(57)【要約】      （修正有）【課題】レスベラトロールと比べて優れた脂肪細胞分化抑制作用を有する新規抗肥満剤の提供。【解決手段】ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを加熱反応して得られる下式のポリフェノール化合物。2014088355.tif 000008但し、式（１）中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基、あるいは炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基である。）【選択図】図１
2014088355.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸との反応生成物であって、式（１）：
【化１】
2014088355.tif 000007
（但し、式（１）中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基、あるいは炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、Ｒ1〜Ｒ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩を含有することを特徴とする抗肥満剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸との反応生成物を含有する抗肥満剤に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
いわゆる「フレンチパラドックス」と言われる赤ワインの有用な生理効果は、レスベラトロールの抗酸化能を始めとして各種の生理活性機能が一因であるとされている。レスベラトロールはブドウ果皮やピーナッツ赤皮に多く含まれるヒドロキシスチルベン類の一種で、サーチュインを介したカロリー制限効果をはじめ、抗真菌、抗細菌、抗炎症などさまざまな活性を有する植物由来化合物として知られている（非特許文献１）。さらに、レスベラトロールには、サーチュインの発現促進を介した脂肪細胞への分化及び脂肪の蓄積を抑える働きが報告されている（非特許文献２）。しかし、アカゲザルに対する実験の結果、カロリー制限という行為自体が延命に有用な効果があるか疑問がもたれている中（非特許文献３)、レスベラトロールが持ち合わせるサーチュインを介したカロリー制限効果もヒトに対する効果は定かではなく、すなわち抗肥満効果についても十分であるとは言い難い。
【０００３】
肥満は生活習慣病を始めとする様々な疾患の危険因子となっており、日本はもとより、欧米を中心に深刻な疾患と認識されている。しかし、その治療方法は食事療法及び運動療法の併用が主体であり、抗肥満効果を標榜する薬物による治療はほとんどなされていない。また、特定保健用食品をはじめとする機能性食品においても、脂肪の吸収を押さえたり、脂肪の酸化を促したりすることで抗肥満効果を訴えるものがあるのみで、脂肪細胞そのものの発生を抑え、肥満を予防・治療する薬物や、機能性食品は存在しない。
【０００４】
シナピン酸は植物の二次代謝産物の一つであり、樹木の主成分であるリグニンやリグナンの前駆体として植物界に多く存在する成分であり、リンゴなどの果実や、小麦などの穀物などに含まれていることが知られているが、シナピン酸や、その誘導体に対する抗酸化効果は知られているものの、抗肥満効果についてはまったく知られていない。
このように、食欲の抑制や脂肪吸収抑制ではない、根本的な肥満治療・予防剤、及びそれらを含む機能性食品の開発が望まれてきた。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】レスベラトロールの基礎と応用、シ−エムシー出版
【非特許文献２】Ｎａｔｕｒｅ．２００４ Ｊｕｎｅ １７；４２９(６９９３)：７７１
【非特許文献３】Ｎａｔｕｒｅ．２０１２ Ｓｅｐ  １３；４８９（７４１５）：３１８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明者らは、前記の状況を鑑みて、より優れた脂肪細胞分化抑制活性等の抗肥満作用を示す化合物の探索と、その製造方法を確立すべく鋭意検討した結果、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを、金属塩存在下で加熱処理するという簡便且つ安全な方法により、意外にも優れた脂肪細胞分化抑制活性を有し、抗肥満作用を示す新たな化合物を製造することに成功し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
したがって、本発明は、レスベラトロールと比べて優れた脂肪細胞分化抑制作用を有し、抗肥満作用を示す新規化合物を含有する抗肥満剤を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
即ち、本発明の要旨は、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸の反応生成物であって、式（１）：
【０００９】
【化１】
2014088355.tif 000003
【００１０】
（但し、式（１）中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基、あるいは炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、Ｒ1〜Ｒ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩を含有することを特徴とする抗肥満剤に関する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明で用いる前記式（１）で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩は、前駆物質であるヒドロキシスチルベン類よりも顕著に優れた前駆脂肪細胞から成熟脂肪細胞への分化抑制作用を有しており、新規な抗肥満剤として有用である。また、前記式（１）で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩が有する分化抑制作用はもう一方の前駆物質であるシナピン酸及び／シナピン酸誘導体には見られないことから、顕著な効果であるといえる。
また、本発明の抗肥満剤を食品、医薬品又は医薬部外品に配合することで、新規な肥満予防又は改善用の食品、医薬品又は医薬部外品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施例２で実施したアディポネクチン（Ａｄｉｐｏｑ）及びリポプロテインリパーゼ（ＬＰＬ）の各遺伝子の相対発現量を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例３で実施した脂肪細胞中の脂肪量を反映する、色素の相対量を示すグラフである。なお、縦軸はＤＭＳＯ添加時の脂質量を１００とした場合の相対量を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１４】
本発明で用いる、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸との反応生成物は、
式（１）：
【００１５】
【化２】
2014088355.tif 000004
【００１６】
（但し、式（１）中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基、あるいは炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、Ｒ1〜Ｒ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩である。
【００１７】
前記式（１）において、Ｒ1〜Ｒ4で表される炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基は、特に限定されるものではないが、好ましくは炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルコキシ基である。その具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基などが挙げられる。
また、Ｒ1〜Ｒ4で表される炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基は、特に限定されるものではないが、好ましくは炭素数１〜５の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、その具体例としては、炭素数１〜５のメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基などが挙げられる。
中でも、前記Ｒ1〜Ｒ4のうち１つ以上が水素原子であることが好ましく、Ｒ1〜Ｒ4が全て水素原子であることがより好ましい。
【００１８】
前記式（１）で表される化合物において、炭素−炭素２重結合は、トランスまたはシスであってよい。また、前記式（１）で表される化合物として、シス体とトランス体との混合物であってもよい。
【００１９】
前記式（１）で表される化合物の薬学的に許容可能な塩としては、例えば、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；マグネシウム塩、カルシウム塩、バリウム塩等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム塩；アルミニウムヒドロキシド塩等の金属ヒドロキシド塩；アルキルアミン塩、ジアルキルアミン塩、トリアルキルアミン塩、アルキレンジアミン塩、シクロアルキルアミン塩、アリールアミン塩、アラルキルアミン塩、複素環式アミン塩等のアミン塩；α−アミノ酸塩、ω−アミノ酸塩等のアミノ酸塩；ペプチド塩又はそれらから誘導される第１級、第２級、第３級若しくは第４級アミン塩等が挙げられる。これらの薬学的に許容可能な塩は、単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００２０】
前記式（１）で表される化合物又はその薬学的に許容可能な塩（以下、前記式（１）で表される化合物ともいう。）は、前駆脂肪細胞の脂肪細胞への分化を抑制する作用（脂肪細胞分化抑制作用ともいう。）を有する。この脂肪細胞分化抑制作用は、具体的には後述の実施例２に記載の方法によって測定することができる。
【００２１】
前記式（１）で表される化合物は、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを原料化合物として金属塩存在下で加熱処理することで得られる。
【００２２】
ヒドロキシスチルベン類とは、式（２）：
【００２３】
【化３】
2014088355.tif 000005
【００２４】
（但し、式（２）中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基、あるいは炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、Ｒ1〜Ｒ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。）
で示されるヒドロキシスチルベン誘導体及びその薬学的に許容可能な塩である。
【００２５】
前記式（２）において、Ｒ1〜Ｒ4で表される炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基は、特に限定されるものではないが、好ましくは炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルコキシ基である。その具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基などが挙げられる。
また、Ｒ1〜Ｒ4で表される炭素数１〜１０の飽和又は不飽和の、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基は、特に限定されるものではないが、好ましくは炭素数１〜５の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、その具体例としては、炭素数１〜５のメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基などが挙げられる。中でも、前記Ｒ1〜Ｒ4のうち１つ以上が水素原子であることが好ましく、Ｒ1〜Ｒ4が全て水素原子であるレスベラトロールがより好ましい。
【００２６】
前記式（２）で表される化合物の薬学的に許容可能な塩としては、例えば、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；マグネシウム塩、カルシウム塩、バリウム塩等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム塩；アルミニウムヒドロキシド塩等の金属ヒドロキシド塩；アルキルアミン塩、ジアルキルアミン塩、トリアルキルアミン塩、アルキレンジアミン塩、シクロアルキルアミン塩、アリールアミン塩、アラルキルアミン塩、複素環式アミン塩等のアミン塩；α−アミノ酸塩、ω−アミノ酸塩等のアミノ酸塩；ペプチド塩又はそれらから誘導される第１級、第２級、第３級若しくは第４級アミン塩等が挙げられる。これらの薬学的に許容可能な塩は、単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００２７】
前記原料化合物として使用されるヒドロキシスチルベン類は、天然由来のものであっても、化学合成された純度の高い化成品であっても良い。天然由来の原料化合物としては、完全に精製されたものである必要はなく、各原料化合物を含む混合物も使用できる。
ただし、前記式（１）で表される化合物の生成効率や回収率を高める観点からは、前記ヒドロキシスチルベン類としては、ヒドロキシスチルベン類換算で、合計５重量％以上含有されたものが原料として望ましい。このような原料としては、例えばブドウ果皮、ピーナッツ果皮、イタドリ等の原料からの抽出物や該抽出物の凍結乾燥品等を使用してもよい。
【００２８】
また、原料化合物として使用されるシナピン酸は、天然由来のものであっても、化学合成された純度の高い化成品であっても良い。天然由来のシナピン酸を用いる場合は、完全に精製されたものである必要はなく、後述のように所望の生成反応が進み最終的に本発明のヒドロキシスチルベン類反応生成物が得られるのであれば、シナピン酸以外の成分を含む混合物も使用できる。
また、前記シナピン酸としては、薬学的に許容可能な塩類も挙げられ、その具体例として、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩等の塩類が挙げられる。
ただし、式（１）で表される化合物の生成効率や回収量を高める観点からは、前記シナピン酸としては、５重量％以上含有されたものが原料として望ましい。このような原料としては、例えば、リンゴ果実、アブラナ等の原料からの抽出物、該抽出物の凍結乾燥品等が挙げられる。
【００２９】
本発明では、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸との混合物を適切な溶媒に溶解させる。この際、溶媒が水のみであると、ヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸の水への溶解度がいずれも低いために、水と有機溶媒の混合液や、有機溶媒のみに溶解させることが好ましい。水と有機溶媒の配合比や、有機溶媒の種類については特に制限はなく、ヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とが十分に溶解すれば良い。中でも、メタノールやエタノールのみの溶媒や、水とメタノール、水とエタノール等の混合液を使用することが、安全性やコスト面から好ましい。前記反応後に得られる組成物に最終的な精製を十分に適用せず、その組成物を食品、医薬品、医薬部外品等に使用する場合には、安全性や法規面から溶媒としてエタノールや水、含水エタノールを使用することが望ましい。
【００３０】
前記のようにヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを溶媒に溶解して得られる混合溶液中のヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸の濃度については、特に制限はないが、それぞれの濃度が高いほど、溶媒使用量が少ない等のメリットもあるため、ヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸の濃度は各々の溶媒に対しヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸がそれぞれ飽和する濃度近くに調整することが好ましい。
また、ヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸は、前記混合溶液中において生成反応前に完全に溶解していなくともよい。例えば、ヒドロキシスチルベン類を含有する溶液とシナピン酸を含有する溶液とを混合する場合、それぞれの溶液中のヒドロキシスチルベン類の濃度、シナピン酸の濃度がともに飽和濃度以上であっても、混合溶液とした場合には、それぞれの濃度が飽和濃度近くになるように調整しておけばよい。
【００３１】
次に、前記ヒドロキシスチルベン類及びシナピン酸を含有する混合溶液（以下、ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液ともいう）のｐＨを８未満に調整することが好ましい。調整方法として、例えば、ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を調製した後にｐＨ調整剤を添加してｐＨを調整しても良いし、前記溶液の調製時に前もって溶媒のｐＨを調整しておいても良い。ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液の反応開始時のｐＨは８．０以上であれば、他の反応や目的化合物の分解も一方で生じるために、前記式（１）で表される化合物の回収量が低下する傾向がある。したがって、反応開始時のヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液のｐＨは、３以上８未満が望ましい。
【００３２】
本発明では、原料化合物であるヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを反応させて目的の式（１）で表される化合物を得るために、前記ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液に金属塩を添加する。
【００３３】
前記金属塩としては、酸性塩、塩基性塩、正塩のいずれでもよく、また、単塩、複塩、錯塩のいずれでもよい。さらに、金属塩は１種類であっても、複数種類の混合物であってもよい。金属塩の例としては、食品添加物として認可されているものが安全性の面で好ましい。例えば、食品に添加することが認められているマグネシウム塩、カルシウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、亜鉛塩、銅塩等が挙げられる。
また、前記金属塩の混合物としては、例えば、ミネラルプレミックス（田辺製薬株式会社、グルコン酸亜鉛、クエン酸鉄アンモニウム、乳酸カルシウム、グルコン酸銅、リン酸マグネシウムを主成分としたミネラル混合物）のように金属塩を数種類含む混合物が挙げられる。また、複数の金属塩を含む混合物として、ミネラルウォーターも挙げることができる。
なお、前記ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液中における前記金属塩の含有量としては、目的の式（１）で表される化合物を生成可能な量であればよく、特に限定はない。
【００３４】
前記金属塩存在下であれば、式（１）で表される化合物を生成する反応は進み、この生成反応は、ｐＨ３以上８未満の条件下でより進む。
ただし、得られる式（１）で表される化合物の使用目的や精製、単離作業の有無、食品に添加する場合には味の面等を考慮して、適宜反応条件を選択することが望ましい。
【００３５】
次に、前記金属塩を添加したヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を加熱処理することにより、前記金属塩存在下でヒドロキシスチルベン類とシナピン酸とを加熱処理する。この加熱処理により、前記式（１）で表される化合物の生成反応を行う。前記生成反応を効率的に進ませるために、前記の加熱温度は９０℃以上に調整することが好ましい。また、ヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液に使用する溶媒の沸点から考えて、加圧加熱を行うことが望ましい。例えば、開放容器に前記金属塩を添加したヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を入れ、溶媒の沸点を超える高温で前記容器を加熱する、密閉容器に前記金属塩を添加したヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を入れて前記容器を加熱する、レトルト装置やオートクレーブを用いて加圧加熱する等、少なくとも部分的に溶液温度が１１０℃以上に達するように加熱することが好ましい。前記式（１）で表される化合物の生成効率及び回収効率を高める点から、溶液温度が均一に１１０℃〜１５０℃になることが、さらに好ましい。加熱時間も加熱温度と同様に限られたものではなく、効率的に目的の反応が進行する時間条件とすればよい。特に、加熱時間は加熱温度と溶媒量の兼ね合いによるものであり、加熱温度、溶媒量に応じた加熱時間にすることが望ましい。例えば、１３０℃付近で前記金属塩を添加したヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を加熱する場合は、溶液温度が１３０℃になってから、５分〜６時間の加熱を行うことが好ましい。また、加熱は、一度でも良いし、複数回に分けて繰り返し加熱しても良い。複数回に分けて前記金属塩を添加したヒドロキシスチルベン類、シナピン酸含有溶液を加熱する場合、溶媒のみ又は金属塩を含有する溶媒を新たに追加して行うことが好ましい。
【００３６】
前記加熱処理による前記式（１）で表される化合物の生成反応の終了は、例えば、後述の実施例に記載するＨＰＬＣによる成分分析により式（１）で表される化合物の生成量を確認して判断すればよい。
【００３７】
また、安全な原料のみを用いた工程により前記式（１）で表される化合物を製造した場合には、前記式（１）で表される化合物を含む混合物の状態で後述のように食品、医薬品、医薬部外品等に使用することが可能である。例えば、天然由来の原料化合物を含水エタノール溶媒に溶解し、ミネラルウォーターやミネラルプレミックスを用い、加熱処理した場合には、得られる液状の反応物を食品、医薬品、医薬部外品等の原料の一つとして使用することが可能である。
【００３８】
また、風味の改良やさらなる高機能化を望む場合は、前記反応物を濃縮して式（１）で表される化合物の濃度を高める、あるいは前記反応物を精製し、式（１）で表される化合物の純品を得ることができる。前記濃縮や精製は、公知の方法で実施可能である。例えば、クロロホルム、酢酸エチル、エタノール、メタノール等の溶媒抽出法や炭酸ガスによる超臨界抽出法等で抽出して式（１）で表される化合物を濃縮できる。また、カラムクロマトグラフィーを利用して濃縮や精製を施すことも可能である。また、前記濃縮や精製には、再結晶法や限外ろ過膜等の膜処理法も使用できる。
【００３９】
前記式（１）で表される化合物を前記反応物から分離して回収する場合には、カラムクロマトグラフィー、ＨＰＬＣ等を用いてもよい。
【００４０】
また、前記濃縮物や精製物を、必要に応じて、減圧乾燥や凍結乾燥して溶媒を除去することで、粉末状の固形物を得ることができる。
【００４１】
以上のようにして得られる式（１）で表される化合物は、原料であるヒドロキシスチルベン類に比べて、より強い脂肪細胞分化抑制作用を有しており、該脂肪細胞分化抑制作用により肥満の予防、改善を図ることができることから、この式（１）で表される化合物を有効成分として含有する本発明の薬剤は、新規の抗肥満剤として有用である。なお、前記脂肪細胞分化抑制作用は、原料であるシナピン酸には見られない作用である。
【００４２】
本発明の抗肥満剤は、前記式（１）で表される化合物のみを含有していてもよいが、前記式（１）で表される化合物をエタノール又はエタノール含有水溶液等の溶媒に溶解した液剤としたり、公知の方法で乳剤、懸濁剤としたりしてもよい。本発明の抗肥満剤中の前記式（１）で表される化合物の含有量は、０．００１重量％以上であればよい。
【００４３】
本発明の抗肥満剤の投与量としては、患者の性別、年齢、生理的状態、病態（肥満の進み具合等）、製剤形態、投与経路、投与回数、薬剤における有効成分濃度等に応じて広い範囲から適宜選択できるが、例えば、成人１日当たり、式（１）で表される化合物の含有量が０．０１〜５００ｍｇ／ｋｇ程度、好ましくは０．１〜１００ｍｇ／ｋｇ程度であればよい。投与は、例えば、１日当たり１回又は数回に分けてもよい。
【００４４】
本発明の抗肥満剤は、医薬品として製剤化してもよい。この製剤形態としては特に限定されず、例えば、注射剤、坐剤、点眼剤、軟膏剤、エアゾール剤等の非経口剤、錠剤、被覆錠剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤、液剤、丸剤、懸濁剤、乳剤、トローチ剤、チュアブル錠、シロップ剤等の経口剤等が挙げられる。製剤化の際には、薬学的に許容される担体、賦形剤、滑沢剤、結合剤、崩壊剤、希釈剤、安定化剤、等張化剤、ｐＨ調整剤、緩衝剤等が用いられる。
【００４５】
担体や賦形剤としては、例えば、乳糖、ショ糖、塩化ナトリウム、ブドウ糖、マルトース、マンニトール、エリスリトール、キシリトール、マルチトール、イノシトール、デキストラン、ソルビトール、アルブミン、尿素、デンプン、炭酸カルシウム、カオリン、結晶セルロース、ケイ酸、メチルセルロース、グリセリン、アルギン酸ナトリウム、アラビアゴム及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４６】
滑沢剤としては、例えば、精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ砂、ポリエチレングリコール及びこれらの混合物等が挙げられる。
結合剤としては、例えば、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン溶液、ポリビニルアルコール、ポリビニルエーテル、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロース、セラック、メチルセルロース、エチルセルロース、水、エタノール、リン酸カリウム及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４７】
崩壊剤としては、例えば、乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、ラミナラン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、デンプン、乳糖及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４８】
希釈剤としては、例えば、水、エチルアルコール、マクロゴール、プロピレングリコール、エトキシ化イソステアリルアルコール、ポリオキシ化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類及びこれらの混合物等が挙げられる。
安定化剤としては、例えば、ピロ亜硫酸ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸、チオグリコール酸、チオ乳酸及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４９】
等張化剤としては、例えば、塩化ナトリウム、ホウ酸、ブドウ糖、グリセリン及びこれらの混合物等が挙げられる。
ｐＨ調整剤及び緩衝剤としては、例えば、クエン酸ナトリウム、クエン酸、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００５０】
さらに本発明の抗肥満剤は、増量剤、可溶化剤、分散剤、懸濁剤、乳化剤、抗酸化剤、細菌抑制剤、着色剤、矯味剤、矯臭剤等を含んでいてもよい。
【００５１】
また、本発明の抗肥満剤を食品の形態に製剤化してもよい。食品としては特に限定されず、例えば、飲料、アルコール飲料、ゼリー、菓子、機能性食品、健康食品、健康志向食品等が挙げられる。保存性、携帯性、摂取の容易さ等を考慮すると、菓子類が好ましく、菓子類の中でも、ハードキャンディ、ソフトキャンディ、グミキャンディ、タブレット、チューイングガム等が好ましい。
【００５２】
本発明の抗肥満剤を食品の形態に製剤化する場合、式（１）で表される化合物の該食品における含有量は、通常０．００１〜２０重量％程度である。
【００５３】
また、本発明の抗肥満剤を医薬部外品の形態に製剤化してもよい。医薬部外品としては特に限定されないが、例えば、ドリンク剤等の栄養補助医薬部外品が好ましい。この場合、有効成分である式（１）で表される化合物の医薬部外品における含有量は、通常０．００１〜３０重量％程度である。
【００５４】
また、本発明の抗肥満剤は、ヒトに対してだけでなく、非ヒト動物、例えば、ラット、マウス、モルモット、ウサギ、ヒツジ、ブタ、ウシ、ウマ、ネコ、イヌ、サル、チンパンジー等の哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類等の治療剤又は飼料に配合してもよい。飼料としては、例えばヒツジ、ブタ、ウシ、ウマ、ニワトリ等に用いる家畜用飼料、ウサギ、ラット、マウス等に用いる小動物用飼料、ウナギ、タイ、ハマチ、エビ等に用いる魚介類用飼料、イヌ、ネコ、小鳥、リス等に用いるペットフードが挙げられる。
【００５５】
次に、本発明を実施例に基づいて詳細に説明するが、本発明はかかる実施例にのみ限定されるものではない。ここでは、ヒドロキシスチルベン類としてトランス−レスベラトロールを用いた反応を示すが他のヒドロキシスチルベン類でも同様の反応で化合物が得られる。
【実施例】
【００５６】
（実施例１：ＵＨＡ１０２８の生成及び単離・精製）
トランス−レスベラトロール１ｇ、シナピン酸（和光純薬（株）社製）１ｇをエタノール２０ｍＬに溶解し、ミネラルウォーター２０ｍＬを加えて、レスベラトロール、シナピン酸含有溶液（ｐＨ＝４．９）を得た。このレスベラトロール、シナピン酸含有溶液をオートクレーブ（三洋電機（株）製、「ＳＡＮＹＯ  ＬＡＢＯ  ＡＵＴＯＣＬＡＶＥ」）にて１３０℃、９０分間加熱した。得られた反応溶液のうち１ｍＬをメタノールにて５０ｍＬにメスアップし、このうち１０μＬをＨＰＬＣにより分析した。
【００５７】
なお、前記ＨＰＬＣ分析は以下条件にて行った。
カラム：逆相用カラム「Ｄｅｖｅｌｏｓｉｌ（登録商標）Ｃ−３０−ＵＧ−５」（４．６ｍｍｉ．ｄ．×２５０ｍｍ）
移動相：Ａ・・・Ｈ2Ｏ（０．１％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）），  Ｂ・・・アセトニトリル（０．１％ＴＦＡ）
流速：１ｍＬ／ｍｉｎ
注入：１０μＬ
検出：２５４ｎｍ
勾配（容量％）：８０％Ａ／２０％Ｂから２０％Ａ／８０％Ｂまで３０分間、２０％Ａ／８０％Ｂから１００％Ｂまで５分間、１００％Ｂで１０分間（全て直線）
【００５８】
そして、前記ＨＰＬＣ条件で１６．００〜１７．００付近に溶出される化合物を分取ＨＰＬＣにより単離し、常法により乾燥したところ、褐色粉末状の物質１２９ｍｇ得、これをＵＨＡ１０２８と命名した。
【００５９】
次いで、前記ＵＨＡ１０２８を高分解能電子イオン化質量分析法（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ−Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ）にて分子量を測定したところ、測定値は４０８．４４３６であり、理論値との比較から、以下の分子式を得た。
理論値Ｃ２４Ｈ２４Ｏ６（Ｍ+）：４０８．４４３８
分子式Ｃ24Ｈ24Ｏ6
【００６０】
次に、前記ＵＨＡ１０２８を核磁気共鳴（ＮＭＲ）測定に供し、１Ｈ−ＮＭＲ、１３Ｃ−ＮＭＲ及び各種２次元ＮＭＲデータの解析から、前記ＵＨＡ１０２８が式（３）：
【００６１】
【化４】
2014088355.tif 000006
（３）
【００６２】
で表される構造を有することを確認した。
【００６３】
ＵＨＡ１０２８について、本発明者らは、抗癌作用（特願２０１１−１１８３８２）、ヒト血管内皮細胞におけるサーチュイン発現促進作用（特願２０１１−１１８３６７）、成熟脂肪細胞におけるアディポネクチン産生促進作用（特願２０１１−１４５３３１）、成熟脂肪細胞におけるリポプロテインリパーゼ促進作用（特願２０１１−１８６０５４）等を有することを確認しているが、前駆脂肪細胞より成熟脂肪細胞への分化誘導に対する効果については確認しておらず、一般的にも未だ知られていない。
【００６４】
（実施例２：ＵＨＡ１０２８の脂肪細胞分化抑制作用の検証）
抗肥満作用としての脂肪細胞分化抑制作用を評価するために、３Ｔ３−Ｌ１細胞（マウス由来脂肪前駆細胞）を用いて評価を行った。前駆脂肪細胞は、成熟脂肪細胞へと分化することで細胞中に脂肪を蓄積し、リポプロテインリパーゼやアディポネクチン等のタンパク質を産生することから、リポプロテインリパーゼ遺伝子（ＬＰＬ）及び、アディポネクチン遺伝子（Ａｄｉｐｏｑ）の発現を指標に前駆脂肪細胞の分化を確認した。
【００６５】
試料にはレスベラトロール、本発明品であるＵＨＡ１０２８の２種類を用いた。シナピン酸については脂肪細胞分化への作用が観察されないことから比較対象として用いなかった。各試料をジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ、和光純薬工業（株）社製）に１０ｍＭ、４ｍＭの濃度で溶解させて試験に使用した。
【００６６】
培養は、１０％ウシ胎児血清（Ｆｏｅｔａｌ  Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ：ＦＢＳ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社製）、１％アンチバイオティック−アンチマイコティック（「Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ−Ａｎｔｉｍｙｃｏｔｉｃ」、ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製）を含む「Ｄｕｌｂｅｃｃｏ’ｓ  ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｅａｇｌｅ  ｍｅｄｉｕｍ」（ＤＭＥＭ、商品名、Ｓｉｇｍａ社製）を用いていった。試験に使用する脂肪細胞は定法に従って調製した。つまり、細胞培養用６ｗｅｌｌディッシュ（日本ＢＤ社製）に３Ｔ３−Ｌ１細胞を５×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍＬで２ｍＬ播種して３７℃、５％ＣＯ2条件下で４８時間培養し、１００％コンフルエントしたものをさらに４８時間培養した。
【００６７】
試験は以下のように行った。培地を「ＡｄｉｐｏＩｎｄｕｃｅｒ  Ｒｅａｇｅｎｔ」（商品名、タカラバイオ（株）社製）付属のインスリン、デキサメタゾン、イソブチルメチルキサンチンをそれぞれ１％、０．５％、０．１％添加した分化用ＤＭＥＭ２ｍＬに、各試料を１０μＬ（終濃度５０μＭ、２０μＭ）添加、交換し、３７℃、５％ＣＯ2条件下で４８時間分化・培養したものを使用した。なお、溶媒であるＤＭＳＯのみを０．５％添加したものをコントロールとした。
【００６８】
培養終了後、細胞よりＲＮＡ抽出キット（商品名：ＮｕｃｌｅｏＳｐｉｎ（登録商標）ＲＮＡ  ＩＩ、タカラバイオ（株）製）を用いて全量ＲＮＡを抽出・精製した。得られたＲＮＡを２ステップリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ用逆転写試薬（商品名：ＰｒｉｍｅＳｃｒｉｐｔ（登録商標）ＲＴＭａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ、タカラバイオ（株）製）の取扱説明書に準じて逆転写反応を行った。
【００６９】
つまり５×（Ｐｒｉｍｅｓｃｒｉｐｔ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ）４μＬ及び全量ＲＮＡ  １μｇを混合し、ＲＮａｓｅ  Ｆｒｅｅ  ｄＨ2Ｏで全量を２０μＬにした。ＰＣＲ用サーマルサイクラー（商品名：ＧｅｎｅＡｍｐ（登録商標）ＰＣＲ  Ｓｙｓｔｅｍ  ９７００、Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社製）を使用して１サイクルが「３７℃×１５分→８５℃×５秒」であるプログラムにて逆転写反応を行った。逆転写反応液をリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ用希釈試薬（商品名：ＥＡＳＹ  Ｄｉｌｕｔｉｏｎ、タカラバイオ（株）製）にて１０倍希釈した希釈液をリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ解析に使用した。
【００７０】
リアルタイムＲＴ−ＰＣＲ解析は定法に従って行った。解析には、ＥＣＯ  Ｒｅａｌｔｉｍｅ  ＲＴ―ＰＣＲ  ｓｙｓｔｅｍ」（商品名、イルミナ（株）製）を使用した。プライマーには、ＬＰＬフォワードプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０９２９１４−Ｆ）、ＬＰＬリバースプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０９２９１−Ｒ）、Ａｄｉｐｏｑフォワードプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０２７７７８−Ｆ）及びＡｄｉｐｏｑリバースプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０２７７７８−Ｒ）を使用した。細胞内遺伝子の内部標準はβ−アクチンとし、そのプライマーとして、ＡＣＴＢフォワードプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０５０３６８−Ｆ）及びＡＣＴＢリバースプライマー（プライマーＩＤ：ＭＡ０５０３６８−Ｒ）（前記６種のプライマーはいずれもタカラバイオ（株）製）を使用した。
【００７１】
反応にはリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ試薬（商品名：ＳＹＢＲ（登録商標）Ｐｒｅｍｉｘ  ＥＸ  ｔａｑＩＩ（Ｔｌｉ  ＲＮａｓｅＨ  Ｐｌｕｓ）、タカラバイオ（株）製）を使用した。反応液は４８ウェルＰＣＲプレート（イルミナ（株）製）中に、２×（ＳＹＢＲ  Ｐｒｅｍｉｘ  ＥＸ  ｔａｑ  ＩＩ（Ｔｌｉ  ＲＮａｓｅＨ  Ｐｌｕｓ））５μＬ、フォワードプライマー（５０μＭ）０．０８μＬ、リバースプライマー（５０μＭ）０．０８μＬ、逆転写反応液２μＬ及びｄＨ2Ｏ  ２．８４μＬ（総量１０μＬ）を混合して『９５℃×３０秒→「９５℃×１５秒→６０℃×１分」×４０サイクル→９５℃×１５秒→５５℃×１５秒→９５℃×１５秒』のプログラムにてＰＣＲ反応を行った。
【００７２】
得られた各細胞中のβ−アクチンとＬＰＬ及びＡｄｉｐｏｑのＣｔ値（Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ  Ｃｙｃｌｅ：一定の増幅量（閾値）に達するサイクル数）からＬＰＬ及びＡｄｉｐｏｑ遺伝子発現量の相対値を算出した。結果を図１に示した。
【００７３】
その結果、レスベラトロール添加時と比較して、成熟脂肪細胞のマーカー遺伝子であるＬＰＬ及びＡｄｉｐｏｑ遺伝子発現量がＵＨＡ１０２８を５０μＭ添加時に有意に抑制されていることが見いだされ、レスベラトロールと比べ、極めて強い脂肪細胞分化抑制作用を有することが示された。したがって、レスベラトロールとシナピン酸を式（２）で表される化合物に変換する高い有意性が示された。
【００７４】
（実施例３：ＵＨＡ１０２８による脂肪細胞中の脂肪蓄積量への影響検証）
前駆脂肪細胞から成熟脂肪細胞への分化が抑制されることで分化誘導後の細胞中への脂肪の蓄積が観察されなくなる。そこで、脂肪細胞分化抑制作用を評価するために、３Ｔ３−Ｌ１細胞を用いて脂肪蓄積量の比較を行った。
【００７５】
培養は、１０％ＦＢＳ、１％アンチバイオティック−アンチマイコティックを含むＤＭＥＭを用いて行った。試験に使用する脂肪細胞は定法に従って調製した。つまり、細胞培養用２４ｗｅｌｌディッシュ（日本ＢＤ社製）に３Ｔ３−Ｌ１細胞を５×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍＬで０．５ｍＬ播種して３７℃、５％ＣＯ2条件下で４８時間培養し、１００％コンフルエントしたものをさらに４８時間培養した。
【００７６】
試験は以下のように行った。培地を「ＡｄｉｐｏＩｎｄｕｃｅｒ  Ｒｅａｇｅｎｔ」付属のインスリン、デキサメタゾン、イソブチルメチルキサンチンをそれぞれ１％、０．５％、０．１％添加した分化用ＤＭＥＭ０．５ｍＬに、レスベラトロールは終濃度１００μＭ、ＵＨＡ１０２８は終濃度５０又は２５μＭとなるように添加したものに交換し、３７℃、５％ＣＯ2条件下で４８時間分化誘導した。なお、溶媒であるＤＭＳＯのみを０．５％添加したものをコントロールとした。４８時間の分化誘導後、インスリンを１％添加した維持培養用ＤＭＥＭ０．５ｍＬに交換し、さらに１週間培養を行い、脂肪細胞の成熟化を行った。成熟した脂肪細胞に対し、オイルレッド０による細胞内脂質の脂肪量の比較を行った。２４穴プレート中で培養した細胞をホルマリンにより固定後、オイルレッド０液を加え、細胞内の脂質を染色した。染色後、ＰＢＳ（−）バッファー（組成：塩化ナトリウム１３７ｍＭ，リン酸水素二ナトリウム８．１ｍＭ，塩化カリウム２．７ｍＭ，リン酸二水素カリウム１．５ｍＭ）で洗浄し、細胞観察を行った。次いで、イソプロパノ−ルを５００μＬ各ｗｅｌｌに加え、色素を溶出させ、吸光光度計を用いて５２０ｎｍの吸光値を測定し、ＤＭＳＯ添加時の脂質量を１００とした場合の相対量を比較した。結果を図２に示す。図２より、蓄積された脂質量に応じて溶出される、色素の吸光値を比較した結果、ＵＨＡ１０２８を分化誘導時に添加した細胞は、観察される吸光値がＤＭＳＯ、レスベラトロール添加時と比較して有意に小さく、細胞中に脂質の蓄積が少ないことが明らかである。
【００７７】
以上の実施例２、３の結果から、ＵＨＡ１０２８を添加することで、レスベラトロールに比べて、前駆脂肪細胞の分化、成熟脂肪細胞化が顕著に抑制され、しかも脂肪細胞中の脂肪の蓄積も有意に抑えられていることから、ＵＨＡ１０２８は、レスベラトロールに比べて、肥満の予防・改善する効果の優れた新規な抗肥満剤として有効であることが示された。
【００７８】
（実施例４：ＵＨＡ１０２８含有エキスの調製）
ブドウ抽出エキスパウダー（レスベラトロール含有素材）１０ｇ、りんご濃縮７倍果汁（シナピン酸含有素材）１５ｇ、エタノール１０ｍＬ、ミネラルウォーター１０ｍＬを加えて調製した混合溶液（ｐＨ＝３．５）を、オートクレーブにて１３０℃、１８０分間加熱した。得られた反応溶液を減圧加熱させて乾固し、ＵＨＡ１０２８含有エキスを２０ｇ得た。得られたＵＨＡ１０２８含有エキス２０ｇ中には、実施例１と同様の手法で確認したところＵＨＡ１０２８が０．０５６ｇ含有されていた。
【００７９】
（実施例５：ＵＨＡ１０２８を含有する食品）
実施例４で得たＵＨＡ１０２８含有エキス１ｇをあらかじめ１００ｍＬのエタノールに溶解させ、これに砂糖５００ｇ、水飴４００ｇを混合溶解し、生クリーム１００ｇ、バター２０ｇ、練乳７０ｇ、乳化剤１．０ｇを混合した後、真空釜にて−５５０ｍｍＨｇ減圧させ、１１５℃の条件下で濃縮し、水分値３．０重量％のミルクハードキャンディを得た。このミルクハードキャンディは、菓子として食べ易いものであることはもちろん、前駆脂肪細胞より成熟脂肪細胞への分化を低減し、肥満の予防を期待した機能性食品としても利用できる。
【００８０】
（実施例６：ＵＨＡ１０２８を含有する医薬品）
実施例４で得たＵＨＡ１０２８含有エキスをエタノールに溶解し、これを微結晶セルロースに添加して吸着させた後に、減圧乾燥させた。この吸着物を用いて常法に従い、打錠品を得た。処方は、ＵＨＡ１０２８含有エキスを１０重量部、コーンスターチ２３重量部、乳糖１２重量部、カルボキシメチルセルロース８重量部、微結晶セルロース３２重量部、ポリビニルピロリドン４重量部、ステアリン酸マグネシウム３重量部、タルク８重量部の通りである。本打錠品は、肥満の治癒を目的とする医薬品として有効に利用できる。
【００８１】
（実施例７：ＵＨＡ１０２８を含有する医薬部外品）
実施例４で得たＵＨＡ１０２８含有エキス１．２ｇを１０ｍＬのエタノールに溶解し、これにタウリン２０ｇ、ビタミンＢ１硝酸塩０．１２ｇ、安息香酸ナトリウム０．６ｇ、クエン酸４ｇ及びポリビニルピロリドン１０ｇを溶解した精製水を混合した後、精製水で１０００ｍＬにメスアップした。なお、ｐＨは、希塩酸を用いて３．２に調整した。得られた溶液１０００ｍＬのうち５０ｍＬをガラス瓶に充填し、８０℃で３０分間加熱滅菌して、医薬部外品であるドリンク剤を完成させた。本ドリンク剤は、栄養補給の目的に加えて、肥満症を治癒、予防することを目的とする医薬部外品として有効に利用できる。
【図１】
2014088355.tif 000009
【図２】
2014088355.tif 000010