(57)【要約】【課題】  本発明は、パラジウム触媒を用いたアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応によってアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類を工業的な大規模な生産においても高収率で製造できる方法を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明は、パラジウム触媒の存在下に、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とを反応させて粗生成物を得、次いで、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下に、前記粗生成物を蒸留精製することを含む、アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
パラジウム触媒の存在下に、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とを反応させて粗生成物を得、
次いで、ジチオカルバミド酸、その塩及びチオウレア類からなる群より選択される少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下に、前記粗生成物を蒸留精製することを含む、アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【請求項２】
少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物が、Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミド酸塩である、請求項１に記載のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【請求項３】
ジチオカルバミド酸の塩が、ジメチルジチオカルバミド酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミド酸ビスマス、ジメチルジチオカルバミド酸カルシウム、ジメチルジチオカルバミド酸銅、ジメチルジチオカルバミド酸鉛、ジメチルジチオカルバミド酸セレン、ジエチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジエチルジチオカルバミド酸アンモニウム、ジエチルジチオカルバミド酸銅、ジエチルジチオカルバミド酸鉛、ジエチルジチオカルバミド酸セレン、ジエチルジチオカルバミド酸テルル、ジブチルジチオカルバミド酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジブチルジチオカルバミド酸ジブチルアンモニウム、ジベンジルジチオカルバミド酸亜鉛、メチルフェニルジチオカルバミド酸亜鉛、エチルフェニルジチオカルバミド酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸カルシウム、ペンタメチレンジチオカルバミド酸鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸ナトリウム又はペンタメチレンジチオカルバミド酸ピペリジンである、請求項１に記載のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【請求項４】
アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類との反応後、前記蒸留精製の前に、溶媒抽出を行う請求項１〜３のいずれか１項に記載のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【請求項５】
少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物を、蒸留前の粗生成物中に含まれるアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類に対して、０．１〜２モル％用いる請求項１〜４のいずれか１項に記載のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【請求項６】
少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物を、蒸留前の粗生成物中に含まれるアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類に対して、０．２〜０．５モル％用いる請求項１〜４のいずれか１項に記載のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パラジウム触媒を用いたアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応によってアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類を工業的に高収率で製造する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類は、生理活性物質（医薬、農薬など）や機能材料（液晶材料、電子材料、光学材料、写真用添加剤、熱硬化性樹脂など）またはそれらの合成中間体として有用である(例えば、特許文献６〜９などを参照)。
アリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類は、たとえば、パラジウム触媒の存在下にアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とを反応（いわゆる、薗頭カップリング：Sonogashira couplingや溝呂木・ヘック反応：Mizoroki-Heck reaction）させることによって得られる。
【０００３】
薗頭カップリングによるアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製法については、多数の提案がなされている。例えば、特許文献１には、パラジウム触媒、銅塩、塩基およびハロゲンイオン放出可能化合物の存在下に、芳香族ハロゲン化物とアセチレン化合物とを反応させ、次いで、希塩酸と有機溶媒とを添加して分液し、有機相をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製して芳香族アセチレン化合物を製造する方法が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、パラジウムなどの遷移金属元素と、無機塩と、トリアリールホスフィンやイミノホスフィン化合物などの配位子とを含有する触媒の存在下に、末端にメチン基を有するアルキン類とハロゲン基などの脱離基を有する有機化合物とをカップリング反応させ、次いで該反応混合物から分取用高速液体クロマトグラフィーを用いて生成物を分離し、ゲル浸透クロマトグラフィーを用いて生成物を精製して、目的とするカップリング反応生成物を製造する方法が開示されている。
特許文献１および２に記載の製法では、抽出とクロマトグラフィーによる精製を採用しているが、クロマトグラフィーは大量生産に不向きである。
【０００５】
特許文献３には、アミン溶媒、パラジウム錯体触媒、および銅塩の存在下に、ハロフェノールとアセチレン化合物とを反応させ、得られた反応混合物に希塩酸を添加し分液させ塩化水素を除去し、次いでパラジウムおよび銅と錯体形成可能なアミノ化合物を添加して、生成したパラジウム錯体および銅錯体を除去する工程を含む、フェニルアルキン類の製造方法が開示されている。また、特許文献５には、パラジウム触媒、銅触媒の存在下にエチニルピリジン類とハロアリール類との反応によって、含窒素芳香族基を有するアセチレン化合物を合成する方法が開示されている。特許文献３や特許文献５に記載の製法では、精製のために抽出が採用されている。
【０００６】
特許文献４には、パラジウム触媒、塩基及び銅（Ｉ）塩の存在下に、ヨードトルエンなどのハロゲン化アリールと、Ｎ−（２−プロピニル）ピペリジンなどのアミノ基含有アセチレン化合物とを反応させ、次いで、溶媒を減圧除去し、残留物を洗浄し、最後に蒸留精製することによって、アリールアルキン化合物を製造する方法が開示されている。特許文献４に記載の製法では、精製のために蒸留が採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】日本国特開平１０−１１４６９１号公報
【特許文献２】日本国特開２００５−２５４０９２号公報
【特許文献３】米国特許４５４０８３３号
【特許文献４】日本国特表２００５−５００３９２号公報
【特許文献５】日本国特開２００６−２４８９４３号公報
【特許文献６】ＷＯ２００３／０１８５３８
【特許文献７】日本国特開平５−２５１６３号公報
【特許文献８】日本国特開平５−３９２５０号公報
【特許文献９】日本国特開平４−２２５９５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
工業的に生成物を単離精製する方法として、蒸留は非常に有効な方法である。特許文献４に記載の製法のように、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応生成物を蒸留によって精製することは、工業的な大量生産に適している。本発明者らの検討によると、小規模での蒸留精製においては、アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類を高収率で得ることができた。ところが、工業的生産にみあった大きな規模での蒸留精製を行うと、アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の収率が大幅に低下することがあった。
【０００９】
本発明の目的は、パラジウム触媒を用いたアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応によってアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類（すなわち、アリールアルキン類、アリールアルケン類、ヘテロアリールアルキン類、ヘテロアリールアルケン類、アルケニルアルキン類またはアルケニルアルケン類）を工業的な大規模な生産においても高収率で製造できる方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討した結果、大規模生産における蒸留精製では小規模生産におけるものよりも生成物が長時間高温で加熱され、そして、この加熱状態においてパラジウム触媒やその分解物が残存しているとカップリング反応生成物が分解してしまうことをつきとめた。
そして、本発明者らは、蒸留精製をジエチルジチオカルバミド酸ナトリウムの存在下で行うと、生成物の分解が抑制され、収率の低下が抑えられることを見出した。さらに、本発明者らは、ジエチルジチオカルバミド酸ナトリウムだけでなく、これらを一般化した、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物においても、収率低下を抑止できることを見出した。本発明は、これらの知見に基づいて完成するに至ったものである。
【００１１】
即ち本発明は、パラジウム触媒の存在下に、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とを反応させて粗生成物を得、次いで、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下に、前記粗生成物を蒸留精製することを含むアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、パラジウム触媒を用いたアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応によってアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類を工業的な大規模生産においても高収率で製造できる。
このような効果を奏する理由は定かでないが、次のように推定できる。ジチオカルバミド酸塩やチオウレア類などの少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物は、パラジウムに配位して、溶媒不溶のパラジウム錯体を生成させることが知られている（米国特許７３００６３９号）。このことから、蒸留精製に掛けられる生成物溶液中の残留パラジウム触媒またはその分解物に由来するパラジウムが少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物によって溶媒不溶のパラジウム錯体になり、パラジウムの反応活性が低下して、長時間高温で加熱されても生成物の分解反応が進行しなくなるからではないかと考えられる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明のアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の製造方法は、パラジウム触媒の存在下に、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とを反応させて粗生成物を得、次いで、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下に、前記粗生成物を蒸留精製することを含むものである。
【００１４】
本発明に用いられるアリールハライド類およびヘテロアリールハライド類は、少なくとも一つのハロゲン原子（脱離基）で置換された芳香族化合物および複素芳香族化合物である。ここで芳香族化合物および複素芳香族化合物は、（４ｎ＋２）個（但し、ｎは自然数を表わす）のπ電子を有する環を有する化合物である。したがって、芳香族化合物は、ベンゼン、ナフタレンなどを含むものである。複素芳香族化合物は、窒素原子、硫黄原子、酸素原子などから選ばれるヘテロ原子を含む芳香族環を有する化合物、すなわちピリジン、ピリミジン、ピロール、インドール、チオフェン、フランなどを含むものである。アリールハライド類およびヘテロアリールハライド類は、少なくとも一つのハロゲン原子（脱離基）がｓｐ2炭素に結合した芳香族化合物および複素芳香族化合物であることが好ましい。
【００１５】
本発明に用いられるアルケニルハライド類は、少なくとも一つのハロゲン原子（脱離基）がｓｐ2炭素に結合したアルケン化合物である。ハロゲン無置換のアルケン化合物は、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、１−ヘプテン、２−ヘプテン、シクロヘキセンなどを含む。
【００１６】
ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができる。置換されているハロゲン原子は原子量の大きいものの方が、カップリング反応に対する活性が高い。例えば、フッ素原子３個と塩素原子１個とが置換された芳香族化合物では、塩素原子の部分でカップリング反応が起きやすい。
【００１７】
本発明に用いられるアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類は、ハロゲン原子以外に、置換基を有していてもよい。
ハロゲン原子以外の置換基としては、メチル基、エチル基などのアルキル基；フェニル基、ナフチル基などのアリール基；シアノ基；カルボキシル基；メトキシカルボニル基などのアルコキシカルボニル基；フェノキシカルボニル基などのアリーロキシカルボニル基；カルバモイル基；Ｎ−フェニルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル基などの置換カルバモイル基；アセチル基などのアルキルカルボニル基；ベンゾイル基などのアリールカルボニル基；ニトロ基；アミノ基；ジメチルアミノ基、アニリノ基などの置換のアミノ基；アセトアミド基、エトキシカルボニルアミノ基などのアシルアミノ基；メタンスルホンアミド基などのスルホンアミド基；スクシンイミド基、フタルイミド基などのイミド基；ベンジリデンアミノ基などのイミノ基；ヒドロキシ基；メトキシ基などのアルコキシ基；フェノキシ基などのアリーロキシ基；アセトキシ基などのアシロキシ基；メタンスルホニルオキシ基などのアルキルスルホニルオキシ基；ベンゼンスルホニルオキシ基などのアリールスルホニルオキシ基；スルホ基；スルファモイル基；Ｎ−フェニルスルファモイル基などの置換スルファモイル基；メチルチオ基などのアルキルチオ基；フェニルチオ基などのアリールチオ基；メタンスルホニル基などのアルキルスルホニル基；ベンゼンスルホニル基などのアリールスルホニル基などを挙げることができる。
【００１８】
ハロゲン原子以外の置換基として、電子吸引性の置換基が結合しているとカップリング反応性が大幅に上がる。電子吸引性の置換基としては、カップリング反応に関与するハロゲン原子とは別のハロゲン原子、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アリーロキシカルボニル基、置換または無置換のカルバモイル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、ニトロ基、置換または無置換のスルファモイル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基などが挙げられる。
【００１９】
本発明に用いられるアルキン類は、ｓｐ炭素を有する化合物である。例えば、末端にメチン基を有する化合物（例えば、式Ｉ：Ｒ1Ｃ≡ＣＨ （式中、Ｒ1は有機基または水素原子を示す）で表すことができる）や、亜鉛や錫などの金属で置換された末端メチン基を有する有機金属化合物（例えば、式II：Ｒ1Ｃ≡ＣＭ （式中、Ｒ1は有機基または水素原子を、Ｍは金属元素含有基を示す）で表すことができる）が挙げられる。これらの中でも、アルキン結合のα位に水素原子を有するアルキン類に対して、本発明の製造方法を適用するのが好ましい。
【００２０】
本発明に用いられるアルケン類は、ｓｐ2炭素を有する化合物である。該アルケン類としては、例えば、末端にエテニル基を有する化合物（例えば、式III：Ｒ12Ｃ＝ＣＨ2 （式中、二つのＲ1はそれぞれ独立に有機基または水素原子を示す）で表すことができる）が挙げられる。具体的には、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ヘプテン、１−ヘキセンなどを含む。溝呂木・ヘック反応では、末端にエテニル基を有する化合物が好ましく用いられる。
【００２１】
前記式Ｉ、式IIおよび式IIIにおいて、Ｒ1で表される有機基としては、アルキル基（メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ｔ−ブチル基など）、アルケニル基（ビニル基、プロペニル基、アリル基、ブテニル基など）などの脂肪族炭化水素基；シクロアルキル基（シクロヘキシル基、シクロオクチル基など）、シクロアルケニル基（シクロヘキセニル基など）、シクロアルカジエニル基（シクロヘキセジエニル基など）、シクロアルキルアルキル基（シクロヘキシルメチル基など）、シクロアルケニルアルキル基（シクロヘキセニルメチル基など）、シクロアルカジエニルアルキル基（シクロヘキサジエニルメチル基など）などの脂環式炭化水素基；アリール基（フェニル基、ナフチル基など）、アラルキル基（ベンジル基、フェネチル基など）などの芳香族炭化水素基が挙げられる。これらの炭化水素基は、分子中に二重結合や三重結合などの不飽和結合を有していてもよく、ヘテロ原子（Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｐ、Ｓｎ、Ｂ、Ｓｉ原子など）を有していてもよい。
【００２２】
また、前記炭化水素基は、ヒドロキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アミノ基、Ｎ−置換アミノ基、ニトロ基、シアノ基、ハロゲン原子などの置換基を有していてもよい。
【００２３】
式IIにおいて、Ｍで表される金属元素含有基としては、クロロ亜鉛（ＣｌＺｎ−）、トリメチル錫（（ＣＨ3）3Ｓｎ−）、トリブチル錫（Ｃ4Ｈ9）3Ｓｎ−）などが挙げられる。
【００２４】
アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類と、アルキン類またはアルケン類とのカップリング反応では、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類中の脱離基１モルに対して、アルキン類中のメチン基もしくは金属で置換された末端メチン基またはアルケン類中のエテニル基を好ましくは０．７〜１．３モルとなる割合で用いることが好ましい。
【００２５】
パラジウム触媒としては、薗頭カップリングや溝呂木・ヘック反応に用いられる公知の触媒を用いることができる。例えば、０価または２価のパラジウム金属やその塩（錯体を含む）などのパラジウム化合物を用いることができる。パラジウム触媒は、活性炭などの担体に担持されていてもよい。好ましく用いられるものとして、パラジウム（０）／炭素、酢酸パラジウム（II)、塩化パラジウム（II)、パラジウム（II）アセチルアセトナト、ビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（II)クロリド、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、ＰｄＣｌ2（ＰＰｈ3）2、Ｐｄ（ＯＡｃ）2・（ＰＰｈ3）2などを挙げることができる（なお、Ｐｈはフェニル基を、ＯＡｃはアセトキシ基を表す）。この中でテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）が特に好ましく用いられる。パラジウム触媒は、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類１モルに対して、好ましくは０．００１ミリモル〜１モル、より好ましくは０．０１ミリモル〜０．０１モル、特に好ましくは０．０１ミリモル〜０．０５モル用いられる。
【００２６】
本発明においては、１価または２価の銅塩、好ましくは１価の銅塩をパラジウム触媒と一緒に用いることができる。銅塩のうち塩化銅（Ｉ）が好ましい。銅塩はアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類１モルに対して、好ましくは０．１ミリモル〜０．１モル用いられる。
【００２７】
本発明においては、パラジウム触媒とともにホスフィン系配位子を加えて反応を行うことができる。ホスフィン系配位子としては、トリアリールホスフィン、ジアリールアルキルホスフィン、アリールジアルキルホスフィン、トリアルキルホスフィン、イミノホスフィンなどが挙げられる。これらのうち、トリフェニルホスフィンが好ましい。また、リン原子２個を分子内に有する二座配位子を用いることができる。ホスフィン系配位子はアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類１モルに対して、好ましくは０．１ミリモル〜０．１モル用いられる。
【００２８】
本発明においては、さらに塩基を加えて反応を行うことが好ましい。塩基としては、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸水素カリウム、水素化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシドなどの他、有機塩基であるトリエチルアミン、ジエチルアミン、ピペリジン、ピロリジン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン（ＤＢＵ）、ピリジンなどを用いることができる。これらのうち、有機塩基が好ましく、特にトリエチルアミン、ジエチルアミンが好ましい。塩基はアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類１モルに対して、好ましくは１〜１００モル、より好ましくは１〜１０モル用いられる。塩基は、副生成物であるハロゲン化水素をトラップすることができる。
【００２９】
反応溶媒として、通常、有機溶媒が用いられる。好ましい反応溶媒としてはトルエンなどの芳香族炭化水素系溶媒、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどのアミド系溶媒、テトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、ピリジンなどが用いられる。これらのうち、溶解性の良いアミド系溶媒を用いることが好ましい。アルキン類もしくはアルケン類、およびアリールハライド類、ヘテロアリールハライド類もしくはアルケニルハライド類の溶解性が悪い場合には、補助溶媒としてテトラヒドロフランなどを加えて混合溶媒としてもよい。
【００３０】
カップリング反応時の温度は通常０〜１５０℃、好ましくは２０〜１３０℃、さらに好ましくは２０〜１１０℃である。反応は空気雰囲気下で行ってもよいが、通常は不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。不活性ガスとしてはアルゴン、ヘリウムなどの希ガス；窒素ガスなどが挙げられる。反応時の圧力は、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類およびアルキン類またはアルケン類の種類に応じて適宜選択でき、通常０．０００１〜１００ＭＰａ、好ましくは０．００１〜１０ＭＰａ、より好ましくは０．０１〜１ＭＰａである。
【００３１】
本発明においては、上記カップリング反応で得られた粗生成物を蒸留精製する前に、溶媒抽出を行うことができる。抽出条件は、触媒などの不純物を取り除くことができるものであれば、特に限定されない。例えば、先ず、カップリング反応で得られた粗生成物に希塩酸（塩化水素の水溶液）などの酸とメチルシクロヘキサンなどの有機溶媒を添加して抽出を行う。この抽出で得られた有機相に水を添加して抽出を行う。この抽出で得られた有機相に炭酸水素ナトリウム水溶液やアンモニア水などの塩基を添加して抽出を行う。この抽出で得られた有機相に塩化ナトリウム水溶液を添加してさらに抽出を行う。最後に、この抽出で得られた有機相から溶媒を蒸発等させて蒸留精製に適した濃度に調整する。
【００３２】
本発明においては、上記カップリング反応で得られた粗生成物またはそれを溶媒抽出処理した粗生成物を蒸留精製する。該蒸留精製は、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下で行うことが必要である。また、高温での加熱が行われる濃縮も、少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の存在下で行うことが好ましい。
【００３３】
少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物としては、ジチオカルバミド酸およびその塩、チオウレア類、チオカルバミド酸Ｏ−アルキル類、チウラムモノスルフィド類、チウラムジスルフィド類などが挙げられる。これらのうちジチオカルバミド酸塩およびチオウレア類が好ましい。
ジチオカルバミド酸塩としては、ジメチルジチオカルバミド酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミド酸ビスマス、ジメチルジチオカルバミド酸カルシウム、ジメチルジチオカルバミド酸銅、ジメチルジチオカルバミド酸鉛、ジメチルジチオカルバミド酸セレン、ジエチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジエチルジチオカルバミド酸アンモニウム、ジエチルジチオカルバミド酸銅、ジエチルジチオカルバミド酸鉛、ジエチルジチオカルバミド酸セレン、ジエチルジチオカルバミド酸テルル、ジブチルジチオカルバミド酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミド酸ナトリウム、ジブチルジチオカルバミド酸ジブチルアンモニウム、ジベンジルジチオカルバミド酸亜鉛、メチルフェニルジチオカルバミド酸亜鉛、エチルフェニルジチオカルバミド酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸カルシウム、ペンタメチレンジチオカルバミド酸鉛、ペンタメチレンジチオカルバミド酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミド酸ピペリジンなどが挙げられる。ジチオカルバミド酸塩としては、ナトリウム塩が好ましい。
【００３４】
チオウレア類としては、チオ尿素、１，３−ジメチルチオ尿素、１，３−ジエチル−２−チオ尿素、１−アセチル−２−チオ尿素、１−アリル−３−（２−ヒドロキシエチル）−２−チオ尿素、１−アミジノ−２−チオ尿素、１，３−ジエチルチオ尿素、１，３−ジフェニルチオ尿素、１，３−ジブチルチオ尿素、１，３−ジメチルチオ尿素、トリブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、１，３−ビス（ジメチルアミノプロピル）−２−チオ尿素、テトラメチルチオ尿素、Ｎ−メチルチオ尿素などが挙げられる。
【００３５】
少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物は、蒸留前の粗生成物中に含まれるアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類に対して、好ましくは０．１〜２モル％、より好ましくは０．２〜０．５モル％用いる。少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の量が少なすぎるとアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の収率が低下傾向になる。少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の量が多すぎると該蒸留精製で得られたアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類を原料として用いる還元反応（水素化反応）や環化反応などの進行が抑制される傾向になる。
【００３６】
蒸留の方法は特に制限されないが、本発明では減圧蒸留が好ましい。減圧蒸留することによって、アリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の過熱を抑制しつつ蒸発を促進させることができる。
本発明に適用できる蒸留装置は特に限定されない。例えば、単蒸留装置、棚段塔、充填塔などが挙げられる。蒸留温度、蒸留時間は上記反応で得られたアリール、ヘテロアリール若しくはアルケニル置換不飽和炭化水素類の沸点、添加された少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物の沸点、溶媒の沸点などによって適宜決定することができる。
【実施例】
【００３７】
以下に、実施例および比較例を示し、それによって本発明を具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。なお、部および％は特に断りが無い限り質量基準である。
なお、以下の実施例および比較例において、粗生成物中の目的物の濃度はＨＰＬＣ分析により決定した。
ＨＰＬＣ分析条件
カラム： Ｗａｔｅｒｓ Ｓｙｍｍｅｔｒｙ Ｃ１８ ５μｍ ４．６×１５０ｍｍ
温度： ５０℃
流量： １ｍＬ／ｍｉｎ
波長： ２４５ｎｍ
移動相組成： ＭｅＣＮ：Ｈ２Ｏ：１０％Ｈ３ＰＯ４＝５５０：４５０：１
内部標準： ベンゾフェノン
また、目的物の同定は１Ｈ−ＮＭＲ分析により行った。
【００３８】
実施例１
ブロモベンゼン８２．４３ｇを反応器に仕込み、これにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２５０ｍｌおよびトリエチルアミン８４．７ｇを加えた。窒素で反応器内を置換した。
テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム２．３ｇおよび塩化銅（Ｉ）１ｇを添加し、１００℃に温度を上げた。１００℃を保ちつつ、１−ペンチン３４．０６ｇを２時間掛けて滴下した。滴下終了後、さらに２時間１００℃を維持して撹拌した。得られた液を室温まで冷まし、１０％塩酸３３５ｍｌを添加し、３０分間撹拌した。これをメチルシクロヘキサンで抽出した。得られた有機相に水を加えて抽出した。得られた有機相に４％炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて抽出した。次いで得られた有機相に１０％塩化ナトリウム水溶液を加えて抽出した。最後に、得られた有機相から溶媒を溜去して粗生成物（Ｉ）を得た。
【００３９】
前記で得られた粗生成物（Ｉ）と、Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミド酸ナトリウム３水和物とを、粗生成物（Ｉ）中に含まれる１−フェニル−１−ペンチンに対して１モル％となる割合で、還流器を備えたフラスコに入れ、１６０℃に昇温し、１６０℃で１２０分間、常圧で、加熱した。該液を室温まで冷まし、次いで温度約９６℃、圧力１．０ｍｍＨｇで減圧蒸留を行った。１−フェニル−１−ペンチンの収率は６４．９％であった。
【００４０】
比較例１
実施例１と同様にして粗生成物（Ｉ）を得た。該粗生成物（Ｉ）を、還流器を備えたフラスコに入れ、１６０℃に昇温し、１６０℃で１２０分間、常圧で、加熱した。該液を室温まで冷まし、次いで温度約９６℃、圧力１．０ｍｍＨｇで減圧蒸留を行った。１−フェニル−１−ペンチンの収率は５０．３％であった。
【００４１】
実施例２
１−ペンチン３４．０６ｇを１−ペンチン−３−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（II）を得、それを実施例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−１−ペンチン−３−オールの収率は５８．０％であった。
【００４２】
比較例２
１−ペンチン３４．０６ｇを１−ペンチン−３−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（II）を得、それを比較例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−１−ペンチン−３−オールの収率は１０．９％であった。
【００４３】
実施例３
１−ペンチン３４．０６ｇを１−ペンチン−４−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（III）を得、それを実施例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−１−ペンチン−４−オールの収率は６３．２％であった。
【００４４】
比較例３
１−ペンチン３４．０６ｇを１−ペンチン−４−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（III）を得、それを比較例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−１−ペンチン−４−オールの収率は１０．０％であった。
【００４５】
実施例４
１−ペンチン３４．０６ｇを２−メチル−３−ブチン−２−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（IV）を得、それを実施例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−３−メチル−１−ブチン−３−オールの収率は５７．２％であった。
【００４６】
比較例４
１−ペンチン３４．０６ｇを２−メチル−３−ブチン−２−オール４２．０６ｇに替えた以外は実施例１と同じ手段で粗生成物（IV）を得、それを比較例１と同じ手段で加熱および蒸留した。１−フェニル−３−メチル−１−ブチン−３−オールの収率は５３．８％であった。
【００４７】
以上のように、アリールハライド類、ヘテロアリールハライド類またはアルケニルハライド類とアルキン類またはアルケン類とのカップリング反応物にジチオカルバミド酸塩やチオウレア類などの少なくとも１個のＮＣ＝Ｓ基を有する化合物を添加した場合は、常圧加熱によって余分な熱を加え、その後に蒸留精製を行ってもカップリング反応生成物が分解せずに残っていて、収率が高いことがわかる。一方、ＮＣ＝Ｓ基を有する化合物を添加しなかった場合には、常圧加熱および蒸留精製における熱によってカップリング反応物が分解してしまい、収率が低下することがわかる。
【００４８】
本発明を詳細に、また特定の実施態様を参照して説明したが、本発明の精神と範囲を逸脱することなく、様々な変更や修正を加えることができることは、当業者にとって明らかである。
本出願は、２００９年８月１８日出願の日本国特許出願２００９−１８８８５９に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。