(57)【要約】【課題】過大なトルクの入力に対して機能を損なうことなく損傷を防止することができる一方向回転阻止機構を提供する。【解決手段】一方向回転阻止機構１７は、互いに相対回転する出力軸３及び環状部１８ｄと、出力軸３の外周面に形成された傾斜面３１と、傾斜面３１上を転動するローラ１７ｅとを備える。傾斜面３１は、第１ストラット角を形成する第１部分３１ａと、これに隣接する第２ストラット角を形成する第２部分３１ｂとを含む。第２部分３１ｂは、環状部１８ｄを回転させる駆動源の出力が定格トルクを超えたときに第２部分３１ｂによるローラ１７ｅの戻し動作が生じるように、第１部分３１ａの噛み込み方向に隣接して形成される。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周面を有する内側部材と、
内周面が前記外周面に対向して相対回転し得るように配置される外側部材と、
前記外周面又は前記内周面に形成され、その周方向に傾斜した複数の傾斜面と、
前記傾斜面上を転動する複数の転動体と、
前記傾斜面とこれに対向する前記内周面又は前記外周面との間に径方向の間隔が前記内周面の周方向に漸減するように形成された複数の間隔漸減空間と、
該間隔漸減空間において前記転動体を前記間隔が漸減する方向に付勢する付勢部材とを備え、
前記内側部材又は前記外側部材に駆動源からのトルクが入力され、
前記内側部材及び前記外側部材の一方向への相対回転は前記間隔漸減空間における前記転動体の噛み込みにより阻止し、他方向への相対回転は許容する一方向回転阻止機構であって、
前記傾斜面は、前記転動体と該傾斜面との接触位置、該転動体と該傾斜面に対向する前記外周面又は前記内周面との接触位置、及び該転動体の回転中心で決まるストラット角が、前記転動体の戻し動作が生じない第１ストラット角として形成される第１部分と、該ストラット角が該戻し動作が生じる第２ストラット角として形成される第２部分とを含み、
前記第２部分は、前記駆動源の出力が定格トルクを超えたとき、前記第２部分による前記転動体の戻し動作が生じるように前記第１部分の噛み込み方向に隣接して形成されることを特徴とする一方向回転阻止機構。
【請求項２】
請求項１に記載の一方向回転阻止機構であって、
駆動源の駆動力が伝達される入力軸と、前記入力軸と平行に配置された出力軸と、前記入力軸に伝達された駆動力を前記出力軸に伝達するための複数のてこクランク機構とを備え、前記てこクランク機構は、前記入力軸を中心として回転可能であり回転半径を調節自在な回転半径調節機構と、前記出力軸に軸支された揺動リンクと、前記回転半径調節機構と前記揺動リンクとを連結するコネクティングロッドとを有し、前記入力軸の回転運動を前記揺動リンクの揺動運動に変換する無段変速機において、前記揺動リンクが前記出力軸を中心として一方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、他方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させるために、前記内側部材は前記出力軸から成り、前記外側部材は前記揺動リンクの内周部分を構成する環状部から成ることを特徴とする一方向回転阻止機構。
【請求項３】
各傾斜面で前記転動体の戻し動作が生じるまで各傾斜面における前記ストラット角が異なる値をとりつつ変化するように、各傾斜面が形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の一方向回転阻止機構。
【請求項４】
ある１つの前記傾斜面において前記戻し動作が生じた後、まだ前記戻し動作が生じておらずかつ連続して並んでいる数が最も多い前記傾斜面のグループに属する傾斜面のうちの真ん中に位置する傾斜面、又は真ん中に位置する傾斜面が２つある場合にはいずれか一方の傾斜面において前記戻し動作が生じるように、各傾斜面が形成されることを特徴とする請求項３に記載の一方向回転阻止機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動源からの一方向のトルクのみを伝達する一方向回転阻止機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、相対回転し得るように配置される内側部材及び外側部材と、内側部材の外周面に形成され、周方向に対して傾斜した複数の傾斜面と、各傾斜面と外側部材の内周面との間に形成される間隔漸減空間に対して転動体を付勢する付勢部材とを備えた一方向回転阻止機構が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
この一方向回転阻止機構では、内側部材及び外側部材の一方向への相対回転が、各間隔漸減空間において各転動体が噛み込まれることにより阻止される。他方向への相対回転は、各転動体の噛み込みが解除されるので、許容される。これにより、一方向回転阻止機構は、一方向のトルクのみを伝達する。
【０００４】
また、この一方向回転阻止機構では、転動体の噛み込みにより内側部材と外側部材との相対回転が阻止された状態で、一方向回転阻止機構に所定値以上のトルクが入力されると、外側部材の脆弱部が破断してトルクの伝達が遮断される。これにより、転動体が噛み込み方向と反対の方へ弾き出されるポップアウトを未然に防止し、一方向回転阻止機構の損傷を最小限に抑えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１９０８４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１の一方向回転阻止機構によれば、所定値以上のトルクが入力した場合には、外側部材の脆弱部が破断することにより、一方向回転阻止機構の損傷を最小限に抑制している。このため、一方向回転阻止機構の全面的な損傷は回避されるが、一方向回転阻止機構の機能が損なわれる。
【０００７】
本発明の目的は、かかる従来技術の課題に鑑み、過大なトルクの入力に対して機能を損なうことなく損傷を防止することができる一方向回転阻止機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一方向回転阻止機構は、外周面を有する内側部材と、内周面が前記外周面に対向して相対回転し得るように配置される外側部材と、前記外周面又は前記内周面に形成され、その周方向に傾斜した複数の傾斜面と、前記傾斜面上を転動する複数の転動体と、前記傾斜面とこれに対向する前記内周面又は前記外周面との間に径方向の間隔が前記内周面の周方向に漸減するように形成された複数の間隔漸減空間と、該間隔漸減空間において前記転動体を前記間隔が漸減する方向に付勢する付勢部材とを備え、前記内側部材又は前記外側部材に駆動源からのトルクが入力され、前記内側部材及び前記外側部材の一方向への相対回転は前記間隔漸減空間における前記転動体の噛み込みにより阻止し、他方向への相対回転は許容する一方向回転阻止機構であって、前記傾斜面は、前記転動体と該傾斜面との接触位置、該転動体と該傾斜面に対向する前記外周面又は前記内周面との接触位置、及び該転動体の回転中心で決まるストラット角が、前記転動体の戻し動作が生じない第１ストラット角として形成される第１部分と、該ストラット角が該戻し動作が生じる第２ストラット角として形成される第２部分とを含み、前記第２部分は、前記駆動源の出力が定格トルクを超えたとき、前記第２部分による前記転動体の戻し動作が生じるように前記第１部分の噛み込み方向に隣接して形成されることを特徴とする。
【０００９】
本発明において、傾斜面に対向する内周面又は外周面が、間隔漸減空間の間隔が狭くなる方向に沿って移動するように内側部材及び外側部材が相対回転（以下、「順方向回転」という。）しようとするとき、間隔漸減空間において、傾斜面とこれに対向する内周面又は外周面とが転動体を噛み込むので、内側部材と外側部材とが相互に固定され、相対回転は阻止される。
【００１０】
一方、内側部材及び外側部材が順方向回転と逆向きに相対回転（以下、「逆方向回転」という。）する場合には、転動体の噛み込みは行われず、相対回転が阻止されることはない。したがって、駆動源から入力されるトルクの方向が、順方向回転に対応するとき、該トルクは、一方向回転阻止機構を経て伝達され、逆方向回転に対応するとき、伝達されない。
【００１１】
順方向回転時に、間隔漸減空間において傾斜面の第１部分に接して噛み込まれるときの転動体の位置は、駆動源から入力されるトルクが大きい程、間隔漸減空間の間隔が狭くなる方向、すなわち噛み込み方向に移動した位置となる。この場合、第１部分が上述の第１ストラット角を有するので、転動体の戻し動作が生じることはない。このため、駆動源からのトルクは、一方向回転阻止機構を経て、支障なく伝達される。なお、戻し動作とは、転動体を、噛み込み位置から噛み込まれていない位置に戻す動作を意味する。
【００１２】
一方、外乱トルクが発生し、駆動源の定格トルクに対応するトルクより大きく、かつ順方向回転に対応する方向のトルクが一方向回転阻止機構に付与された場合には、転動体と傾斜面との接触位置は、傾斜面の第１部分から第２部分上に変位する。このとき、第２部分は転動体の戻し動作が生じる第２ストラット角を有するので、この戻し動作が生じ、転動体は、噛み込まれていない位置に戻される。
【００１３】
これにより、転動体が傾斜面の端部まで変位して大きな衝撃力を与えたり、該端部により転動体が過大な力で弾き出されるポップアウトが生じたりすることが回避されるので、一方向回転阻止機構の損傷を防止することができる。
【００１４】
この場合、戻し動作により一時的に一方向回転阻止機構によるトルクの伝達が途絶えるが、その後、外乱トルクの低下や消失、駆動源からのトルクの低下により、転動体は、戻し動作が生じない第１部分で噛み込まれるようになるので、一方向回転阻止機構の機能は支障なく回復する。
【００１５】
したがって、本発明によれば、一方向回転阻止機構に対して過大なトルクが入力された場合でも、一方向回転阻止機構の機能を損なうことなく、一方向回転阻止機構の損傷を防止することができる。
【００１６】
本発明において、一方向回転阻止機構は、駆動源の駆動力が伝達される入力軸と、前記入力軸と平行に配置された出力軸と、前記入力軸に伝達された駆動力を前記出力軸に伝達するための複数のてこクランク機構とを備え、前記てこクランク機構は、前記入力軸を中心として回転可能であり回転半径を調節自在な回転半径調節機構と、前記出力軸に軸支された揺動リンクと、前記回転半径調節機構と前記揺動リンクとを連結するコネクティングロッドとを有し、前記入力軸の回転運動を前記揺動リンクの揺動運動に変換する無段変速機において、前記揺動リンクが前記出力軸を中心として一方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、他方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させるために、前記内側部材が前記出力軸から成り、前記外側部材が前記揺動リンクの内周部分を構成する環状部から成るものであってもよい。
【００１７】
これによれば、無段変速機が搭載された車両が縁石に乗り上げる等の突発的な衝撃により外乱トルクが発生し、過大なトルクが一方向回転阻止機構に入力される場合でも、一方向回転阻止機構の機能を損なうことなく、一方向回転阻止機構の損傷を防止することができる。また、過大なトルクにより上述の転動体の戻し動作が生じている間に無段変速機を低速側にシフトすることによって、一方向回転阻止機構の機能を速やかに回復させることができる。
【００１８】
本発明において、各傾斜面で前記転動体の戻し動作が生じるまで各傾斜面における前記ストラット角が異なる値をとりつつ変化するように、各傾斜面が形成されてもよい。これによれば、各傾斜面において転動体の戻し動作が異なるタイミングで生じるので、定格トルク以上の過大なトルクが一方向回転阻止機構に入力されて転動体の戻し動作が生じる場合に、戻し動作が各傾斜面で同時に生じることによって外側部材又は内側部材の特定の部位に負荷が集中するのを防止することができる。
【００１９】
また、本発明において、ある１つの前記傾斜面において前記戻し動作が生じた後、まだ前記戻し動作が生じておらずかつ連続して並んでいる数が最も多い前記傾斜面のグループに属する傾斜面のうちの真ん中に位置する傾斜面、又は真ん中に位置する傾斜面が２つある場合にはいずれか一方の傾斜面において前記戻し動作が生じるように、各傾斜面が形成されてもよい。
【００２０】
これによれば、各傾斜面における転動体の戻し動作が、時間的及び空間的に分散して生じるので、外側部材又は内側部材の特定部位に負荷が集中するのを、より効果的に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る一方向回転阻止機構である一方向クラッチを備えた無段変速機の実施形態を示す断面図。
【図２】図１に示した無段変速機の回転半径調節機構、コネクティングロッド及び揺動リンクを軸方向から示す模式図。
【図３】図１の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化を示す模式図。
【図４】図１の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化と、揺動リンクの揺動運動の揺動角の関係を示す模式図であり、（ａ）は回転半径が最大、（ｂ）は回転半径が中、（ｃ）は回転半径が小である場合の揺動リンクの揺動運動の揺動角を示す。
【図５】図１の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化に対する揺動リンクの角速度の変化を示すグラフ。
【図６】図１の無段変速機の６つのてこクランク機構による出力軸の回転状態を示すグラフ。
【図７】図１の無段変速機の一方向クラッチの構成を示す分解斜視図。
【図８】図７の一方向クラッチの断面図。
【図９】図７の一方向クラッチの断面形状の一部を示す模式図。
【図１０】図１の無段変速機の揺動リンクについての角速度の時間変化を示すグラフ。
【図１１】図７に示す一方向クラッチの傾斜面の断面形状を示すグラフ。
【図１２】一方向クラッチにおけるストラット及びストラット角を示す図。
【図１３】図７の一方向クラッチについてのトーション角の変化に対するストラット角の変化特性を示すグラフ。
【図１４】図７の一方向クラッチについてのトーション角の変化に対する入力トルクの変化特性を示すグラフ。
【図１５】従来の一方向クラッチの傾斜面の断面形状を示すグラフ。
【図１６】従来の一方向クラッチについてのトーション角の変化に対するストラット角の変化特性を示すグラフ。
【図１７】従来の一方向クラッチについてのトーション角の変化に対する入力トルクの変化特性を示すグラフ。
【図１８】図１の無段変速機の制御部による処理の一部を示すフローチャート。
【図１９】（ａ）は、揺動リンクの環状部が出力軸に対して軸振れを生じないと仮定した場合に、各ローラが噛み込み開始位置に位置するときの様子を示す図であり、（ｂ）は、当該軸振れが生じる実際の場合に、各ローラが噛み込み開始位置に位置するときの様子を示す図である。
【図２０】図１の無段変速機に適用できる別の一方向クラッチの断面図である。
【図２１】図２０の一方向クラッチにおける各傾斜面に対して戻し動作が生じる順番を付する手順の一例を示すフローチャートである。
【図２２】（ａ）は、図２１の手順により付された順番に従って戻し動作が生じるように各傾斜面が形成された一方向クラッチにおけるトーション角βに対する各傾斜面のローラにおけるストラット角αの変化を示し、（ｂ）は、トーション角βの値が定格出力に対応するβ１を超えて各ローラの戻し動作が生じるときのトーション角βに対する一方向クラッチで伝達されるトルクτの変化を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の一方向回転阻止機構を備えた無段変速機の実施形態を説明する。本実施形態の無段変速機は、四節リンク機構型の無段変速機であり、変速比ｉ（ｉ＝入力軸の回転速度／出力軸の回転速度）を無限大（∞）にして出力軸の回転速度を「０」にできる変速機、いわゆるＩＶＴ（Infinity Variable Transmission）の一種である。
【００２３】
まず、図１及び図２を参照して、本実施形態の無段変速機の構成について説明する。
【００２４】
本実施形態の無段変速機１は、入力軸２と、出力軸３と、６つの回転半径調節機構４とを備える。
【００２５】
入力軸２は、中空の部材であり、内燃機関であるエンジンや電動機等の駆動源からの回転駆動力を受けることで入力軸２の回転中心軸線Ｐ１を中心に回転する。
【００２６】
出力軸３は、入力軸２に平行に配置され、図外のデファレンシャルギヤやプロペラシャフト等を介して車両の駆動輪等の駆動部に回転動力を伝達させる。
【００２７】
回転半径調節機構４の各々は、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１を中心として回転するように設けられ、カム部としてのカムディスク５と、回転部としての回転ディスク６と、ピニオンシャフト７とを有する。
【００２８】
カムディスク５は、円盤形状であり、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１から偏心して入力軸２と一体的に回転するように入力軸２に２個１組で設けられている。各１組のカムディスク５は、それぞれ位相を６０°異なるように設定され、６組のカムディスク５で入力軸２の周方向を一回りするように配置されている。
【００２９】
回転ディスク６は、その中心から偏心した位置に受入孔６ａが設けられた円盤形状であり、その受入孔６ａを介して、１組のカムディスク５に対して１つずつ、回転自在に外嵌している。
【００３０】
回転ディスク６の受入孔６ａは、その中心が、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１からカムディスク５の中心Ｐ２（受入孔６ａの中心）までの距離Ｒａとカムディスク５の中心Ｐ２から回転ディスク６の中心Ｐ３までの距離Ｒｂとが同一となるように形成されている。また、回転ディスク６の受入孔６ａには、１組のカムディスク５の間となる位置に、内歯６ｂが設けられている。
【００３１】
ピニオンシャフト７は、中空の入力軸２内に、入力軸２と同心に配置され、入力軸２に対して相対回転自在になっている。また、ピニオンシャフト７の外周には、外歯７ａが設けられている。さらに、ピニオンシャフト７には、差動機構８が接続されている。
【００３２】
ところで、入力軸２には、１組のカムディスク５の間において、カムディスク５の偏心方向に対向する個所に内周面と外周面とを連通させる切欠孔２ａが形成されている。その入力軸２の切欠孔２ａを介して、ピニオンシャフト７の外周に設けられた外歯７ａは、回転ディスク６の受入孔６ａの内周に設けられた内歯６ｂと噛合している。
【００３３】
差動機構８は、遊星歯車機構として構成され、サンギヤ９と、入力軸２に連結された第１リングギヤ１０と、ピニオンシャフト７に連結された第２リングギヤ１１と、サンギヤ９及び第１リングギヤ１０と噛合する大径部１２ａと、第２リングギヤ１１と噛合する小径部１２ｂとからなる段付きピニオン１２を自転及び公転自在に軸支するキャリア１３とを有している。また、差動機構８のサンギヤ９は、ピニオンシャフト７用の電動機からなる調節用駆動源１４の回転軸１４ａに連結されている。
【００３４】
そのため、調節用駆動源１４の回転速度を入力軸２の回転速度と同一にした場合、サンギヤ９と第１リングギヤ１０とが同一速度で回転することとなり、サンギヤ９、第１リングギヤ１０、第２リングギヤ１１及びキャリア１３の４つの要素が相対回転不能なロック状態となって、第２リングギヤ１１と連結するピニオンシャフト７が入力軸２と同一速度で回転する。
【００３５】
調節用駆動源１４の回転速度を入力軸２の回転速度よりも遅くした場合、サンギヤ９の回転数をＮｓ、第１リングギヤ１０の回転数をＮＲ１、サンギヤ９と第１リングギヤ１０
のギヤ比（第１リングギヤ１０の歯数／サンギヤ９の歯数）をｊとすると、キャリア１３の回転数が（ｊ・ＮＲ１＋Ｎｓ）／（ｊ＋１）となる。また、サンギヤ９と第２リングギヤ１１のギヤ比（（第２リングギヤ１１の歯数／サンギヤ９の歯数）×（段付きピニオン１２の大径部１２ａの歯数／小径部１２ｂの歯数））をｋとすると、第２リングギヤ１１の回転数が｛ｊ（ｋ＋１）ＮＲ１＋（ｋ−ｊ）Ｎｓ｝／｛ｋ（ｊ＋１）｝となる。
【００３６】
したがって、調節用駆動源１４の回転速度を入力軸２の回転速度よりも遅くした場合であって、カムディスク５が固定された入力軸２の回転速度とピニオンシャフト７の回転速度とが同一である場合には、回転ディスク６はカムディスク５とともに一体に回転する。一方で、入力軸２の回転速度とピニオンシャフト７の回転速度とに差がある場合には、回転ディスク６はカムディスク５の中心Ｐ２を中心にカムディスク５の周縁を回転する。
【００３７】
図２に示すように、回転ディスク６は、カムディスク５に対して、Ｐ１からＰ２までの距離ＲａとＰ２からＰ３までの距離Ｒｂとが同一となるように偏心されている。そのため、回転ディスク６の中心Ｐ３を入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と同一線上に位置させて、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と回転ディスク６の中心Ｐ３との距離、すなわち、偏心量Ｒ１を「０」にすることもできる。
【００３８】
回転半径調節機構４、具体的には回転半径調節機構４の回転ディスク６の周縁には、コネクティングロッド１５が回転自在に外嵌している。
【００３９】
コネクティングロッド１５は、一方の端部に大径の大径環状部１５ａを有し、他方の端部に大径環状部１５ａの径よりも小径の小径環状部１５ｂを有している。コネクティングロッド１５の大径環状部１５ａは、ボールベアリングからなるコンロッド軸受１６を介して、回転ディスク６に外嵌している。
【００４０】
出力軸３には、一方向回転阻止機構としての一方向クラッチ１７を介して、揺動リンク１８が軸支されている。
【００４１】
一方向クラッチ１７は、出力軸３を中心として一方側に回転しようとする場合に出力軸３に対して揺動リンク１８を固定し、他方側に回転しようとする場合に出力軸３に対して揺動リンク１８を空転させる。
【００４２】
揺動リンク１８は、揺動端部１８ａを有し、その揺動端部１８ａに対し、その突片１８ｂの貫通孔１８ｃに連結ピン１９を挿入することによって、コネクティングロッド１５の小径環状部１５ｂと連結されている。
【００４３】
次に、図１〜図５を参照して、本実施形態の無段変速機のてこクランク機構について説明する。
【００４４】
図２に示すように、本実施形態の無段変速機１では、回転半径調節機構４と、コネクティングロッド１５と、揺動リンク１８とで、てこクランク機構２０（四節リンク機構）が構成されている。
【００４５】
このてこクランク機構２０によって、入力軸２の回転運動は、揺動リンク１８の揺動運動に変換される。本実施形態の無段変速機１は、図１に示すように、合計６個のてこクランク機構２０を備えている。
【００４６】
このてこクランク機構２０では、回転半径調節機構４の偏心量Ｒ１が「０」でない場合に、入力軸２とピニオンシャフト７を同一速度で回転させると、各コネクティングロッド
１５が、６０度ずつ位相を変えながら、入力軸２と出力軸３との間で出力軸３側に押したり、入力軸２側に引いたりを交互に繰り返して、揺動リンク１８を揺動させる。
【００４７】
そして、揺動リンク１８と出力軸３との間には一方向クラッチ１７が設けられているので、揺動リンク１８が押された場合又は引かれた場合のいずれか一方の場合には、揺動リンク１８が固定されて出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されて出力軸３が回転し、他方の場合には、揺動リンク１８が空回りして出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されない。６つの回転半径調節機構４は、それぞれ６０度ずつ位相を変えて配置されているので、出力軸３は６つの回転半径調節機構４で順に回転させられる。
【００４８】
また、本実施形態の無段変速機１では、図３に示すように、偏心量Ｒ１を変えることによって、回転半径調節機構４の回転半径を調節自在としている。
【００４９】
図３（ａ）は、偏心量Ｒ１を「最大」とした状態を示し、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１とカムディスク５の中心Ｐ２と回転ディスク６の中心Ｐ３とが一直線に並ぶように、ピニオンシャフト７と回転ディスク６とが位置する。この場合の変速比ｉは最小となる。図３（ｂ）は、偏心量Ｒ１を図３（ａ）よりも小さい「中」とした状態を示し、図３（ｃ）は、偏心量Ｒ１を図３（ｂ）よりも更に小さい「小」とした状態を示している。変速比ｉは、図３（ｂ）では図３（ａ）の変速比ｉよりも大きい「中」となり、図３（ｃ）では図３（ｂ）の変速比ｉよりも大きい「大」とした状態を示している。図３（ｄ）は、偏心量Ｒ１を「０」とした状態を示し、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と、回転ディスク６の中心Ｐ３とが同心に位置する。この場合の変速比ｉは無限大（∞）となる。
【００５０】
また、図４は、本実施形態の回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１の変化と、揺動リンク１８の揺動運動の揺動角の関係を示す模式図である。
【００５１】
図４（ａ）は偏心量Ｒ１が図３（ａ）の「最大」である場合（変速比ｉが最小である場合）、図４（ｂ）は偏心量Ｒ１が図３（ｂ）の「中」である場合（変速比ｉが中である場合）、図４（ｃ）は偏心量Ｒ１が図３（ｃ）の「小」である場合（変速比ｉが大である場合）の、回転半径調節機構４の回転運動に対する揺動リンク１８の揺動範囲θ２を示している。
【００５２】
この図４から明らかなように、偏心量Ｒ１が小さくなるにつれ、揺動リンク１８の揺動範囲θ２が狭くなり、偏心量Ｒ１が「０」になった場合には、揺動リンク１８は揺動しなくなる。
【００５３】
また、図５は、無段変速機１の回転半径調節機構４の回転角度θを横軸、揺動リンク１８の角速度ωを縦軸として、回転半径調節機構４の偏心量Ｒ１の変化に伴う角速度ωの変化の関係を示す図である。
【００５４】
この図５から明らかなように、偏心量Ｒ１が大きい（変速比ｉが小さい）ほど揺動リンク１８の角速度ωが大きくなることが分かる。
【００５５】
また、図６は、６０度ずつ位相を異ならせた６つの回転半径調節機構４を回転させた場合（入力軸２とピニオンシャフト７とを同一速度で回転させた場合）の回転半径調節機構４の回転角度θ１に対する、各揺動リンク１８の角速度ωを示す図である。
【００５６】
この図６から明らかなように、出力軸３は、６つのてこクランク機構２０によってスムーズに回転される。
【００５７】
次に、図７〜図９を参照して、本実施形態の無段変速機１が備えている一方向クラッチ１７の形状を詳細に説明する。ただし、図７及び図８では、付勢部材を構成する後述のバネ１７ｆは図示を省略している。また、図８では、後述の保持器１７ａの図示を省略している。
【００５８】
図７及び図８に示すように、一方向回転阻止機構としての一方向クラッチ１７は、内側部材である出力軸３と、保持器１７ａと、これらが挿入される外側部材である環状部１８ｄとを備える。環状部１８ｄは、揺動リンク１８の内周部分を構成する。環状部１８ｄは、その内周面が、出力軸３の外周面に対向して相対回転し得るように配置される。
【００５９】
保持器１７ａは、出力軸３の外周面に固定されている一対の環状部１７ｂと、その環状部１７ｂの間に設けられた複数の柱部１７ｃとを有している。また、保持器１７ａには、一対の環状部１７ｂの一部と隣接する２つの柱部１７ｃとで複数の保持室が形成されている。各保持室には、外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの回転に連動して転動する転動体であるローラ１７ｅが、出力軸３の外周面上に形成されている複数のカム面３ａ上に１つずつ配置されている。
【００６０】
隣接する２つの柱部１７ｃの一方には、柱部１７ｃの他方に向かってローラ１７ｅを押し付けるように付勢するバネ１７ｆが取り付けられている。
【００６１】
図９に示すように、カム面３ａの一部として、出力軸３の外周面の周方向（Ｘ方向）に対して傾斜している傾斜面３１が設けられる。各傾斜面３１とこれに対向する環状部１８ｄの内周面との間に、径方向の間隔が周方向について漸減する間隔漸減空間２１が形成される。バネ１７ｆや、上述の保持器１７ａは、ローラ１７ｅを、各間隔漸減空間２１に対し、その径方向の間隔が漸減する方向に付勢する付勢部材として機能する。
【００６２】
また、カム面３ａにおける傾斜面３１と反対側の部分は、傾斜面３１と逆向きに傾斜して盛り上がった凸部３２となっている。凸部３２により、カム面３ａの傾斜面３１と反対側からローラ１７ｅが逸脱することが阻止される。
【００６３】
このようにして構成された一方向クラッチ１７は、揺動リンク１８が出力軸３を中心として一方側に回転しようとするときに、間隔漸減空間２１において、傾斜面３１と環状部１８ｄの内周面との間にローラ１７ｅを噛み込むことによって、出力軸３に対して揺動リンク１８を固定し、他方側に回転しようとするときに、この噛み込みが解除されて、出力軸３に対して揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構として作動する。
【００６４】
ところで、車両が縁石に乗り上げる等により大きな外乱トルクが出力軸３に加えられる場合がある。この場合、この外乱トルクと駆動源からのトルクとが加算され、駆動源の定格トルクを超える過大なトルクが一方向クラッチ１７に入力される場合がある。このときの様子を、１つの一方向クラッチ１７について、図１０に示す。
【００６５】
図１０（ａ）及び（ｂ）の各グラフの横軸は時間、縦軸は角速度である。グラフ曲線２２は、揺動リンク１８についての角速度の時間変化を示しており、グラフ曲線２３は、出力軸３についての角速度の時間変化を示している。また、図１０では、上述の出力軸３に伝達されるトルクの大きさに対応して出力軸３に生じる捩れに対応するトーション角（捩れ角）が斜線部２４の面積で示されている。
【００６６】
通常の走行時には、図１０（ａ）に示すように、トーション角は小さいが、大きな外乱トルクが出力軸３に加えられると、図１０（ｂ）に示すように、グラフ曲線２３で示される出力軸３の角速度が低下するので、斜線部２４の面積で示されるトーション角が極めて
大きくなる。
【００６７】
そうすると、過大なトルクが一方向クラッチ１７に付加され、ローラ１７ｅが傾斜面３１（図９参照）の端部まで変位して大きな衝撃力を与えたり、ローラ１７ｅが傾斜面３１の端部により過大な力で弾き返されるポップアウトが生じたりする恐れがある。そこで、本実施形態では、かかる事態を未然に回避して一方向クラッチ１７の損傷を防止するために、傾斜面３１について、次のような構成を採用している。
【００６８】
図１１は、間隔漸減空間２１における傾斜面３１の断面形状を、横軸を出力軸３の外周に沿った位置Ｘとし、縦軸を該外周に垂直な方向（径方向）の位置Ｙとして示す。
【００６９】
図１１に示すように、傾斜面３１は、間隔漸減空間２１によって噛み込まれたローラ１７ｅについての噛み込み方向（Ｘの増加方向）とは逆方向への戻し動作が生じない第１ストラット角を有する第１部分３１ａと、第１部分３１ａの該噛み込み方向側にＸ１を境界として隣接し、該戻し動作が生じる第２ストラット角を有する第２部分３１ｂと、第２部分３１ｂの該噛み込み方向側にＸ２を境界として隣接し、ローラ１７ｅの該噛み込み方向への移動を阻止する第３部分３１ｃとを備える。
【００７０】
ここで、戻し動作とは、間隔漸減空間２１によって噛み込まれたローラ１７ｅが、傾斜面３１と、これに対向する環状部１８ｄの内周面とによって、噛み込み方向と逆方向の噛み込まれていない位置に戻される動作を意味する。ストラット角については、図１２を用いて後述する。
【００７１】
第２部分３１ｂは、駆動源の出力が定格トルクを超えたとき、第２部分３１ｂによりローラ１７ｅの戻し動作が生じるように、第１部分３１ａの噛み込み方向側に隣接して形成される。なお、傾斜面３１におけるローラ１７ｅの噛み込み位置は、駆動源から一方向クラッチ１７に入力されるトルクが増大するに従い、噛み込み方向（Ｘの増加方向）へ変位する。
【００７２】
図１２は、上記のストラット角を示す。図１２に示すように、環状部１８ｄの内周面１８ｅの周方向に沿った断面で考えると、傾斜面３１の第１部分３１ａとローラ１７ｅとが接する接点Ｃ１と、環状部１８ｄの内周面１８ｅとローラ１７ｅとが接する接点Ｃ２とを結ぶ直線Ｌとして、ストラットが定義される。また、ローラ１７ｅの中心点Ｏと接点Ｃ１又はＣ２とを結ぶ直線と、ストラットを示す直線Ｌとが成す角αとして、ストラット角が定義される。
【００７３】
ローラ１７ｅの戻し動作を生じさせずに安定してトルクを伝達させるためには、ローラ１７ｅに加わる摩擦力Ｆと戻し動作を生じさせる力Ｐとの関係が、Ｆ≧Ｐであることを要する。また、第１部分３１ａとローラ１７ｅとの間の静止摩擦係数をμとし、ローラ１７ｅが第１部分３１ａから垂直方向に受ける力をＮ、ストラット方向に受ける力をＱとすれば、Ｆ＝μＮ＝μＱｃｏｓα、Ｐ＝Ｑｓｉｎαであるから、Ｆ≧Ｐを満たすためには、ｔａｎα≦μであることを要する。
【００７４】
そして、例えば上記の力Ｑによるヘルツ面圧が４０００[ＭＰａ]以下である場合には、０．０８≦μ≦０．１０であるから、α≦４．５[°]が戻し動作を発生させないための必要条件となる。戻し動作は、α＞４．５[°]の場合に発生する。したがって、この場合、上述の戻し動作が生じない第１ストラット角は、４．５[°]以下であり、戻し動作が生じる第２ストラット角は、４．５[°]を超える値となる。
【００７５】
なお、図１２では、第１部分３１ａ及び内周面１８ｅとそれぞれ接点Ｃ１及びＣ２で接
するローラ１７ｅに加え、第１部分３１ａ及び内周面１８ｅとそれぞれ接点Ｃ１’及びＣ２’で接するローラ１７ｅが示されている。前者は、後者よりもストラット角αの値が大きいので、後者よりも戻し動作が生じやすい状態にある。
【００７６】
図１３は、一方向クラッチ１７について、図１０の斜線部２４の面積で示されるトーション角βの変化に対するストラット角αの変化の特性を示す。図１３におけるα１は、ローラ１７ｅの戻し動作を発生させないための必要条件を満たすストラット角αの最大値、例えば上述の４．５[°]である。
【００７７】
β１は、駆動源が定格トルクを出力するときのトーション角βの値である。β２は、外乱トルクが加えられて、過大なトルクが一方向クラッチ１７に入力され、ローラ１７ｅが第３部分３１ｃに達することにより、一方向クラッチ１７に破損が生じるときのトーション角βの値である。
【００７８】
トーション角βがβ１以下である場合、ストラット角αは、α１より若干小さい値であり、一定である。トーション角βがβ１以下である範囲は、傾斜面３１の第１部分３１ａに対応する。図１１において、第１部分３１ａ部分の曲線は、ストラット角αが一定となるように、僅かに上方に膨らんでいる。
【００７９】
この場合、間隔漸減空間２１において噛み込まれるローラ１７ｅの傾斜面３１との接触位置は、第１部分３１ａ上に存在するが、その位置は、駆動源から入力されるトルクが大きい程、間隔漸減空間２１の間隔が狭くなる方向、すなわち噛み込み方向に変位する。そして、駆動源が定格トルクを出力するとき、トーション角βはβ１となり、ローラ１７ｅは、傾斜面３１の第１部分３１ａから第２部分３１ｂへ移行する部分に位置する。
【００８０】
トーション角βがβ１以下である場合には、ローラ１７ｅの戻し動作が生じないので、駆動源からのトルクは、一方向クラッチ１７を経て、支障なく伝達される。傾斜面３１における第１部分３１ａから第２部分３１ｂへの移行は、ストラット角αが連続的に変化するように行われる。このため、過大なトルクの入力により、ローラ１７ｅが第１部分３１ａから第２部分３１ｂ上の位置に変位するときでも、衝撃が生じることはない。
【００８１】
トーション角βがβ１を上回り、かつβ２未満である場合、ローラ１７ｅは、傾斜面３１の第２部分３１ｂ（図１１参照）に接触する。この場合、ストラット角αは、α１を上回り、トーション角βの増大とともに増大する。このため、このトーション角βの範囲においてローラ１７ｅの戻し動作が生じる。したがって、ローラ１７ｅが傾斜面３１の第３部分３１ｃ（図１１参照）に至ることはない。
【００８２】
図１４は、一方向クラッチ１７について、図１０の斜線部２４で示されるトーション角βの変化に対する一方向クラッチ１７に入力されるトルクτの変化特性を示す。図１４において、β１及びβ２は、図１３の場合と同様に、それぞれ駆動源が定格トルクを出力するときのトーション角βの値及び一方向クラッチ１７の破損が生じるトーション角βの値である。τ１は、一方向クラッチ１７を破損させるトルクτの値である。
【００８３】
図１４に示すように、トーション角βがβ１以下の場合には、トルクτは、トーション角βにほぼ比例して増大する。トーション角βがβ１を上回り、かつβ２未満の場合には、トルクτは、トーション角βの変化に対し、より大きな増加率で増加する。ただし、上述のように、トーション角βがβ２に至る前にローラ１７ｅの戻し動作が生じるので、トーション角βがβ２に至ることはない。したがって、トルクτが、一方向クラッチ１７を破損させる大きな値τ１を超えることもない。
【００８４】
図１５〜図１７は、図１１、図１３及び図１４で示される本実施形態の一方向クラッチ１７に対する比較例として、従来の一方向クラッチについての傾斜面の断面形状、トーション角βの変化に対するストラット角αの変化特性、及びトーション角βの変化に対する入力トルクτの変化特性をそれぞれ示す。
【００８５】
図１５及び図１６に示すように、従来の一方向クラッチの間隔漸減空間の傾斜面は、ストラット角αが、戻し動作を発生させないための必要条件を満たす値の範囲の最大値α１以下である部分３２ａと、部分３２ａの噛み込み方向（Ｘの正方向）側にＸ３を境界として隣接し、ローラ１７ｅの移動を阻止する部分３２ｂとで構成される。
【００８６】
図１６及び図１７におけるβ３は、過大なトルクが一方向クラッチに入力され、ローラ１７ｅが、その移動を阻止する部分３２ｂに達して、一方向クラッチの破損が生じるトーション角βの値である。図１７におけるτ１は、一方向クラッチに破損が生じる入力トルクτの値である。
【００８７】
この場合、過大なトルクの入力がないときには、ストラット角αが戻し動作を発生させないための必要条件を満たす最大値α１以下であるため、戻し動作は生じない。そして、過大なトルクの入力があった場合には、戻し動作が生じることなく、トーション角βがβ３に達し、傾斜面の部分３２ｂによりローラ１７ｅの移動が阻止される。これにより、直ちにトルクτがτ１を超えるので、一方向クラッチが破損することになる。
【００８８】
図１８は、無段変速機１を制御する制御部により行われる処理の一部を示すフローチャートである。この処理は、所定の間隔で繰り返し行われる。処理を開始すると、制御部は、まず、車速から算出される加速度の大きさ（車速の差）ａが、所定値ΔＶ以上であるか否かを判定する（ステップＳ１）。所定値ΔＶ以上でないと判定した場合には、ローラ１７ｅの戻し動作が生じる状況ではないので、そのまま図１８の処理を終了する。
【００８９】
所定値ΔＶ以上であると判定した場合には、出力軸３の回転に所定の急減速が生じたか否かを判定する（ステップＳ２）。急減速を生じなかったと判定した場合には、ローラ１７ｅの戻し動作が生じる状況ではないので、そのまま図１８の処理を終了する。
【００９０】
急減速を生じたと判定した場合には、過大なトルクが一方向クラッチ１７に入力され、上述の傾斜面３１の第２部分３１ｂによるローラ１７ｅの戻し動作が生じる状況であるため、上述の回転半径調節機構４の偏心量Ｒ１を小さくして無段変速機１の変速比ｉを大きくし、低速（Ｌｏｗ）側へシフトするする制御を行う。その後、図１８の処理を終了する。
【００９１】
この低速側へシフトするする制御が適切に行われることにより、過大なトルクの入力が解消されるので、ローラ１７ｅは戻し動作が生じない傾斜面３１の第１部分３１ａに噛み込まれるようになる。これにより、一方向クラッチ１７は、駆動源からのトルクの伝達を支障なく行える状態に復帰する。
【００９２】
以上のように、本実施形態によれば、縁石に乗り上げた場合のように、出力軸３に大きな外乱トルクが付与されるような状況においても、一方向クラッチ１７の損傷が生じるようなトルクτ１が一方向クラッチ１７に入力される前にローラ１７ｅの戻し動作が生じるので、一方向クラッチ１７に損傷が生じるのを回避することができる。また、戻し動作が生じている間に、無段変速機１を低速側へシフトすることにより、一方向クラッチ１７の機能を直ちに回復させることができる。
【００９３】
しかし、傾斜面３１が内側部材である出力軸３に対してすべて同じ位置及び形状を有すると、すべてのローラ１７ｅについて同時に戻し動作が生じるおそれがある。同時に戻し動作が生じると、一方向クラッチ１７における伝達トルクが急激に減少し、車両の挙動を大きく乱すことになる。
【００９４】
また、一方向クラッチ１７は、てこクランク機構２０と組み合わせて用いているので、てこクランク機構２０の揺動リンク１８の揺動により発生する慣性力を主な要因として、揺動リンク１８の環状部１８ｄは、出力軸３に対して所定の方向に軸振れを生じる。
【００９５】
これにより、戻し動作が生じる場合に、戻し動作の生じるタイミングが、軸振れ方向の一方の側に位置するローラ１７ｅと逆側に位置するローラ１７ｅとで異なるため、環状部１８ｄの特定の部位に負荷が集中する傾向がある。
【００９６】
図１９は、このことを簡略化して示す。すなわち、図１９（ａ）では、傾斜面３１が出力軸３に対してすべて同じ位置及び形状を有し、かつ揺動リンク１８の環状部１８ｄが出力軸３に対して軸振れを生じないと仮定した場合に各ローラ１７ｅが噛み込み開始位置に位置するときの様子が示されている。
【００９７】
この場合には、すべての傾斜面３１が同一形状を有し、かつ環状部１８ｄから等距離にあるため、すべてのローラ１７ｅについて、噛み込みが設計上の位置から同時に開始され、同時に戻し動作が生じる。このため、一方向クラッチ１７における伝達トルクが急激に減少し、車両の挙動を大きく乱すことになる。
【００９８】
一方、図１９（ｂ）では、傾斜面３１が出力軸３に対してすべて同じ位置及び形状を有し、かつ環状部１８ｄに軸振れが生じる実際の場合に各ローラ１７ｅが噛み込み開始位置に位置するときの様子が示されている。
【００９９】
この場合、環状部１８ｄの軸振れにより環状部１８ｄからの距離が遠くなる矢印Ｙ１側の傾斜面３１のローラ１７ｅについては、設計上の位置よりも傾斜面３１を駆け上った位置から噛み込みが開始される。すなわち、環状部１８ｄからの距離が遠くなる傾斜面３１のローラ１７ｅほど、より小さいトーション角τで戻し動作を生じる。
【０１００】
また、環状部１８ｄの軸振れにより環状部１８ｄからの距離が近くなる矢印Ｙ２側の傾斜面３１のローラ１７ｅについては、設計上の位置よりも傾斜面３１を下った位置から噛み込みが開始される。すなわち、環状部１８ｄからの距離が近くなる傾斜面３１のローラ１７ｅほど、より大きいトーション角τで戻し動作を生じる。
【０１０１】
したがって、戻し動作が生じる場合における環状部１８ｄへの負荷が、環状部１８ｄの矢印Ｙ２側に集中する傾向がある。そこで、この負荷の集中を解消できる一方向クラッチを、次に示す。
【０１０２】
図２０は、無段変速機１に適用できる一方向クラッチの別の例を示す。この一方向クラッチ３３は、上述の一方向クラッチ１７における傾斜面３１に代えて、各ローラ１７ｅの戻し動作を異なるタイミングで生じさせる傾斜面３４を備える。傾斜面３４は、上述の傾斜面３１の場合と同様に、同様の機能を有する第１部分３１ａ、第２部分３１ｂ及び第３部分３１ｃを備える。
【０１０３】
一方向クラッチ３３では、各傾斜面３４におけるローラ１７ｅの戻し動作が、例えば、図２０において各傾斜面３４の近傍に表示した番号により示される順番で生じるように、傾斜面３４が構成される。すなわち、各傾斜面３４において、順番付けされた順序により異なるタイミングで戻し動作が生じる。
【０１０４】
図２１は、図２０で示したような戻し動作を生じさせる順番を各傾斜面３４に付する手順の一例を示す。すなわち、まず、ステップＳ１において、「ｎ」に「１」を設定し、これを任意の傾斜面３４の順番とする。次に、ステップＳ２において、次に順番を付すべき傾斜面３４を選定する。
【０１０５】
この選定に際しては、まだ順番付けされておらず、かつ連続して並んでいる数が最も多い傾斜面３４のグループ、又は該グループが複数あるときはそのうちの１つのグループに属する傾斜面３４のうちの真ん中に位置する傾斜面３４が選定される。真ん中に位置する傾斜面３４が２つある場合には、そのうちの一方の傾斜面３４が選定される。あるいは、順番付けされていない傾斜面３４が上記グループを形成しておらず、単独のもののみである場合には、そのうちの１つの傾斜面３４が選定される。
【０１０６】
このとき、選定候補が複数ある場合には、例えば、最後に選定された傾斜面３４、さらにはその1つ前に選定された傾斜面３４から極力離れた傾斜面３４が選定される。要するに、傾斜面３４の順番が、時間的及び位置的に極力偏ることなく分散して順次順番付けされるように選定される。
【０１０７】
次に、ステップＳ３において、ｎに１を加算（インクリメント）する。そして、ステップＳ４において、選定された傾斜面３４の順番を「ｎ」に設定する。次に、ステップＳ５において、「ｎ」が傾斜面３４の数に達したか否かを判定する。達していないと判定した場合には、ステップＳ２に戻る。達したと判定した場合には、順番付けを終了する。これにより、図２０に示すような順番付けを行うことができる。
【０１０８】
この順番付けのとおりに戻し動作を生じさせることは、傾斜面３４における第１部分３１ａから第２部分３１ｂに移行する部分の斜度や、出力軸３の回転中心から傾斜面３４までの距離を、傾斜面３４毎に変化させることにより実現することができる。すなわち、この斜度が大きいほど、また、この距離が大きいほど、より早いタイミング、すなわちより小さいトーション角τで戻し動作が生じることを利用して傾斜面３４が形成される。換言すれば、各傾斜面３４でのストラット角α（図１２参照）が、各タイミングにおいて異なるように傾斜面３４が形成される。なお、ストラット角αは、各タイミングにおいて傾斜面３４の１つ毎に限らず複数個毎に異なるようにしてもよい。
【０１０９】
ただし、上述のように、上述の軸振れによっても戻し動作が生じるタイミングが変化するので、これを考慮して各傾斜面３４を形成する必要がある。
【０１１０】
図２２（ａ）は、このようにして戻し動作が生じる順番付けに従って各傾斜面３４が形成された一方向クラッチ３３におけるトーション角βに対する各傾斜面３４でのストラット角αの変化を示す。図２２（ａ）中のグラフ曲線Ｇｎ（ｎ＝１、２、・・・、１４）により、それぞれ上述の順番が「ｎ」（ｎ＝１、２、・・・、１４）である傾斜面３４のローラ１７ｅにおけるストラット角αの変化が示されている。
【０１１１】
図２２（ａ）に示すように、各タイミングにおける各傾斜面３４でのストラット角αは異なる。すなわち、各傾斜面３４で転動体１７ｅの戻し動作が生じるまで各傾斜面３４におけるストラット角αが異なる値をとりつつ変化する。そして、トーション角βの値が定格出力に対応するβ１以下である場合には、各傾斜面３４では、各傾斜面３４に対応するストラット角αでローラ１７ｅの噛み込みが行われる。なお、この場合の各傾斜面３４に対応するストラット角αの値は、上述の戻し動作を発生させない必要条件を満たす最大ストラット角α１以下の値である。
【０１１２】
トーション角βの値がβ１を超える場合には、トーション角βの増加とともに、各傾斜面３４における噛み込み位置の変化に伴ってストラット角αが増大してゆく。そして、各傾斜面３４におけるストラット角αが、上述のα１より大きいある値α２をほぼ超えるときに、その傾斜面３４におけるローラ１７ｅの戻し動作が生じる。
【０１１３】
この各傾斜面３４において生じる戻し動作は、各傾斜面３４に付された順番で生じる。すなわち、トーション角βの値が増大し、ｂ１、・・・、ｂ１４の値に順次到達する毎に、それぞれ順番１、・・・、１４の傾斜面３４において戻し動作が生じる。
【０１１４】
図２２（ｂ）は、トーション角βの値が定格出力に対応するβ１を超えて各ローラ１７ｅの戻し動作が生じるときの一方向クラッチ３３において伝達されるトルクτの変化を示す。
【０１１５】
図２２（ｂ）中のグラフ曲線Ｌｎ（ｎ＝１）は、すべての傾斜面３４が、上述の順番が「ｎ」（ｎ＝１）である傾斜面３４で構成されていると仮定した場合に、一方向クラッチ３３において伝達されるトルクτの変化を示している。ただし、この変化は、トーション角βが増大しても、戻し動作が生じず、クラッチ１７の破損も生じないと仮定して示されている。
【０１１６】
他のグラフ曲線Ｌｎ（ｎ＝２、・・・、１４）も、これと同様に、すべての傾斜面３４が、順番が「ｎ」（ｎ＝２、・・・、１４）である傾斜面３４で構成されていると仮定した場合に、一方向クラッチ３３において伝達されるトルクτの変化を示している。
【０１１７】
一方向クラッチ３３において伝達されるトルクτの値は、ローラ１７ｅの戻し動作が生じない範囲では、グラフ曲線Ｌで示されるように、グラフ曲線Ｌ１で示されるトルクτの値と、グラフ曲線Ｌ１４で示されるトルクτの値の中間の値となる。
【０１１８】
そして、ローラ１７ｅの戻し動作が生じる場合には、トーション角βが、定格出力に対応するβ１を超えて、ｂ１、・・・、ｂ１４に達する毎に、それぞれ順番１、・・・、１４の傾斜面３４において戻し動作が生じる。このため、一方向クラッチ３３において伝達されるトルクτは、戻し動作が生じる毎に、１つのローラ１７ｅにより伝達されるトルク分が減少するので、グラフ曲線Ｌのように、減少してゆく。
【０１１９】
そして、トーション角βの値が、ｂ１４に達すると、順番１４の最後の傾斜面３４において戻し動作が生じ、伝達されるトルクτは、ゼロとなる。
【０１２０】
このように、一方向クラッチ３３によれば、各傾斜面３４でのストラット角αが、各タイミングにおいて異なるように傾斜面３４を形成したので、各傾斜面３４におけるローラ１７ｅの戻し動作が、各ローラ１７ｅについて異なるタイミングで生じる。このため、伝達されるトルクτは、急激にではなく、一定の時間をかけてゼロとなる。したがって、車両の挙動が大きく乱れたり、環状部１８ｄの特定の部位に負荷が集中したりするのを防止することができる。
【０１２１】
また、各傾斜面３４における戻し動作が、時間的及び空間的に分散して生じるように各傾斜面３４を形成したので、環状部１８ｄの特定の部位に負荷が集中するのを、極めて効果的に防止することができる。
【０１２２】
なお、本発明は上記実施形態に限定されない。例えば、上記実施形態では、本発明の一
方向回転阻止機構を、無段変速機１の一方向クラッチ１７として用いた場合を説明したが、無段変速機以外の装置に用いてもよい。
【０１２３】
また、上記実施形態では、傾斜面３１を内側部材である出力軸３の外周面に形成した。しかし、外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの内周面に形成してもよい。さらに、出力軸３の外周面と揺動リンク１８の環状部１８ｄの内周面の両方に形成してもよい。
【０１２４】
また、上記実施形態では、内側部材と出力軸３とを一体の部材とし、外側部材と揺動リンク１８の環状部１８ｄとを一体の部材としている。しかし、内側部材と出力軸３とを別個の部材としてもよいし、外側部材と揺動リンク１８の環状部１８ｄとを別個の部材としてもよい。
【０１２５】
また、上記実施形態では、付勢部材としてバネ１７ｆを用いたが、バネ以外の付勢部材を用いてもよい。
【０１２６】
さらに、上記実施形態では、円環形状の一対の環状部１７ｂとその間に設けられた柱部１７ｃとで、複数の保持室をもつ保持器１７ａを構成している。しかし、保持室はそのように構成されるものに限られない。例えば、内側部材の外周面に凹部を形成し、その凹部を保持室として、内側部材と保持器とを一体にしてもよい。
【符号の説明】
【０１２７】
１…無段変速機、２…入力軸、２ａ…切欠孔、３…出力軸（内側部材）、３ａ…カム面、３ｂ…接触点、４…回転半径調節機構、５…カムディスク、６…回転ディスク、６ａ…受入孔、６ｂ…内歯、７…ピニオンシャフト、７ａ…外歯、８…差動機構、８ａ…差動機構ケース、９…サンギヤ、１０…第１リングギヤ、１１…第２リングギヤ、１２…段付きピニオン、１２ａ…大径部、１２ｂ…小径部、１３…キャリア、１４…調節用駆動源、１４ａ…回転軸、１５…コネクティングロッド、１５ａ…大径環状部、１５ｂ…小径環状部、１６…コンロッド軸受、１７…一方向クラッチ（一方向回転阻止機構）、１７ａ…保持器、１７ｂ…環状部、１７ｃ…柱部、１７ｅ…ローラ（転動体）、１７ｆ…バネ（付勢部材）、１８…揺動リンク、１８ａ…揺動端部、１８ｂ…突片、１８ｃ…貫通孔、１８ｄ…環状部（外側部材）、１９…連結ピン、２０…てこクランク機構、２１…間隔漸減空間、３１、３４…傾斜面、３１ａ…第１部分、３１ｂ…第２部分、３１ｂ…第３部分、ｉ…変速比、Ｐ１…入力軸２の回転中心軸線、Ｐ２…カムディスク５の中心、Ｐ３…回転ディスク６の中心、Ｒａ…Ｐ１とＰ２の距離、Ｒｂ…Ｐ２とＰ３の距離、Ｒ１…Ｐ１とＰ３の距離（偏心量）、θ１…回転半径調節機構４の回転角度、θ２…揺動リンク１８の揺動範囲。
【図１】
2014206268.tif 000003
【図２】
2014206268.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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