(57)【要約】      （修正有）【課題】カテーテル直径を低減することができ、同時にセンサ又は電極などの物体を多数カテーテル内に組み込むことが可能である、電極ケーブル布線を提供する。【解決手段】ケーブル布線１０は、コア１８と、ｎ条ねじ構成とトポロジ的等価である配列でコアに巻き付けられているｎ本のワイヤ１２と、ワイヤを被覆するシース２２と、このｎ本のワイヤから選択される所与のワイヤに、このシースを通して取り付けられた電極と、を備える。【選択図】図１Ａ
2014204986.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電極ケーブル布線であって、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
前記ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
前記ｎ本のワイヤから選択された所与のワイヤに、前記シースを通して取り付けられた電極と、を備える、電極ケーブル布線。
【請求項２】
前記ｎ本のワイヤが、ｎ枚のそれぞれの絶縁層を有するｎ個のそれぞれの導電体、を備える、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項３】
前記所与のワイヤを除く最大（ｎ−１）本のそれぞれのワイヤに、前記シースを通して取り付けられた最大（ｎ−１）個の更なる電極、を備える、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項４】
前記ｎ本のワイヤのうち少なくとも１本が、前記ｎ本のワイヤのための目印ワイヤとして機能するように構成される、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項５】
前記目印ワイヤが、前記目印ワイヤ以外の前記ｎ本のワイヤとは視覚的に外観が異なる、請求項４に記載のケーブル布線。
【請求項６】
前記シースが透明である、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項７】
前記電極が、前記ケーブル布線の遠位端で前記所与のワイヤに取り付けられ、かつ前記ケーブル布線が、前記ケーブル布線の近位端で前記所与のワイヤに取り付けられたコネクタを備える、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項８】
前記ケーブル布線が、医療用カテーテルとして使用するために構成される、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項９】
前記コアが円筒形であり、前記ｎ本のワイヤが前記ｎ条ねじ構成で前記コアに巻き付けられている、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項１０】
前記コアが、形状構成要素を封入する、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項１１】
前記コアに巻き付けられ、かつ前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ本のフィラメントを備える、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項１２】
前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ個の間隔を含む、請求項１に記載のケーブル布線。
【請求項１３】
カテーテルであって、
複数の電極ケーブル布線を備える保持ケーブルを備え、前記電極ケーブル布線のそれぞれが、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
前記ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
前記配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、前記シースを通してそれぞれ取り付けられている、最大ｎ個の電極と、を備える、カテーテル。
【請求項１４】
前記複数の電極ケーブル布線の遠位端が、前記保持ケーブルから放射状に伸びるスポークとして構成される、請求項１３に記載のカテーテル。
【請求項１５】
前記スポークが、前記保持ケーブルに対して直角の面を形成する、請求項１４に記載のカテーテル。
【請求項１６】
前記スポークが、前記保持ケーブルを含む面を形成する、請求項１４に記載のカテーテル。
【請求項１７】
前記複数の電極ケーブル布線の遠位端が、バスケットアセンブリのスパインとして構成され、前記スパインが、その前記近位端で前記保持ケーブルに接続され、かつその前記遠位端で接続されている、請求項１３に記載のカテーテル。
【請求項１８】
前記スパインの長さが等しい、請求項１７に記載のカテーテル。
【請求項１９】
前記スパインの長さが等しくない、請求項１７に記載のカテーテル。
【請求項２０】
前記スパインが、半球のリブを形成する、請求項１９に記載のカテーテル。
【請求項２１】
方法であって、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
前記配列内の所与のワイヤに、前記シースを通して電極を取り付けることと、を含む、方法。
【請求項２２】
前記ｎ本のワイヤが、ｎ枚のそれぞれの絶縁層を有するｎ個のそれぞれの導電体を備える、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記所与のワイヤを除く最大（ｎ−１）本のそれぞれのワイヤに、前記シースを通して最大（ｎ−１）個の更なる電極を取り付けることを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記ｎ本のワイヤのうち少なくとも１本を、前記ｎ本のワイヤのための目印ワイヤとして機能するように構成することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２５】
前記目印ワイヤが、前記目印ワイヤ以外の前記ｎ本のワイヤとは視覚的に外観が異なる、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記シースが透明である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２７】
前記ケーブル布線の遠位端で前記所与のワイヤに前記電極を取り付けることと、前記所与のワイヤに前記ケーブル布線の近位端でコネクタを取り付けることとを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２８】
前記ケーブル布線を、医療用カテーテルとして使用するために構成することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２９】
前記コアが円筒形であり、前記コアに前記ｎ本のワイヤを前記ｎ条ねじ構成で巻き付けることを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項３０】
前記コアが、形状構成要素を封入する、請求項２１に記載の方法。
【請求項３１】
前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するためにｎ本のフィラメントを前記コアに巻き付けることを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項３２】
前記ｎ本のワイヤを、ｎ個のそれぞれの間隔で分離することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項３３】
カテーテルの製造方法であって、
保持ケーブル内に複数の電極ケーブル布線を封入することと、
各電極ケーブル布線について、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
前記配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、前記シースを通して、最大ｎ個の電極をそれぞれ取り付けることと、を含む、カテーテルの製造方法。
【請求項３４】
前記複数の電極ケーブル布線の遠位端を、前記保持ケーブルから放射状に伸びるスポークとして構成することを含む、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
前記スポークが、前記保持ケーブルに対して直角の面を形成する、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記スポークが、前記保持ケーブルを含む面を形成する、請求項３４に記載の方法。
【請求項３７】
前記複数の電極ケーブル布線の遠位端を、バスケットアセンブリのスパインとして構成することを含み、前記スパインがその前記近位端で前記保持ケーブルに接続され、かつその前記遠位端で接続されている、請求項３３に記載の方法。
【請求項３８】
前記スパインの長さが等しい、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記スパインの長さが等しくない、請求項３７に記載の方法。
【請求項４０】
前記スパインが、半球のリブを形成する、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
ケーブル布線であって、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
前記ｎ本の光ファイバを被覆するシースと、を備える、ケーブル布線。
【請求項４２】
前記光ファイバから選択される所与のファイバに前記シースを通して取り付けられたセンサ、を備える、請求項４１に記載のケーブル布線。
【請求項４３】
ケーブル布線であって、
コアと、
前記コアの上に巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは０より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
前記コアの上に巻き付けられているｍ本のワイヤであって、ｍは０より大きい整数であり、前記ｎ本の光ファイバと前記ｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられている、ｍ本のワイヤと、
前記ｎ本の光ファイバ及び前記ｍ本のワイヤを被覆するシースと、を備える、ケーブル布線。
【請求項４４】
方法であって、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本の光ファイバをシースで被覆することと、を含む、方法。
【請求項４５】
前記光ファイバから選択される所与のファイバに前記シースを通してセンサを取り付けること、を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
方法であって、
ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは、０より大きい整数である、ことと、
ｍ本のワイヤを前記コアに巻き付けることであって、ｍは０より大きい整数であり、前記ｎ本の光ファイバと前記ｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられている、ことと、
前記ｎ本の光ファイバ及び前記ｍ本のワイヤをシースで被覆することと、を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は全般にケーブル布線に関するものであり、具体的には、ケーブル布線に組み込まれた導電体を有するケーブル布線に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
患者に侵襲的に使用される場合の医療用カテーテルは、そのカテーテルの外径が重要な測定値であるプローブの一例である。一般に、カテーテルの外径が小さいほど良い。一方、カテーテルは通常、センサ又は電極などの物体を患者の体内組織に送達するために使用され、これらの物体及びそれに伴う配線は、カテーテル直径が低減され得る程度を制限し得る。
【０００３】
よって、カテーテル直径を低減することができ、同時にセンサ又は電極などの物体を多数カテーテル内に組み込むことが可能であるシステムであれば、有利となる。
【０００４】
参照により本特許出願に組み込まれる文書は、組み込まれた文書内の用語が、本明細書で明示的又は暗黙的に行われる定義と相反するように定義される場合を除き、本出願の一体部分と見なされるべきであり、本明細書における定義のみが考慮されるべきである。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一実施形態は、電極ケーブル布線を提供するものであり、この電極ケーブル布線は、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列でコアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
そのｎ本のワイヤから選択された所与のワイヤに、シースを通して取り付けられた電極と、を備える。
【０００６】
典型的に、このｎ本のワイヤは、ｎ枚のそれぞれの絶縁層を有するｎ個のそれぞれの導電体、を備える。
【０００７】
開示されている一実施形態において、このケーブル布線は、所与のワイヤを除く最大（ｎ−１）本のそれぞれのワイヤに、シースを通して取り付けられた最大（ｎ−１）個の更なる電極、を備える。
【０００８】
開示されている更なる実施形態において、ｎ本のワイヤのうち少なくとも１本が、ｎ本のワイヤのための目印ワイヤとして機能するように構成される。典型的には、この目印ワイヤは、目印ワイヤ以外のｎ本のワイヤとは視覚的に外観が異なる。
【０００９】
典型的には、シースは透明である。
【００１０】
電極は、ケーブル布線の遠位端で所与のワイヤに取り付けられ、かつこのケーブル布線は、ケーブル布線の近位端でその所与のワイヤに取り付けられたコネクタを備え得る。
【００１１】
ケーブル布線は、医療用カテーテルとして使用するために構成され得る。
【００１２】
開示されているまた更なる実施形態において、コアは円筒形であり、ｎ本のワイヤがｎ条ねじ構成でコアに巻き付けられている。
【００１３】
典型的に、このコアは形状構成要素を封入する。
【００１４】
別の一実施形態において、ケーブル布線は、コアに巻き付けられ、かつｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ本のフィラメントを備える。
【００１５】
更なる別の一実施形態において、ケーブル布線は、ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ個の間隔を含む。
【００１６】
本発明の一実施形態により、更にカテーテルが提供され、このカテーテルは、
複数の電極ケーブル布線を備える保持ケーブルを備え、この電極ケーブル布線のそれぞれが、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列でコアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
その配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、シースを通してそれぞれ取り付けられている、最大ｎ個の電極と、を備える。
【００１７】
開示されている一実施形態において、複数の電極ケーブル布線の遠位端は、保持ケーブルから放射状に伸びるスポークとして構成される。典型的に、このスポークは保持ケーブルに対して直角の面を形成する。あるいは、このスポークは、保持ケーブルを含む面を形成する。
【００１８】
開示されている更なる実施形態において、複数の電極ケーブル布線の遠位端は、バスケットアセンブリのスパインとして構成され、このスパインは、その近位端で保持ケーブルに接続され、かつその遠位端で接続されている。典型的に、このスパインの長さが等しい。あるいは、このスパインの長さが等しくない。このスパインは、半球のリブを形成し得る。
【００１９】
本発明の一実施形態により、更に方法が提供され、この方法は、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
そのｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
配列内の所与のワイヤに、シースを通して電極を取り付けることと、を含む。
【００２０】
本発明の一実施形態により、カテーテルの製造方法が更に提供され、この方法は、
保持ケーブル内に複数の電極ケーブル布線を封入することと、
各電極ケーブル布線について、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
そのｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
その配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、シースを通して、最大ｎ個の電極をそれぞれ取り付けることと、を含む。
【００２１】
本発明の一実施形態により、更に、ケーブル布線が提供され、このケーブル布線は、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列でコアに巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
ｎ本の光ファイバを被覆するシースと、を備える。
【００２２】
このケーブル布線は、光ファイバから選択される所与のファイバにシースを通して取り付けられたセンサ、を備え得る。
【００２３】
本発明の一実施形態により、更に、ケーブル布線が提供され、このケーブル布線は、
コアと、
コアの上に巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは０より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
コアの上に巻き付けられているｍ本のワイヤであって、ｍは０より大きい整数であり、ｎ本の光ファイバとｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列でコアに巻き付けられている、ｍ本のワイヤと、
ｎ本の光ファイバ及びｍ本のワイヤを被覆するシースと、を備える。
【００２４】
本発明の一実施形態により、更に方法が提供され、この方法は、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
ｎ本の光ファイバをシースで被覆することと、を含む。
【００２５】
本発明の一実施形態により、更に方法が提供され、この方法は、
ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは０より大きい整数である、ことと、
ｍ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｍは０より大きい整数であり、ｎ本の光ファイバとｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列でコアに巻き付けられている、ことと、
ｎ本の光ファイバ及びｍ本のワイヤをシースで被覆することと、を含む。
【００２６】
本開示は、以下の発明を実施するための形態を、以下の図面と併せ読むことによって、より完全に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１Ａ】それぞれ、本発明の一実施形態による、ケーブル布線の中央区域の概略断面図及び側面図である。
【図１Ｂ】それぞれ、本発明の一実施形態による、ケーブル布線の中央区域の概略断面図及び側面図である。
【図２Ａ】本発明の一実施形態による、ケーブル布線への電極取り付けを示す概略図である。
【図２Ｂ】本発明の一実施形態による、ケーブル布線への電極取り付けを示す概略図である。
【図３Ａ】本発明の別の一実施形態による、ケーブル布線の概略図である。
【図３Ｂ】本発明の別の一実施形態による、ケーブル布線の概略図である。
【図４Ａ】本発明の更なる別の一実施形態による、ケーブル布線の概略図である。
【図４Ｂ】本発明の更なる別の一実施形態による、ケーブル布線の概略図である。
【図５】本発明の更に別の一実施形態による、ケーブル布線の概略断面図である。
【図６】本発明の一実施形態によるケーブル布線製造の工程を示すフローチャートである。
【図７】本発明の一実施形態によるケーブル布線を用いた、侵襲的医療処置の概略図である。
【図８】本発明の一実施形態による、バスケットカテーテルの遠位端の概略斜視図である。
【図９】本発明の別の一実施形態による、カテーテルの遠位端の概略端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
概論
本発明の一実施形態は、電極を高密度に取り付けることができるケーブル布線を提供し、このケーブル布線及び電極は、医療用カテーテルの一部として典型的に使用される。このケーブル布線は、多条ねじ構成トポロジ的に等価である配列でコアの周囲に巻き付けられた、絶縁されたワイヤを備える。よって、ｎ本のワイヤがあり、ｎは１より大きい整数であると仮定すると、ｎ本のワイヤが、ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で巻き付けられる。
【００２９】
ｎ本のワイヤをシースが被覆し、最大ｎ個の電極が、それぞれ異なるワイヤに、シースを通して取り付けられ得る。
【００３０】
典型的に、コアはプラスチック製の円筒形チューブであり、この場合、ｎ本のワイヤがコアの表面に、ｎ条ねじ構成で巻き付けられ得る。
【００３１】
上述の構成で、コアの外側にｎ本のワイヤを巻き付けることによりケーブル布線を形成することにより、ケーブル布線の直径を最小限に抑えることができる。この構成では、直径が最小限であると同時に、電極、又はその他のワイヤ導電体に接続することが必要な物品を、高密度でケーブル布線に取り付けることが可能になる。
【００３２】
幾つかの実施形態において、少なくとも何本かのワイヤが光ファイバに置き換えられ、この光ファイバ及び／又はワイヤは信号を伝達することができる能動的構成要素として動作する。この能動的構成要素は、信号を伝達しない非能動的のフィラメントによって分離されることができる。
【００３３】
システムの説明
ここで、本発明の一実施形態によるケーブル布線１０の概略図である図１Ａ及び１Ｂを参照する。図１Ａは、ケーブル布線の概略断面図である。図１Ｂは、ケーブル布線１０の概略側面図で、ケーブル布線の内部構成要素を露出させるために部分的に切り取られている。後で詳述されるように、電極はケーブル布線に取り付けることができ、このケーブル布線は、それぞれに取り付けられたワイヤを有する数多くの個別の電極を、ケーブル布線の短い長さ内に取り付けることができ、これによってケーブル布線１０は、高密度の電極を支持することができる。ケーブル布線１０は典型的に医療用カテーテルの一部として使用され、ここにおいて電気的測定が、ケーブル布線に取り付けられた電極から行われる。
【００３４】
ケーブル布線１０は、概ね類似の複数のワイヤ１２を備え、各ワイヤ１２は、絶縁層１６で被覆された導電体１４として形成されている。下記の説明において、ケーブル布線１０に関連する概ね類似の構成要素は、一般に構成要素識別番号により参照され、必要に応じて、文字Ａ、Ｂ、．．．を数字に添えることにより、互いが区別される。よってワイヤ１２Ｃは、絶縁層１６Ｃで被覆された導電体１４Ｃとして形成されている。本発明の実施形態は、ケーブル布線中に実質的に任意の数の複数ワイヤ１２で実装することができるが、下記の説明における明瞭さと簡略化のため、ケーブル布線１０は、１６本のワイヤ１２Ａ、．．．１２Ｅ、．．．１２Ｉ、．．．１２Ｍ、．．．１２Ｐを含むものと仮定される。
【００３５】
（図示目的のため、ワイヤ１２の絶縁層１６は、導電体１４とほぼ同じ寸法を有するものとして描かれている。実際には、絶縁層は典型的に、ワイヤ直径の約１０分の１である。）
【００３６】
医療用カテーテルの一部として使用するために、ケーブル布線１０の外径は、できるだけ小さくするように実装される。一実施形態において、ケーブル布線１０は長さ約２ｍ、外径約０．５ｍｍに等しく、ほぼ円筒形である。ケーブル布線１０の外径が小さいため、カテーテルは、２セット以上のケーブル布線を用いて実装することができ、また１セットのケーブル布線のみで実装することができる。複数セットのケーブル布線１０を用いたカテーテルの実施例は、下記に提示される。
【００３７】
ワイヤ１２は、ケーブル布線１０の外径に適合する任意の直径のワイヤで形成され得る。一実施形態において、ワイヤ１２は４８  ＡＷＧワイヤで形成され、これは約３０マイクロメートルのワイヤ直径に対応する。本発明の幾つかの実施形態において、発明者らは導電体１４に、とりわけ、モネル、コンスタンタン、又は銅を使用した。銅はモネル又はコンスタンタンよりも高い導電率を有するが、ケーブル布線の製造中に破断する傾向があり得る（後述）。モネルとコンスタンタンの両方とも、ケーブル布線１０の強度を強化するが、例えば磁気共鳴イメージング処置中又は磁気ナビゲーションを用いるカテーテルにおけるような、材料の磁気特性が重要な意味をもつ環境においては、導電体１４にコンスタンタンを使用することが好ましい可能性がある。モネル、コンスタンタン及び銅が導電体１４に使用する材料の例として提示されているが、本発明の実施形態は特定のタイプの材料に限定されるものではなく、他の便利な任意の導電性材料を使用できることが理解されよう。幾つかの実施形態において、互いに隣接し合うワイヤは、例えば銅とコンスタンタンなど、互いに異なる導電体を有するよう選択することができ、これにより熱電対接合を形成するために利用できる。
【００３８】
ワイヤ１２は、内部コア１８の表面に形成され、この内部コアは典型的に円筒形チューブとして成形されており、コア１８は本明細書においてチューブ１８とも称される。コア材料は典型的に、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）などの熱可塑性エラストマーであるよう選択される。開示されている一実施形態において、コア１８は、Ａｒｋｅｍａ（Ｃｏｌｏｍｂｅｓ，Ｆｒａｎｃｅ）により製造される４０Ｄ  Ｐｅｂａｘで形成される。この開示されている実施形態において、コア１８は、例として、壁厚約１３マイクロメートル、外径約０．４ｍｍの円筒形である。ワイヤ１２は、チューブ周囲にワイヤを巻き付けることにより、コア１８の外側表面２０の上に形成される。よって、コア１８が円筒形の場合、その外側表面上にある各ワイヤ１２は、螺旋状コイルの形状となる。編組みとは対照的に、ワイヤ１２の螺旋状コイルはすべて同じ向きを有する。
【００３９】
ワイヤ１２を表面２０の上に巻き付ける際、ワイヤは、互いに「密に充填された」構成に接触するよう配列される。換言すれば、内部チューブ１８を開いて表面２０を平面になるようにした場合、ワイヤは（「末端の影響」を無視すれば）表面２０の上にワイヤの単層を形成し、２つの他の絶縁層と接触する連続的な絶縁層１６を備え、この絶縁層は表面２０とも連続的に接触している。
【００４０】
チューブ１８が円筒形の場合、ワイヤ１２の螺旋状コイルが密に充填された配列とは、これらのワイヤが多条ねじ構成に配列されていることを意味する。よって、本明細書で仮定される１６本のワイヤ１２の場合、ワイヤ１２は、円筒形チューブ１８の周囲に１６条ねじ構成で配列されている。１６条ねじ構成について、この構成内のワイヤ１２の距離間の関係は、式（１）：
【数１】
2014204986.tif 000003
（式中、Ｐは構成中隣接するワイヤ間の距離、及び
Ｌは、同一ワイヤ１２の対応する部分間のチューブ１８に沿った長さである）で与えられる。
【００４１】
図１Ｂにおいて、ケーブル布線１０のシース２２が切除され、長さＬ及び距離Ｐが示されている。
【００４２】
一般に、ｎ本のワイヤ１２について、ｎは１より大きい整数であり、ｎ本のワイヤはｎ条ねじ構成に配置され、式（２）：
【数２】
2014204986.tif 000004
（式中、Ｌ、ｎ、及びＰは上記で定義された通りである）が成り立つ。
【００４３】
式（２）は、ねじのピッチ、リード、及びねじの条数に関する多条ねじの式に対応することが理解されよう。
【００４４】
本発明の実施形態におけるワイヤの配列は、円筒形の周囲に編組みされたワイヤ配列と対照をなす。円筒周囲に編組みされたワイヤは交互に重ね合わせられているため、螺旋は形成していない。編組みではワイヤが螺旋状でないため、同じ向きの編組みワイヤであってもねじ形状にはなっておらず、当然ながら多条ねじ構成にもなっていない。更に、本発明の実施形態におけるワイヤ配列には交互重ね合わせがないため、製造されるケーブル布線の全体の直径が、編組みを用いたケーブル布線よりも小さくなり、この小さくなった直径は特に、ケーブル布線をカテーテルに使用する場合に有益である。
【００４５】
ただし、後で詳述されるように、ケーブル布線１０は、チューブ１８が円筒形を有している間に組み立てることができるが、この円筒形が変形する場合があり得る。チューブ１８が平らになったときに、そのような場合が起こることがあり、円筒形による円形断面を有する代わりに、チューブが卵形又は楕円形の断面を有することになる。このような場合、ワイヤは螺旋形状から変形してしまっているため、ワイヤ１２の配列はもはや多条ねじ構成ではなくなるけれども、変形したチューブ１８の周囲にあるワイヤ１２の配列は、多条ねじ構成とトポロジ的に等価である。すなわち、ワイヤは上述と同じく密に充填された特性を有し、ワイヤはチューブ１８の表面２０の上にワイヤの単層を形成し、２つの他の絶縁層と接触する連続的な絶縁層を備え、この絶縁層はチューブの表面とも連続的に接触している。更に、式（２）は成り立つ。また、すべての場合においてワイヤ１２は互いに合同であり、幾何学的観点から、所与のどのワイヤ１２も、チューブ１８の軸に対して平行に並進させることにより、別のワイヤに変えることができる。
【００４６】
単純化のため、本明細書において以下の説明では、チューブ１８は円筒形であると仮定される。
【００４７】
ワイヤ１２が上述のように多条ねじ構成で形成された後、ワイヤは保護シース２２で被覆される。この保護シースの材料は典型的に、例えばＰＥＢＡなどの熱可塑性エラストマーとなるよう選択される。開示されている一実施形態において、シース２２は、Ａｒｋｅｍａにより製造される５５Ｄ  Ｐｅｂａｘで形成され、シースには添加剤は組み入れられず、そのためこのシースは透明である。開示されている実施形態において、シース２２は、例として、約０．５ｍｍの外径を有する。
【００４８】
典型的に、必ずしも必要ではないが、少なくとも１本のワイヤ１２の絶縁層は、他のワイヤの色と異なるように着色される。シース２２が透明であると仮定した場合、そのような着色は、ワイヤがケーブル布線１０内に配列された後に、特定のワイヤを識別するのに役立つ。編組み配列における特定のワイヤを識別するための別の方法は、米国特許出願第２０１２／０１７２７１４号（Ｇｏｖａｒｉら）に記述されており、これは参照により本明細書に組み込まれる。本明細書に記述される方法は、シース２２が透明であるように構成されているかどうかにかかわらず、必要な変更を加えて、本発明の実施形態におけるワイヤを識別するために使用される。
【００４９】
例として、１６本のワイヤを用いる実施形態において、ワイヤ４本ごとにその絶縁層が着色され、これにより１６Ａ、１６Ｅ、１６Ｉ、及び１６Ｍがそれぞれ、緑、黒、赤、及び紫に着色される。残りのワイヤの絶縁層は、白などの他の任意の色であってよく、又は無色のままであってもよい。よって、ワイヤ１２Ａ、１２Ｅ、１２Ｉ、及び１２Ｍは緑、黒、赤、及び紫の色を有する外見となり、残りのワイヤとは視覚的に外見が異なる。
【００５０】
ワイヤ１２をコアの周りに巻き付け、次いでシースでそのワイヤを被覆するプロセスは、本質的に、ワイヤをケーブル布線１０の壁内に埋め込むことになり、この壁は、コアとシースからなる。ワイヤを壁内に埋め込むとは、このケーブル布線がカテーテルを形成するのに使用されたときに、ワイヤが機械的損傷を受けないことを意味する。カテーテルの組立中にワイヤが固定されないままである場合、上に例示した４８  ＡＷＧワイヤのような細いワイヤには、機械的損傷が生じやすい。
【００５１】
更に、カテーテルとして使用する場合、コア１８により囲まれたほぼ円筒形の容積２４は、その壁内に細いワイヤ（例えば４８  ＡＷＧワイヤ）を埋め込むことにより得られ、その円筒形容積の少なくとも一部分を、補剛又は形状要素（ニチノールなど）のために使用できる。これにより、異なる形状のカテーテルを構築することが可能になる。
【００５２】
図２Ａ及び２Ｂは、本発明の一実施形態による、ケーブル布線１０への電極取り付けを示す概略図である。図２Ａはケーブル布線の概略平面図であり、図２Ｂはケーブル布線の概略側面図である。両方の図において、ケーブル布線１０のワイヤ１２を露出し、また電極４０のケーブル布線への取り付けを図示するため、シース２２の一部分が切り取られている。図２Ａは電極４０を取り付ける前のケーブル布線１０を示し、図２Ｂは電極を取り付けた後のケーブル布線を示す。
【００５３】
電極４０は典型的に、シース２２の上にスライドさせることができる寸法の導電性リングの形態である。以降の説明では、電極が、ケーブル布線１０の遠位端で着色ワイヤ１２Ｅに取り付けられると仮定する。
【００５４】
最初に、電極を取り付けるための位置は、着色したワイヤ１２Ｅを視覚的に見つけることにより選択される。シース２２が透明であるため、この視覚的な決定が可能である。位置を選択したら、ワイヤの上のシース２２の一部分と、対応する絶縁層１６Ｅの一部分を除去し、導電体１４Ｅへのチャネル４２を提供する。
【００５５】
開示されている一実施形態において、導電性セメント４４をこのチャネルに送り込み電極４０をこのセメントに接触するようスライドさせて配置し、次に電極を定位置に圧着する。あるいは、電極４０は、シース２２を通してワイヤを引っ張ることにより、特定のワイヤに接続し、次に電極をワイヤに対して抵抗溶接又はハンダ付けする。電極をケーブル布線１０に取り付ける更なる詳細は、下記に記述される。
【００５６】
図３Ａ及び３Ｂは、本発明の一実施形態によるケーブル布線５０の概略図である。図３Ａは、ケーブル布線５０の概略断面図である。図３Ｂは、ケーブル布線５０の概略側面図で、ケーブル布線の内部構成要素を露出させるために部分的に切り取られている。以下に記載される違いは別として、ケーブル布線５０の構造は、ケーブル布線１０（図１Ａ及び１Ｂ）の構造と概ね同様であり、両方のケーブル布線５０及び１０において同じ参照番号で示されている構成要素の構造及び操作は概ね同様である。
【００５７】
ワイヤ１２が互いに接触しているケーブル布線１０とは対照的に、ケーブル布線５０では、ワイヤ１２は互いに、等しい数の非信号伝達フィラメント５２によって分離されており、このフィラメント５２は典型的に、ワイヤ１２と同じ外径を有する。この図は、８本のワイヤ１２が８本のフィラメント５２で分離されているケーブル布線５０の例を示しているが、ワイヤとフィラメントの数は、８本より多くても少なくてもよい。開示されている一実施形態において、ケーブル布線５０は、１６本のフィラメントにより互いに分離されている１６本のワイヤを備える。
【００５８】
一実施形態において、フィラメント５２はＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）で形成される。ケーブル布線５０内のワイヤ１２とフィラメント５２の組み合わせは、ケーブル布線１０について上述したものと同様の、密に充填された構造を有する。よって、例えば、幾何学的観点から、所与のどのワイヤ１２又はフィラメント５２も、チューブ１８の軸に対して平行に並進させることにより、別のワイヤ又はフィラメントに変えることができる。
【００５９】
ケーブル布線５０は、ケーブル布線１０と同様の多条ねじ構成を有し、図は８条ねじ構成のケーブル布線５０を示す。ケーブル布線１０と同様、ケーブル布線５０について式（２）が成り立ち、式中、Ｌ、Ｐ、及びｎは上記で定義された通りである。図３Ｂに示されているように、Ｐは隣接するワイヤの間の距離であり、ここでは１本のフィラメント５２によって分離されている。
【００６０】
ケーブル布線５０の構成により、ケーブル布線に取り付けることができる電極の密度は、ケーブル布線１０に比べて低減するが、発明者らは、フィラメント５２の追加によってケーブル布線の柔軟性が増加することを見出した。ケーブル布線５０の構成はまた、隣接するワイヤを誤って露出させる危険性が減るため、特定のワイヤ１２をより容易に露出させることができる。
【００６１】
図４Ａ及び４Ｂは、本発明の一実施形態によるケーブル布線６０の概略図である。図４Ａは、ケーブル布線６０の概略断面図である。図４Ｂは、ケーブル布線６０の概略側面図で、ケーブル布線の内部構成要素を露出させるために部分的に切り取られている。以下に記載される違いは別として、ケーブル布線６０の構造は、ケーブル布線５０（図３Ａ及び３Ｂ）の構造と概ね同様であり、両方のケーブル布線５０及び６０において同じ参照番号で示されている構成要素の構造及び操作は概ね同様である。
【００６２】
すべての能動的構成要素がそれぞれ導電体を有するワイヤ１２を含んでいたケーブル布線５０及びケーブル布線１０とは対照的に、ケーブル布線６０では、少なくとも１つの能動的構成要素が、光ファイバを含む。本明細書において能動的構成要素とは、電気信号又は電磁気信号を伝達することができる物体を含むものと仮定される。例として、ケーブル布線６０は、光ファイバ６２Ａ及び光ファイバ６２Ｂを含むと仮定され、これらはケーブル布線５０のワイヤ１２をそれぞれ置き換えたものである。本明細書で一般的にファイバ６２として称される光ファイバは、ケーブル布線６０の遠位端に光を伝達し、又はこの遠位端から光を回収するために使用することができる。
【００６３】
典型的に、ファイバ６２内を通る光は、例えば光の振幅又は波長変調により、ケーブル布線の遠位端と近位端との間で情報を伝達するよう構成することができる。あるいは又はこれに加えて、少なくとも１本のファイバ６２は、対応するセンサを末端に取り付けることができる。例えば、力センサとして使用するための回折格子を、このファイバの遠位端で、ファイバ６２Ａに接続又は組み込むことができる。
【００６４】
ケーブル布線６０は能動的構成要素の混成を有し、６本のワイヤ１２と２本の光ファイバ６２、合計８本の能動的構成要素を有するものとして図示されている。一般に、ケーブル布線６０はｎ本のワイヤ１２及びｍ本の光ファイバ６２を含み得、ｍ、ｎは０より大きい整数である。一般的な場合において、ｎ本のワイヤとｍ本の光ファイバが、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、コア１８の周囲に巻き付けられている。
【００６５】
上述の実施例において、ケーブル布線６０は能動的構成要素（すなわちワイヤ１２及び光ファイバ６２）の混成を含んでいるが、本発明の幾つかの実施形態において、ケーブル布線６０の能動的構成要素には、光ファイバ６２のみが含まれる。
【００６６】
図５は、本発明の一実施形態による、ケーブル布線７０の概略断面図である。以下に記載される違いは別として、ケーブル布線７０の構造は、ケーブル布線１０（図１Ａ及び１Ｂ）の構造と概ね同様であり、両方のケーブル布線１０及び７０において同じ参照番号で示されている構成要素の構造及び操作は概ね同様である。
【００６７】
ケーブル布線７０は、ケーブル布線１０と同様の多条ねじ構成を有する。このケーブル布線７０の実施例が、ケーブル布線１０と同様、１６条ねじ構成とトポロジ的に等価となるように、図５に示す実施形態は１６本のワイヤ１２を有している。
【００６８】
しかしながら、ケーブル布線１０とは対照的に、ケーブル布線７０は隣接するワイヤ１２の間に均等な間隔７２を有するよう構成されている。ケーブル布線７０を構築する際、典型的に、シース２２の材料が間隔７２を充填し、コア１８に接着する。幾つかの実施形態において、間隔７２による、隣接するワイヤ１２の間の分離は、ワイヤの直径にほぼ等しい。他の実施形態において、間隔７２により生成される間隔は、ワイヤ１２の直径よりも小さいか又は大きい。図５に示す１６本のワイヤの実施形態では、ワイヤの間に１６本の間隔７２がある。一般に、ｎ本のワイヤ１２の場合、ケーブル布線７０はｎ本の等しい間隔７２を含む。
【００６９】
ケーブル布線７０においてワイヤ１２の間に間隔を形成することにより、隣接するワイヤを誤って露出させる危険性が減るため、特定のワイヤ１２をより容易に露出させることができる。
【００７０】
図６は、本発明の一実施形態によるケーブル布線１０製造の工程を示すフローチャート１００である。当業者には、ケーブル布線５０、ケーブル布線６０、又はケーブル布線７０のために、必要な変更を加えて、下記の記述を適合させることができよう。
【００７１】
最初の工程１０２において、コア１８が製造される。典型的に、例えば上述のような４０Ｄ  ｐｅｂａｘのコアが、円筒形銅線をマンドレルとして用いて形成される。このマンドレルをＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）の層で被覆し、ＰＴＦＥを４０Ｄ  ｐｅｂａｘの層で塗布して、次に、ｐｅｂａｘ層を硬化させて円筒形チューブを形成する。
【００７２】
巻き付け工程１０４において、図１Ａ及び１Ｂを参照し、上述の多条ねじ構成で、ワイヤ１２をコア１８の上に巻き付ける。発明者らは、コア１８が適度の接着性を有していると、コアに巻き付けた後もワイヤ１２が定位置に留まり、有利であり得ることを見出した。Ｐｅｂａｘは、この種の接着性を有している。ワイヤ１２は典型的に、例えば、視覚的に他のワイヤと異なっている１本のワイヤを使用し、これをすべてのワイヤ１２の目盛又は目印として用いることにより、互いに識別され得るように構成される。ワイヤの識別は、図１Ａ及び１Ｂを参照して上述したように、ワイヤの絶縁層の１つ以上に着色することにより達成できる。
【００７３】
ケーブル被覆工程１０６において、ワイヤ１２の上に保護シース２２が形成される。典型的に、このシースは透明であるように構成される。このシースは添加剤なしで５５Ｄ  ｐｅｂａｘから製造することができ、これはワイヤ１２の上に、個別に固化され得る複数の層で形成される。
【００７４】
マンドレル除去工程１０８において、ケーブル布線を形成する際の芯となったマンドレルが除去される。典型的に、この除去は、コア１８が取り付けられている銅ワイヤを延伸させることによって達成される。延伸によりマンドレルの直径が小さくなり、マンドレルを被覆するＰＴＦＥの存在と合わせてこの小さくなったマンドレルの直径により、マンドレルをケーブル布線からスライドさせることができる。マンドレルの除去により、ケーブル布線１０の形成が完了する。
【００７５】
第１の電極取り付け工程１１０において、円環電極４０が、ケーブル布線１０の遠位端までスライドされる。ケーブル布線の上にスライドさせる電極の数は、ケーブル布線内の異なるワイヤ１２の数に依存する。よって、１６本の異なるワイヤを有する上述の実施形態では、最大で１６個の電極４０を、ワイヤ１２に接続することができる。幾つかの実施形態において、最大数よりも少ない数の電極が使用される。例えば、本明細書に記述される１６本のワイヤの実施形態において、１３個の電極を接続し、残りの３本のワイヤは、遠位端に接続された構成要素（例えば力測定器、温度ゲージ、及び位置センサなど）の信号を伝達するために使用することができる。
【００７６】
取り付け工程１１２において、ケーブル布線１０及びそれに取り付けられた電極４０は、遠位端のワイヤが見え、遠位端の望ましい位置に電極をスライドさせることができるように取り付けられる。典型的に、このケーブル布線は、上記で参照した米国特許出願第２０１２／０１７２７１４号に記述されているように、チャック装置を用いて取り付けられる。
【００７７】
ワイヤアクセス工程１１４において、選択された電極４０を接続するワイヤを見つけ、このとき典型的には着色ワイヤ１２を目印として用いる。例えば、上述のように４色のワイヤ構成がある場合、ワイヤ１２Ｆは、黒色ワイヤ１２Ｅから数えて近位側に最初のワイヤとして特定することができる。
【００７８】
ワイヤが見つかった後、シース２２の一部と、ワイヤの絶縁層の対応する部分とを除去することにより、ワイヤの導電体を露出させ、例えばチャネル４２（図２Ａ）などの、導電体に至るチャネルをあける。この除去は、当該技術分野において既知の任意の好適な方法によって行われ得る。発明者らは、シース及び絶縁層の、レーザーを用いた除去、又は注意深い機械的切除の両方とも、満足のいくものであることを見出した。
【００７９】
第２の電極取り付け工程１１６において、選択された電極４０が、特定のワイヤの露出した導電体に取り付けられる。例えば、選択された電極４０を、ワイヤ１２Ｆの導電体１６Ｆに取り付けることができる。この取り付けは、図２Ｂを参照して上述されているように、導電性セメントをこの開いたチャネルに送り込み、電極をこのセメントに接触させ、次に電極を定位置に圧着する。あるいは、露出した導線は、この開いたチャネルから引っ張り出し、選択された電極に直接ハンダ付け又は溶接することができる。
【００８０】
矢印１１８で示されるように、工程１１４及び１１６は、ケーブル布線１０の遠位端に取り付ける各電極４０について繰り返される。
【００８１】
近位端の操作工程１２０において、ケーブル布線１０のワイヤ１２の導電体がケーブル布線１０の近位端で露出され、この露出した導電体がケーブル布線コネクタに接続される。工程１２０で実施される操作は、工程１１４及び１１６で記述されているものと概ね同様である。例えば、黒色ワイヤ１２Ｅから数えて近位方向の最初のワイヤが、ワイヤ１２Ｆに対応する。ケーブル布線コネクタの選択されたピンを、ケーブル布線の近位端で露出させた導電体１６Ｆに接続し、これにより選択されたピンが、上述の工程１１６で選択された電極に接続される。
【００８２】
開示されている一実施形態において、フレキシブルプリント基板（ＰＣ）ストリップをこのコネクタに取り付け、ＰＣストリップに沿ったパッドを、トレースによりコネクタに接続する。典型的には、ケーブル布線１０の近位端のワイヤを上述のように露出させた後、このパッドはストリップに沿った直線に配置され、それぞれのパッドはそれぞれのワイヤに接続することができ、したがってそれぞれの電極に接続される。
【００８３】
図７は、本発明の一実施形態によるケーブル布線１０を用いた、侵襲的医療処置の概略図である。ケーブル布線１０に関する記述は、必要な変更を加えて、ケーブル布線５０又はケーブル布線６０又はケーブル布線７０を用いた手順に適用され得る。手順の準備において、ケーブル布線１０がカテーテル１５０に組み込まれ、このケーブル布線はその遠位端に電極１５２を有しており、ケーブル布線の近位端にケーブル布線のためのコネクタ１５４を有している。電極１５２は電極４０に実質的に類似でありフローチャート１００で上述した内容と実質的に同じように、電極１５２とコネクタ１５４がケーブル布線１０に接続される。カテーテル１５０は１セットのケーブル布線１０を使用しており、典型的に、その遠位端で分割されない任意のカテーテルである。例えば、カテーテル１５０は遠位端側で直線状であるか、又はラッソーカテーテル若しくは螺旋形カテーテルとして曲線状であり得る。
【００８４】
例として、医療専門家１５６が、患者の心臓１６０の電圧信号を取得するために患者１５８にカテーテル１５０を挿入すると仮定する。医療専門家は挿入を実施するために、カテーテルに取り付けられているハンドル１６２を使用し、電極１５２で発生した信号がコネクタ１５４を介してコンソール１６４へと伝達される。
【００８５】
コンソール１６４は、受信信号を解析する処理装置１６６を含み、これが、コンソールに取り付けられたディスプレイ１６８に、解析結果を表示し得る。この結果は典型的に、信号から誘導されたマップ、数値表示、及び／又はグラフの形式である。
【００８６】
図８は、本発明の一実施形態による、バスケットカテーテル１８０の遠位端の概略斜視図である。下記に説明される点を除き、バスケットカテーテル１８０は、構成及び操作が上述のカテーテル１５０に概ね類似している。カテーテル１５０とは対照的に、バスケットカテーテル１８０は、実質的に類似のケーブル布線１０を複数使用する。バスケットカテーテル１８０は、米国特許第６，７４８，２５５号（Ｆｕｉｍａｏｎｏら）に記述されているバスケットカテーテルに設計が概ね類似しており、この特許は本発明の譲受人に譲渡されており、参照により本明細書に組み込まれる。カテーテル１８０において、ケーブル布線１０は、中実の円筒形保持ケーブル１８２内に組み込まれ、これはケーブル布線１０を密閉し、かつケーブル内でケーブル布線を互いに対してしっかりと定位置に保持するための働きをする。典型的に、保持ケーブル１８２はプラスチックで形成される。
【００８７】
開示されている一実施形態において、バスケットカテーテルのケーブル布線１０の遠位端は、バスケットアセンブリ１８６のスパイン１８４として形成される。よって図に示すように、スパイン１８４はケーブル１８２によって近位端で一緒に接続され、保持プラスチック片１８８によって遠位端で一緒に接続されている。典型的に、バスケットカテーテル１８０は伸長器１９０を含み、これは、上述のＦｕｉｍａｏｎｏらの特許に記述されているように、アセンブリ１８６を伸長及び収縮させるのに使用することができる。
【００８８】
アセンブリ１８６の所与のスパイン１８４それぞれが、スパインに取り付けられた一連の電極１９２を有し、この電極は実質的に電極４０に類似であり、フローチャート１００で実質的に上述したように、それぞれのケーブル布線１０に取り付けられている。各スパインの一連の電極の配置は同じであってもよいが、幾つかの実施形態において、少なくとも一部のスパインにおける電極の配置は、他のスパインの配置とは異なっていてもよいことが理解されよう。
【００８９】
バスケットカテーテル１８０は６本のスパイン１８４を有するよう図示されているが、バスケットカテーテルは、他の数のケーブル布線１０を保持ケーブル１８２に組み込んで有することができ、この数は６本より多くても少なくてもよいことが理解されよう。各ケーブル布線１０は、対応するスパイン１８４を形成するのに使用される。
【００９０】
スパイン１８４は、長さがほぼ等しくてもよい。あるいは、スパインは長さが等しくなくてもよい。一実施形態において、スパイン１８４は長さが等しくなく、かつカテーテル１８０がほぼ半球になり、スパインが半球のリブを形成するように選択される。
【００９１】
図９は、本発明の一実施形態による、カテーテル２２０の遠位端の概略端面図である。下記に説明される点を除き、カテーテル２２０は、構成及び操作がカテーテル１８０に概ね類似しており、カテーテル１８０と２２０の両方で同じ参照番号で示されている構成要素は、構成及び操作が概ね類似している。
【００９２】
カテーテル１８０と同様に、カテーテル２２０は実質的に類似のケーブル布線１０を複数含み、これは、中実の円筒形保持ケーブル１８２内に組み込まれ、このケーブルがケーブル布線１０を定位置にしっかりと保持する。
【００９３】
カテーテル１８０とは対照的に、カテーテル２２０では、ケーブル布線１０の遠位端はその遠位端で一緒に接続されていない。逆に、ケーブル布線１０の遠位端は、ケーブル１８２に対してほぼ直角の面をなす星形アセンブリ２２４において車輪のスポーク２２２として形成されている。よって、図示のように、スポーク２２２はケーブル１８２によって近位端で一緒に接続されているが、遠位端では接続されていない。幾つかの実施形態において、スポーク２２２は単一平面に揃っており、紙の平面に対応している。しかしながら他の実施形態において、スポーク２２２の少なくとも何本かが紙の平面の上又は下にある。カテーテル２２０の形態に概ね類似のカテーテルが、Ｂｉｏｓｅｎｓｅ  Ｗｅｂｓｔｅｒ（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｂａｒ，ＣＡ）で製造されている「Ｐｅｎｔａｒａｙ」カテーテルである。別の一実施形態において、スポーク２２０はケーブル１８２を含む面を形成し、これによりスポークは「絵筆」形状を呈する。
【００９４】
星形アセンブリ２２４の各スポーク２２２が、スパインに取り付けられた一連の電極２２６を有し、この電極は実質的に電極４０に類似であり、フローチャート１００で実質的に上述したように、それぞれのケーブル布線１０に取り付けられている。各スポークの一連の電極の配置は同じであってもよいが、幾つかの実施形態において、少なくとも一部のスポークにおける電極の配置は、他のスポークの配置とは異なっていてもよい。
【００９５】
カテーテル２２０は５本のスポーク２２２を有するよう図示されているが、バスケットカテーテルは、他の数のケーブル布線１０を保持ケーブル１８２に組み込んで有することができ、この数は５本より多くても少なくてもよいことが理解されよう。各ケーブル布線１０は、対応するスポーク２２２を形成するのに使用される。
【００９６】
上述した実施形態は一例として記載されたものであり、本発明は、本明細書において上に具体的に図示及び説明した内容に限定されないことが明らかとなろう。むしろ本発明の範囲には、上記に述べた様々な特徴の組み合わせ及び下位の組み合わせ、並びに当業者であれば上記の説明文を読むことで想到されるであろう、先行技術に開示されていないそれらの変更及び改変が含まれるものである。
【００９７】
〔実施の態様〕
（１）  電極ケーブル布線であって、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
前記ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
前記ｎ本のワイヤから選択された所与のワイヤに、前記シースを通して取り付けられた電極と、を備える、電極ケーブル布線。
（２）  前記ｎ本のワイヤが、ｎ枚のそれぞれの絶縁層を有するｎ個のそれぞれの導電体、を備える、実施態様１に記載のケーブル布線。
（３）  前記所与のワイヤを除く最大（ｎ−１）本のそれぞれのワイヤに、前記シースを通して取り付けられた最大（ｎ−１）個の更なる電極、を備える、実施態様１に記載のケーブル布線。
（４）  前記ｎ本のワイヤのうち少なくとも１本が、前記ｎ本のワイヤのための目印ワイヤ（index wire）として機能するように構成される、実施態様１に記載のケーブル布線。
（５）  前記目印ワイヤが、前記目印ワイヤ以外の前記ｎ本のワイヤとは視覚的に外観が異なる、実施態様４に記載のケーブル布線。
【００９８】
（６）  前記シースが透明である、実施態様１に記載のケーブル布線。
（７）  前記電極が、前記ケーブル布線の遠位端で前記所与のワイヤに取り付けられ、かつ前記ケーブル布線が、前記ケーブル布線の近位端で前記所与のワイヤに取り付けられたコネクタを備える、実施態様１に記載のケーブル布線。
（８）  前記ケーブル布線が、医療用カテーテルとして使用するために構成される、実施態様１に記載のケーブル布線。
（９）  前記コアが円筒形であり、前記ｎ本のワイヤが前記ｎ条ねじ構成で前記コアに巻き付けられている、実施態様１に記載のケーブル布線。
（１０）  前記コアが、形状構成要素を封入する、実施態様１に記載のケーブル布線。
【００９９】
（１１）  前記コアに巻き付けられ、かつ前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ本のフィラメントを備える、実施態様１に記載のケーブル布線。
（１２）  前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するように構成されているｎ個の間隔を含む、実施態様１に記載のケーブル布線。
（１３）  カテーテルであって、
複数の電極ケーブル布線を備える保持ケーブルを備え、前記電極ケーブル布線のそれぞれが、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本のワイヤであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本のワイヤと、
前記ｎ本のワイヤを被覆するシースと、
前記配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、前記シースを通してそれぞれ取り付けられている、最大ｎ個の電極と、を備える、カテーテル。
（１４）  前記複数の電極ケーブル布線の遠位端が、前記保持ケーブルから放射状に伸びるスポークとして構成される、実施態様１３に記載のカテーテル。
（１５）  前記スポークが、前記保持ケーブルに対して直角の面を形成する、実施態様１４に記載のカテーテル。
【０１００】
（１６）  前記スポークが、前記保持ケーブルを含む面を形成する、実施態様１４に記載のカテーテル。
（１７）  前記複数の電極ケーブル布線の遠位端が、バスケットアセンブリのスパインとして構成され、前記スパインが、その前記近位端で前記保持ケーブルに接続され、かつその前記遠位端で接続されている、実施態様１３に記載のカテーテル。
（１８）  前記スパインの長さが等しい、実施態様１７に記載のカテーテル。
（１９）  前記スパインの長さが等しくない、実施態様１７に記載のカテーテル。
（２０）  前記スパインが、半球のリブを形成する、実施態様１９に記載のカテーテル。
【０１０１】
（２１）  方法であって、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
前記配列内の所与のワイヤに、前記シースを通して電極を取り付けることと、を含む、方法。
（２２）  前記ｎ本のワイヤが、ｎ枚のそれぞれの絶縁層を有するｎ個のそれぞれの導電体を備える、実施態様２１に記載の方法。
（２３）  前記所与のワイヤを除く最大（ｎ−１）本のそれぞれのワイヤに、前記シースを通して最大（ｎ−１）個の更なる電極を取り付けることを含む、実施態様２１に記載の方法。
（２４）  前記ｎ本のワイヤのうち少なくとも１本を、前記ｎ本のワイヤのための目印ワイヤとして機能するように構成することを含む、実施態様２１に記載の方法。
（２５）  前記目印ワイヤが、前記目印ワイヤ以外の前記ｎ本のワイヤとは視覚的に外観が異なる、実施態様２４に記載の方法。
【０１０２】
（２６）  前記シースが透明である、実施態様２１に記載の方法。
（２７）  前記ケーブル布線の遠位端で前記所与のワイヤに前記電極を取り付けることと、前記所与のワイヤに前記ケーブル布線の近位端でコネクタを取り付けることとを含む、実施態様２１に記載の方法。
（２８）  前記ケーブル布線を、医療用カテーテルとして使用するために構成することを含む、実施態様２１に記載の方法。
（２９）  前記コアが円筒形であり、前記コアに前記ｎ本のワイヤを前記ｎ条ねじ構成で巻き付けることを含む、実施態様２１に記載の方法。
（３０）  前記コアが、形状構成要素を封入する、実施態様２１に記載の方法。
【０１０３】
（３１）  前記ｎ本のワイヤをそれぞれ分離するためにｎ本のフィラメントを前記コアに巻き付けることを含む、実施態様２１に記載の方法。
（３２）  前記ｎ本のワイヤを、ｎ個のそれぞれの間隔で分離することを含む、実施態様２１に記載の方法。
（３３）  カテーテルの製造方法であって、
保持ケーブル内に複数の電極ケーブル布線を封入することと、
各電極ケーブル布線について、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本のワイヤをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本のワイヤをシースで被覆することと、
前記配列の中の最大ｎ本の異なるワイヤに、前記シースを通して、最大ｎ個の電極をそれぞれ取り付けることと、を含む、カテーテルの製造方法。
（３４）  前記複数の電極ケーブル布線の遠位端を、前記保持ケーブルから放射状に伸びるスポークとして構成することを含む、実施態様３３に記載の方法。
（３５）  前記スポークが、前記保持ケーブルに対して直角の面を形成する、実施態様３４に記載の方法。
【０１０４】
（３６）  前記スポークが、前記保持ケーブルを含む面を形成する、実施態様３４に記載の方法。
（３７）  前記複数の電極ケーブル布線の遠位端を、バスケットアセンブリのスパインとして構成することを含み、前記スパインがその前記近位端で前記保持ケーブルに接続され、かつその前記遠位端で接続されている、実施態様３３に記載の方法。
（３８）  前記スパインの長さが等しい、実施態様３７に記載の方法。
（３９）  前記スパインの長さが等しくない、実施態様３７に記載の方法。
（４０）  前記スパインが、半球のリブを形成する、実施態様３９に記載の方法。
【０１０５】
（４１）  ケーブル布線であって、
コアと、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは１より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
前記ｎ本の光ファイバを被覆するシースと、を備える、ケーブル布線。
（４２）  前記光ファイバから選択される所与のファイバに前記シースを通して取り付けられたセンサ、を備える、実施態様４１に記載のケーブル布線。
（４３）  ケーブル布線であって、
コアと、
前記コアの上に巻き付けられているｎ本の光ファイバであって、ｎは０より大きい整数である、ｎ本の光ファイバと、
前記コアの上に巻き付けられているｍ本のワイヤであって、ｍは０より大きい整数であり、前記ｎ本の光ファイバと前記ｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられている、ｍ本のワイヤと、
前記ｎ本の光ファイバ及び前記ｍ本のワイヤを被覆するシースと、を備える、ケーブル布線。
（４４）  方法であって、
ｎ条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で、ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは１より大きい整数である、ことと、
前記ｎ本の光ファイバをシースで被覆することと、を含む、方法。
（４５）  前記光ファイバから選択される所与のファイバに前記シースを通してセンサを取り付けること、を含む、実施態様４４に記載の方法。
【０１０６】
（４６）  方法であって、
ｎ本の光ファイバをコアに巻き付けることであって、ｎは、０より大きい整数である、ことと、
ｍ本のワイヤを前記コアに巻き付けることであって、ｍは０より大きい整数であり、前記ｎ本の光ファイバと前記ｍ本のワイヤは、（ｎ＋ｍ）条ねじ構成とトポロジ的に等価である配列で前記コアに巻き付けられている、ことと、
前記ｎ本の光ファイバ及び前記ｍ本のワイヤをシースで被覆することと、を含む、方法。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【外国語明細書】
2014204986000001.pdf