３は像側に凹面を向けている。後群ＧＲにおいて、負の屈折力の第４レンズＬ４は物体側に凹面を向けており、正の屈折力の第５レンズＬ５と第６レンズＬ６は像側に凸面を向けている。また第４レンズＬ４と第５レンズＬ５は接合されている。従って、本実施形態の大口径レンズ系のレンズ構成は５群６枚のガウスタイプである。第４レンズＬ４と第５レンズＬ５を接合することで、球面収差と色収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
【００２２】
本実施形態の大口径レンズ系は、前群ＧＦにおいて、第２レンズＬ２のパワーと、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３の間の空気レンズのパワーとを適切に設定することで、非球面レンズを用いることなく、コマフレア、非点収差、球面収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることに成功している。非球面レンズが不要となるので、樹脂非球面レンズの環境温度変化による性能劣化が無い。またガラスモールド非球面レンズによるコストアップも無い。
【００２３】
条件式（１）は、第２レンズＬ２の焦点距離と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式（１）を満足することで、コマフレアと非点収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（１）の上限を超えると、第２レンズＬ２のパワーが弱くなりすぎて、コマフレアの補正が困難になる。
条件式（１）の下限を超えると、第２レンズＬ２のパワーが強くなりすぎて、
非点収差の補正が困難になる。
【００２４】
条件式（２）は、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３の間の空気レンズのパワーを規定している。条件式（２）を満足することで、コマフレア、非点収差、球面収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（２）の上限を超えると、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３の間の空気レンズの発散作用が強くなりすぎて、軸上の球面収差が過剰補正になる。また非点収差の補正が困難になる。
条件式（２）の下限を超えると、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３の間の空気レンズの発散作用が弱くなりすぎて、開口絞りＳの前後の負レンズ（第３レンズＬ３と第４レンズＬ４）の作用が強くなってコマフレアが大きく発生する。
【００２５】
条件式（３）は、前群ＧＦ中の第１レンズＬ１の具体的形状（シェーピングファクター）を規定している。条件式（３）を満足することで、軸上の球面収差と軸外の像面湾曲を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（３）の上限を超えると、軸上の球面収差が過剰補正になる。
条件式（３）の下限を超えると、ペッツバール和が大きくなり、軸外の像面湾曲の補正が困難になる。
【００２６】
条件式（４）は、後群ＧＲ中の接合レンズを構成する第４レンズＬ４と第５レンズＬ５の合成焦点距離と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式（４）を満足することで、コマフレア、非点収差、球面収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（４）の上限を超えると、第４レンズＬ４と第５レンズＬ５の合成パワーが強くなりすぎて、コマフレアと非点収差が補正困難となる。
条件式（４）の下限を超えると、第４レンズＬ４と第５レンズＬ５の合成パワーが弱くなりすぎて、球面収差が補正不足となる。
【００２７】
条件式（５）は、開口絞りＳを挟んで向かい合う、第３レンズＬ３の像側の面と第４レンズＬ４の物体側の面との曲率半径の比を規定している。条件式（５）を満足することで、球面収差、コマ収差、像面湾曲を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（５）の上限を超えると、第４レンズＬ４の物体側の面が強い（きつい）凹面になるため、後群ＧＲの正のパワーが強くなりすぎて、球面収差とコマ収差が補正困難となる。
条件式（５）の下限を超えると、第４レンズＬ４の物体側の面が弱い（緩い）凹面になるため、球面収差が補正不足となり、また像面湾曲が補正困難となる。
【００２８】
条件式（６）は、光学系に含まれる４枚の正レンズ（第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第５レンズＬ５、第６レンズＬ６）のｄ線に対する屈折率の平均値を規定している。条件式（６）を満足することで、軸上色収差を良好に補正して、高輝度部分に隣接して紫色の偽色が発生するパープルフリンジを防止することができる。また像面湾曲を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（６）の上限を超えると、軸上色収差、特にｇ線（４３５．８ｎｍ）がマイナス傾向に強くなってパープルフリンジが問題となる。ちなみに上述の特許文献１では、開口絞りを挟んだ前群と後群にそれぞれ接合レンズを含ませているが、依然として軸上色収差補正、特にｇ線（４３５．８ｎｍ）が不十分であり、パープルフリンジが問題となる。
条件式（６）の下限を超えると、ペッツバール和が大きくなり、像面湾曲の補正が困難になる。
【実施例】
【００２９】
次に具体的な数値実施例１−７を示す。縦収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、fB はバックフォーカス（後群ＧＲ中の第６レンズＬ６の像側の面から像面Ｉまでの空気換算距離）、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、ν(d)はｄ線に対するアッベ数を示す。長さの単位は[mm]である。全数値実施例１−７を通じて、非球面レンズを用いていない。
【００３０】
［数値実施例１］
図１−図３及び表１−表２は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図２はその縦収差図であり、図３はその横収差図である。表１は面データであり、表２は各種データである。
【００３１】
本数値実施例１の大口径レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群ＧＦ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の後群ＧＲからなる。Ｉは像面である。
【００３２】
前群ＧＦは、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ（物体側に凸の正メニスカスレンズ）Ｌ１、正の屈折力の第２レンズ（物体側に凸の正メニスカスレンズ）Ｌ２、及び負の屈折力の第３レンズ（物体側に凸の負メニスカスレンズ）Ｌ３からなる。
【００３３】
後群ＧＲは、物体側から順に、負の屈折力の第４レンズ（両凹負レンズ）Ｌ４、正の屈折力の第５レンズ（両凸正レンズ）Ｌ５、及び正の屈折力の第６レンズ（両凸正レンズ）Ｌ６からなる。第４レンズＬ４と第５レンズＬ５は接合されている。
【００３４】
（表１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            60.208      3.765      1.80610        40.9
2          5220.351      0.100
3            23.758      4.578      1.80610        40.9
4            47.292      1.572
5            94.386      2.613      1.74077        27.8
6            17.880      4.433
7絞            ∞        5.834
8           -18.753      1.747      1.76182        26.6
9          1207.844      6.125      1.80610        40.9
10          -23.945      0.100
11          163.440      3.566      1.80610        40.9
12          -58.500        -
（表２）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.60
W           15.5
Y          14.24
fB         38.52
L          72.95
【００３５】
［数値実施例２］
図４−図６及び表３−表４は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例２を示している。図４は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図５はその縦収差図であり、図６はその横収差図である。表３は面データであり、表４は各種データである。
【００３６】
この数値実施例２のレンズ構成は、第４レンズＬ４が像側に凸の負メニスカスレンズであり、第５レンズＬ５が像側に凸の正メニスカスレンズである点を除き、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００３７】
（表３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            37.979      5.230      1.79952        42.2
2           289.990      0.150
3            22.803      3.420      1.80610        40.9
4            35.057      1.280
5            69.123      2.060      1.74077        27.8
6            16.743      5.560
7絞            ∞        5.000
8           -17.611      1.510      1.76182        26.5
9          -111.400      6.760      1.80610        40.9
10          -23.444      0.100
11          178.920      3.580      1.77250        49.6
12          -51.391        -
（表４）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.43
W           15.5
Y          14.24
fB         38.53
L          73.18
【００３８】
［数値実施例３］
図７−図９及び表５−表６は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例３を示している。図７は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図８はその縦収差図であり、図９はその横収差図である。表５は面データであり、表６は各種データである。
【００３９】
この数値実施例３のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００４０】
（表５）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            36.256      5.120      1.80610        40.9
2           334.400      0.150
3            25.677      3.960      1.78590        44.2
4            39.502      1.440
5           136.460      2.300      1.74077        27.8
6            17.931      5.320
7絞            ∞        5.000
8           -17.227      1.980      1.76182        26.6
9           -74.801      5.140      1.80610        40.9
10          -22.203      0.100
11          125.880      3.690      1.77250        49.6
12          -52.780        -
（表６）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.49
W           15.5
Y          14.24
fB         38.37
L          72.57
【００４１】
［数値実施例４］
図１０−図１２及び表７−表８は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例４を示している。図１０は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図１１はその縦収差図であり、図１２はその横収差図である。表７は面データであり、表８は各種データである。
【００４２】
この数値実施例４のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００４３】
（表７）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            36.153      4.688      1.80610        40.9
2           599.014      0.150
3            26.640      4.226      1.78590        44.2
4            39.190      1.682
5           290.940      2.300      1.74077        27.8
6            18.454      4.145
7絞            ∞        6.087
8           -17.128      1.500      1.76182        26.6
9           -68.666      5.217      1.80610        40.9
10          -21.644      0.100
11          113.830      3.757      1.77250        49.6
12          -52.855        -
（表８）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.50
W           15.5
Y          14.24
fB         38.52
L          72.37
【００４４】
［数値実施例５］
図１３−図１５及び表９−表１０は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例５を示している。図１３は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図１４はその縦収差図であり、図１５はその横収差図である。表９は面データであり、表１０は各種データである。
【００４５】
この数値実施例５のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００４６】
（表９）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            36.333      4.821      1.80610        40.9
2           335.437      0.150
3            26.231      4.278      1.78590        44.2
4            40.284      1.432
5           147.017      2.300      1.74077        27.8
6            18.007      4.246
7絞            ∞        6.142
8           -16.757      1.616      1.76182        26.5
9           -69.574      5.248      1.80610        40.9
10          -21.504      0.100
11          123.431      3.714      1.77250        49.6
12          -52.445        -
（表１０）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.49
W           15.5
Y          14.24
fB         38.39
L          72.44
【００４７】
［数値実施例６］
図１６−図１８及び表１１−表１２は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例６を示している。図１６は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図１７はその縦収差図であり、図１８はその横収差図である。表１１は面データであり、表１２は各種データである。
【００４８】
この数値実施例６のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００４９】
（表１１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            39.390      5.306      1.80453        41.0
2           351.749      0.150
3            24.249      3.787      1.78588        44.2
4            39.192      1.221
5            93.640      2.300      1.73963        27.7
6            17.453      4.682
7絞            ∞        6.232
8           -16.585      2.104      1.70000        30.6
9          -120.928      5.181      1.78554        47.9
10          -22.009      0.100
11          210.783      3.569      1.77250        49.6
12          -49.815        -
（表１２）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.50
W           15.5
Y          14.24
fB         38.47
L          73.10
【００５０】
［数値実施例７］
図１９−図２１及び表１３−表１４は、本発明による大口径レンズ系の数値実施例７を示している。図１９は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図２０はその縦収差図であり、図２１はその横収差図である。表１３は面データであり、表１４は各種データである。
【００５１】
この数値実施例７のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００５２】
（表１３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            36.019      4.948      1.80610        40.9
2           200.004      0.150
3            25.655      4.521      1.78590        44.2
4            41.828      1.089
5            92.908      2.000      1.74077        27.8
6            17.423      4.407
7絞            ∞        6.109
8           -16.822      2.102      1.76182        26.5
9           -78.573      5.253      1.80610        40.9
10          -21.831      0.100
11          129.774      3.617      1.77250        49.6
12          -54.988        -
（表１４）
各種データ
FNO.         1.8
f          51.51
W           15.5
Y          14.24
fB         38.34
L          72.64
【００５３】
各数値実施例の各条件式に対する値を表１５に示す。
（表１５）
実施例１      実施例２      実施例３      実施例４
条件式（１）      1.06          1.40          1.61          1.79
条件式（２）     0.332         0.327         0.551         0.763
条件式（３）      1.02          1.30          1.24          1.13
条件式（４）    -20.78         -8.13         -9.25        -11.86
条件式（５）     -0.95         -0.95         -1.04         -1.08
条件式（６）      1.81          1.80          1.79          1.79
実施例５      実施例６      実施例７
条件式（１）      1.64          1.41          1.46
条件式（２）     0.570         0.410         0.379
条件式（３）      1.24          1.25          1.44
条件式（４）     -9.46        -20.52         -4.83
条件式（５）     -1.07         -1.05         -1.04
条件式（６）      1.79          1.79          1.79
【００５４】
表１５から明らかなように、数値実施例１〜数値実施例７は、条件式（１）〜（６）を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００５５】
ＧＦ  前群
ＧＲ  後群
Ｌ１  正の屈折力の第１レンズ
Ｌ２  正の屈折力の第２レンズ
Ｌ３  負の屈折力の第３レンズ
Ｌ４  負の屈折力の第４レンズ
Ｌ５  正の屈折力の第５レンズ
Ｌ６  正の屈折力の第６レンズ
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
【図１】
2014026184.tif 000003
【図２】
2014026184.tif 000004
【図３】
2014026184.tif 000005
【図４】
2014026184.tif 000006
【図５】
2014026184.tif 000007
【図６】
2014026184.tif 000008
【図７】
2014026184.tif 000009
【図８】
2014026184.tif 000010
【図９】
2014026184.tif 000011
【図１０】
2014026184.tif 000012
【図１１】
2014026184.tif 000013
【図１２】
2014026184.tif 000014
【図１３】
2014026184.tif 000015
【図１４】
2014026184.tif 000016
【図１５】
2014026184.tif 000017
【図１６】
2014026184.tif 000018
【図１７】
2014026184.tif 000019
【図１８】
2014026184.tif 000020
【図１９】
2014026184.tif 000021
【図２０】
2014026184.tif 000022
【図２１】
2014026184.tif 000023