(57)【要約】【課題】創傷の治癒を一層促進させるとともに、感染予防、抗菌を行う技術を提供すること。【解決手段】親水性高分子と、前記親水性高分子に含有され、可視光に吸収極大を持つ光触媒と、を少なくとも含み、可視光が透過する創傷被覆材。この創傷被覆材は、光触媒の含有後において、所定波長において所定の透過率を有するものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
親水性高分子と、
前記親水性高分子に含有され、可視光に吸収極大を持つ光触媒と、を少なくとも含み、
可視光が透過する創傷被覆材。
【請求項２】
光触媒含有した創傷被覆材の可視光の透過率が、５９０ｎｍで５〜７０％である請求項１記載の創傷被覆材。
【請求項３】
前期光触媒がチアジンであり、創傷被覆材中のチアジン濃度が５０ｐｐｍ〜２００ｐｐｍである請求項１または２に記載の創傷被覆材
【請求項４】
前記親水性高分子が、少なくともＰＶＡと水とを含み、放射線で架橋したハイドロゲルである請求項１〜３のいずれか一項に記載の創傷被覆材
【請求項５】
請求項１〜４に記載の創傷被覆材と、
光触媒の水溶液における吸収極大の−１２０〜＋４０ｎｍの範囲における可視光を照射する手段と、
からなる光創傷治療装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、創傷被覆材及びそれを用いた光創傷治療装置に関する。詳しくは、治癒を促進すると同時に、細菌の数や状態を制御し、感染リスクを低減する効果を有する創傷被覆材およびそれを用いた光創傷治療装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  熱傷、褥瘡、糖尿病性潰瘍、静脈瘤性潰瘍、術創、及びその他の損傷（以下、これらを総称して「創傷」と称する）の治癒においては、壊死組織やバクテリアの除去、適度な湿潤環境の維持、感染や汚染の予防等が必要である。従来、創傷の治療には、軟膏ガーゼ等を用いた方法や、創傷を液体不透過性の包帯で密閉する方法等が適用されてきた。【０００３】  包帯などで密閉する方法は、いわゆる自然治癒力任せであり、積極的に治癒促進を狙ったものではない。そこで、近年１０〜１００ｍＷ程度の低出力レーザ光を生体に照射することにより、創傷の治癒促進や筋肉関節等の慢性疼痛の緩解を図るための光治療装置が各種開発され、実際の臨床にも用いられてきている。（特許文献１・２参照）。【０００４】  一方、医療現場においては、創傷治癒のために感染予防についても対策が講じられている。これは、創傷に細菌、微生物、バクテリアなど（以下、これらを総称して「細菌など」と称する）が感染すると、細菌などがバイオフィルムを形成し、抗生物質などの薬剤が効きにくい環境を作り出してしまうためである。その結果、デブリードマンなどの外科的手技によって創傷表面を清浄化しなければ治癒が遅れ、患者、医療従事者ともに大きな負担となる。【０００５】  具体的な創傷の感染予防方法としては、殺菌剤・抗菌剤などの薬剤により、細菌の数や状態を制御するものが一般的であり、殺菌剤・抗菌剤入りの創傷被覆材について多数報告がなされている（特許文献３・４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開昭６０−１１４２７３号公報
【特許文献２】特開平５−１６１７１８号公報
【特許文献３】特開２００８−１８８２５８号公報
【特許文献４】特開２００６−２５８０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】  しかしながら、従来の光治療装置は、医療従事者ならびに患者にとって、治癒性能や管理の簡便性、治療コスト等の観点からいまだ十分なものとはなっていない。また、従来の光治療装置は、創傷の治癒は目的としているものの、細菌の数や状態などを制御し、感染リスクを低減することについては検討されていない。【０００８】  また、殺菌剤・抗菌剤入りの創傷被覆材は、創傷の菌管理をすることで結果的に創傷の治癒を行うものではあるが、殺菌剤・抗菌剤によっては新たにできた肉芽組織を傷つけてしまうおそれがある。【０００９】  そこで、本発明は、創傷の治癒を促進させるとともに、細菌などの数や状態を制御し、感染リスクを低減することが可能な装置を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】  上記課題解決のため、本発明は、親水性高分子と、前記親水性高分子に含有され、可視光に吸収極大を持つ光触媒と、を少なくとも含み、可視光が透過する創傷被覆材を提供する。
この創傷被覆材において、可視光の透過率が、光触媒含有前は、５９０ｎｍで８０％以上であり、光触媒含有後は、５９０ｎｍで５〜７０％とされる。
前記光触媒がチアジンであり、創傷被覆材中のチアジン濃度が５０ｐｐｍ〜２００ｐｐｍであるもの、あるいは、前記親水性高分子が、少なくともＰＶＡと水を含み、放射線で架橋したハイドロゲルとすることが好適である。
さらに、前記創傷被覆材に、光触媒の水溶液における吸収極大の−１２０〜＋４０ｎｍの範囲における可視光を照射する手段を備える光創傷治療装置を提供する。
【発明の効果】
【００１１】  本発明により、創傷の治癒を促進させると同時に、細菌などの数や状態を制御し、感染リスクを低減することが可能な創傷被覆材及びそれを用いた装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】光触媒と可視光との関係における創傷後７日目の層の直径を示す。
【図２】光触媒と可視光との関係における創傷後７日目における再生表皮間距離を示す。
【図３】光触媒と可視光による抗菌試験の結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】  以下、本発明を実施するための好適な形態について説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本発明の範囲が狭く解釈されることはない。
【００１４】１．創傷被覆材
本発明に係る創傷被覆材は、親水性高分子と、親水性高分子に含有され可視光に吸収極大を持つ光触媒と、を備える。
【００１５】（１）親水性高分子
本発明の創傷被覆材を構成するための親水性高分子化合物としては、天然、半合成又は合成の親水性高分子化合物を使用できる。
【００１６】  天然親水性高分子化合物の具体例としては、アラビアガム、トラガカントガム、ガラクタン、グアガム、キャロブガム、カラヤガム、カラギーナン、ペクチン、カンテン、デンプン（例えば、コメ、トウモロコシ、バレイショ及びコムギのデンプン）等の植物系高分子；キサンタンガム、デキストリン、デキストラン、サクシノグルカン、プルラン等の微生物系高分子；カゼイン、アルブミン、ゼラチン等の動物系高分子；等が挙げられる。
【００１７】  半合成親水性高分子化合物の具体例としては、デンプン系高分子（例えば、カルボキシメチルデンプン、メチルヒドロキシプロピルデンプン等）；セルロース系高分子（例えば、メチルセルロース、エチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、セルロース硫酸ナトリウム、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース・ナトリウム等）；アルギン酸系高分子（例えば、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル等）；等が挙げられる。
【００１８】  合成親水性高分子化合物の具体例としては、ビニル系高分子（例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー等）；アクリル系高分子（例えば、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリアクリルアミド等）；ポリエチレンイミン；等が挙げられる。
【００１９】  これらの親水性高分子化合物のうち、吸収性と透明性の観点から、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロース・ナトリウム、ペクチン及びゼラチンが好ましく、ポリビニルアルコールが特に好ましい。
本発明において、親水性高分子化合物は、１種類を単独で使用しても、２種類以上を併用してもよい。
なお、本発明においては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロース・ナトリウムから選ばれる、少なくとも２種類以上の組合せであることが好ましく、ポリビニルアルコールとカルボキシメチルセルロース・ナトリウムの組合せを含んだ組合せであることがより好ましい。
【００２０】（２）光触媒
本発明の可視光に吸収極大を持つ光触媒としては、アゾ染料（コンゴーレッド、ビスマルクブラウン、アルラレッド）、クロリン系（ベンゾポルフィリン誘導体、ポルフィン系、メソ−テトラポルフィン、クロリンｅ６）、クロロフィル類（クロロフィル、バクテリオクロロフィル、プロトクロロフィル）、クマリン系（チオクマリン、３−ベンゾイル−７−メトキシクマリン、ケリン、ソラレン）、金属フタロシアニン（アルミニウムフタロシアニン、亜鉛フタロシアニン）、金属ポルフィリン（亜鉛ポルフィラジン）、ナフタロシアニン（亜鉛ナフタロシアニン）、ペリレンキノン（ヒペリシン、ヒポクレリン、カルホスチンＣ）、フェナジン（ニュートラルレッド）、チアジン（メチレンブルー、トルイジンブルーＯ）、フェノキサジニウム（ブリリアントクレシルブルー）、フェオホルビド（フェオホルビドナトリウム）、フェオフィチン（バクテリオフェオフィチン）、ポルフィセン（テトラ−ｎ−プロピル−ポルフィセン）、ポルフィリン（ヘマトポルフィリン、フォトフリン（登録商標）、プロトポルフィリン、５−アミノレブリン酸）、プルプリン（オクタエチルプルプリン）、テトラピロール（ジヒドロテトラピロール、トリヒドロ−テトラピロール）、チオフェン（ターチオフェン、ビチオフェン）、トリアリールメタン（パテントブルー、ブリリアントブルー、ファストグリーン）、キサンテン（エオシン、エリスロシン、ローズベンガル）があげられる。このうち、カチオン性の光触媒が好ましく、光触媒エネルギーの移行により一重項酸素を生成することができるチアジンがより好ましく、メチレンブルーであることが特に好ましい。チアジンは、細菌を死滅させるが、宿主細胞に有害な影響を与えない。
【００２１】  光触媒の濃度としては、用いる光触媒にもよるが、特に限定されるものではなく、光触媒を含有した創傷被覆材における５９０ｎｍでの光透過率が５％〜７０％であることが好ましく、２６〜４２％であることが好ましい。光透過率が５％未満だと可視光による治癒促進効果が得られず、７１％以上だと光触媒による効果が得られにくい。光触媒の濃度に換算すると、３０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍの濃度範囲であることが好ましく、５０ｐｐｍ〜５００ｐｐｍであることがより好ましく、５０ｐｐｍ〜２００ｐｐｍであることがさらに好ましい。
【００２２】  例えば、メチレンブルーにおいては、３０ｐｐｍ〜２００ｐｐｍであることが好ましい。５００ｐｐｍ以上の濃度にすると、可視光がゲルを透過しなくなってしまう。一方、３０ｐｐｍ未満だと、メチレンブルーによる一重項酸素の生成量が少なくなるため、細菌などの数や状態を制御し、感染リスクを低減する効果が弱くなる。
【００２３】（３）創傷被覆材
創傷被覆材としては、透明性のあるものが好ましく、ハイドロゲルであることがより好ましい。また、光照射を行なう際に、光の散乱を防止するため、平滑面を備えていることが好ましい。
【００２４】  創傷被覆材の透明度としては、特に限定されるものではないが、光触媒を含有する前において、５９０ｎｍにおける光透過率が８０％以上であることが好ましく、９０％以上であることがより好ましい。
さらに、滲出液などを吸収しても透明性を維持するものが好ましい。
なお、創傷被覆材の形状・厚みは特に限定されるものではないが、後述する光触媒を含有した創傷被覆材が所定の光透過率を有することが望ましい。
【００２５】  創傷被覆材の作成方法としては、特に限定されるものではないが、放射線架橋による方法が好ましい。このうち、放射線量としては５ｋＧｙ以上が好ましく、２０ｋＧｙ以上がより好ましく、５０ｋＧｙ以上であることがさらに好ましい。放射線量が少ないと架橋量が低く、ゲルがベタついてしまい、シートが取り出しにくい。ＰＶＡとメチレンブルーの組合せにおいては、５０ｋＧｙ以上であることがより好ましい。これは、メチレンブルーがＰＶＡのγ線架橋を阻害しているためと考えられる。
【００２６】２．可視光を照射する手段
本発明に係る光創傷治療装置は、上述の光触媒を含有した創傷被覆材に加えて、可視光を照射する手段を備える。
【００２７】  第一の治癒促進手段の光源には、燃焼光源、白熱電球、放電ランプ、ケミカルランプ、レーザ、エレクトロ・ルミネッセンス、ナノシリコン等が用いられる。
このうち、燃焼光源としては、油灯、蝋燭、ガス灯、ケミカルフラッシュランプなどが挙げられる。
白熱電球は、低圧放電ランプと高圧放電ランプに大別される。低圧放電ランプとしては、蛍光ランプ、殺菌ランプや低圧ナトリウムランプなどのアーク放電型、蛍光サインやネオンサインなどのグロー放電型、蛍光ランプなどの無電極放電型が挙げられる。高圧放電ランプとしては、カーボンアーク灯、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、超高圧水銀ランプ、キセノンランプ、クリプトンランプ、ナトリウムランプや無電極希ガスランプなどが挙げられる。
エレクトロ・ルミネッセンスとしては、無機ＥＬや有機ＥＬなどの狭義のＥＬや、発光ダイオード（ＬＥＤ）などが挙げられる。
レーザとしては、固体レーザ、半導体レーザ、色素レーザ、気体レーザなどが挙げられる。
【００２８】  光源は、エレクトロ・ルミネッセンスとレーザが好ましく、エレクトロ・ルミネッセンスが特に好ましい。さらに、エレクトロ・ルミネッセンスは、ＬＥＤや有機ＥＬが好ましい。
【００２９】  光源の形態は、特に制限はされないが、光創傷治療中も患者の動きを過度に制限しない大きさ・形状のものが好ましい。例えば、創傷部上又は後述する被覆材上に固定した状態で患者が自由に移動することができる、軽量かつ小型で携帯性を有するものが好適である。
【００３０】  光源からの光は、生体の創傷部に直接又は間接に照射され得る。光源から創傷部までの光学経路は、特に限定されないが、例えば、燃焼光源や白熱電球、放電ランプ、ケミカルランプ、エレクトロ・ルミネッセンスやナノシリコンからの光は、創傷部に直接照射することができる。また、光源をエレクトロ・ルミネッセンスとする場合は、ＬＥＤ等を創傷部に当接させて配置し、直接光照射を行うことができる。特に光源を有機ＥＬとする場合には、有機ＥＬを創傷部に巻装して直接光照射を行い得る。
また、これらの光源及びレーザからの光は、従来公知の装置と同様の、波長フィルタやミラー、レンズ等からなる光学経路により創傷部に導光され、間接的に照射されてもよい。
【００３１】  光の波長帯域は、特に限定されないが、光触媒の吸収極大の−１２０〜＋４０ｎｍの範囲であることが好ましい。この範囲を超えてしまうと、光触媒による光の吸収が弱く、意図した効果が得られ難い。例えば、メチレンブルーの吸収極大は６６８ｎｍであることから、５４８ｎｍ〜７０８ｎｍの範囲の光であることが好ましい。後述する実施例では、特に５９０ｎｍの波長帯域で顕著な治癒促進効果と、細菌などの数や状態を制御することで感染リスクを低減する効果が確認されている。
【００３２】  上記波長帯域の光は、光源から発せられる光を各種の波長フィルタや分光器、回折器等を通過させて取り出すことができる。あるいは、上記波長帯域を発光波長域とする光源を用いてもよい。なお、照射される光は、１の波長域又は異なる２以上の波長域の光であってよい。
【００３３】  光の強度は、特に限定されないが、１〜５００ｍＷ／ｃｍ２であることが好ましく、１〜２５０ｍＷ／ｃｍ２であることがより好ましい。
【００３４】  光の照射時間は、特に制限されないが、１回の照射が１０〜７２００秒程度、好ましくは３０〜７２００秒程度、さらに好ましくは３００〜３６００秒とされる。また、必要に応じて、２〜２４時間の範囲で照射してもよい。
３０秒以上であれば、創傷治癒に十分な光を照射できる。６００秒以内であれば、短時間での処置が可能であるため、患者負担が少ない。照射回数は特に制限されないが、医療従事者および患者の創傷管理の観点から、１日１〜２回程度の照射が好ましい。
【００３５】  また、照射する光は、連続光であってもパルス光であってもよい。パルス光の場合は、点灯と消灯の時間の割合を適宜調整し、パルススピードなどを所定のパターンにして照射してもよい。後述する実施例では、連続照射に比してパルス照射でより高い治癒が促進される傾向が確認されている。
【００３６】  光の照射は、光のエネルギー（強度と照射時間の積）が１ｍＪ／ｃｍ２〜１０Ｊ／ｃｍ２、好ましくは１ｍＪ／ｃｍ２〜２Ｊ／ｃｍ２、さらに好ましくは１０〜５００ｍＪ／ｃｍ２となるように行う。光の強度及び照射時間、すなわちエネルギーを、上記数値範囲に設定することより、創傷部において十分な治癒促進効果を得ることができる。
【００３７】  上記の照射する光の波長帯域、強度、照射時間、頻度等は、創傷の種類、治癒段階、部位などに応じて、適宜調整することができる。また、光源等に所定の照射パターンをプログラムしておくことで、効率的に創傷管理を行うことができる。
【００３８】  まず、以下に示す方法で、実施例１〜４、比較例に係る光触媒含有ゲルを作製した。
【実施例１】
【００３９】  ポリビニルアルコール（日本酢ビ・ポバール株式会社製、ＪＰ−１８（部分ケン化型）、以下同じ）９０重量部と、ポリビニルピロリドン（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、ルビスコールＫ９０、以下同じ）１０重量％と、カルボキシメチルセルロース（日本製紙ケミカル株式会社、サンローズＦ３０ＭＣ）２．５重量部と、水４００重量部とを混合し８０度で過熱しながら約２０分、十分均一になるまで攪拌した。次に、メチレンブルー・４水和物（和光純薬社製、以下同じ）を２００ｐｐｍの濃度となるように添加し、６０度で５分攪拌した。次に、ポリエチレンテレフタレートでできた滅菌包装材料に流し込み、ステンレス製の板に挟んで形状を保持した。その後、ステンレス製の板に挟んだ状態で、コバルト６０のガンマ線照射施設（ラジエ工業株式会社、１号機（ＲＩＣＩ））において５０ｋＧｙでガンマ線を照射し、光触媒を含有したゲルを調整した。【００４０】  ＜実施例２〜３＞
メチレンブルーの濃度を１５０ｐｐｍ（実施例２）、１００ｐｐｍ（実施例３）、５０ｐｐｍ（実施例４）にした以外は、実施例１と同じ方法で作成した。【００４１】  ＜比較例＞
メチレンブルーを添加しなかった以外は、実施例１と同じ方法で作成した。【００４２】  光透過率の測定
実施例１〜４および比較例から、１０ｍｍ×４０ｍｍ、厚さ１ｍｍの大きさのサンプルを作成した。各サンプルを紫外可視分光光度計（株式会社島津製作所製、ＵＶ−１６５０ＰＣ）を使用して、波長５９０ｎｍにおける光の透過率を測定した。この値を可視光透過率とした。【００４３】  各実施例及び比較例の光透過率を表１に示す。【００４４】
【表１】
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【００４５】  表１に示すとおり、メチレンブルーの入っていない比較例の光透過率は９０％以上であり、透明性の高いものであった。一方、実施例１〜４に示すとおり、光触媒濃度が上がるにつれて、光透過率は減少傾向を示した。なお、表１には示していないが、メチレンブルー濃度が５００ｐｐｍの場合の光透過率は０％であった。【００４６】  ラットにおける全層皮膚欠損創の治癒促進効果の検討
健常ラットの背側部に作成した全層皮膚欠損創に対し、メチレンブルーを含有したハイドロゲルと可視光照射手段とから構成された光創傷治療装置を用いて治癒促進効果を検討した。【００４７】  健常ラットには、Ｗｉｓｔｅｒ系ラット、９週齢、雄を用いた。ラットの背側部に、外科メスを用いて直径１５ｍｍの円形の全層皮膚欠損創を作成した。欠損創は、各ラットの背側部に２つずつ作成した。なお、ここで全層皮膚欠損創とは、表皮、真皮および皮下組織が欠損した創をいう。【００４８】  上記全層皮膚欠損創に実施例３および比較例のハイドロゲルを配置し、さらに乾燥を防ぐためにポリウレタンフィルムでカバーした。なお、ハイドロゲルは３日目に交換した。【００４９】  可視光照射手段の光源として、波長４７０ｎｍ、５９０ｎｍの市販のＬＥＤ（ＬＡＪ４Ｃ、岩崎電気株式会社製）を用いた。光照射は、パルス照射（２５０ｍｓ  ｏｎ，１００ｍｓ  ｏｆｆ）、強度９．５Ｗ／ｍ２、時間１０ｍｉｎ、エネルギー４Ｊ／ｃｍ２の条件で一日一回行った。なお、照射時間と強度を合わせるため、アンペア数を各波長によって変えている。【００５０】  創傷を作成し、治療を開始して７日目に、動物を実験殺した。創面積の大きさをデジタルマイクロスコープ  ＤＶＭ５０００（ライカマイクロシステムズ株式会社製）を用いて計測した。【００５１】  さらに、実験殺したラットの皮膚を採材し、定法により固定、包埋、染色を行い、組織標本とした。組織標本をデジタルマイクロスコープ  ＤＶＭ５０００（ライカマイクロシステムズ株式会社製）を用いて、創の直径及び再生表皮間距離の最大値を測定した。なお、ここでいう「創の直径」とは再生表皮に覆われている部分を含めた直径であり、正常組織との境目はコラーゲン細胞が繊維化しているか否かで識別可能である。また、再生表皮間距離とは、再生表皮に覆われていない創の直径のことである。【００５２】  メチレンブルーと可視光の組合せによる創面積の変化について、２匹の動物を用いた創傷の治癒経過を記録した結果を表２に示す。【００５３】
【表２】
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【００５４】  表２に示すとおり、３日目、７日目のいずれにおいても、メチレンブルーと５９０ｎｍの波長の組合せがもっとも創面積の収縮が早かった。一方、メチレンブルーを含まず、可視光照射をしない組合せが、３日目、７日目のいずれにおいても創面積の収縮が遅かった。それ以外の実施例においては、７日目の段階において、ほぼ同等の創面積の割合であった。
なお、創面積の収縮が早ければ早いほど、その後の細菌などによる感染の確率が下がるため、有利である。【００５５】  メチレンブルーと可視光の組合せによる創の直径及び再生表皮間距離の変化について、２匹の動物を用いた創傷の治癒経過を記録した結果を図１及び図２に示す。【００５６】  図１は７日目の創の直径を示し、図２は７日目の再生表皮間の距離を示す。なお、図１の値から、図２の値を引いたものが再生した表皮の距離となる。【００５７】  図１に示すとおり、可視光を照射したものを比較した場合、メチレンブルーを含有しないものの方が、メチレンブルーを含有したものよりも創の直径が小さくなっていた。一方、可視光を照射しない場合には、メチレンブルーを含有したものの方が創の直径が小さくなっていた。この結果から言えることとして、創傷の治癒促進にはメチレンブルーは関与しておらず、可視光の関与が大きいと考えられる。そして、メチレンブルーを含有した被覆材を設置してしまうと、可視光の透過が阻害され、その結果として創収縮が遅延するものと考えられる。【００５８】  次に、図２に示すとおり、メチレンブルーを配合したハイドロゲルにおいては、全ての条件でほぼ同等の再生表皮間距離であった。また、４７０ｎｍ、５９０ｎｍの波長においては、メチレンブルーの存在の有無にかかわらず、ほぼ同等の再生表皮間距離であった。一方、メチレンブルーを含まないハイドロゲルであって、未照射のものは、表皮の再生が他の条件に比べて悪かった。この結果から言えることとして、メチレンブルーに可視光を照射すると一重項酸素が生成されるが、本結果から生成した一重項酸素によって組織の治癒は妨げられないと考えられる。【００５９】  図１及び図２の値から再生表皮の距離を調べると、メチレンブルーを配合していないハイドロゲルでは、可視光照射の有無にかかわらず、ほぼ同等の値であった。メチレンブルーを含有したハイドロゲルでは、未照射及び５９０ｎｍの波長が最も表皮再生が盛んであった。【００６０】  抗菌効果の検討
一般寒天培地を用いて黄色ブドウ球菌を前培養した後、液体培地を用いて本培養した。次に、菌の懸濁液を、滅菌された一般寒天培地の表面に６．３×１０６ＣＦＵ／ｍｌの濃度で播種し、菌液が寒天培地の表面に吸収されるまで静置した。次に、菌含有の寒天培地の上に実施例１〜４及び比較例をのせ、乾燥を防ぐためにポリウレタン製のフィルムでそれらを覆い、３７℃で２４時間静置した。
実施例１〜４及び比較例の抗菌性能を検証するために、可視光ＬＥＤを照射した。その後、菌含有の寒天培地のみを採取し、等倍希釈によって生菌数をカウントした。
なお、可視光照射手段の光源として、上述の市販ＬＥＤ（ＬＡＪ４Ｃ、岩崎電気株式会社製）を用いて、エネルギー量を変えながら、５９０ｎｍの波長を当てた。【００６１】  メチレンブルーと可視光のエネルギー量による抗菌効果についての結果を図３に示す。
図３はエネルギー量を変化させた場合における、細菌数の変化を示す。【００６２】  図３に示すように、可視光のエネルギー量を増やしたほうが、抗菌効果が高いことがわかる。一方、未照射の場合には、細菌数に大きな変化は見られないことがわかる。
なお、図には示していないが、４７０ｎｍにおいては、エネルギー量に関係なく抗菌効果は認められなかった。これは、４７０ｎｍの波長は、メチレンブルーの極大吸収から外れており、メチレンブルーを励起されず、一重項酸素が生成しなかったためと考えられる。【００６３】  以上より、メチレンブルーと５９０ｎｍの波長を組み合わせることによって、治癒促進および細菌などを制御し、感染リスクを低減するという、従来にない優れた併用効果が得られることが示唆された。これにより、細菌などによる感染を防ぎつつ、治癒を促進することができる。光触媒の濃度が濃いと可視光が創傷まで届かず治癒が促進されない。一方、光触媒の濃度が薄いと、細菌などの数や状態を制御し、感染リスクを低減する効果が得られない。そのため、患部に可視光が届きつつ一重項酸素を発生させることができるような光触媒の濃度にすることが重要であると考えられる。【００６４】  なお、データには示していないが、バイオフィルムが形成された創傷上に本発明を適用した場合、バイオフィルム内の細菌などの数や状態を制御し、感染リスクを低減することができる。これにより、デブリードマンなどの外科的治療に耐えられない患者にも用いることで、患者の苦痛を和らげることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６５】  本発明に係る創傷被覆材およびそれを用いた光創傷治療装置は、熱傷、褥瘡、糖尿病性潰瘍、静脈瘤性潰瘍、術創、及びその他の損傷の治癒促進のため好適に用いられ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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