(57)【要約】【課題】大型化又は冷却回路の複雑化を抑制しつつ、ステータの冷却効果を高めた回転電機を提供する。【解決手段】環状のステータ３０、及び該ステータ３０を内側に固定する筒状のモータハウジング２２、該ステータ３０の内側で回転するロータ３１を有する回転電機において、モータハウジング２２は、該モータハウジング２２の周方向に延びる溝部３５を内周面に備え、溝部３５は、ステータ３０の外周部が嵌合されることによって冷媒であるオイルが通過する冷却流路３６を構成し、該溝部３５の終端部３５ｂは、モータハウジング２２の中心軸に対して鉛直方向上側に設けられオイルをモータハウジング２２内に吐出可能に拡開されている。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のステータ、及び該ステータを内側に固定する筒状のハウジング、該ステータの内側で回転するロータを有する回転電機において、
前記ハウジングは、該ハウジングの周方向に延びる溝部を内周面に備え、
前記溝部は、前記ステータの外周部が嵌合されることによって冷媒であるオイルが通過する冷却流路を構成し、該溝部の終端部は、前記ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側に設けられ前記オイルを前記ハウジング内に吐出可能に拡開されていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記終端部は、前記ハウジングの内周面のうち該ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側の上方領域であって、該上方領域を２つに区画した左側領域及び右側領域のうち前記ロータの回転方向において手前となる領域に設けられている請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記流路を前記オイルが流れる方向及び前記ロータの回転方向は逆方向である請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記流路を前記オイルが流れる方向及び前記ロータの回転方向は同方向である請求項３に記載の回転電機。
【請求項５】
前記溝部は、前記ステータを隙間嵌め状態で収容する請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転電機。
【請求項６】
前記溝部の始端部及び前記終端部は、前記ハウジングの内周面のうち該ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側の上方領域であって、該上方領域を２つに区画した左側領域及び右側領域のうち同じ領域に設けられている請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転電機。
【請求項７】
前記溝部の始端部は、前記ハウジング内の鉛直方向下方に設けられたオイルパン、及び前記オイルパンから前記オイルを送り出すポンプを有する冷却回路に接続されている請求項１〜６のいずれか１項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インナーロータ型の回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機は、長時間の駆動等により、ステータのコア及びコイル、ロータの各々が発熱するため、冷却構造を備えている。一般的にハウジング内には、ロータの回転軸に設けられたベアリングへの給油を兼ねて、ステータ及びロータを冷却するためのオイルが供給されている。オイルは、ハウジングの一箇所に設けられた供給口からハウジング内に供給されることが多いが、この場合には環状に連なったステータコア全体を冷却することが難しかった。
【０００３】
特許文献１には、ステータ及びロータを収容するケース内に冷却水が通過可能な通路を備えた回転電機が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この回転電機の冷却構造によれば、冷却され難いステータコアの軸方向中央部をケースに設けられた冷却通路によって冷却する効果が期待される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１００５２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記文献に記載された回転電機のように、水冷式の冷却構造及び油冷式の冷却構造の両方を兼ね備えたものは、ステータの冷却効果が高いものの、油冷式冷却回路及び水冷式冷却回路の両方を各々別に設けなければならない。その結果、ケースの大型化、冷却回路の複雑化を招来する。
【０００６】
本発明は、上記実情を鑑みてなされたものであり、その目的は、大型化又は冷却回路の複雑化を抑制しつつ、ステータの冷却効果を高めた回転電機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題点を解決する回転電機は、環状のステータ、及び該ステータを内側に固定する筒状のハウジング、該ステータの内側で回転するロータを有する回転電機において、前記ハウジングは、該ハウジングの周方向に延びる溝部を内周面に備え、前記溝部は、前記ステータの外周部が嵌合されることによって冷媒であるオイルが通過する冷却流路を構成し、該溝部の終端部は、前記ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側に設けられ前記オイルを前記ハウジング内に吐出可能に拡開されている。
【０００８】
この態様によれば、オイルが通過する冷却流路は、その壁部の一部がステータの外周部によって構成されるため、ステータの外周部は冷媒であるオイルに曝される。従ってステータはオイルによって直接冷却されるため、従来の冷却回路に比べステータの冷却効果を高め、ステータコア全体を大きな偏りなく冷却することができる。またオイルは終端部からハウジング内に吐出されるため、ステータコイルやロータも冷却することができる。このようにハウジングに設けられる冷却回路を油冷式として、ハウジング内でロータやステータコイルを冷却する冷却回路としても機能させたため、従来のように水冷式及び油冷式の冷却回路を備える回転電機に比べ、大型化を抑制することができる。
【０００９】
この回転電機について、前記終端部は、前記ハウジングの内周面のうち該ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側の上方領域であって、該上方領域を２つに区画した左側領域及び右側領域のうち前記ロータの回転方向において手前となる領域に設けられていることが好ましい。
【００１０】
この態様によれば、終端部は上方領域に設けられているため、重力に従って、終端部から吐出されたオイルをステータコイルやロータに散布することができる。また終端部は、左側領域及び右側領域のうちロータの回転方向手前に設けられている。即ちロータが右側領域から左側領域に向かって回転するとき、終端部は右側領域に設けられ、ロータが左側領域から右側領域に向かって回転するとき、終端部は左側領域に設けられる。このため終端部から吐出されたオイルは、ロータの回転に伴い、終端部が設けられた領域と反対側の領域に飛散される。例えば終端部が右側領域に設けられロータが右側領域から左側領域に向かって回転するとき、オイルはまず右側領域に吐出されてステータやロータに散布され、ロータの回転によって左側領域に運ばれて飛散する。従ってオイルを上下方向だけでなく左右方向にも大きな偏りなく拡散させることができる。
【００１１】
この回転電機について、前記流路を前記オイルが流れる方向及び前記ロータの回転方向は逆方向であることが好ましい。
この態様によればオイルが流れる方向及びロータの回転方向は逆方向であるため、吐出方向に拡散するオイルに対し反対方向に回転するロータが衝突する。従ってオイルを周囲に飛散させる拡散性を高くすることができる。
【００１２】
この回転電機について、前記流路を前記オイルが流れる方向及び前記ロータの回転方向は同方向であることが好ましい。
この態様によればオイルが流れる方向及びロータの回転方向は同方向であるため、ロータ回転方向と同じ方向に吐出されるオイルがロータに衝突することによって、特にロータ回転方向に飛散させることができる。
【００１３】
この回転電機について、前記溝部は、前記ステータを隙間嵌め状態で収容することが好ましい。
この態様によれば、溝部の壁部の一部をステータによって構成しつつ、ステータを溝部に隙間嵌め状態で収容させるので、ステータ及び溝部の間に設けられた微小な隙間からもオイルをハウジング内に散布できる。このため、散布されるオイルの偏りを抑制することができる。
【００１４】
この回転電機について、前記溝部の始端部及び前記終端部は、前記ハウジングの内周面のうち該ハウジングの中心軸に対して鉛直方向上側の上方領域であって、該上方領域を２つに区画した左側領域及び右側領域のうち同じ領域に設けられていることが好ましい。
【００１５】
この態様によれば、溝部の始端部及び終端部は、同じ上方領域であって、左側領域及び右側領域のうち同じ領域に設けられているので、冷却流路を流れるオイルによってステータの外周部のうちほぼ全域を冷却することができる。
【００１６】
この回転電機について、前記溝部の始端部は、前記ハウジング内の鉛直方向下方に設けられたオイルパン、及び前記オイルパンから前記オイルを送り出すポンプを有する冷却回路に接続されていることが好ましい。
【００１７】
この態様によれば、溝部の始端部は、ハウジング内の下方に設けられたオイルパン及びポンプを有する冷却回路に接続されているので、オイルは、オイルパン、ポンプ、及び溝部によって構成される冷却流路を循環する。即ち冷却流路を流れるオイルを圧送するためのポンプを別途設けなくてもよい。このため冷却構造の複雑化又は大型化を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係る回転電機の一実施形態であって、該回転電機を備える駆動装置を示す断面図。
【図２】同回転電機が備えるハウジングを示す斜視図。
【図３】図１におけるＡ−Ａ線における回転電機の横断面を模式的に示す図。
【図４】同回転電機のステータ及びハウジングの要部断面を模式的に示す図。
【図５】同回転電機の縦断面を模式的に示す図。
【図６】同回転電機の横断面を模式的に示す図。
【図７】本発明に係る回転電機の変形例であって、その横断面を模式的に示す図。
【図８】（ａ）〜（ｃ）は本発明に係る回転電機の変形例であって、ステータ及びハウジングの横断面を模式的に示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、回転電機を、ハイブリッド車両に搭載されるモータージェネレータに具体化した一実施形態について説明する。該ハイブリッド車両は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等のエンジンと、２次電池から電力供給されるモータージェネレータとを動力源とする。
【００２０】
図１に示すようにハイブリッドシステムの駆動装置１０は、図示しないクラッチ、及びモータユニット１１を備えている。モータユニット１１は、回転電機としてのモータ２０及びオイルポンプ２８を備えている。尚、本実施形態のモータ２０は、電動機及び発電機として機能するが、説明の便宜上単に「モータ」という。また、駆動装置１０は、クラッチ及びモータユニット１１のほかに、エンジン、トランスミッションを備えている。モータ２０は、加速時等に電動機としてエンジン駆動をアシストし、減速時等に発電機として機能して制動力を付与するとともに二次電池を蓄電する。
【００２１】
モータ２０の中心には回転軸２１が設けられ、その一端はエンジン側のフライホイール（図示略）に対し、クラッチによって係脱可能に連結されている。該フライホイールには、エンジンのクランク軸（図示略）が連結されている。回転軸２１にはレリーズフォーク１３及びスライダ１４が連結されている。レリーズフォーク１３及びスライダ１４は、クランク軸及び回転軸２１を接続及び遮断する。
【００２２】
モータ２０の回転軸２１の他端には、トランスミッションの入力軸１５が連結されている。回転軸２１には、エンジン及びモータ２０の少なくとも一方により回転トルクが付与される。
【００２３】
さらにモータユニット１１は、クラッチ及びモータ２０を収容するモータハウジング２２を備えている。モータハウジング２２は略筒状をなし、その内部空間は仕切壁２３によってクラッチ室２５及びモータ室２６に区画されている。クラッチ室２５及びモータ室２６は、回転軸２１の軸方向に沿ってエンジン側から順に配設されている。
【００２４】
仕切壁２３は多段円板状をなし、トランスミッション側へ窪む凹部２３ａと、トランスミッション側に突出した筒状の支持部２３ｂを有している。支持部２３ｂには、ベアリング２７を介してモータ２０の回転軸２１が軸支されている。仕切壁２３のフライホイール側には、凹部２３ａの開口を覆うフロントリテーナ２４が固定される。フロントリテーナ２４には、回転軸２１が遊挿されている。また仕切壁２３及びフロントリテーナ２４によって区画される空間にはオイルポンプ２８が設けられている。オイルポンプ２８はギヤポンプであって、ケース２８ａ内に駆動ギヤ、及び該駆動ギヤと噛合する従動ギヤを収容している（いずれも図示略）。該駆動ギヤはモータ２０の回転軸２１に対してスプライン結合されている。
【００２５】
このオイルポンプ２８には吸入配管２９と図示しないオイルパイプが連結されている。吸入配管２９は、モータハウジング２２の底部に設けられたオイルパン２２ａに接続され、貯留されたオイルをオイルポンプ２８に供給する。またオイルポンプ２８の下流に設けられたオイルパイプは、オイルポンプ２８とモータ室２６側とを接続する。これらのオイルパン２２ａ、吸入配管２９、オイルポンプ２８は冷却回路を構成する。この冷却回路には、オイルクーラー、バルブが適宜設けられる。冷媒として機能するオイルは、ベアリング２７の潤滑、ステータ３０及びロータ３１の冷却を目的として冷却回路内を循環する。
【００２６】
またモータハウジング２２のトランスミッション側の他端には、リアリテーナ３７を介してトランスミッションハウジング４２が連結されている。リアリテーナ３７は、トランスミッションハウジング４２の内側に設けられたトランスミッション室４３とモータ室２６とを区画している。またリアリテーナ３７は円環状をなし、オイルシール部及びベアリング２７を介して、回転軸２１を回転自在に軸支している。
【００２７】
（モータの構成）
次にモータ２０の構成について説明する。モータ２０は、インターロータ型のブラシレスＤＣモータであって、ステータ３０及びロータ３１を有している。ステータ３０は、複数のステータセグメント３０ｓを有している。ステータセグメント３０ｓは、複数の磁性鋼板を積層したステータコア３０ａ及びステータコイル３０ｂを有している。ステータセグメント３０ｓの構成は特に限定されないが、例えばプラスチック等からなるインシュレータ（図示略）にステータコア３０ａを収容し、ステータコイル３０ｂをインシュレータの外側に巻回している。
【００２８】
このステータセグメント３０ｓが互いに連結されることによって、ステータ３０は全体として円環状をなしている。連結されたステータセグメント３０ｓの外周には固定リング３３が嵌合され、各ステータセグメント３０ｓを互いに締結している。また固定リング３３の軸方向における一方の端面には鍔部３３ａが複数箇所に設けられている。鍔部３３ａは、ステータ３０をモータハウジング２２の内周面に固定するために設けられている。本実施形態では鍔部３３ａは断面略Ｌ字状をなし、固定リング３３の壁部から該壁部と同じ方向に延び、途中で外側に向かって屈曲している。この鍔部３３ａをモータハウジング２２にボルト等によって固定することによって、ステータ３０はモータハウジング２２に対して固定される。またステータコイル３０ｂは露出された状態で巻回されている。またステータコイル３０ｂはＵ，Ｖ，Ｗの３相に分別され、各相のコイルはそれぞれ図示しないバッテリに接続されている。
【００２９】
モータハウジング２２の内周面には、溝部３５が凹設されている。この溝部３５には、固定リング３３、又は固定リング３３及びステータコア３０ａの一部が嵌合される。図２に示すように、溝部３５は長尺状に形成され、モータハウジング２２の周方向に沿って延びている。溝部３５は、始端部３５ａ、終端部３５ｂ及びモータハウジング２２の内周面に沿って延びる中間部３５ｃから構成される。モータハウジング２２は、終端部３５ｂが鉛直方向上側に位置する状態でエンジン側及びトランスミッション側に固定されている。尚、「鉛直方向上側」とは、モータハウジング２２の中心軸Ｘ１よりも上方となる位置をいう。
【００３０】
溝部３５の始端部３５ａ及び終端部３５ｂは、モータハウジング２２の内周面のうち、中心軸Ｘ１よりも鉛直方向上側の上方領域ＺＨであって、上方領域ＺＨを鉛直軸Ｙ１を中心に２つに区画した上方右側領域Ｚ１及び上方左側領域Ｚ２にのうち、上方右側領域Ｚ１に配置される。また始端部３５ａは、モータハウジング２２の中心軸Ｘ１と同じ高さ位置、又は中心軸Ｘ１よりも鉛直方向上側であって、終端部３５ｂよりも鉛直方向下側に設けられている。
【００３１】
さらに始端部３５ａはモータハウジング２２の厚み方向に貫通し、両端はモータハウジング２２の外周面及び内周面でそれぞれ開口している。外周面側における開口は、溝部３５の入口であって、図示しないパイプを介してオイルポンプ２８に接続されている。また始端部３５ａのうち内周面側における開口は、中間部３５ｃの底面に設けられている。即ち、溝部３５は、オイルパン２２ａ、オイルポンプ２８等を有する冷却回路の一部を構成している。
【００３２】
中間部３５ｃは、モータハウジング２２の内周面に沿った略Ｃ字状をなしており、短手方向における幅はステータ３０の外周部（固定リング３３）の幅よりも若干大きく形成されている。
【００３３】
図３に示すように、始端部３５ａから終端部３５ｂに向かうオイルの流れ方向は、ロータ３１の回転方向Ｒ１とは逆の方向である。即ちオイルの流れ方向は、図３中時計回り方向であるが、ロータ３１の回転方向Ｒ１は反時計回り方向である。さらに始端部３５ａ及び終端部３５ｂが設けられる上方右側領域Ｚ１は、ロータ３１の回転方向Ｒ１の手前である。
【００３４】
さらに終端部３５ｂの端縁の鉛直軸Ｙ１に対する角度θは、鉛直軸Ｙ１から０°以上９０°未満の角度位置が好ましく、４５°の角度位置が最も好ましい。本実施形態では、終端部３５ｂは、所定の長さを有し、鉛直軸Ｙ１に対して約３０°の位置から４５°まで延びている。
【００３５】
図２に示すように終端部３５ｂは、中間部３５ｃに比較してその幅が拡大されている。終端部３５ｂは、中間部３５ｃとの境界に、幅が徐々に拡大する拡開部３５ｄを有している。図３に示すように、さらに終端部３５ｂは、深さ方向に傾斜するテーパ部３５ｅを有している。テーパ部３５ｅは、終端部３５ｂの長手方向の端縁に向かって溝の深さが小さくなるように形成されている。溝部３５をこのような形状にすることにより、終端部３５ｂの端縁に到達したオイルの飛散方向が広がる。
【００３６】
図３に示すように、溝部３５はステータ３０の外周部が嵌合されることによりオイルが通過する流路３６を構成する。即ち、ステータ３０の外周面が流路３６の壁部の一部を構成する。図４に示すように、中間部３５ｃの幅は固定リング３３の幅よりも若干大きいため、中間部３５ｃ及び固定リング３３の間には、微小な隙間Ｇ１が設けられる。隙間Ｇ１の幅は０．１ｍｍ程度である。この隙間Ｇ１からも僅かながらオイルが漏れて、ステータ３０を伝って流れてステータコア３０ａ及びステータコイル３０ｂを冷却する。
【００３７】
図５に示すように、終端部３５ｂの幅はステータ３０の幅よりも大きく、ステータ３０の外周部の両側には間隙Ｇ２が設けられている。図６に拡大して示すように、この間隙Ｇ２は、中間部３５ｃ及び固定リング３３の間に設けられる隙間Ｇ１よりも大きい。このため冷却流路３４を通過して終端部３５ｂに到達したオイルは、間隙Ｇ２からモータ室２６内に吐出される。間隙Ｇ２から吐出したオイルは、ステータコア３０ａ、ステータコイル３０ｂ及びロータ３１に散布され、それらから熱を奪って冷却する。
【００３８】
図１に示すようにロータ３１は、回転軸２１に支持されたロータ支持部３１ａ、ロータ支持部３１ａに支持された電磁鋼鈑３１ｂ、電磁鋼鈑３１ｂに埋設された永久磁石３１ｃを有している。また電磁鋼鈑３１ｂは、ステータコア３０ａに対してエアギャップを介して対向している。
【００３９】
（動作）
次に本実施形態の回転電機の動作について説明する。回転軸２１がクラッチを介してクランク軸に連結された状態において、加速時等にはモータ２０の回転力が回転軸２１を介してクランク軸に伝達される。回転軸２１の回転によりオイルポンプ２８内が負圧となり、オイルパン２２ａに貯留されたオイルが吸入配管２９を介して吸引され、冷却流路３４に圧送される。
【００４０】
図３に示すように、始端部３５ａから冷却流路３４内に導入されたオイルは、始端部３５ａの出口側開口から中間部３５ｃに導入される。中間部３５ｃに導入されたオイルは、オイルポンプ２８からの圧力により、モータハウジング２２をほぼ一周し終端部３５ｂに到達する。このときオイルとステータ３０とが接触することにより、オイルは、固定リング３３を介してステータコア３０ａの熱を吸収する。また、溝部３５とステータ３０との間の隙間Ｇ１から微量のオイルが漏れ、ステータコア３０ａ、ステータコイル３０ｂ及びロータ３１に散布される。
【００４１】
図５に示すように、終端部３５ｂに到達したオイルは、中心軸Ｘ１に対して斜め上方からモータハウジング内に吐出される。このときオイルは、その流れ方向に沿って吐出されるが、オイルの流れ方向と反対方向に回転するロータ３１に衝突することによって、上下方向だけでなく左右方向に飛散する。このオイルにより、ステータコイル３０ｂ及びロータ３１が冷却される。またロータ３１に付着したオイルの一部は、ロータ３１の回転によって上方右側領域Ｚ１から上方左側領域Ｚ２へ運ばれ、遠心力によって上方左側領域Ｚ２のステータコイル３０ｂ等に飛散する。このため、オイルを左右で大きな偏りなく散布することができるので、ステータ３０及びロータ３１の冷却効率を高めることができる。
【００４２】
ステータ３０及びロータ３１を冷却したオイルは、重力に従ってオイルパン２２ａに落ち、冷却回路を循環する。
以上説明したように、上記実施形態に記載の回転電機によれば、以下に列挙する効果が得られるようになる。
【００４３】
（１）上記実施形態によれば、オイルが通過する冷却流路３４は、その壁部の一部がステータ３０の外周部によって構成されるため、ステータ３０の外周部は冷媒であるオイルに曝される。従ってステータ３０はオイルによって直接冷却されるため、従来の冷却回路に比べステータ３０の冷却効果を高め、ステータコア３０ａ全体を大きな偏りなく冷却することができる。またオイルは、溝部３５の終端部３５ｂからモータハウジング内に吐出されるため、ステータコイル３０ｂやロータ３１も冷却することができる。このようにモータハウジング２２に設けられる冷却回路を油冷式としてロータ３１やステータコイル３０ｂの冷却回路としても機能させたため、従来のように水冷式及び油冷式の冷却回路を備える回転電機に比べ、大型化を抑制することができる。
【００４４】
（２）上記実施形態によれば、溝部３５の終端部３５ｂは上方領域ＺＨに設けられているため、重力に従って、終端部３５ｂから吐出されたオイルをステータコイル３０ｂやロータ３１に散布することができる。また終端部３５ｂは、上方左側領域Ｚ２及び上方右側領域Ｚ１のうちロータ３１の回転方向手前の上方右側領域Ｚ１に設けられている。このため終端部３５ｂから吐出されたオイルは、ロータ３１の回転に伴い、終端部３５ｂが設けられた領域と反対側の上方左側領域Ｚ２に飛散される。従ってオイルを上下方向だけでなく左右方向にも大きな偏りなく拡散させることができる。
【００４５】
（３）上記実施形態によれば、オイルが流れる方向及びロータ３１の回転方向は逆方向であるため、吐出方向に拡散するオイルに対し反対方向に回転するロータ３１が衝突する。従ってオイルを周囲に飛散させる拡散性を高くすることができる。
【００４６】
（４）上記実施形態によれば、溝部３５の壁部の一部をステータ３０によって構成しつつ、ステータ３０を溝部３５に隙間嵌め状態で収容させるので、ステータ３０及び溝部３５の間に設けられた微小な隙間Ｇ１からもオイルをモータハウジング内に散布できる。このため、散布されるオイルの偏りを抑制することができる。
【００４７】
（５）上記実施形態では、溝部３５の始端部３５ａ及び終端部３５ｂを同じ上方右側領域Ｚ１に設けたので、冷却流路３４を流れるオイルによってステータ３０の外周部のうちほぼ全域を冷却することができる。このためステータ３０の冷却効率を高めることができる。
【００４８】
（６）上記実施形態では、溝部３５の始端部３５ａは、オイルパン２２ａ、及びオイルパン２２ａからオイルを送り出すオイルポンプ２８を有する冷却回路に接続されている。このため、オイルは、オイルパン２２ａ、オイルポンプ２８、及び溝部３５によって構成される冷却流路３４を循環する。即ち冷却流路３４を流れるオイルを圧送するためのポンプを別途設けなくてもよい。このため冷却構造の複雑化又は大型化を抑制することができる。
【００４９】
尚、上記実施形態は、以下のように適宜変更して実施することもできる。
・ステータ３０は、溝部３５にしまり嵌め状態又はシール材で固定してもよい。この場合、モータハウジング２２を熱膨張させる等してステータ３０を挿入したのち、冷却してステータ３０をしまり嵌め状態で固定するか、樹脂等によってステータ３０及び溝部３５の隙間を埋めてもよい。
【００５０】
・図７に示すように、オイルの流れ方向とロータ３１の回転方向と同じ方向としてもよい。この場合、溝部３５の構成は上記実施形態と同様でもよいが、始端部３５ａ及び終端部３５ｂを、ロータ３１の回転方向の手前側である上方左側領域Ｚ２に設けることが好ましい。始端部３５ａ及び終端部３５ｂを上方左側領域Ｚ２に設けることによって、ロータ３１の回転に伴い、オイルを上方左側領域Ｚ２から上方右側領域Ｚ１へ拡散させることができる。
【００５１】
・上記実施形態では始端部３５ａ及び終端部３５ｂは上方右側領域Ｚ１に設けたが、互いに異なる領域に配置することも可能である。図８（ａ）に示すように、始端部３５ａを鉛直方向下側の下方右側領域Ｚ３に設けてもよい。この場合でも、ステータ３０の外周部における２７０°以上を冷却することができる。また図８（ｂ）に示すように、始端部３５ａを鉛直軸Ｙ１の下方に配置してもよい。この場合には、上記実施形態よりも冷却効果は低下するものの、図中左半分に配置されたステータ３０を冷却流路３４を流れるオイルによって冷却し、右半分に配置されたステータ３０を終端部３５ｂから吐出するオイルによって冷却することができる。さらに図８(ｃ)に示すように、終端部３５ｂを鉛直方向において真上に配置してもよい。尚、図８（ａ）〜図８（ｃ）は全てロータ３１の回転方向が上記実施形態と同じ方向である。ロータ３１の回転方向が逆に変更されたときは、終端部３５ｂの位置は上方左側に変更される。
【００５２】
・上記実施形態では、回転電機をハイブリッド自動車に搭載されるモータジェネレータに具体化したが、単なる発電機又は電動機に具体化してもよい。また車両の動力源ではなく、他の装置の駆動源として用いられてもよい。
【符号の説明】
【００５３】
２０…回転電機としてのモータ、２２…ハウジングとしてのモータハウジング、２２ａ…オイルパン、３０…ステータ、３１…ロータ、３４…冷却流路、Ｒ１…回転方向、Ｘ１…中心軸、Ｚ１…上方右側領域、Ｚ２…上方左側領域、ＺＨ…上方領域、ＺＬ…下方領域、３５…溝部、３５ａ…始端部、３５ｂ…終端部、３６…流路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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