(57)【要約】【課題】ロータの磁石からの磁束をスステータのテータティースに有効に導くことで発電効率等を向上できること。【解決手段】中心から放射状に延びる複数のステータティース３５にコイル３７が巻装されたステータ３３と、ロータヨーク４０の内周面に磁石４１が設置されてステータ３３周りを回転するロータ３４と、を有する自動二輪車用発電機であって、磁石４１は、一対の極毎に設けられた複数個が、ロータ３４の周方向に間隙４２を介して隣接して設置され、ステータティース３５は、コイル３７が巻装されるコイル巻装部３６から周方向両側へ延びる先端部３８を有し、磁石４１の回転方向後端４４Ｂがコイル巻装部３６の中心線Ｎに略一致したとき、この回転方向後端４４Ｂに対向する回転方向前端４４Ａを有する隣接する磁石４１の前記回転方向前端４４Ａが、ステータティース３５の先端部３８と重ならないように、磁石４１間の間隙４２が設定されたものである。【選択図】  図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心から放射状に延びる複数のステータティースのそれぞれにコイルが巻装されて設けられたステータと、
ロータヨークの内周面に磁石が設置され、前記中心を中心として前記ステータ周りを回転するロータと、を有する自動二輪車用発電機であって、
前記磁石は、一対の極毎に設けられた複数個が、前記ロータの周方向に間隙を介して隣接して設置され、
前記ステータティースは、前記コイルが巻装されるコイル巻装部からロータの回転方向側および反回転方向側へ延びる先端部を有し、
前記磁石の回転方向後端が前記コイル巻装部の中心線に略一致したとき、前記回転方向後端に対向する回転方向前端を有する隣接する前記磁石の前記回転方向前端が、前記ステータティースの前記先端部と重ならないように、前記磁石間の前記間隙が設定されたことを特徴とする自動二輪車用発電機。
【請求項２】
中心から放射状に延びる複数のステータティースのそれぞれにコイルが巻装されて設けられたステータと、
ロータヨークの内周面に磁石が設置され、前記中心を中心として前記ステータ周りを回転するロータと、を有する自動二輪車用発電機であって、
前記磁石は、一対の極毎に設けられた複数個が、前記ロータの周方向に間隙を介して隣接して設置され、
前記ステータティースは、前記コイルが巻装されるコイル巻装部からロータの回転方向側および反回転方向側へ延びる先端部を有し、
前記先端部における前記ロータの回転方向側に延びる一方側部分は、前記コイル巻装部の中心線に前記磁石の回転方向前端が略一致したとき、この回転方向前端に対向する回転方向後端を有する隣接する前記磁石と重なるよう構成されたことを特徴とする自動二輪車用発電機。
【請求項３】
前記ステータティースの先端部は、ロータの回転方向側に延びる一方側部分が、ロータの反回転方向側に延びる他方側部分よりも長く形成されたことを特徴とする請求項２に記載の自動二輪車用発電機。
【請求項４】
前記隣接する磁石の回転方向前端がステータティースにおけるコイル巻装部の中心線と略一致したとき、前記ステータティースにおけるロータの回転方向側に延びる一方側部分が、前記隣接する磁石の前記回転方向前端に対向する回転方向後端を有する磁石と重なるよう構成されたことを特徴とする請求項１に記載の自動二輪車用発電機。
【請求項５】
前記ロータが備える磁石とこの磁石間の間隙との周方向角度の比が２．３：１であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の自動二輪車用発電機。
【請求項６】
前記ロータが備える磁石は、ステータの複数のステータティースに対応して複数個設置され、これらのステータティースと磁石とがそれぞれ１２個ずつ設けられたことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の自動二輪車用発電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は自動二輪車用発電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１２に示すように、自動二輪車用発電機としてのマグネット装置１００は、複数本のステータティース１０１のそれぞれにコイル１０２が巻装されたステータ１０３と、ロータヨーク１０４の内周面に磁石１０５が設置されたロータ１０６とを有し、ロータ１０６がエンジンの駆動力によりステータ１０３周りを回転することで、電磁誘導の作用でコイル１０２に誘導電流が誘起されて発電がなされる。
【０００３】
上述のマグネット装置１００では、磁石１０５はロータヨーク１０４の内周面に例えば４枚設置される。図１３に示すように、各磁石１０５に、Ｎ極及びＳ極の対の磁極が３極着磁されている。このため、１枚の磁石１０５において隣の磁極へ磁束が漏れ易く、ステータ１０３のステータティース１０１へ流れる磁束が減少して磁束が有効に使われていない。この結果、マグネット装置１００の発電出力及び発電効率の向上を図ることができなかった。
【０００４】
また、特許文献１は、ステータの外周を回転するロータのロータヨークに、複数の永久磁石が補極を挟んで配置され、発電機として機能する回転電機が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１５３０９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、上述の特許文献１に記載の回転電機では、ロータの永久磁石間に補極が配置されているので、これらの永久磁石と補極間で磁束の漏れが生じ、ロータの永久磁石からステータのステータティース（ステータ突極）へ流れる磁束が減少してしまう。従って、この場合にも、永久磁石の磁束が有効に使われず、発電出力及び発電効率が低下する恐れがある。
【０００７】
本発明の目的は、上述の事情を考慮してなされたものであり、ロータの磁石からの磁束をステータのステータティースに有効に導くことで、発電出力及び発電効率を向上させることができる自動二輪車用発電機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る自動二輪車用発電機は、中心から放射状に延びる複数のステータティースのそれぞれにコイルが巻装されて設けられたステータと、ロータヨークの内周面に磁石が設置され、前記中心を中心として前記ステータ周りを回転するロータと、を有する自動二輪車用発電機であって、前記磁石は、一対の極毎に設けられた複数個が、前記ロータの周方向に間隙を介して隣接して設置され、前記ステータティースは、前記コイルが巻装されるコイル巻装部からロータの回転方向側および反回転方向側へ延びる先端部を有し、前記磁石の回転方向後端が前記コイル巻装部の中心線に略一致したとき、前記回転方向後端に対向する回転方向前端を有する隣接する前記磁石の前記回転方向前端が、前記ステータティースの前記先端部と重ならないように、前記磁石間の前記間隙が設定されたことを特徴とするものである。
【０００９】
また、本発明に係る自動二輪車用発電機は、中心から放射状に延びる複数のステータティースのそれぞれにコイルが巻装されて設けられたステータと、ロータヨークの内周面に磁石が設置され、前記中心を中心として前記ステータ周りを回転するロータと、を有する自動二輪車用発電機であって、前記磁石は、一対の極毎に設けられた複数個が、前記ロータの周方向に間隙を介して隣接して設置され、前記ステータティースは、前記コイルが巻装されるコイル巻装部からロータの回転方向側および反回転方向側へ延びる先端部を有し、前記先端部における前記ロータの回転方向側に延びる一方側部分は、前記コイル巻装部の中心線に前記磁石の回転方向前端が略一致したとき、この回転方向前端に対向する回転方向後端を有する隣接する前記磁石と重なるよう構成されたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、磁石は、一対の極毎に設けられた複数個がロータの周方向に間隙を介して隣接して設置されたので、各磁石間で磁束が漏れることを抑制でき、磁石からステータティースへ流れる磁束を増大できる。この結果、ロータの磁石からの磁束をステータのステータティースに有効に導くことができるので、発電出力及び発電効率を向上させることができる。
【００１１】
また、本発明によれば、ステータティースの先端部におけるロータの回転方向側に延びる一方側部分は、ステータティースのコイル巻装部の中心線に磁石の回転方向前端が略一致したとき、この回転方向前端に対向する回転方向後端を有する隣接する磁石と重なるよう構成されている。従って、磁石とステータティースとの対向する時間、即ちステータティースが磁石の磁束を回収する時間が長くなって、各ステータティースに磁束が長時間流れることになる。この結果、ロータの磁石からの磁束をステータのステータティースに有効に導くことができるので、発電出力及び発電効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係る自動二輪車用発電機の一実施形態が適用された自動二輪車のエンジンユニットを示す左側面図。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿う断面図。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線方向から目視した発電機としてのマグネット装置を示す正面図。
【図４】図３の磁石とステータティースを模式的に示す概略正面図。
【図５】図３の一部を拡大し、磁石とステータティースとの第１回転位置における磁束の流れを示す動作図。
【図６】図３の一部を拡大し、磁石とステータティースとの第２回転位置における磁束の流れを示す動作図。
【図７】図３の一部を拡大し、磁石とステータティースとの第３回転位置における磁束の流れを示す動作図。
【図８】磁石間の間隙と発電出力及び発電効率等との関係を示すグラフ。
【図９】ステータティースの先端部における一方側部分の他方側部分に対する相対長さと発電出力及び発電効率等との関係を示すグラフ。
【図１０】ステータティースの先端部における他方側部分を一方側部分に対して長くした場合を示す図６に対応する作動図。
【図１１】ステータティースの先端部における他方側部分の一方側部分に対する相対長さと発電出力及び発電効率等との関係を示すグラフ。
【図１２】従来の発電機としてのマグネット装置を示す正面図。
【図１３】図１２の磁石を模式的に示す概略正面図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を実施するための実施形態を図面に基づき説明する。
図１は、本発明に係る自動二輪車用発電機の一実施形態が適用された自動二輪車のパワーユニットを示す左側面図。このパワーユニット１０は空冷式４サイクル単気筒エンジン１１を有し、このエンジン１１は主に、クランクシャフト１９を回転自在に支持し収容するクランクケース１２と、クランクケース１２の端部に結合されたシリンダブロック１３と、シリンダブロック１３に結合されたシリンダヘッド１４と、シリンダヘッド１４に結合されたヘッドカバー１５と、を備えて構成される。
【００１４】
本実施形態では、クランクケース１２は左右２つ割りに構成される。図２において、クランクケース１２は左右で対をなす右側クランクケース１２Ｒと左側クランクケース１２Ｌとが相互に結合されて一体化され、それらによってクランク室１８が形成される。このクランク室１８内にクランクシャフト１９、及びこのクランクシャフト１９と一体化された左右一対のクランクウェブ１９Ａが、一対のベアリング２０を介して回転自在に軸支される。
【００１５】
クランクウェブ１９Ａ相互間には、クランクピン２１を介してコンロッド２２の基端側が連結される。また、シリンダブロック１３内にはピストン２３が往復動可能に収容されており、ピストン２３はピストンピン２４を介してコンロッド２２の先端側と連結される。従って、ピストン２３がシリンダブロック１３の軸線方向に往復動することで、クランクシャフト１９が回転する。
【００１６】
クランク室１８の周囲においてケース隔壁を隔ててその右側にクラッチ室２７が、また左側にはマグネット室２８がそれぞれ配置される。クラッチ室２７内にはクランクシャフト１９の右側軸端部に配置されたクラッチ装置２９が収容され、クラッチ室２７はクラッチカバー３０によって覆われる。また、マグネット室２８内にはクランクシャフト１９の左側軸端部に配置されたマグネット装置３１が収容され、マグネット室２８はマグネットカバー３２（クランクケースカバー）によって覆われる。
【００１７】
前記マグネット装置３１は、自動二輪車用の単相式発電機であり、クランクシャフト１９の回転軸と同軸に、クランクシャフト１９周囲に配置されるステータ３３と、クランクシャフト１９の左側軸端部に固定され、ステータ３３周りをクランクシャフト１９の回転軸と同軸に回転するロータ３４とを有して構成される。ロータ３４の回転方向を図３に矢印Ｐで示す。
【００１８】
ステータ３３は、図２及び図３に示すように、その中心Ｏ（クランクシャフト１９の回転中心軸芯と同軸）から複数本（本実施形態では１２本）のステータティース３５が放射状（クランクシャフト１９の回転中心軸に対して垂直方向）に延び、それぞれのステータティース３５のコイル巻装部３６にコイル３７が巻装されて構成される。クランクシャフト１９の回転軸方向から目視した図である図３〜図５に示すように、各ステータティース３５におけるコイル巻装部３６の先端側に、ステータ３３の周方向両側（ロータ３４の回転方向側及びロータ３４の反回転方向側）に延びる先端部３８が形成されている。このステータ３３は、図２に示すように、取付ボルト３９を用いてマグネットカバー３２の内面に固定状態で取り付けられる。
【００１９】
ロータ３４は、図２及び図３に示すように有底円筒形状に形成され、その内部空間にステータ３３が配置される。さらに、ロータヨーク４０の内周面にステータ３３を取り囲むように複数の磁石４１が固定して設置され、この磁石４１がステータ３３におけるステータティース３５の先端部３８と対向するように配置されている。そして、ロータヨーク４０がクランクシャフト１９に回転一体に取り付けられてクランクシャフト１９とともに回転するときに、この磁石４１が、ステータティース３５の先端部３８の外側を適度な間隙を有して通過するように構成される。磁石４１は、図３〜図５に示すように、複数本（例えば１２本）のステータティース３５に対応して複数個（本実施形態では１２個）が、磁石の存在しない間隙４２を介して隣接して設置される。そして、１個の磁石４１に、Ｎ極とＳ極が一対着磁されると共に、隣り合う磁石４１の極が交互となるように配置されている。
【００２０】
複数個の磁石４１を備えるロータ３４がクランクシャフト１９の回転によって、ステータ３３の中心Ｏを中心としてステータ３３周りを矢印Ｐ方向に回転することで、電磁誘導の作用でステータ３３のコイル３７に誘導電流が誘起されて発電がなされる。尚、図５〜図７中の矢印Ａは、磁石４１からステータ３５へ流れる磁束、あるいはステータ３５から磁石４１へ流れる磁束の流れを示す。また、ロータ３４の複数個の磁石４１は、反ロータヨーク４０側（ステータ３３が配置される側）に金属製の薄板からなるカバー４３が装着されて保護される。
【００２１】
複数個の磁石４１間の間隙４２は、クランクシャフト１９の回転軸方向から目視した図である図６に示すように、ロータ３４の回転によって磁石４１の回転方向後端４４Ｂがステータ３３のステータティース３５におけるコイル巻装部３６の中心線Ｎ（クランクシャフト１９の回転軸に垂直な断面において、前記回転軸中心とコイル巻装部３６の中心を結ぶ仮想線）と略一致する第２回転位置にきたとき、前記回転方向後端４４Ｂに対向する回転方向前端４４Ａを有する隣接する磁石４１の前記回転方向前端４４Ａが、ステータティース３５の先端部３８（先端部３８の後述の他方側部分３８Ｂ）と重ならないように設定される。つまり、クランクシャフト１９の回転軸に垂直な断面において、磁石４１の回転方向後端４４Ｂがコイル巻装部３６の中心線Ｎと略一致する第２回転位置にきたとき、後続する磁石４１の回転方向前端４４Ａがステータティース３５の先端部３８と重ならない（周方向の位置で異なる角度位置となる）ように設定される。
【００２２】
本実施形態では、クランクシャフト１９の回転軸方向から目視した図である図４に示すように、磁石４１の周方向角度（磁石４１の両端縁４４Ａ、４４Ｂとクランクシャフト１９の回転軸中心を結ぶ直線同士の前記回転軸中心における最大挟角）をθａとし、磁石４１間の間隙４２の周方向角度（間隙４２の両側に配置された磁石４１の各端縁４４Ａ、４４Ｂとクランクシャフト１９の回転軸中心を結ぶ直線同士の前記回転軸中心における最大挟角）をθｂとしたとき、θａ＝２１°、θｂ＝９°にそれぞれ設定される。即ち、磁石４１が配置される周方向角度と磁石４１間の間隙４２が配置される周方向角度との比は、
θａ：θｂ＝２．３：１
に設定される。
【００２３】
磁石４１間の間隙４２の周方向角度θｂを９°に設定した理由を、図８を用いて説明する。この図８では、機械入力（発電機を回す為の負荷であって、この場合エンジン１１に作用する負荷。この負荷は発電出力と電気損失に分けられる。尚、この電気損失は、銅損・鉄損・機械損で構成される。）をＸ１で、発電出力（マグネット装置３１が発生する発電電力）をＹ１で、発電効率（発電出力を機械入力で除した比）をＺ１でそれぞれ表示している。１個の磁石４１にＮ極とＳ極が一対着磁され、各磁石４１間に間隙４２が設けられたことで、磁石４１間で磁束の漏れが抑制され、磁石４１からステータティース３５へ流れる磁束が増大して発電出力及び発電効率、特に発電効率が向上する。図８に示すように、間隙４２の周方向角度θｂが９°において発電効率Ｚ１が最も高くなるため、周方向角度θｂを９°に設定しているのである。
【００２４】
図４及び図５に示すように、ステータ３３の各ステータティース３５における先端部３８は、ロータ３４の回転方向Ｐへ延びる一方側部分３８Ａの周方向長さＬ（クランクシャフト１９の回転軸に垂直な断面において、コイル巻装部３６の中心線Ｎに対する突出高さ）が、ロータ３４の回転方向Ｐと反対側へ延びる（回転方向Ｐに向かって延びる）他方側部分３８Ｂの周方向長さＭ（クランクシャフト１９の回転軸に垂直な断面において、コイル巻装部３６の中心線Ｎに対する突出高さ）よりも長く形成されている。
【００２５】
このとき、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの周方向長さＭは、ロータ３４の回転によって磁石４１の周方向中央位置Ｋがステータティース３５のコイル巻装部３６の中心線Ｎと略一致する（クランクシャフト１９の回転軸中心に対する周方向の位置であって略同一な角度位置となる）第１回転位置にきたとき（図５）、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの端縁４６が、磁石４１の回転方向後端４４Ｂと略一致する（クランクシャフト１９の回転軸中心に対する周方向の位置であって略同一な角度位置となる）長さに設定される。また、本実施形態では前述したように、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの周方向長さＭは、間隙４２の周方向長さと略一致する長さに設定されている。
【００２６】
これに対し、図７に示すように、ステータティース３５の先端部３８の一方側部分３８Ａは、ロータ３４の回転によって磁石４１の回転方向前端４４Ａがステータ３３におけるステータティース３５のコイル巻装部３６の中心線Ｎに略一致する（クランクシャフト１９の回転軸中心に対する周方向の位置であって略同一な角度位置となる）第３回転位置にきたとき、前記回転方向前端４４Ａに対向する回転方向後端４４Ｂを有する隣接する磁石４１（このステータティース３５から離れていく磁石４１）とクランクシャフト１９の回転軸中心に対する周方向の位置にて重なるように、その周方向長さＬ（図４参照）が設定される。ステータティース３５の先端部３８における一方側部分３８Ａの周方向長さＬが上述のように設定されることで、磁石４１とステータティース３５の先端部３８とが対向する時間、特に磁石４１の回転方向後端４４Ｂがステータティース３５の先端部３８の外方を通過してから離れていくときの対向する時間が長くなって、ステータティース３５が磁石４１から磁束を回収する時間が長くなり、このため、磁石４１からの磁束をステータティース３５に長時間有効に流すことができるので、マグネット装置３１の発電出力及び発電効率が向上する。
【００２７】
ステータティース３５の先端部３８における一方側部分３８Ａの周方向長さＬは、先端部３８における他方側部分３８Ｂの周方向長さＭよりも３．０ｍｍ長く設定することが好ましい。その理由を、図９を用いて説明する。この図９では、機械入力をＸ２で、発電出力をＹ２で、発電効率をＺ２でそれぞれ表示している。ステータティース３５の先端部３８における一方側部分３８Ａの他方側部分３８Ｂに対する相対長さ（他方側部分３８Ｂを基準にした一方側部分３８Ａの長さ）は、一方側部分３８Ａが長くなるほど発電効率Ｚ２が高くなることが判り、＋３．０ｍｍ程度長くすることが最適である。つまり、図７に示す第３回転位置にきたときに、ステータティース３５の先端部３８における一方側部分３８Ａと磁石４１の回転方向後端４４Ｂとが３．０ｍｍ程度重なるようにすると、発電効率Ｚ２が最適となる。
【００２８】
尚、図１０に示すように、ステータティース３５の先端部３８における一方側部分３８Ａを、ロータ３４の磁石４１の周方向中央位置Ｋがステータティース３５のコイル巻装部３６の中心軸Ｎと略一致する第１回転位置（図５参照）にきたときに、一方側部分３８Ａの端縁４５が磁石４１の回転方向前端４４Ａと略一致する周方向長さＬとし、且つ、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの周方向長さＭを、一方側部分３８Ａの周方向長さＬに対して長くまたは短く設定しても（図１０では長く設定したものを図示）、発電効率の向上には何ら寄与しない。
【００２９】
例えば、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの一方側部分３８に対する相対長さ（一方側部分３８Ａを基準にした他方側部分３８Ｂの長さ）が図１０に示すように長い場合には、ロータ３４の回転によって磁石４１の回転方向後端４４Ｂがステータティース３５のコイル巻装部３６の中心線Ｎと略一致したとき、磁石４１からの磁束が矢印Ａの如くステータティース３５に流れると共に、ステータティース３５の先端部３８の他方側部分３８Ｂを通って、矢印Ｂに示すように隣接する磁石４１へ漏れてしまう。また、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの一方側部分３８に対する相対長さが短い場合には、ロータ３４の回転時に磁石４１からの磁束がステータティース３５へ流入するタイミングが遅れてしまう。
【００３０】
このため、機械入力をＸ３で、発電出力をＹ３で、発電効率をＺ３でそれぞれ表示した図１１に示すように、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの一方側部分３８Ａに対する相対長さが長い場合（例えば一方側部分３８Ａを基準にして他方側部分３８Ｂが＋２ｍｍと長い場合）にも、短い場合（例えば一方側部分３８Ａを基準にして他方側部分３８Ｂが−３ｍｍと短い場合）にも、発電効率Ｚ３が共に低下していることが判る。
【００３１】
上述のことから、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの周方向長さＭは、図４〜図７に示すように、ロータ３４の回転によって磁石４１の周方向中央位置Ｋがステータティース３５のコイル巻装部３６の中心線Ｎと略一致する第１回転位置にきたとき（図５）、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの端縁４６が磁石４１の回転方向後端４４Ｂと略一致する長さに設定されることが、発電効率上最適である。また、図６に示す第２回転位置にきたとき、ステータティース３５の先端部３８における他方側部分３８Ｂの端縁４６が磁石４１の回転方向前端４４Ａと略一致する長さに設定すると、発電効率を向上させることが出来る。
【００３２】
以上に構成されたことから、本実施形態によれば、次の効果（１）及び（２）を奏する。
（１）図３及び図５に示すように、ロータ３４が備える磁石４１は、一対の極（Ｎ極とＳ極）毎に設けられた複数個がロータ３４の周方向に間隙４２を介して等間隔に隣接して設置されたので、各磁石４１間で磁束が漏れることを抑制でき、磁石４１からステータ３３のステータティース３５へ流れる磁束を増大できる。この結果、ロータ３４の磁石４１からの磁束をステータ３３のステータティース３５に有効に導くことができるので、マグネット装置３１の発電出力及び発電効率を向上させることができる。
【００３３】
（２）図７に示すように、ステータ３３のステータティース３５の先端部３８におけるロータ３４の回転方向Ｐ側へ延びる一方側部分３８Ａは、ステータティース３５のコイル巻装部３６の中心線Ｎに磁石４１の回転方向前端４４Ａが略一致したとき、この回転方向前端４４Ａに対向する回転方向後端４４Ｂを有する隣接する磁石４１と重なるよう構成されている。従って、磁石４１とステータティース３５との対向する時間、即ちステータティース３５が磁石４１の磁束を回収する時間が長くなって、各ステータティース３５に磁束が長時間流れることになる。この結果、ロータ３４の磁石４１からの磁束をステータ３３のステータティース３５に有効に導くことができるので、マグネット装置３１の発電出力及び発電効率を向上させることができる。
【００３４】
以上、本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。
【符号の説明】
【００３５】
３１  マグネット装置（発電機）
３３  ステータ
３４  ロータ
３５  ステータティース
３６  コイル巻装部
３７  コイル
３８  先端部
３８Ａ  一方側部分
３８Ｂ  他方側部分
４０  ロータヨーク
４１  磁石
４２  間隙
４４Ａ  回転方向前端
４４Ｂ  回転方向後端
Ｌ、Ｍ  周方向長さ
Ｎ  中心線
Ｏ  中心
Ｐ  回転方向
θａ、θｂ  周方向角度
【図１】
2014239613.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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