(57)【要約】【課題】給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成した場合に、エアヒータの異常をより適切に報知できるボイラシステムを提供すること。【解決手段】燃料及び燃焼用空気を燃焼させることにより給水を加熱して蒸気を生成するボイラ１０と、燃料及び燃焼用空気が燃焼することによって生成され、ボイラ１０から排出される燃焼ガスと、ボイラに供給される給水との間で熱交換を行う給水加熱器３０と、ボイラから排出される燃焼ガスと、燃焼用空気との間で熱交換を行う空気加熱器４０と、を備えるボイラシステム１であって、空気加熱器４０の燃焼用空気及び燃焼ガスの流路の少なくともいずれかにおいて、上流位置及び下流位置の温度を検出する温度センサ４１〜４４と、温度センサ４１〜４４の検出結果に応じて、空気加熱器４０の異常を報知する報知部９２と、を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料及び燃焼用空気を燃焼させることにより給水を加熱して蒸気を生成するボイラと、
前記燃料及び前記燃焼用空気が燃焼することによって生成され、前記ボイラから排出される燃焼ガスと、前記ボイラに供給される給水との間で熱交換を行う給水加熱器と、
前記ボイラから排出される燃焼ガスと、前記燃焼用空気との間で熱交換を行うエアヒータと、を備えるボイラシステムであって、
前記エアヒータの前記燃焼用空気及び前記燃焼ガスの流路の少なくともいずれかにおいて、上流位置及び下流位置の温度を検出する温度センサと、
前記温度センサの検出結果に応じて、前記エアヒータの異常を報知する報知部と、を備えるボイラシステム。
【請求項２】
前記温度センサは、前記エアヒータの前記燃焼用空気及び前記燃焼ガスの流路それぞれにおいて、上流位置及び下流位置の温度を検出し、
前記報知部は、所定条件に応じて、前記燃焼用空気又は前記燃焼ガスの流路の一方における前記温度センサの検出結果を用いて、前記エアヒータの異常を報知する請求項１に記載のボイラシステム。
【請求項３】
所定条件に応じて、前記報知部による前記エアヒータの異常の報知を抑制する請求項１又は２に記載のボイラシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボイラシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ボイラで生成した蒸気を負荷機器に供給し、この負荷機器において熱源として使用された蒸気から発生するドレンを回収して再度ボイラへの給水として利用するドレン回収装置が提案されている。
このようなドレン回収装置としては、負荷機器において発生したドレンを、大気に開放された開放型のドレン回収タンクに回収してボイラに給水するオープン方式のドレン回収装置、及び耐圧性を有する密閉型のドレン回収タンクにドレンを高温高圧の状態で回収して、このドレンをボイラに給水するクローズド方式のドレン回収装置が知られている（例えば、特許文献１参照）。
クローズド方式のドレン回収装置では、オープン方式のドレン回収装置に比して、高温での給水が可能となるため、ボイラの燃料消費量を低減でき、ボイラの運転コストを低減できる。
【０００３】
ところで、クローズド方式のドレン回収装置とボイラとを組み合わせてボイラシステムを構成した場合には、ボイラにおいて蒸気を生成するために用いられた燃焼ガスからの熱回収が十分に行えず、ボイラシステムの熱効率が低下してしまう場合があった。即ち、ボイラシステムでは、ボイラに供給される水と、蒸気を生成するために用いられた後の燃焼ガスとの間で熱交換を行う給水加熱器（エコノマイザ）を設けることにより、燃焼ガスから熱回収を行い熱効率を向上させている。しかしながら、ボイラにドレンを供給した場合、給水加熱器に導入される給水の温度が高いため、燃焼ガスからの熱回収が十分に行えない。
【０００４】
そこで、ボイラシステムの熱効率を向上させるために、特許文献２で開示されているように、燃焼ガスとボイラに供給される燃焼用空気との間で熱交換を行うエアヒータを、給水加熱器と共に設けてボイラシステムを構成したものが知られている。即ち、給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成したボイラシステムにおいては、給水加熱器に加え、エアヒータにおいて、燃焼ガスの熱を回収することにより、ボイラシステムの熱効率を向上させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１０５４４２号公報
【特許文献２】特開平０７−０９１６０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成したボイラシステムでは、エアヒータの内部詰まり等の異常が発生することを防止するため、エアヒータにおける燃焼ガスの出口温度や燃焼用空気の差圧等を監視している。
しかしながら、エアヒータにおける燃焼ガスの出口温度や燃焼用空気の差圧等を監視して異常を検出する場合、エアヒータ側の異常であるか、あるいは、ボイラ本体側の異常であるかを判断することが困難であった。即ち、給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成した従来のボイラシステムでは、エアヒータの異常を適切に報知することが困難であった。
【０００７】
従って、本発明は、給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成した場合に、エアヒータの異常をより適切に報知できるボイラシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、燃料及び燃焼用空気を燃焼させることにより給水を加熱して蒸気を生成するボイラと、前記燃料及び前記燃焼用空気が燃焼することによって生成され、前記ボイラから排出される燃焼ガスと、前記ボイラに供給される給水との間で熱交換を行う給水加熱器と、前記ボイラから排出される燃焼ガスと、前記燃焼用空気との間で熱交換を行うエアヒータと、を備えるボイラシステムであって、前記エアヒータの前記燃焼用空気及び前記燃焼ガスの流路の少なくともいずれかにおいて、上流位置及び下流位置の温度を検出する温度センサと、前記温度センサの検出結果に応じて、前記エアヒータの異常を報知する報知部と、を備えるボイラシステムに関する。
【０００９】
また、前記温度センサは、前記エアヒータの前記燃焼用空気及び前記燃焼ガスの流路それぞれにおいて、上流位置及び下流位置の温度を検出し、前記報知部は、所定条件に応じて、前記燃焼用空気又は前記燃焼ガスの流路の一方における前記温度センサの検出結果を用いて、前記エアヒータの異常を報知することが好ましい。
【００１０】
また、所定条件に応じて、前記報知部による前記エアヒータの異常の報知を抑制することが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のボイラシステムによれば、給水加熱器と共にエアヒータを含んで構成した場合に、エアヒータの異常をより適切に報知できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係るボイラシステムの構成を示す図である。
【図２】貫流ボイラ、給水加熱器、空気加熱器（エアヒータ）及び制御装置の構成を模式的に示した図である。
【図３】貫流ボイラの缶体の鉛直方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明のボイラシステムの好ましい一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るボイラシステム１の構成を示す図である。図２は、貫流ボイラ１０、給水加熱器３０、空気加熱器（エアヒータ）４０及び制御装置９０の構成を模式的に示した図である。
本実施形態のボイラシステム１は、図１に示すように、複数の貫流ボイラ１０を含んで構成されるボイラ装置７０と、クローズド方式のドレン回収装置２０と、を備える。
【００１４】
ボイラ装置７０は、図１及び図２に示すように、複数の貫流ボイラ１０と、これら複数の貫流ボイラ１０それぞれに取り付けられる給水加熱器３０及び空気加熱器４０と、複数の貫流ボイラ１０で生成された蒸気が集合される蒸気ヘッダ７１と、複数の貫流ボイラ１０と蒸気ヘッダ７１とを連結する連結管７２と、ボイラ装置７０の燃焼状態を制御する制御装置９０と、を備える。
【００１５】
図３は、貫流ボイラ１０の缶体１１の鉛直方向断面図である。
貫流ボイラ１０は、内部に供給された給水を燃焼ガスにより加熱して蒸気を生成する。本実施形態では、貫流ボイラ１０（複数の水管）には、後述のドレン回収装置２０により回収されたドレンが給水として供給される。
【００１６】
貫流ボイラ１０は、図３に示すように、缶体１１と、複数の水管１２と、下部ヘッダ１３と、上部ヘッダ１４と、バーナ１５と、ダクト１６と、排気筒１８と、を備える。
缶体１１は、貫流ボイラ１０の外形を構成し、平面視矩形形状の直方体状に形成される。この缶体１１の長手方向の一端側に位置する第１側面１１ａには、給気口１７が形成され、缶体１１の長手方向の他端側に位置する第２側面１１ｂには、排気口１９が形成される。
【００１７】
複数の水管１２は、缶体１１の内部に上下方向に延びて配置されると共に、缶体１１の長手方向及び幅方向に所定の間隔をあけて配置される。
下部ヘッダ１３は、缶体１１の下部に配置される。下部ヘッダ１３には、複数の水管１２の下端部が接続される。
【００１８】
上部ヘッダ１４は、缶体１１の上部に配置される。上部ヘッダ１４には、複数の水管１２の上端部が接続される。
バーナ１５は、給気口１７に配置される。
【００１９】
ダクト１６は、給気口１７に接続される。ダクト１６の上流側には、燃料ガスが供給される燃料供給部１６１及び燃焼用空気が供給される給気ラインＡＬ（図２参照）が接続される。ダクト１６は、燃料供給部１６１から供給される燃料ガスと給気ラインＡＬから供給される燃焼用空気とを混合して缶体１１の内部に向けて供給する。
【００２０】
排気筒１８は、排気口１９に接続される。排気筒１８は、缶体１１の内部で混合ガスが燃焼して生じた燃焼ガスを排出する。
【００２１】
本実施形態では、排気筒１８は、図２に示すように、缶体１１との接続部分から上方に延びる第１上向き排気路部１８１と、第１上向き排気路部１８１の上端部から屈曲すると共に下方に延びる下向き排気路部１８２と、下向き排気路部１８２の下端部から屈曲すると共に上方に延びる第２上向き排気路部１８３と、を備える。
【００２２】
以上の貫流ボイラ１０によれば、下部ヘッダ１３から複数の水管１２に供給されたドレンは、缶体１１の内部において燃料ガスが燃焼されて発生する熱により加熱されて蒸気となり上部ヘッダ１４に集合される。上部ヘッダ１４に集合された蒸気は、連結管７２を通って蒸気ヘッダ７１に供給される。蒸気ヘッダ７１は、複数の貫流ボイラ１０で生成された蒸気を貯留し、負荷機器５０に供給する。そして、負荷機器５０は、貫流ボイラ１０で生成された蒸気を熱源として利用し、加熱対象物との間で熱交換を行う。
【００２３】
一方、缶体１１の内部において燃料ガスが燃焼されて生じた燃焼ガスＧ１は、第１上向き排気路部１８１を上方に向かって流通した後（図２のＧ２参照）、下向き排気路部１８２を下方に向かって流通し（図２のＧ３参照）、更に第２上向き排気路部１８３を上方に向かって流通して（図２のＧ４参照）、外部に排出される（図２のＧ５参照）。
【００２４】
給水加熱器３０及び空気加熱器４０は、排気筒１８に設けられる。
給水加熱器３０は、貫流ボイラ１０から排出される燃焼ガスと、貫流ボイラ１０に供給されるドレンとの間で熱交換を行う。空気加熱器４０は、給水加熱器３０において熱交換された燃焼ガスと、貫流ボイラ１０に供給される燃焼用空気との間で熱交換を行う。給水加熱器３０及び空気加熱器４０の詳細については、後述する。
【００２５】
次に、ドレン回収装置２０について説明する。
ドレン回収装置２０は、貫流ボイラ１０により生成された蒸気が負荷機器５０で利用されることで凝集して生じたドレンを高温高圧の状態で回収し、この回収したドレンを給水として再び貫流ボイラ１０に供給する。
ドレン回収装置２０は、ドレンタンク２１と、オープンタンク２２と、第１蒸気供給ラインＬ１と、第１ドレン供給ラインＬ２と、第２ドレン供給ラインＬ３と、第２蒸気供給ラインＬ４と、フラッシュ蒸気排出ラインＬ５と、補給水供給ラインＬ６と、を備える。
【００２６】
ドレンタンク２１は、負荷機器５０において熱交換に用いられた蒸気の一部が凝集して生じるドレンを回収して収容する。このドレンタンク２１は、耐圧性を有し密閉可能な圧力容器により構成される。
【００２７】
オープンタンク２２は、大気に開放されている。このオープンタンク２２は、貫流ボイラ１０に供給される補給水を貯留する。また、オープンタンク２２には、ドレンタンク２１においてドレンから発生したフラッシュ蒸気が導入される。
【００２８】
第１蒸気供給ラインＬ１は、蒸気ヘッダ７１と負荷機器５０とを接続し、貫流ボイラ１０で生成された蒸気を負荷機器５０に供給する。
第１ドレン供給ラインＬ２は、負荷機器５０とドレンタンク２１とを接続し、負荷機器５０で発生したドレンをドレンタンク２１に供給する。この第１ドレン供給ラインＬ２には、負荷機器５０において発生したドレンを排出し、かつ、蒸気の排出を防ぐスチームトラップ６１、逆止弁６２及びモータバルブ６３が配置される。
【００２９】
第２ドレン供給ラインＬ３は、ドレンタンク２１と貫流ボイラ１０とを接続し、ドレンタンク２１に収容されたドレンを貫流ボイラ１０に供給する。本実施形態では、第２ドレン供給ラインＬ３の上流側の端部は、ドレンタンク２１の下部に接続される。また、第２ドレン供給ラインＬ３の下流側は、複数の缶体１１のそれぞれに接続されるように分岐している。
【００３０】
以上の第２ドレン供給ラインＬ３には、ドレンポンプ６４及びドレン供給弁６５が配置される。ドレンポンプ６４は、ドレンタンク２１から供給されたドレンを昇圧して貫流ボイラ１０に供給する。ドレン供給弁６５は、モータバルブにより構成され、ドレンタンク２１から貫流ボイラ１０に供給されるドレンの量を調節する。
【００３１】
第２蒸気供給ラインＬ４は、蒸気ヘッダ７１とドレンタンク２１とを接続する。この第２蒸気供給ラインＬ４は、貫流ボイラ１０で生成された蒸気をドレンタンク２１に供給し、ドレンタンク２１の内部の圧力を調節する。第２蒸気供給ラインＬ４には、圧力調整弁６６及びモータバルブ６７が配置される。
【００３２】
フラッシュ蒸気排出ラインＬ５は、ドレンタンク２１とオープンタンク２２とを接続し、ドレンタンク２１で発生したフラッシュ蒸気をオープンタンク２２に排出する。このフラッシュ蒸気排出ラインＬ５には、圧力調整弁６８が配置されている。圧力調整弁６８は、ドレンタンク２１の内部の圧力が所定の圧力を超えた場合に、フラッシュ蒸気をオープンタンク２２側に逃がして、ドレンタンク２１の内部の圧力を低下させる。
【００３３】
補給水供給ラインＬ６は、オープンタンク２２とドレンタンク２１とを接続し、オープンタンク２２に貯留された水をドレンタンク２１に供給する。補給水供給ラインＬ６には、ポンプ６９が配置されている。
【００３４】
次に、給水加熱器３０及び空気加熱器４０の詳細について説明する。
本実施形態では、給水加熱器３０は、排気筒１８における第１上向き排気路部１８１に配置される。より具体的には、給水加熱器３０は、貫流ボイラ１０にドレンを供給する第２ドレン供給ラインＬ３（図１参照）の一部を、第１上向き排気路部１８１に配置することで構成される。また、給水加熱器３０においては、第２ドレン供給ラインＬ３は、ドレンが上方から下方に向かって流通するように配置される。
【００３５】
給水加熱器３０は、第１上向き排気路部１８１における缶体１１の出口部分に配置された燃焼ガス温度センサ３１を備える。燃焼ガス温度センサ３１は、給水加熱器３０によってドレンを過熱する前の燃焼ガスの温度ＴＧ０を検出する。
【００３６】
空気加熱器４０は、排気筒１８における下向き排気路部１８２に配置される。より具体的には、図２に示すように、空気加熱器４０は、燃焼用空気を送風機８０から貫流ボイラ１０（ダクト１６）に供給する給気ラインＡＬの一部を、下向き排気路部１８２に配置することで構成される。また、空気加熱器４０においては、給気ラインＡＬは、燃焼用空気が下方から上方に向かって流通するように配置される。即ち、本実施形態の空気加熱器４０では、燃焼ガスと燃焼用空気とが互いに逆方向に流通して熱交換を行う向流式の熱交換が行われる。
【００３７】
空気加熱器４０は、給気ラインＡＬにおける上流側の燃焼用空気の温度を検出する空気温度センサ４１と、給気ラインＡＬにおける下流側の燃焼用空気の温度を検出する空気温度センサ４２と、下向き排気路部１８２における上流側の燃焼ガスの温度を検出する燃焼ガス温度センサ４３と、下向き排気路部１８２における下流側の燃焼ガスの温度を検出する燃焼ガス温度センサ４４と、を備える。
【００３８】
空気温度センサ４１は、空気加熱器４０を構成する給気ラインＡＬにおいて、下向き排気路部１８２への入り口部分に配置され、空気加熱器４０によって加熱される前の燃焼用空気の温度ＴＡ１を検出する。
空気温度センサ４２は、空気加熱器４０を構成する給気ラインＡＬにおいて、下向き排気路部１８２からの出口部分に配置され、空気加熱器４０によって加熱された後の燃焼用空気の温度ＴＡ２を検出する。
【００３９】
燃焼ガス温度センサ４３は、下向き排気路部１８２において、空気加熱器４０を構成する給気ラインＡＬよりも上流位置に配置され、空気加熱器４０によって燃焼用空気を加熱する前の燃焼ガスの温度ＴＧ１を検出する。なお、燃焼ガス温度センサ４３は、第１上向き排気路部１８１において、給水加熱器３０を構成する第２ドレン供給ラインＬ３よりも下流位置に設置してもよい。
燃焼ガス温度センサ４４は、下向き排気路部１８２において、空気加熱器４０を構成する給気ラインＡＬよりも下流位置に配置され、空気加熱器４０によって燃焼用空気を加熱した後の燃焼ガスの温度ＴＧ２を検出する。
【００４０】
次に、制御装置９０によるボイラシステム１の制御の詳細について説明する。
本実施形態では、貫流ボイラ１０は、負荷率を連続的に変更して燃焼可能な比例制御ボイラ、又は負荷率を段階的に変更して燃焼可能な段階値制御ボイラからなる。比例制御ボイラとは、少なくとも、最小燃焼状態（例えば、最大燃焼量の２０％の燃焼量における燃焼状態）から最大燃焼状態の範囲で、燃焼量が連続的に制御可能とされているボイラである。また、段階値制御ボイラとは、複数の燃焼位置（燃焼停止位置、低燃焼位置、中燃焼位置及び高燃焼位置等）を備え、燃焼位置を切り換えることで、燃焼量が段階的に制御可能とされているボイラである。
【００４１】
制御装置９０は、貫流ボイラ１０が蒸気を供給する負荷機器５０による蒸気の消費量に応じて、貫流ボイラ１０の燃焼率を変更し、蒸気の生成量を調整する。また、制御装置９０は、給水加熱器３０及び空気加熱器４０の運転状態を監視し、運転状態に異常が生じた場合に、給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０の異常を報知する。この制御装置９０は、制御部９１と、報知部９２と、記憶部９３と、を備える。
【００４２】
制御部９１は、インバータ８１に入力する周波数を増減させることで、送風機８０のファンの回転速度を増減させ、給気ラインＡＬに送り込む燃焼用空気の量を制御する。また、制御部９１は、バーナ１５への燃料ガスの供給量を制御する。
【００４３】
報知部９２は、空気温度センサ４１、４２及び燃焼ガス温度センサ３１、４３、４４の検出結果を取得し、これら検出結果に基づいて、給水加熱器３０及び空気加熱器４０の運転状態が正常であるか否かを判断する。報知部９２は、給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０の運転状態が正常でない（異常である）と判断した場合、制御装置９０と接続されている液晶ディスプレイ等の表示部１０１あるいはスピーカ等の音声出力部１０２を介して、給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０に異常が発生していることを報知する。例えば、報知部９２は、表示部１０１に異常を示すメッセージを表示させたり、音声出力部１０２から警報音を発生させたりすることによって、給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０に異常が発生していることを報知する。
【００４４】
具体的には、報知部９２は、空気温度センサ４１、４２によって検出された燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）が、閾値ΔＴＡｔｈ１を下回った場合、空気加熱器４０による加熱性能が十分でないことから、空気加熱器４０の異常を報知する。また、報知部９２は、燃焼ガス温度センサ４３、４４によって検出された燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）が、閾値ΔＴＧｔｈ１を下回った場合、空気加熱器４０による加熱性能が十分でないことから、空気加熱器４０の異常を報知する。
【００４５】
更に、報知部９２は、燃焼ガス温度センサ３１、４３によって検出された燃焼ガスの温度ＴＧ０、ＴＧ１の差（ＴＧ０−ＴＧ１）が、閾値ΔＴＧｔｈ２を下回った場合、給水加熱器３０による加熱性能が十分でないことから、給水加熱器３０の異常を報知する。
なお、給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０に異常が発生していることを報知する場合、報知部９２から携帯端末装置等の他の端末装置に異常を報知するための情報を送信してもよい。また、報知部９２が給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０に異常が発生していることを報知する場合、報知部９２による異常の報知と共に、制御部９１がボイラシステム１の動作を停止させてもよい。
【００４６】
記憶部９３は、制御部９１の制御により貫流ボイラ１０に対して行われた指示の内容や、貫流ボイラ１０の燃焼状態等の情報、インバータ８１に入力する周波数及び各種弁の開度に関する設定の情報、報知部９２が給水加熱器３０あるいは空気加熱器４０の異常を判断する際に用いる閾値ΔＴＡｔｈ１、ΔＴＧｔｈ１、ΔＴＧｔｈ２の情報等、ボイラシステム１の制御に関連する情報を記憶する。
【００４７】
以上説明した本実施形態のボイラシステム１によれば、給気ラインＡＬにおける空気加熱器４０の上流側に空気温度センサ４１が配置され、給気ラインＡＬにおける空気加熱器４０の下流側に空気温度センサ４２が配置されている。そして、制御装置９０の報知部９２は、空気温度センサ４１、４２によって検出された燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）が、閾値ΔＴＡｔｈ１を下回った場合、表示部１０１等を介して、空気加熱器４０の異常を報知する。これにより、空気加熱器４０の給気ラインＡＬを流通する燃焼用空気の温度差を監視することによって、空気加熱器４０の異常が報知される。
【００４８】
また、本実施形態では、下向き排気路部１８２における空気加熱器４０の上流側に燃焼ガス温度センサ４３が配置され、下向き排気路部１８２における空気加熱器４０の下流側に燃焼ガス温度センサ４４が配置されている。そして、制御装置９０の報知部９２は、燃焼ガス温度センサ４３、４４によって検出された燃焼用ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）が、閾値ΔＴＧｔｈ１を下回った場合、表示部１０１等を介して、空気加熱器４０の異常を報知する。これにより、空気加熱器４０の下向き排気路部１８２を流通する燃焼ガスの温度差を監視することによって、空気加熱器４０の異常が報知される。
【００４９】
このように、本実施形態では、空気加熱器４０の燃焼用空気あるいは燃焼ガスの流路において、上流位置及び下流位置の温度を検出し、その温度差によって空気加熱器４０の異常を判断することで、空気加熱器４０の異常をより適切に報知できる。
【００５０】
また、本実施形態では、第１上向き排気路部１８１における缶体１１の出口部分（給水加熱器３０の上流側）に燃焼ガス温度センサ３１が配置され、下向き排気路部１８２における空気加熱器４０の上流側に燃焼ガス温度センサ４３が配置されている。そして、制御装置９０の報知部９２は、燃焼ガス温度センサ３１、４３によって検出された燃焼ガスの温度ＴＧ０、ＴＧ１の差（ＴＧ０−ＴＧ１）が、閾値ΔＴＧｔｈ２を下回った場合、表示部１０１等を介して、給水加熱器３０の異常を報知する。これにより、第１上向き排気路部１８１及び下向き排気路部１８２を流通する燃焼ガスの温度差を監視することによって、給水加熱器３０の異常が報知される。
【００５１】
このように、本実施形態では、給水加熱器３０の燃焼用空気の流路において、上流位置及び下流位置の温度を検出し、その温度差によって給水加熱器３０の異常を判断することで、給水加熱器３０の異常をより適切に報知できる。
【００５２】
以上、本発明のボイラシステム１の好ましい一実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に制限されるものではなく、適宜変更が可能である。
例えば、本実施形態では、閾値ΔＴＡｔｈ１及び閾値ΔＴＧｔｈ１を一定であるものとして構成したが、これに限られない。例えば、空気温度センサ４１によって検出された温度ＴＡ１が基準値よりも高い場合、即ち、外気温が基準値よりも高い場合には、燃焼ガスから燃焼用空気に熱回収し難くなるため、空気温度センサ４１によって検出された温度ＴＡ１の値に応じて、閾値ΔＴＡｔｈ１あるいは閾値ΔＴＧｔｈ１を変化させてもよい。この場合、例えば、空気温度センサ４１によって検出された温度ＴＡ１が基準値よりも高いときには、閾値ΔＴＡｔｈ１及び閾値ΔＴＧｔｈ１をより小さい値に変化させ、空気加熱器４０の異常が報知され難い状態とできる。
【００５３】
また、本実施形態では、燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２にかかわらず、報知部９２によって空気加熱器４０の異常を報知するものとして構成したが、これに限られない。例えば、燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２が潜熱回収域温度（例えば約５５℃）まで低下した場合には、熱回収の対象が顕熱から潜熱に変化するため、温度差がつき難くなる。この場合、閾値ΔＴＡｔｈ１及び閾値ΔＴＧｔｈ１をより小さい値に変化させて、空気加熱器４０の異常が報知され難い状態としたり、空気加熱器４０の異常を報知する制御を抑制したりしてもよい。
【００５４】
また、本実施形態では、燃焼用空気の温度ＴＡ２にかかわらず、ボイラシステム１の動作を継続するものとして構成したが、これに限られない。例えば、燃焼用空気の温度ＴＡ２が一定値（例えば約１５０℃）を超えている場合、貫流ボイラ１０における燃焼不可の状態と判断し、ボイラシステム１の動作を停止したり、貫流ボイラ１０における燃焼不可の状態であることを報知部９２によって報知したりしてもよい。
【００５５】
また、本実施形態では、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）及び燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）を報知部９２による空気加熱器４０の異常を報知するためにのみ用いるものとして構成したが、これに限られない。例えば、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）あるいは燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）を用いて、ボイラシステム１の瞬間運転効率や空気加熱器４０の熱回収率を自動的に算出してもよい。
【００５６】
また、本実施形態では、ボイラシステム１の起動からの時間にかかわらず、報知部９２によって空気加熱器４０の異常を報知するものとして構成したが、これに限られない。例えば、ボイラシステム１の起動から所定時間までは、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）あるいは燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）が閾値ΔＴＡｔｈ１あるいは閾値ΔＴＧｔｈ１を下回っている時間が一定時間継続した場合に、空気加熱器４０の異常を報知してもよい。この場合、空気加熱器４０に異常が発生していないものの、冷態起動時に燃焼ガスの温度が低く、報知部９２が異常であると判断する事態が抑制される。
【００５７】
また、本実施形態では、報知部９２が、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）及び燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）のいずれかが、閾値ΔＴＡｔｈ１あるいは閾値ΔＴＧｔｈ１を下回っている場合に、空気加熱器４０の異常を報知するものとして構成したが、これに限られない。例えば、ボイラシステム１の状況に応じて、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）と、燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）とにおける判断結果の一方を選択して用いてもよい。この場合、燃焼用空気の供給量が増加している状況では、燃焼ガスの温度ＴＧ１、ＴＧ２の差（ＴＧ１−ＴＧ２）についての判断結果を選択し、燃焼用空気の供給量が減少している状況では、燃焼用空気の温度ＴＡ１、ＴＡ２の差（ＴＡ２−ＴＡ１）についての判断結果を選択して、空気加熱器４０の異常を判断してもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１  ボイラシステム
１０  ボイラ
３０  給水加熱器
４０  空気加熱器
４１、４２  空気温度センサ
４３、４４  燃焼ガス温度センサ
９２  報知部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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