(57)【要約】【課題】電磁調理器について、過剰なコストアップやサイズアップを伴うことなく様々な状況に対応しながら精度の高い温度管理を行えるようにする。【解決手段】天板６の下に配置したコイル３に交流電流を流して天板６上の調理容器７Ａ，７Ｂの誘導加熱を行うとともに、制御手段９Ａが温度センサ４，５Ａ，５Ｂのうち少なくとも１カ所以上で検出した調理容器７Ａ，７Ｂ又は／及び調理容器７Ａ，７Ｂ内部の温度データを用いコイル３への通電状態を制御して自動的に温度管理を行う電磁調理器であって、前記温度センサの１つが、調理容器７Ａ，７Ｂの内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置されて、その温度検出部を調理容器７Ａの側面に側方から密着又は調理容器７Ｂ側面に開口した内外連通孔から内部まで挿入した状態にて温度検出可能とされたことを特徴とするものとした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板の下に配置したコイルに交流電流を流して前記天板上の調理容器の誘導加熱を行うとともに、制御手段が少なくとも１カ所以上の温度センサで検出した前記調理容器又は／及び前記調理容器内部の温度データを用い前記コイルへの通電状態を制御して自動的に温度管理を行う電磁調理器において、前記温度センサの少なくとも１つが、前記調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置されて、その温度検出部を前記調理容器の側面に側方から密着又は前記調理容器の側面に開口した内外連通孔から内部まで挿入した状態にて、温度検出可能とされていることを特徴とした電磁調理器。
【請求項２】
前記温度検出部を前記調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、前記側面に対する密着面を構成する部材又は前記部材を支持している部材の少なくとも外縁側部分が、前記側面の曲面形状に応じて変形しながら前記密着面を前記側面に密着させた状態にする、ことを特徴とする請求項１に記載した電磁調理器。
【請求項３】
前記温度検出部を前記調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、弾性変形可能な円盤状樹脂部材の中央に前記温度検出部が支持されているとともに、前記温度検出部の先端面がその外周側の密着面よりも突出しており、前記外周側の密着面を前記側面に密着させることにより、前記円盤状樹脂部材の温度検出部を支持している部分が前記先端面の没入方向に弾性変形しながら前記先端面を前記側面に押圧した状態となる、ことを特徴とする請求項２に記載した電磁調理器。
【請求項４】
前記温度検出部を前記調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、前記側面への密着面のうち少なくとも一部が磁性体の前記側面に吸着して固定するための磁石素材からなる、ことを特徴とする請求項１，２または３に記載した電磁調理器。
【請求項５】
前記温度検出部を前記調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、前記側面への密着面からその厚さ方向に所定の断熱構造を備えており、前記側面からの放熱量を他の部位と比べて減少させる、ことを特徴とした請求項２，３または４に記載した電磁調理器。
【請求項６】
前記温度検出部を前記調理容器の側面に開口した内外連通孔から内部に挿入した状態で温度検出可能な温度センサは、線状部材の先端側が温度検出部とされたスティック状の温度センサであって、前記線状部材を前記内外連通孔に側方から所定深さまで挿入した状態で所定の支持構造により前記線状部材が所定角度で支持される、ことを特徴とする請求項１に記載した電磁調理器。
【請求項７】
前記スティック状の温度センサは、前記線状部材の基端側に該線状部材よりも大径に形成された円柱状の把持部を有しているとともに、前記把持部と前記線状部材の間に、前記調理容器の側面所定箇所に当接又は掛止しながら前記線状部材を支持する前記把持部よりも遠心方向に幅広の前記支持構造が形成されている、ことを特徴とする請求項６に記載した電磁調理器。
【請求項８】
前記温度センサの支持構造は、前記把持部よりも大径の鍔状部からなり、前記挿入した状態で前記鍔状部外縁側が前記調理容器の側面の前記内外連通孔下方に形成された段差上面に当接又は前記段差に形成された溝に挿入した状態となることで前記線状部材の少なくとも基端側が水平に支持される、ことを特徴とする請求項７に記載した電磁調理器。
【請求項９】
前記スティック状の温度センサは、前記線状部材が直線状のものを長手方向中途位置で所定角度屈曲したものであるとともに、その基端側の前記把持部又は前記鍔状部に前記線状部材基端側の軸周り方向の角度位置を複数種類の向きにて位置決めさせる角度調整手段を備えたものとして、屈曲した前記線状部材先端側の向き及び高さ位置の変更が可能とされている、ことを特徴とする請求項７または８に記載した電磁調理器。
【請求項１０】
前記調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置される温度センサは、その不使用時に平面視方形で薄型の前記電磁調理器本体の外周面所定位置にて基端側を軸支されたアーム部材の先端側に支持されて、前記アーム部材が長手方向を前記方形の一辺に沿う向きでその一側面を前記外周面に密着又は近接した略水平の待機位置とされ、その使用時には、前記アーム部材の先端側を仰角方向に持ち上げた状態にてその先端側から取り外されて所定の検出位置にて温度検出を行うものとされている、ことを特徴とする請求項１，２，３，４，５，６，７，８または９に記載した電磁調理器。
【請求項１１】
前記調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置される温度センサは、前記電磁調理器本体との間で所定の無線通信手段を介し接続されてその検出データを前記電磁調理器本体側に送信するものとされている、ことを特徴とする請求項１，２，３，４，５，６，７，８，９または１０に記載した電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁誘導により加熱を行う電磁調理器に関し、殊に、温度センサで検知している調理容器又は調理容器内の温度データを用いて出力を制御しながら温度管理を行う方式の電磁調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、コイルに交流電流を印加することによる交番磁界で天板上の調理容器を発熱させて加熱調理を行う電磁調理器（ＩＨクッキングヒータ）が急速に普及している。斯かる電磁調理器では、図１６（Ａ）に示すように、天板６の中央下面に配置した温度センサ４で検出している温度データを基に、電子制御手段８Ｂがフィードバック制御でコイル３への出力を調整しながら、調理容器７Ａにおける調理温度・調理時間を管理する方式が一般的である。
【０００３】
しかし、この方式においては、セラミック製の天板６を介して調理容器７Ａの底面温度を検出していることから、検出温度と実際の調理容器７Ａの温度との間に差が生じるため、的確な制御を行いにくい場合も多い。また、調理容器７Ａと温度センサ４の温度変化の時間差により制御に遅れが生じるため、精密な温度管理を要する調理には不向きとも言われている。さらに、天板６の上に断熱シートを敷いた場合には、その下方に配置した温度センサ４では調理容器７Ａの温度を正確に検出できずに調理容器７Ａの異常な温度上昇を招いてしまう畏れもある。
【０００４】
この問題に対し、例えば特許第２８９３８４１号公報に記載され図１６（Ｂ）に示すもののように、天板６の下に配置した温度センサ４で調理容器７Ａの底面温度を検出することに加え、調理容器７Ａの上方からスティック状の温度センサ５Ｃを挿入して調理容器７Ａ内部又は調理対象の温度を直接検出して、いずれか一方の温度センサによる温度データを使用しながら出力を調整する方式も提案されている。
【０００５】
このように２つの異なる位置にて温度を検出することで、より精度の高い温度管理が可能となる。しかしながら、この方式は調理容器７Ａ内部に温度センサ５Ｃを上方から挿入するものであるため、温度センサ５Ｃ及びその配線が調理容器７Ａの開口部側に位置して調理作業の邪魔になりなりやすく、また温度センサ５Ｃが食材に直接触れてしまう点で衛生面においても問題がある。
【０００６】
さらに、例えば底の深い鍋等においては、内部温度がその高さ（深さ）位置に応じて異なるのが通常であるところ、目的とする高さ位置に対し温度センサ５Ｃ先端側の検出部を的確に固定することは容易ではなく、また、深鍋の鍋底部分など、温度センサ５Ｃの長さによっては検出すべき高さ位置に上方から届かないケースも生じてしまう。
【０００７】
一方、特開平７−２５４４８４号公報にも見られるように、天板の側方で所定の高さ位置に赤外線センサを配置し、調理容器の側面温度を検出しながら温度管理を行う方式の電磁調理器も周知である。この方式においては、調理容器の側面温度をその高さ位置の内部温度として非接触的に検出するため、調理対象に直接触れずに衛生的であることに加え、調理容器側面における検出位置の高さ変更も容易である。
【０００８】
ところが、この方式においては、調理容器側面の材質・色等に応じて実際の側面内部側温度と赤外線量に基づいた算出温度に差が生じるケースもあることから、調理容器における側面内部側の正確な温度検出のためには調理容器の種類が限定されてしまうという問題がある。また、赤外線センサは比較的高価であることに加え、これを天板側方の所定高さ位置に配置するには天板の周囲部分に突出構造を設ける必要があり、全体として嵩張りやすくコスト高となりやすい。そのため、この方式は薄さ・コンパクトさ・コストの低廉さが求められるポータブル式（卓上式）の電磁調理器には不向きとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第２８９３８４１号公報
【特許文献２】特開平７−２５４４８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記のような問題を解決しようとするものであり、電磁調理器について過剰なコストアップやサイズアップを伴うことなく、様々な状況に対応しながら精度の高い温度管理を行えるようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
そこで、本発明は、天板の下に配置したコイルに交流電流を流して天板上の調理容器の誘導加熱を行うとともに、制御手段が少なくとも１カ所以上の温度センサで検出した調理容器又は／及び調理容器内部の温度データを用いコイルへの通電状態を制御して自動的に温度管理を行う電磁調理器において、前記温度センサの少なくとも１つが、調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置されて、その温度検出部を調理容器の側面に側方から密着又は調理容器の側面に開口した内外連通孔から内部まで挿入した状態にて、温度検出可能とされていることを特徴とするものとした。
【００１２】
このように、検出した温度を基に出力を制御しながら温度管理を行う電磁調理器おいて、調理容器の下方からだけではなく、その側方から適当な高さ位置にて調理容器の側面温度又は内部温度を直接的に検出する方式としたことで、調理の状態を反映しやすい位置にて調理容器の素材・形状の違いによる影響を最小限に抑えながら温度検出可能なものとなり、過剰なコストアップやサイズアップを伴うことなく調理における精度高い温度管理を実現しやすいものとなる。
【００１３】
また、この電磁調理器において、その温度検出部を調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、前記側面に対する密着面を構成する部材又はその部材を支持している部材の少なくとも外縁側部分が、前記側面の曲面形状に応じて変形しながらその密着面を前記側面に密着させた状態になる、ことを特徴としたものとすれば、調理容器の種類毎に異なる外周面の曲率にも個々に対応しながら温度センサを安定的に密着できるものとなる。
【００１４】
この場合、その温度検出部を調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサは、弾性変形可能な円盤状樹脂部材の中央に温度検出部が支持されているとともに、その温度検出部の先端面がその外周側の前記密着面よりも突出しており、前記外周側の密着面を前記側面に密着させることにより、円盤状樹脂部材の温度検出部を支持している部分が前記先端面の没入方向に弾性変形しながら前記先端面を前記側面に押圧した状態となる、ことを特徴としたものとすれば、温度検出部を様々な形状の調理容器側面に対して確実に密着させることができる。
【００１５】
さらに、その温度検出部を調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサを備えた前記電磁調理器において、前記温度センサは、前記側面への密着面のうち少なくとも一部が磁性体の前記側面に吸着して固定するための磁石素材からなる、ことを特徴としたものとすれば、調理容器側面が磁石の吸着可能な材質である場合に、その任意位置にて温度センサを容易に着脱操作できるようになる。
【００１６】
さらにまた、上述した温度検出部を調理容器の側面に密着した状態で温度検出可能な温度センサを備えた前記電磁調理器において、前記温度センサは、前記側面への密着面からその厚さ方向に所定の断熱構造を備えており、前記側面からの放熱量を他の部位と比べて減少させることを特徴としたものとすれば、調理容器側面の測定位置からの過剰な放熱を回避してその高さ位置における調理容器の内部温度を反映しやすいものとなる。
【００１７】
加えて、その温度検出部を調理容器の側面に開口した内外連通孔から内部に挿入した状態で温度検出可能な温度センサを備えた前記電磁調理器において、前記温度センサは、線状部材の先端側が温度検出部とされたスティック状の温度センサであって、その線状部材を内外連通孔に側方から所定深さまで挿入した状態で所定の支持構造によりその線状部材が所定角度で支持される、ことを特徴としたものとすれば、温度検出部が調理容器内部の目的位置で安定的に支持されて精度の高い温度管理を実現しやすいものとなる。
【００１８】
またこの電磁調理器において、前記スティック状の温度センサは、前記線状部材の基端側にその線状部材よりも大径に形成された円柱状の把持部を有しているとともに、その把持部と線状部材の間に、調理容器の側面所定位置に当接又は掛止しながら前記線状部材を支持する前記把持部よりも遠心方向に幅広の前記支持構造が形成されている、ことを特徴としたものとすれば、簡易な支持構造でスティック状のセンサを安定的に支持できるものとなる。
【００１９】
さらにこの場合、前記温度センサの支持構造は、前記把持部よりも大径の鍔状部からなり、前記挿入した状態で鍔状部外縁側が調理容器の側面の内外連通孔下方に形成された段差上面に当接又は前記段差に形成された溝に挿入した状態となることで線状部材の少なくとも基端側が水平に支持される、ことを特徴としたものとすれば、調理容器側面の形状を利用した簡易な構成にてスティック状のセンサを一層安定的に支持できるものとなる。
【００２０】
また加えて、その温度検出部を調理容器の側面に開口した内外連通孔から内部に挿入した状態で温度検出可能な温度センサを備えている上述した電磁調理器において、そのスティック状の温度センサは、その線状部材が直線状のものを長手方向中途位置で所定角度屈曲したものであるとともに、その基端側の把持部又は鍔状部に線状部材基端側の軸周り方向の角度位置を複数種類の向きにて位置決めさせる角度調整手段を備えたものとして、屈曲した線状部材先端側の向き及び高さ位置の変更が可能とされていることを特徴としたものとすれば、調理容器内部において複数の異なる高さ位置にて温度検出が行えることに加え、例えば蒸し料理の場合に温度検出部のある先端側を上向きにすることで、線状部材に雫が当たった場合でもその基端側に雫が瞬間的に流れ落ちて先端側の温度変化を最小限に抑えることができ、温度検出における精度低下を招きにくいものとなる。
【００２１】
そして、上述した電磁調理器において、調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置される温度センサは、その不使用時に平面視方形で薄型の電磁調理器本体の外周面所定位置にて基端側を軸支されたアーム部材の先端側に支持されて、そのアーム部材が長手方向を前記方形の一辺に沿う向きでその一側面を電磁調理器本体の側面に密着又は近接した略水平の待機位置とされ、その使用時には、アーム部材の先端側を仰角方向に持ち上げた状態にてその先端側から取り外されて所定の検出位置にて温度検出を行うものとされている、ことを特徴としたものとすれば、調理容器側面の温度センサ使用位置に近い位置までアーム部材先端側で温度センサを持ち上げることができ、且つ、その温度センサが電磁調理器本体側にコードで接続されている場合には、持ち上げた支持部材先端側からコードを延出する際、その露出部分を最小限に抑えることが可能となる。
【００２２】
そしてまた、上述した電磁調理器において、前記調理容器の内部底面の高さと上端開口面の高さの間の所定の高さ位置に配置される温度センサは、電磁調理器本体との間で所定の無線通信手段を介し接続されてその検出データを電磁調理器本体側に送信するものとされている、ことを特徴としたものとすれば、通信配線を用いないことで調理容器の目的位置に温度センサを容易に配置できることに加え温度センサの収納性にも優れたものとなる。
【発明の効果】
【００２３】
調理容器の下方からだけではなく、その側方から適当な高さ位置にて調理容器側面温度又は内部温度を直接的に検出する方式とした本発明によると、過剰なコストアップやサイズアップを伴うことなく様々な状況に対応しながら、温度管理を高精度に行えるものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】（Ａ）は本発明における第１の実施の形態を簡略化して示した構成図、（Ｂ）は本発明における第２の実施の形態を簡略化して示した構成図。
【図２】（Ａ）は図１（Ａ）の電磁調理器の一例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図、（Ｃ）は（Ａ）の電磁調理器の使用状態を示す右側面図。
【図３】（Ａ）は図２（Ａ）の電磁調理器の変形例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図、（Ｃ）は（Ａ）の電磁調理器の使用状態を示す右側面図、（Ｄ）は（Ｃ）の平面図。
【図４】（Ａ）は図３（Ａ）の電磁調理器のアーム部材の詳細を示す拡大した横断面図、（Ｂ）は（Ａ）のアーム部材の使用状態を示す横断面図。
【図５】（Ａ）は図３（Ａ）の電磁調理器の温度センサの詳細を示すためにさらに拡大した横断面図、（Ｂ）は（Ａ）の左側面図、（Ｃ）は（Ａ）の温度センサの変形例を示す左側面図。
【図６】図３（Ａ）の電磁調理器を保温調理容器に使用した場合を示す右側面図。
【図７】図３（Ａ）の電磁調理器の応用例の使用状態を示す右側面図、（Ｂ）は（Ａ）の平面図。
【図８】図７（Ａ）の電磁調理器のアーム部材の詳細を示す拡大した横断面図、（Ｂ）は（Ａ）のアーム部材の使用状態を示す横断面図。
【図９】（Ａ）は図１（Ｂ）の電磁調理器の一例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図、（Ｃ）は（Ａ）の電磁調理器の使用状態を示す右側面図、（Ｄ）は（Ｃ）の平面図。
【図１０】（Ａ）は図９（Ａ）の電磁調理器の変形例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図、（Ｃ）は（Ａ）の電磁調理器の使用状態を示す右側面図、（Ｄ）は（Ｃ）の平面図。
【図１１】（Ａ）は図１０（Ａ）の電磁調理器の温度センサのアーム部材への連結構造の詳細を示す拡大した横断面図、（Ｂ）は（Ａ）の温度センサを取り外した状態を示す横断面図。
【図１２】（Ａ）は図９（Ａ）の電磁調理器の他の変形例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図、（Ｃ）は（Ａ）の電磁調理器の応用例を示す右側面図、（Ｄ）は（Ｃ）の電磁調理器の使用状態を示す右側面図。
【図１３】（Ａ）は図９乃至図１２の電磁調理器の温度センサの変形例を示す拡大した平面図、（Ｂ）は（Ａ）の正面図、（Ｃ）は（Ａ）の温度センサの使用状態の一例を示す右側面図。
【図１４】（Ａ）は図１３（Ａ）の温度センサの応用例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の正面図、（Ｃ）は（Ａ）の温度センサの使用状態の一例を示す右側面図。
【図１５】（Ａ）は調理容器側に温度センサの支持構造としての支持部品を設けた場合を示す正面図、（Ｂ）は（Ａ）の支持部品と同様の構造をスティック状の温度センサ側に設けた場合を示す平面図。
【図１６】（Ａ），（Ｂ）は従来例の簡略化した構成図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下に、図面を参照しながら本発明を実施するための形態を説明する。尚、以下の説明においては、天板の下方から温度検出を行う第１の温度センサと調理容器の側方から温度検出を行う第２の温度センサを組み合わせた場合を説明するが、本発明はこれに限定されず１つの温度センサで少なくとも調理容器側方から温度検出を行うものも含まれる。また、温度センサの不使用時における待機位置を本体の右側面とした場合を説明しているが、温度検出が可能である限り本体外周面のうちいずれの面側であっても良い。
【００２６】
図１（Ａ）は本発明における第１の実施の形態である電磁調理器の構成を、図１（Ｂ）は本発明における第２の実施の形態である電磁調理器の構成を、各々簡略化して示したものである。本発明による電磁調理器は、天板６の下に配置したコイル３に交流電流を通電して誘導加熱を行うとともに、少なくとも１カ所以上に配置した温度センサで検出している調理容器又は／及び調理器内部の温度データを用いながら、電子制御ユニット等の制御手段９Ａがコイル３への通電状態を制御して自動的に温度管理を行う方式のものである。
【００２７】
そして、その温度センサの１つである５Ａ，５Ｂが、調理容器７Ａ，７Ｂの内部底面よりも高い位置から上端開口面よりも低い位置の間の所定の高さ位置で支持されて配置され、その温度検出部を調理容器７Ａ側面に密着した状態または調理容器７Ｂ側面に開口した内外連通孔から内部まで挿入した状態にて検出可能とされている点を特徴としている。
【００２８】
即ち、図１（Ａ）の第１の実施の形態は、第２の温度センサ５Ａを調理容器７Ａの側面に密着配置してその高さ位置における温度を検出する方式であり、図１（Ｂ）の第２の実施の形態は、側面に内外連通孔のある低温スチーム鍋等の調理容器７Ｂの内外連通孔の一つにスティック状の第２の温度センサ５Ｂを側方から挿入して、その高さ位置における内部温度を検出する方式となっている。
【００２９】
このように比較的簡易な構成からなる本発明は、その実施のために過剰なサイズアップやコストアップを伴わないことに加え、底面側の温度センサのみで調理容器の底面温度を検出する場合と比べて、様々な状況に対応しながら調理容器や調理容器内部又は調理対象の正確な温度を検出することが可能となり、調理における精密な温度管理を自動的に実施できるようになっている。
【００３０】
尚、温度センサを調理容器側面に密着配置してその高さ位置の温度を検出する方式においては、使用する調理容器がその側面を構成する部材（板材）の厚さ方向に熱伝導しやすくその面方向に熱伝導しにくいものであることが、高さ位置に応じて調理容器内部側の温度を精度高く検知する観点で好ましい。また、温度センサから調理容器本体側への検出温度データの送信方法としては、有線式と無線式の両方が想定される。無線式を採用することで調理容器の目的位置に温度センサを容易に配置でき温度センサの収納性にも優れたものとなるが、以下の説明においては比較的コストが低廉でセンサ側に蓄電手段を要しない有線式による送信方法の場合を述べるものとする。
【００３１】
さらに、上述の電磁調理器では温度や火力を指定して運転するのが通常であるが、これに加えて調理時間を指定した制御も可能である。例えば、事前に調理温度と調理時間が分かっている場合は、制御手段９Ａが設定温度・指定時間を目標にして検知している温度を基に火力の調整や調理時間の調整を行うものとし、新しい食材など予め調理時間が分からない場合には、所定の時点から調理時間を測定して表示することも可能である。また、この調理時間の測定開始のタイミングは、例えば低温スチーム料理のように余熱完了時点で食材を投入するような料理では、検出温度が所定の温度に到達して余熱完了となった時点からカウントを開始する設定が望ましい。
【００３２】
図２（Ａ）は、図１（Ａ）の電磁調理器の一例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図を示している。この電磁調理器１Ａは、その本体１０Ａが平面視略方形の薄型平板状のポータブル式のものとなっており、天板６の下面側に第１の温度センサ４を備えているとともに、調理容器の側面温度を検出するための第２の温度センサ１２Ａを備えている。
【００３３】
その第２の温度センサ１２Ａは、図２（Ｂ）の右側面図に示すように、略円盤状に形成されているとともに長手方向に弾性的に伸縮する弦巻バネ状のコード１３で本体１０Ａに接続されており、このコード１３が、長手方向を水平にして左側面を本体１０Ａの右側面に密着固定されて背面及び右側面が開口した箸箱状のコード収納体１１Ａ内に収まるようになっている。
【００３４】
図２（Ｃ）は電磁調理器１Ａの使用状態を示しているが、調理容器側面に密着する面側にラバー磁石（シート状磁石）を備えた温度センサ１２Ａは、コード収納体１１Ａを本体１０Ａ側に固定しているネジ１１１にラバー磁石で吸着・固定された待機状態から、温度センサ１２Ａを外してコード１３を延伸させ磁性体からなる調理容器７１の側面所望位置に磁気吸着した状態とされて、温度検出を行うものとしている。このような構成としたことで、温度センサ１２Ａの不使用時に温度センサ１２Ａとコード１３が本体１０Ａの側面側にすっきりと収まって邪魔になりにくくなる。
【００３５】
図３（Ａ）は前述した電磁調理器１Ａの変形例を示しており、コード１３を収納するコード収納体１１Ａの代わりに、本体１０Ａの側面所定位置で基端側を軸支された略長方形のアーム部材１１Ｂが、先端側を仰角方向に上下動作可能に設けられている点を特徴としている。そのアーム部材１１Ｂは、先端部左側面に略円盤状の温度センサ１２Ｂが着脱自在に掛止されており、図３（Ｂ）の状態は本体１０Ａの側面に近接した略水平の待機位置となっている。
【００３６】
そして、その温度センサ１２Ｂの使用時には、図３（Ｃ）に示すようにアーム部材１１Ｂの先端側を仰角方向に持ち上げて温度検出を行う高さ位置に近づけてから、温度センサ１２Ｂを取り外してコード１３を引き出し（図Ｄ参照）、磁性体からなる調理容器７１の側面に、ラバー磁石による密着面を吸着・固定させて温度検出を行うものとしている。
【００３７】
このような構成を採用したことで、温度の非検出時である待機位置において温度センサ１２Ｂ及びコード１３が邪魔になりくいことに加え、温度検出時にはコードを収納したアーム部材１１Ｂの先端側が検出位置の近くまで持ち上がることにより、その先端側から検出位置までを最短距離にして延出するコード１３の露出部分を最小限に抑えることができ、高熱部に接しにくい状態を確保しながら汚れの付着を最小限に抑えることができる。
【００３８】
図４（Ａ）は、前述した電磁調理器１Ｂのアーム部材１１Ｂの詳細を示すために拡大した横断面図であるが、略円盤状の温度センサ１２Ｂは、ケーシング１２０の内側部分に弾性変形能を有した樹脂素材による皿状の検出体支持部材１２４を有して、その外側面の外縁部にワッシャー状のラバー磁石１２３ａが固定されており、その中央位置には温度検出部を構成する温度検出体５１が支持・固定されている。
【００３９】
また、ケーシング１２０における密着面の反対側の面が突出して中央に掛止孔１２０ａが形成されており、温度センサ１２Ｂをアーム部材１１Ｂの左側面先端側に開口した開口部１１２に突出面側を没入するように押し込みながら、開口部１１２の突き当たり面に突設した掛止爪１１３を掛止孔１２０ａに差し込んで掛合させることにより、温度センサ１２Ｂがアーム部材１１Ｂ先端側に掛止・固定される。
【００４０】
そして、温度検出時には、アーム部材１１Ｂの先端を持ち上げた状態で温度センサ１２Ｂを前述とは逆方法に引っ張ることで掛止状態が解除され、そのままコード１３を引き出しながら調理容器７１の側面に密着面の一部を構成するラバー磁石１２３ａを吸着させることで固定され、そのまま温度検出を行えるようになる。尚、アーム部材１１Ｂは任意の角度で所定レベルの固定力を発揮して、持ち上げた高さ位置を維持するようになっている。
【００４１】
図５を参照しながら、温度センサ１２Ｂについてさらに詳細に説明する。尚、上述した図２の電磁調理器１Ａにおける温度センサ１２Ａも、掛止孔１２０ａがない点を除いてほぼ同じ構造となっている。図５（Ａ）は温度センサ１２Ｂの拡大した断面図であるが、耐熱性を有して弾性変形能に優れたシリコンゴム等の樹脂素材からなる皿状の検出体支持部材１２４中央の取付孔に、熱電対素子等の温度検出体５１が検出面を先端側にして嵌装された状態で支持されている。
【００４２】
その検出体支持部材１２４の密着面側の外縁部分には、図５（Ｂ）に示すようにワッシャー状に形成された軟質のラバー磁石１２３ａが固定されて調理容器７１側面に対するドーナツ状の密着面を構成している。そして、図（Ａ）に示したように、通常は温度検出体５１の先端面が前記ドーナツ状の密着面よりも僅かに突出した状態となり、磁性体の調理容器７１側面にラバー磁石１２３ａが磁気吸着することで、検出体支持部材１２４が没入方向に弾性変形し、温度検出体５１先端面が前記ドーナツ状の密着面とほぼ面一とされながら調理容器７１側面に押圧された状態となる（図４（Ｂ）参照）。
【００４３】
そのとき、ラバー磁石１２３ａ及び検出体支持部材１２４は、湾曲した調理容器７１の側面形状に追従しながら変形して前記側面と同様に湾曲した密着面を形成するため、個々に異なる曲率を有した複数種類の調理容器の側面形状に対応しながらラバー磁石１２３ａの密着面及び温度検出体５１先端面の調理容器７１の側面（外周面）に対する密着状態を良好に確保可能としている。
【００４４】
また、温度センサ１２Ｂのケーシング１２０内面と検出体支持部材１２４との間には、軟質の樹脂発泡体等によるクッション性の断熱材１２１が介装されており、その断熱材１２１による保温作用が、前記密着面による気密性とともに調理容器７１側面の温度センサ１２Ｂが密着している部分の放熱量を最小限に抑えてその温度低下を回避しやくしており、その高さ位置における内部温度を正確に反映可能なものとして精密な温度検出を実現している。
【００４５】
尚、ラバー磁石１２３ａの代わりに、図５（Ｃ）に示すようにネオジム磁石等の小型で強力な磁石１２３ｂを検出体支持部材１２４の外縁側に複数配置することによっても、密着面の変形能を確保しながら確実な吸着状態を実現することができる。この場合、密着面の気密性による断熱性能を確保する観点から、検出体支持部材１２４外縁部による面と磁石１２３ｂの先端面を面一とすることが好ましい。
【００４６】
図６は前述した電磁調理器１Ｂを保温調理容器７５の加熱に用いる場合を示している。保温調理容器７５は、内部の調理鍋を加熱調理してから樹脂製の保温ケースに入れた状態で予熱により調理を行うものであるが、保温ケースに入れたまま電磁的に加温する場合に、従来の電磁調理器では内部の温度検出ができなかったのに対し、本実施の形態では薄い円盤状の温度センサ１２Ｂをコード１３で延出して保温容器内部に入れた状態とすることにより、内部の調理鍋の側面温度を検出しながら出力を制御することを可能としている。
【００４７】
図７（Ａ）は前述した電磁調理器１Ｂの応用例としての電磁調理器１Ｃの使用状態を示している。この例では、使用する調理容器が電磁加熱調理自体は可能であるもののその側面が磁石を吸着させにくい素材からなる調理容器７２のような場合であっても、図７（Ｂ）に示すように温度センサ１２Ｃをその側面に機械的に密着させて温度検出を可能とした点を特徴としている。
【００４８】
即ち、その温度センサ１２Ｃは、それ自体の構造と機能及び先端側を仰角方向に上下動作するアーム部材１１Ｃ先端側に配置されている点が前述の温度センサ１２Ｂと共通しているものの、図８（Ａ）に示すように、アーム部材１１Ｃが長手方向の内側面が開放されているとともにその内部に基端側を軸１１７で軸支され開閉動作可能とされた開閉アーム１４１を備えており、この開閉アーム１４１の先端側に温度センサ１２Ｃが配設された構成となっている。
【００４９】
このアーム部材１１Ｃが、図８（Ｂ）に示すように温度検出時に開閉アーム１４１先端側を開いて温度センサ１２Ｃを調理容器７２側面に押圧しながら密着させるものであり、その開閉アーム１４１は、その基端側に開きバネ１１６が配置されてその先端側を開く方向に付勢されており、通常はその先端側が掛止爪１１４により閉位置で掛止されてアーム部材１１Ｃの内部に収まっている。
【００５０】
そして、アーム部材１１Ｃ先端側を所定高さまで持ち上げてから温度センサ１２Ｃを開方向に引いて掛止状態を解除すると、開きバネ１１６の弾性反発力で開動作を行うとともに、ユニバーサルジョイント１１５でマルチ方向首振り可能に連結された温度センサ１２Ｃを、調理容器７２の側面に押圧・固定する方式となっている。そのため、温度センサ１２Ｃの調理容器７２の側面への固定操作が極めて容易である。尚、前記押圧力が充分に発揮される場合は、使用する調理容器が磁気吸着しない素材であっても使用できることに加え、その密着面が磁気吸着力を発揮するものでなくても温度検出が可能なものとなる。
【００５１】
図９（Ａ）は図１（Ｂ）の電磁調理器の一例を示す平面図、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図を示している。本実施の形態の電磁調理器１Ｄも、本体部分は図２の電磁調理器１Ａとほぼ同様の構成であるが、調理容器の側方から温度検出を行う温度センサが、円盤状の温度センサ１２Ａではなくスティック状の温度センサ１２Ｄとなっている点を特徴としている。
【００５２】
即ち、この電磁調理器１Ｄにおいても、調理容器の側方から温度検出を行う第２の温度センサ１２Ｄは、図９（Ｂ）に示すように長手方向に弾性的に伸縮する弦巻バネ状のコード１３で本体１０Ａに接続されており、長手方向を水平にして左側面を本体１０Ａの右側面に密着固定された箸箱状のコード収納体１１Ｄの内部にコード１３を収めている。一方、温度センサ１２Ｄは円盤状ではなくスティック状であるため、コード収納体１１Ｄの奥側（背面側）の連結構造に基端側を連結しながらその長手方向に長手方向を一致させた状態で配置されている。
【００５３】
そして、このスティック状の温度センサ１２Ｄは、低温スチーム料理鍋等の側面に空気抜き用の内外連通孔７３ｃを備えた調理容器７３（図９（Ｃ）参照）において、その内部温度を検出することを主に想定したものであって、先端側を温度検出部として温度検出素子を内装した金属製の線状部材からなる温度検出体５２を有しており、その基端側には樹脂製で温度検出体５２よりも大径の把持部１２５を有してこれにコード１３が接続している。また、この把持部１２５の先端側には、コード収納体１１Ｄ側の連結構造に連結するための把持部１２５よりも遠心方向に幅広且つ大径の２段に形成された鍔状の連結構造が形成されている。
【００５４】
そして、図９（Ｃ）に示すように、コード収納体１１Ｄ先端部から温度センサ１２Ｄを取り外し、コード１３を延出しながら調理容器７３側面の内外連通孔７３ｃに温度検出体５２を水平に挿入して、図９（Ｄ）に示すように先端を調理容器７３の中心位置近くまで進めた位置にて温度検出を行うものである。
【００５５】
このとき、温度センサ１２Ｄは図９（Ｃ）円中の部分拡大図に示すように、把持部１２５先端側の連結構造の一部を構成する鍔１２５ａを調理容器７３の重ね合わせ部分下側部材による帯状周壁部７３ａの内周側に形成された溝７３ｂに嵌め入れるとともに、その基端側の鍔１２５ｃとの間に形成された溝１２５ｂに帯状周壁部７３ａ上端側を嵌め入れることにより、温度センサ１２Ｄが水平に支持・固定されるようになっている。
【００５６】
図１０（Ａ）は、前述した電磁調理器１Ｄの変形例としての電磁調理器１Ｅを示しているが、この例では温度センサ１２Ｅがスティック状であることを除き図３の電磁調理器１Ｂとほぼ同様の構成とされており、また、アーム部材１１Ｅ先端側が仰角方向に上下動作可能でコード１３を延出する開口部の位置・大きさが異なる点を除いて、前述の電磁調理器１Ｄとほぼ同様の構成となっている。
【００５７】
即ち、図１０（Ｃ）に示すように、低温スチーム料理等の蒸し料理に用いる調理容器７３の側面に開口した内外連通孔７３ｃの高さ近くまでアーム部材１１Ｅの先端側を持ち上げることで、外部に露出するコード１３の量を最小限に抑えることができ、コード１３が高熱部に触れて損傷したり調理中に油等で汚れたりするのを防止しやすくしている。
【００５８】
図１１（Ａ）は、前述した電磁調理器１Ｅのアーム部材１１Ｅと温度センサ１２Ｅの詳細な構成を説明するために拡大した断面図であるが、温度センサ１２Ｅは前述した温度センサ１２Ｄと同様であり、また、支持アーム１１Ｅ側の連結構造である掛止用切り欠き１１９も前述のコード収納体１１Ｄの連結構造と同様である。
【００５９】
即ち、仰角方向に先端側を上下動作可能なアーム部材１１Ｅは、左側面先端側の所定範囲が開口部１１２ｂとなっているとともに、その先端面に温度センサ１２Ｅの連結構造である鍔１２５ａと鍔１２５ｃの間に形成された溝１２５ｂによる小径部を側方から嵌入するための溝１２５ｂの外径とほぼ同じ幅の掛止用切り欠き１１９が、開口部１１５側から切り欠かれて開口しており、連結状態でアーム部材１１Ｅ背面の掛止用切り欠き１１９外周部分を鍔１２５ａ，１２５ｃで挟み込みながら、温度センサ１２Ｅの把持部１２５側をアーム部材１１Ｅ先端側に掛止・固定するようになっている。
【００６０】
そして、温度測定時にはアーム部材１１Ｅ先端側を所定高さまで持ち上げ、図１１（Ｂ）に示すように温度センサ１２Ｅを掛止用切り欠き１１９の脱抜方向にスライドさせて掛止（連結）状態を解除し、コード１３を延出しながら調理容器７３の内外連通孔７３ｃに温度検出体５２を挿入し、その鍔１２５ａを調理容器７３の帯状周壁部７３ａ内周側の溝７３ｂに嵌め入れて・固定するものとしている。
【００６１】
図１２（Ａ）は、前述した電磁調理器１Ｄの他の変形例としての電磁調理器１Ｆを示している。この例では、温度センサ１２Ｆの不使用時における配置方法が、天板６１の端縁側から中心部に向かってその表面から所定深さで形成された溝６１ａ内に、温度センサ１２Ｆの温度検出体５２を納めた状態になる点を特徴としている。
【００６２】
この例においてその温度センサ１２Ｆは、線状の温度検出体５２よりも大径とされた把持部１２６が、天板６１外周側上面部の位置で上向きに突設されて対向している固定爪６２内に嵌入・固定された状態で、温度検出体５２が天板６１上の溝６１ａ内に収まることから、これを本体１０Ａに接続するコード１３がわずかに伸展してたるまない安定した状態となるため、図９におけるコード収納体１１Ｄのような収納手段は不要となっている。
【００６３】
そして、温度検出時には、温度センサ１２Ｆを固定爪６２から外し、コード１３をさらに伸展させながら目的とする検出位置に適用する。尚、周知のように電磁調理器の天板上にスプーン等の金属製品を置いたまま作動させると、これが高温となって発赤する畏れもあるため、この温度センサ１２Ｆについても調理中は天板６１から外した位置にしておくことが好ましい。
【００６４】
しかし、この温度検出体５２を電磁加熱による調理中に過剰な温度上昇を来たしにくい素材及び形状としたり、その配置位置・方向を電磁調理器におけるコイルの配置状況に応じて交番磁界による影響を受けにくい位置・状態としたりすることにより、正確な温度検出及び安全性が確保される場合は、調理中においても天板６１上に配置しておくことができ、この場合はその状態で天板６１上に置いた調理容器の底面温度を直接的に検出することも可能となる。
【００６５】
図１３（Ａ）は、図９乃至図１２の各電磁調理器におけるスティック状の温度センサの変形例としての温度センサ１２Ｇを示している。この例では、図１３（Ｂ）に示すように、温度センサ１２Ｆの把持部１２７先端側で温度検出体５２寄りに前述した鍔１２５ａ，１２５ｃよりもさらに大径の鍔１２７ａを形成するとともに、温度検出体５２に続く部分に先すぼみの円錐部１２７ｂを形成した点を特徴としている。
【００６６】
これにより、使用状態の図１３（Ｃ）円中部分拡大図に示すように、調理容器７３側面の内外連通孔７３ｃの内径よりも小径の温度検出体５２の基端側から続いてテーパ状に形成されて内外連通孔７３ｃの内径よりも大径になる円錐部１２７ｂの中途部分が内外連通孔７３ｃ内周に密着した状態となり、且つ、鍔１２７ａの外縁部が溝７３ｂに挿入されながら帯状周壁部７３ａ内周面に形成された段部に当接することから、その把持部１２７が一層安定的に固定されるとともに挿入した温度検出体５２が水平の状態で一層安定して支持される。
【００６７】
図１４（Ａ）は、前述した温度センサ１２Ｇの応用例としての温度センサ１２Ｈを示している。この例では直線状であった温度検出体５２を中途位置で所定角度屈曲させた温度検出体５３とするとともに、円形の鍔１２７ａを四角等の多角形にした鍔１２８ａとして、図１４（Ｂ）に示すようにその基端側の面において、温度検出体５３の屈曲している側にその鍔１２７ａの一辺を一致させるとともに所定の目印１２８１を表示した点を特徴としている。
【００６８】
これにより、図１４（Ｃ）に示すように、把持部１２８側を手動で回転させることで温度検出体５３の屈曲方向を変更しながら温度検出素子のある先端側の高さ位置を３段階に調節することができる。この場合、四角（正方形）の板状に形成された鍔１２８ａの一辺が、前述した帯状周壁部７３ａの内周面に形成されている水平方向の段に密着して回転角度を位置決め・固定されるため、温度検出体５３の先端位置が安定するとともに、目印１２８１により先端がどこに向いているかを外部から容易に認識することもできる。
【００６９】
また、例えば低温スチーム料理においては、調理容器７３内部の調理対象物を載せた網の直下で蒸気温度を検出するのが好ましいところ、網の下方にスティック状の温度センサを平行に挿入した場合は、網から滴下した比較的低温の雫が当たることにより先端側を含む温度検出体５３の温度を低下させて、正確な温度検出を行いにくくしてしまうという心配がある。
【００７０】
これに対し、屈曲した温度検出体５３の先端側を上向きにした温度センサ１２Ｈを用いることで、温度検出体５３の屈曲側部分に当たった雫はすばやく基端側に流れ落ちて屈曲部で下方に落ちるか又は基端側に移動することになるため、先端側の温度検出箇所における温度低下を最小限に抑えることを可能としている。
【００７１】
尚、図１５（Ａ）に示すように、側面に複数開口した内外連通孔の一つにスティック状温度センサの温度検出体を殆ど遊びのない状態で挿入させたり把持部の先端側を嵌入させたりしてこれを所定の向きに支持する支持構造としての支持部品７４０が予め配設されている調理容器７４の場合には、温度センサ側に指示構造が不要なものとなる。
【００７２】
或いは、図１５（Ｂ）に示すように、図（Ａ）の支持部品７４０と同様の形状を構成するものとして円柱状の挿入部１２９ａ，横長の密着部１２９ｂを把持部１２９先端側に設けたスティック状の温度センサ１２ｉとすれば、これを調理容器７３の内外連通孔に挿入するだけで、その挿入部１２９ａを内外連通孔に嵌入しながら横長の密着部１２９ｂがその先端面を前記側面に密着する等して固定されることから、その温度検出体が安定的に支持されるものとなる。
【００７３】
以上、述べたように、電磁調理器について、本発明により過剰なコストアップやサイズアップを伴うことなく、様々な状況に対応しながら温度管理を高精度に行えるようになった。
【符号の説明】
【００７４】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ  電磁調理器、３  コイル、４，５Ａ，５Ｂ，１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ，１２Ｄ，１２Ｅ，１２Ｆ，１２Ｇ，１２Ｈ，１２ｉ  温度センサ、６，６１  天板、７Ａ，７Ｂ，７１，７２，７３，７４  調理容器、９Ａ  電子制御手段、１０Ａ  本体、１１Ａ，１１Ｄ  コード収納体、１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｅ，１１Ｇ  アーム部材、１３  コード、５１，５２，５３  温度検出体、６１ａ，７３ｂ，１２５ｂ  溝、７３ａ  帯状周壁部、７３ｃ  内外連通孔、１１３，１１４  掛止爪、１１６  開きバネ、１１７  軸、１１９  掛止用切り欠き、１２０ａ  掛止孔、１２３ａ  ラバー磁石、１２４  検出体支持部材、１２５，１２６，１２７，１２８，１２９  把持部、１２５ａ，１２５ｂ，１２７ａ，１２８ａ  鍔、１２９ａ  挿入部、１２９ｂ  密着部、７４０  支持部品
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2014216246.tif 000014
【図１３】
2014216246.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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