(57)【要約】【課題】ファンの設置数よりも多いコイル材を熱処理する場合に、コイル材間で熱処理のされ方を均等にする。【解決手段】本発明の熱処理装置１は、内部に収容されたコイル材Ｗである被熱処理物（外径Ｄ）に対して熱処理を行う炉本体２と、炉本体２の内部の上側と下側に配備されて、炉本体２内の雰囲気を加熱する加熱装置３と、炉本体２の一方側から他方側へとピッチＰにて直線状に並んで配備され、且つ加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファン４とを有し、複数のファン４の配置方向に沿って、複数の被熱処理物が配置されるものであって、炉本体２内には、Ｎ個（Ｎ＞１）のファン４の配置方向に沿って、（Ｎ＋１）個の被熱処理物が配置されると共に、配置された（Ｎ＋１）個の被熱処理物を所定のピッチＬで往復移動させる往復移動手段１１が備えられており、ファン４の配置ピッチＰと往復移動手段１１の往復ピッチＬとが所定の関係を満たす。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に収容されたコイル材である被熱処理物（外径Ｄ）に対して熱処理を行う炉本体と、前記炉本体の内部の上側と下側とにそれぞれ配備されて、前記炉本体内の雰囲気を加熱する加熱装置と、前記炉本体の一方側から他方側へと所定のピッチＰにて直線状に並んで配備され、且つ前記加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファンと、を有し、前記複数のファンの配置方向に沿って、複数の被熱処理物が配置される熱処理装置であって、
前記炉本体内には、Ｎ個（Ｎ＞１）のファンの配置方向に沿って、（Ｎ＋１）個の被熱処理物が配置されると共に、配置された（Ｎ＋１）個の被熱処理物を所定のピッチＬで往復移動させる往復移動手段が備えられており、
前記ファンの配置ピッチＰは、式(２)を満たすと共に、前記往復移動手段の往復ピッチＬが式（１）を満たす構成とされていることを特徴とする熱処理装置。
【数１】
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【請求項２】
内部に収容されたコイル材である被熱処理物（外径Ｄ）に対して熱処理を行う炉本体と、前記炉本体の内部の上側と下側とにそれぞれ配備されて、前記炉本体内の雰囲気を加熱する加熱装置と、前記炉本体の一方側から他方側へと所定のピッチＰにて直線状に並んで配備され、且つ前記加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファンと、を有する熱処理装置を用いて、前記複数のファンの配置方向に沿って配置された複数の被熱処理物を熱処理するに際しては、
前記炉本体内に、Ｎ個（Ｎ＞１）のファンの配置方向に沿って、（Ｎ＋１）個の被熱処理物が配置されると共に、配置された（Ｎ＋１）個の被熱処理物を所定のピッチＬで往復移動させる往復移動手段を設けておき、
前記往復移動手段を用いて、前記ファンの配置ピッチＰが式(２)を満たすと共に、前記往復移動手段の往復ピッチＬが式（１）を満たすように、被熱処理物を往復移動させることを特徴とする熱処理方法。
【数２】
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【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、巻回された線材のようなコイル材である被熱処理物に対して熱処理を行う熱処理装置及び熱処理方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、圧延設備を用いて鋼材の条鋼や線材を製造する際には、レーイングヘッドを通過した線状に加工された製品をコイル状に巻き取っている。このようにして巻き取られた製品は熱処理装置に送られて、熱処理装置の炉本体内で熱処理される。
例えば、特許文献１〜特許文献４には、熱処理炉の炉本体内に炉内の雰囲気を加熱する加熱装置と炉内の雰囲気を循環させる複数のファンとを設けておき、加熱装置で加熱された雰囲気を複数のコイル材である被熱処理物に対して吹き付けて熱処理を行うことができる熱処理装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−２０３３７１号公報
【特許文献２】特開平４−３５４８２５号公報
【特許文献３】特開昭５７−２００５２６号公報
【特許文献４】特開昭６０−１８１２２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述した特許文献１〜特許文献４の熱処理装置では、炉本体に収容可能なコイル材の本数は予め設計段階で決められているものの、実際の炉本体の内部には設計以上にコイル材を収容可能なスペースが用意できる場合がある。例えば６つのコイル材を本来収容する炉本体であれば、実際には７つのコイル材を収容することは十分に可能である。このようにコイル材の収容数を大きくできれば、一度に熱処理できるコイル材の数が多くなり、熱処理装置の生産性を大きく向上させることが可能になる。
【０００５】
ただ、多くのコイル材を炉本体内に収容すると、コイル材の収容数が循環用のファンの設置数を上回ることになる。そうすると、コイル材によっては循環用のファンから十分な加熱雰囲気（炉内雰囲気）が吹き付けられなくなって、隣り合うコイル材間での熱処理状態や、コイル材自体の内周側と外周側での熱処理状態に大きなバラツキが発生することになり、熱処理が終了したコイル材の中に熱処理が不十分なものが含まれる可能性が大きくなる。
【０００６】
本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、炉内雰囲気循環用のファンの設置数よりも多い被熱処理物を熱処理する場合であっても、被熱処理物に対する均一な熱処理を実現できる熱処理装置及び熱処理方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明は以下の技術的手段を講じている。
即ち、本発明の熱処理装置は、内部に収容されたコイル材である被熱処理物（外径Ｄ）に対して熱処理を行う炉本体と、前記炉本体の内部の上側と下側とにそれぞれ配備されて、前記炉本体内の雰囲気を加熱する加熱装置と、前記炉本体の一方側から他方側へと所定のピッチＰにて直線状に並んで配備され、且つ前記加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファンと、を有し、前記複数のファンの配置方向に沿って、複数の被熱処理物が配置される熱処理装置であって、前記炉本体内には、Ｎ個（Ｎ＞１）のファンの配置方向に沿って、（Ｎ＋１）個の被熱処理物が配置されると共に、配置された（Ｎ＋１）個の被熱処理物を所定のピッチＬで往復移動させる往復移動手段が備えられており、前記ファンの配置ピッチＰが式(２)を満たすと共に、前記往復移動手段の往復ピッチＬが式（１）を満たす構成とされていることを特徴とする。
【０００８】
【数１】
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【０００９】
一方、本発明の熱処理方法は、内部に収容されたコイル材である被熱処理物（外径Ｄ）に対して熱処理を行う炉本体と、前記炉本体の内部の上側と下側とにそれぞれ配備されて、前記炉本体内の雰囲気を加熱する加熱装置と、前記炉本体の一方側から他方側へと所定のピッチＰにて直線状に並んで配備され、且つ前記加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファンと、を有する熱処理装置を用いて、前記複数のファンの配置方向に沿って配置された複数の被熱処理物を熱処理するに際しては、前記炉本体内に、Ｎ個（Ｎ＞１）のファンの配置方向に沿って、（Ｎ＋１）個の被熱処理物が配置されると共に、配置された（Ｎ＋１）個の被熱処理物を所定のピッチＬで往復移動させる往復移動手段を設けておき、
前記往復移動手段を用いて、前記ファンの配置ピッチＰが式(２)を満たすと共に、前記往復移動手段の往復ピッチＬが式（１）を満たすように、被熱処理物を往復移動させることを特徴とするものである。
【００１０】
【数２】
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【発明の効果】
【００１１】
本発明の熱処理装置及び熱処理方法を用いれば、ファンの設置数よりも多いコイル材を熱処理する場合であっても、コイル材間で熱処理のされ方を均等にしつつ被熱処理物を熱処理することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の熱処理装置を示した図である。
【図２】炉本体内でのコイル材の位置を搬送方向に沿ってシフトさせた場合に、コイルの内周側での風量の変化を示した図である。
【図３】コイル材の往復ピッチＬとコイルの内周側の風量との関係を示した図である（ファンの風量が８０m3/min）。
【図４】コイル材の往復ピッチＬとコイルの内周側の風量との関係を示した図である（ファンの風量が１６０m3/min）。
【図５】コイル材の往復ピッチＬとコイルの内周側の風量との関係を示した図である（ファンの風量が３２０m3/min）。
【図６】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイルの内周側の風量変化を、コイル材間で比較した図である（ファンの風量が８０m3/min）。
【図７】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイルの内周側の風量変化を、コイル材間で比較した図である（ファンの風量が１６０m3/min）。
【図８】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイルの内周側の風量変化を、コイル材間で比較した図である（ファンの風量が３２０m3/min）。
【図９】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイル材間での風量比の差分を示した図である（ファンの風量が８０m3/min）。
【図１０】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイル材間での風量比の差分を示した図である（ファンの風量が１６０m3/min）。
【図１１】往復ピッチＬをコイル材の外径Ｄで除した比（Ｌ/Ｄ）に対する、コイル材間での風量比の差分を示した図である（ファンの風量が３２０m3/min）。
【図１２】ファンの配置ピッチとコイル材間での風量比との関係を示した図である（ファンの風量が１６０m3/min）。
【図１３】従来の熱処理装置を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［第１実施形態］
以下、本発明の熱処理装置１を図に基づいて説明する。
図１に示すように、本発明の熱処理装置１は、鋼材の条鋼や線材を製造する製造ラインに設けられたものであり、圧延設備の下流側に配備されて被熱処理物を熱処理するものである。つまり、圧延設備のレーイングヘッドを通過した線材などは、所定の長さ毎にコイル状に巻き取られて外形が略円筒状のコイル材Ｗに加工される。そして、上述した熱処理装置１は、このように加工された複数個（本実施形態の例では７個以上）のコイル材Ｗを被熱処理物とし、一度にまとめて熱処理する構成とされている。
【００１４】
具体的には、熱処理装置１は、コイル材Ｗに対して熱処理を行う炉本体２を備えている。この炉本体２は、その内部に複数のコイル材Ｗを収容可能とされている。また、熱処理装置１は、炉本体２の内部の上側と下側とに、炉本体２内の雰囲気を加熱する加熱装置３をそれぞれ有している。さらに、炉本体２の内部には、加熱された雰囲気を上下に循環させる複数のファン４（循環ファン）が設けられている。これらのファン４は、上述した加熱装置３の内、炉本体２内の上側に配備される加熱装置３のさらに上側に配備されており、炉本体２の一方側から他方側へと所定のピッチＰにて直線状に並んで配備されている。さらにまた、熱処理装置１には、炉本体２の内部に複数のコイル材Ｗを搬入したり搬出したりする搬送手段５が設けられている。
【００１５】
次に、熱処理装置１を構成する炉本体２、加熱装置３、ファン４及び搬送手段５について説明する。
炉本体２は、耐火物や断熱材で形成された炉壁を上下・左右・前後の６面に備えており、内部が空洞とされた長尺角形状の筺として形成されている。そして、これらの炉壁で囲まれた炉本体２の内部にはコイル材Ｗが収容できるようになっており、この炉本体２の内部はコイル材Ｗに対して熱処理を行う処理室６とされている。
【００１６】
また、炉本体２における長手方向の一端側（コイル材Ｗの搬入側）の炉壁には、水平方向に一列に並んだ複数本のコイル材Ｗを炉内に搬入するための搬入口７が形成されている。さらに、炉本体２における長手方向の他端側の炉壁、言い換えれば搬入口７の反対側に設けられた炉壁には、炉内から熱処理済みのコイル材Ｗを搬出ための搬出口８が形成されている。これらの搬入口７と搬出口８とは、コイル材Ｗを出し入れ可能なようにコイル材Ｗの大きさよりもやや大きな開口として形成されており、コイル材Ｗを炉内に搬入したり炉内から搬出したりする際に扉やシャッターなどで開閉可能となっている。
【００１７】
搬送手段５は、水平方向を向く軸回りに回転自在とされた複数本の搬送ローラ９を、水平方向に沿って互いに平行となるように並べたもの（ローラコンベア）であり、搬送ローラ９の上側に載置されたコイル材Ｗを水平方向に搬送可能となっている。具体的には、搬送手段５は、炉本体２の内部に形成された処理室６の下側に、上述した搬送ローラ９を複数備えている。これらの搬送ローラ９は、水平方向に沿っていずれも同じ方向を向いて配備されており、軸心と垂直となる方向に互いに等間隔をあけて取り付けられている。つまり、複数の搬送ローラ９は、それぞれの搬送ローラ９の上面がいずれも同一水平面上に位置するように配備されており、上側に載置されたコイル材Ｗを水平方向に沿って搬送できるようになっている。
【００１８】
また、搬送手段５には、搬送ローラ９の一部又は全部を同方向に向かって回転駆動する駆動機構（図示略）が設けられており、搬送ローラ９の並設方向に沿って複数のコイル材Ｗを一列に並べたまま炉外に搬出したり炉内に搬入したりできるようになっている。
加熱装置３は、炉本体２の内部の雰囲気を加熱するものであり、処理室６における搬送手段５（搬送ローラ９）のさらに上方と下方とに分かれてそれぞれ配備されている。本実施形態の加熱装置３には、複数のラジアントチューブ１０が採用されており、これらのラジアントチューブ１０により炉内の雰囲気を上下から加熱できるようになっている。本実施形態の炉本体２の内部には、処理室６の上側に１２本、下側に１２本であって、上下合わせて２４本のラジアントチューブ１０が配備されており、これら２４個のラジアントチューブ１０を用いて炉内の雰囲気を加熱する構成となっている。
【００１９】
加えて、熱処理装置１の炉本体２の内部には、ラジアントチューブ１０で加熱された炉
内雰囲気を上下に循環させる複数のファン４が配置されている。このファン４は、ファン４に設けられた翼を回転させることで炉内の雰囲気を強制的に攪拌または循環させるものである。また、複数のファン４は、炉本体２の上壁に、長手方向に所定の間隔をあけて（それぞれのファン中心間の距離が配置ピッチＰとなるように）配備されている。
【００２０】
ところで、図１に示すように、本発明の熱処理装置１は、上述したファン４の設置数よりも数の多いコイル材Ｗを均一な熱処理条件で熱処理できるものとなっている。具体的には、本発明の熱処理装置１には、炉本体２の内部にＮ個（Ｎ＞１）のファン４が水平方向に沿って一列に並んで設けられている。また、炉本体２の内部には、ファン４と同じように水平方向に沿って複数のコイル材Ｗが並んで収容されており、コイル材Ｗの収容数はファン４の設置数よりも１個多い（Ｎ＋１）本とされている。
【００２１】
このようにファン４の設置数よりも数が多いコイル材Ｗを炉内で熱処理しようとした場合には、ファン４から送られる炉内雰囲気の流れにコイル材Ｗ間で偏りが生じて、コイル材Ｗ同士の間で熱処理のされ方が不均一となってしまう可能性がある（詳しくは、「発明が解決しようとする課題」を参照のこと）。
そこで、本発明の熱処理装置１は、コイル材Ｗの間で熱処理のされ方が均等になるように、複数のコイル材Ｗを所定のピッチ（往復ピッチＬ）で往復移動させる往復移動手段１１を設けている。このような往復移動手段１１を設ければ、コイル材Ｗが炉内で雰囲気ガスの流れが当たりやすい位置に自ら移動するため、熱処理のされ方をコイル材Ｗ間で均等に近づけることが可能となる。
【００２２】
次に、本発明の熱処理装置１の特徴である往復移動手段１１について詳しく説明する。
往復移動手段１１は、所定の往復ピッチＬで、（Ｎ＋１）個のコイル材Ｗを一列に並んだまま往復移動させるものであり、すべてのコイル材Ｗに加熱された炉内雰囲気をムラなく吹き付けることで、コイル材Ｗ間での加熱ムラや冷却ムラを抑制する構成となっている。
【００２３】
具体的には、往復移動手段１１は、上述した搬送手段５の搬送ロール９を正逆双方に交互に切り替えつつ回転させて、コイル材Ｗを往復移動させるものである。つまり、往復移動手段１１は、上述した駆動機構を用いて複数の搬送ロール９をすべて同じ方向に向かって回転させ、搬送ロール９の上側に載せられたコイル材Ｗを水平方向に沿って一方向に移動させる構成となっている。また、往復移動手段１１は、コイル材Ｗが所定の往復ピッチＬだけ水平方向に移動したら、搬送ロール９の回転方向を逆方向に切り替え、コイル材Ｗを他方向に向かって移動させる構成となっている。そして、他方向に向かってコイル材Ｗが所定の往復ピッチＬだけ水平方向に移動したら、搬送ロール９の回転方向を再び切り替える。このようにして所定の往復ピッチＬごとに搬送ロール９の回転方向を切り替えれば、コイル材Ｗを炉内において往復ピッチＬで往復移動させることができ、コイル材Ｗ同士の間での加熱ムラや冷却ムラを抑制することが可能となる。
【００２４】
なお、複数のコイル材Ｗを単に往復移動させるだけでは、熱処理のされ方をコイル材Ｗ間で均等に近づける効果を十分に発揮することはできないので、本発明の熱処理装置１では、往復移動手段１１の往復ピッチＬが式（１）を満たすと共に、ファン４の配置ピッチＰが式(２)を満たすように、複数のコイル材Ｗを往復移動させる構成を採用している。
【００２５】
【数３】
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【００２６】
上述した式（１）及び式（２）は次のようにして導かれる。
例えば、炉内の上部に６個のファン４が設けられた炉本体２の内部で、７個のコイル材Ｗに対して熱処理を行う場合を考える。これら６個のファン４は配置ピッチＰで一列（一直線）に並んで並設されており、また７個のコイル材Ｗはファン４の並設方向と同じ方向に沿ってピッチＣで一列に並んで並設されている。
【００２７】
ここで、上述した往復移動手段１１を用いて７個のコイル材Ｗを水平方向の一方向（左方向）に移動させ、移動距離（左シフト量）に対する各コイル材Ｗの内周側で計測される
風量の変化をシミュレーション解析すると、図２のような結果が得られる。
図２に示されるように、コイル材Ｗの移動距離を変化させた場合に、それぞれのコイル材Ｗの内周側で発生する風量は、それぞれのコイル材Ｗ毎で異なった変化をする。例えば、図２の「コイル１」や「コイル５」では移動距離の増加に合わせて、コイル材Ｗの内周側で計測される風量は大きく減少する。また、「コイル３」や「コイル７」では移動距離が増加すると、コイル材Ｗの内周側で計測される風量も増加する。さらに、「コイル２」、「コイル４」、「コイル６」では、移動距離が増加しても風量はあまり変化しないか、一旦減少して再び増加するといった変化を示す。
【００２８】
なお、図２の「縦軸」に用いられる風量は、コイル材Ｗの内周側を、上方から下方に向かって下降する方向を「正」としている。それゆえ、例えば図２の「コイル１」では、コイル材Ｗの移動距離を０ｍｍ→１０００ｍｍと変化させると、コイル材Ｗの内周側を、上方から下方に向かって下降していた雰囲気ガスの流れが、途中で下方から上方に向かって上昇する流れに変化する。一方、「コイル３」では、雰囲気ガスの流れは上昇流から下降流に変化する。
【００２９】
つまり、移動距離を変えた場合にコイル材Ｗの内周側で計測される風量の変化は、複数のコイル材Ｗのそれぞれで大きく異なった変化傾向を示す。
そこで、７本のコイル材Ｗの中でも、内周側で計測される風量の結果が最も小さい値となるものを、「最小」のデータ水準として選択する。また、内周側で計測される風量の結果が最も大きい値となるものを、「最大」のデータ水準として選択する。そして、横軸にコイル材Ｗの往復ピッチＬ（オシレーション距離Ｌ）を取り、各コイル材Ｗの内周側で計測される風量の絶対値の変化を縦軸にプロットすると、図３〜図５に示すような結果が得られる。
【００３０】
なお、図３はファン４で発生する風量（以降、ファン風量という）が80m3/min、図４はファン風量が160m3/min、図５はファン風量が320m3/minのときの結果である。
例えば図３に着目すれば、往復ピッチＬが100mm→1350mmと大きくなるに連れて、「最大」のコイル材Ｗの風量は徐々に小さくなり、逆に「最小」のコイル材Ｗの風量は徐々に大きくなって、「最大」と「最小」との風量の差は小さくなる。このことから、往復ピッチＬを大きくすれば大きくするほどコイル材Ｗの内周側で発生する風量の差をコイル材Ｗ間で小さくできることが分かる。
【００３１】
なお、図３の結果はファン風量が80m3/minの場合であったが、同様な傾向は図４に示すようにファン風量を160m3/minに増加させた場合に対しても、図５に示すようにファン風量を320m3/minに増加させた場合に対しても観察される。
これら図３〜図５で縦軸の値として示される「コイル材Ｗの内周側での風量」を、「ファン風量」で除して規格化（正規化）すると「風量比」が得られる。また、図３〜図５の横軸の値として示される「往復ピッチＬ」を、コイル材Ｗの外径Ｄで除して規格化（正規化）すると、「Ｌ／Ｄ」が得られる。
【００３２】
この「Ｌ／Ｄ」に対する「風量比」の変化を、ファン風量が80m3/minの場合、ファン風量を160m3/minの場合、ファン風量が320m3/minの場合のそれぞれについて整理すると、図６〜図８に示すような結果が得られる。
図６〜図８の結果からも明らかなように、「Ｌ／Ｄ」が１に近づけば近づくほど、言い換えれば往復ピッチＬが大きくなれば大きくなるほど、「最大」の風量は０．２０〜０．２５と変化し、一方「最小」の風量は０．１２前後で推移する。そして、「Ｌ／Ｄ」が１に近づけば近づくほど、「風量比」の差も小さくなり、図３〜図５と同様な効果が得られる。
【００３３】
次に、「最小」の「風量比」を、「最大」の「風量比」で除したものを、「最小最大比」として求め、「Ｌ／Ｄ」に対する「最小最大比」の変化としてプロットすると、図９〜図１１のような結果が得られる。
例えば、図９に示すように、「Ｌ／Ｄ」を０→１に変化させると、「最小最大比」も増加する傾向がある。ここで、「最小最大比」が０．５以上となる範囲、言い換えれば「最大」のコイル材Ｗの風量が「最小」のコイル材Ｗの風量の２倍を超えない範囲になる「Ｌ
／Ｄ」を考えると、図９に示すファン風量が80m3/minの場合には「Ｌ／Ｄ」は０．４５〜０．８となる。一方、図１０に示すファン風量が160m3/minの場合には「Ｌ／Ｄ」は０．４〜０．８、図１１に示すファン風量が320m3/minの場合には「Ｌ／Ｄ」は０．３５〜０．８となる。このことから、「Ｌ／Ｄ」を０．４５〜０．８とすれば、「最大」のコイル材Ｗの風量が「最小」のコイル材Ｗの風量の２倍を超えない範囲に、コイル材Ｗ間での風量差を抑えることが可能となる。
【００３４】
なお、「Ｌ／Ｄ」が０．８を超える場合にも、「最小最大比」は０．５より大きくなるが、「Ｌ／Ｄ」が０．８を超えるような装置はコイル材Ｗを往復移動させる機構が非常に大掛かりなものとなり、設備面でコストの高騰を招く虞があるので、好ましくない。
これらのことから、上述した式（１）の関係が導出される。
一方、「Ｌ／Ｄ」に対する「最小最大比」の変化を、配置ピッチＰをさまざまに変化させた炉本体２で計測し、配置ピッチＰをコイル材Ｗの外径Ｄで除した「Ｐ／Ｄ」ごとに比較すると、図１２のような結果が得られる。なお、図１２は、ファン風量が160m3/minの場合のものである。
【００３５】
図１２を見れば明らかなように、「Ｐ／Ｄ」が１．０６や１．４０のときには、「Ｌ／Ｄ」を０．４５〜０．８としても、「最小最大比」が０．５を下回る場合がある。しかし、「Ｐ／Ｄ」が１．６０や２．００のときには、「Ｌ／Ｄ」を０．４５〜０．８とすれば、「最小最大比」が０．５を下回ることはなく、コイル材Ｗ間での風量差を抑えることが可能となる。これらの結果から、上述した式（２）の関係も導出される。
【００３６】
上述した熱処理装置１を用いれば、ファン４の設置数よりも多いコイル材Ｗを熱処理する場合であっても、熱処理状態にコイル材Ｗ間で大きなバラツキが発生することがない。例えば、図１３に示すように往復移動手段を有さない従来の熱処理装置１００では、ファン１０１の設置数とコイル材Ｗの収容数とが同数とされているので、ファン１０１の設置数を超えるコイル材Ｗを収容して熱処理しようとすると、ファン１０１から加熱雰囲気が吹き付けられなくなるコイル材Ｗが生じる場合があり、熱処理状態にコイル材Ｗ間で大きなバラツキが発生することがある。
【００３７】
しかし、本発明の熱処理装置１では、往復移動手段１１によりコイル材Ｗが自ら往復移動して、雰囲気ガスが十分に吹き付けられる位置にコイル材Ｗの位置が変化するので、ファン４の設置数を超えるコイル材Ｗを収容して熱処理を行っても、コイル材Ｗ間で熱処理のされ方を均等にすることが可能となる。
また、本発明の熱処理装置１では、ファン４の設置数を増やすことなく一度にファン４の設置数を超えるコイル材Ｗの熱処理が可能となるので、設備コストを高騰させることなく生産性を高めることも可能となる。
【００３８】
さらに、本発明の熱処理装置１では、往復移動手段１１により複数のコイル材Ｗにムラなく雰囲気ガスが吹き付けられるので、コイル材Ｗの中に熱処理が不十分なものが含まれる可能性が低くなり、被熱処理物の品質を安定化させることも可能となる。
ところで、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、発明の本質を変更しない範囲で各部材の形状、構造、材質、組み合わせなどを適宜変更可能である。また、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。
【００３９】
例えば、Ｎ個のファン４が設置された熱処理装置１に、（Ｎ＋１）より多いコイル材Ｗを収容した場合にも、本願発明は適用可能である。
【符号の説明】
【００４０】
１  熱処理装置
２  炉本体
３  加熱装置
４  ファン
５  搬送手段
６  処理室
７  搬入口
８  搬出口
９  搬送ローラ
１０  ラジアントチューブ
１１  往復移動手段
Ｗ  コイル材
Ｌ  往復移動手段の往復ピッチ
Ｐ  ファンの配置ピッチ
Ｄ  コイル材の外径
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2014189840.tif 000011
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１】
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【図１３】
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