(57)【要約】【課題】細骨材の選定時におけるコンクリートの試験練りなどの労力を軽減する。【解決手段】コンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量と、施工性の指標とした試作漏斗流下時間とを、細骨材の特定物性値の混合比率による加重平均値を説明変数とする重回帰式により推定する、単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法。【選択図】図１
2014206384.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量と、施工性の指標とした試作漏斗流下時間とを、細骨材の特定物性値の混合比率による加重平均値を説明変数とする重回帰式により推定する、単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法。
【請求項２】
以下の式（１）によって前記単位水量を推定する、請求項１に記載の推定方法。
（推定単位水量）＝ａ×α１＋ｂ×α２＋ｃ×α３＋ｄ×α４＋ｅ×α５＋ｆ×α６＋ｇ×α７＋ｈ・・・（１）
α１：実積率（％）
α２：粗粒率
α３：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
α４：微粒分量（％）
α５：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α６：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α７：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ａ：−３．００〜−５．００
係数ｂ：−１４０．００〜−１５０．００
係数ｃ：−１６０．００〜−１７０．００
係数ｄ：１．００〜２．００
係数ｅ：−２．００〜−４．００
係数ｆ：−１．００〜−３．００
係数ｇ：−１．００〜−２．００
係数ｈ：１６００．００〜１８００．００
【請求項３】
上記式（１）が以下の式（１−１）である、請求項２に記載の推定方法。
（推定単位水量）＝−４．０９×α１−１４５．３６×α２−１６７．７８×α３＋１．１２×α４−３．２１×α５−２．３９×α６−１．７０×α７＋１７１７．４５・・・（１−１）
【請求項４】
以下の式（２）によって前記試作漏斗流下時間を推定する、請求項１に記載の推定方法。
（推定試作漏斗流下時間）＝ｐ×β１＋ｑ×β２＋ｒ×β３＋ｓ×β４＋ｔ×β５＋ｕ・・・（２）
β１：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
β２：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β３：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β４：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β５：０．１５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ｐ：１０．００〜１２．００
係数ｑ：−０．０５０〜−０．１５０
係数ｒ：−０．０４０〜−０．１００
係数ｓ：０．０４０〜０．１００
係数ｔ：−０．０５０〜−０．２００
係数ｕ：−１４．００〜−１７．００
【請求項５】
上記式（２）が以下の式（２−１）である、請求項４に記載の推定方法。
（推定試作漏斗流下時間）＝１１．５９×β１−０．１０３×β２−０．０８１７×β３＋０．０８１７×β４−０．１５０×β５−１５．７・・・（２−１）
【請求項６】
請求項２又は３に記載の推定方法によって推定された前記推定単位水量、及び請求項４又は５に記載の推定方法によって推定された前記推定試作漏斗流下時間に基づき、コンクリート用細骨材の最適混合比率を推定する、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法、並びにそのための単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、天然骨材の枯渇や採取規制などにより、コンクリート用細骨材は、単味の使用では所要の粒度などが得られず、数種類の細骨材を混合使用する場合が増加している。このため、生コン工場での細骨材の選定時には、これまで以上に時間と労力の負担が増す可能性がある。
【０００３】
こうした、細骨材の選定時には、候補となる多数の細骨材の混合割合を変えて、コンクリートを練混ぜ、目視や、スコップによるハンドリング性、またスランプ板等の振動による材料分離抵抗性等によって、施工性を含めたコンクリートの性能を確認しながら多くの作業を行うのが一般的である。
【０００４】
これに対し、このような多くの作業を行わずとも、所要のコンクリートのワーカビリティーが得られる方法も提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−３２９５６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述のような方法を行おうとすると、試験練りの事前に細骨材と水との混合物について保水性の評価を行うなど、ＪＩＳで定められた試験以外の作業が追加で必要であり、さらに、それだけではコンクリートの施工性の評価は困難であった。生コン工場での細骨材の選定時には、依然として多くの種類の候補を用いてコンクリートの試験練りにより最適混合比率を見極めることが必要であり、限られた人員で膨大な量の試験練りを行うことも必要であることから、多くの時間および労力が発生するという問題がある。
【０００７】
そこで、上記課題を解決するために、本発明は、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法、並びにそのための単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記目的を達成するため、種々の検討を行った。その結果、事前にコンクリートの性質が優れると予測される単位水量と試作漏斗流下時間の範囲を絞り込むことで、適正骨材混合比率決定のための試験練りの軽減が図れることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち、本願発明は、コンクリートのコンシステンシー（スランプ発現性）の指標とした単位水量と、施工性の指標とした試作漏斗流下時間とを、細骨材の特定物性値の混合比率による加重平均値を説明変数とする重回帰式により推定する、単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法を提供する。
【００１０】
上記本願発明の推定方法においては、以下の式（１）によって単位水量を推定することが好ましい。式（１）を用いることによって、高い精度で単位水量を推定できる。
（推定単位水量）＝ａ×α１＋ｂ×α２＋ｃ×α３＋ｄ×α４＋ｅ×α５＋ｆ×α６＋ｇ×α７＋ｈ・・・（１）
α１：実積率（％）
α２：粗粒率
α３：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
α４：微粒分量（％）
α５：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α６：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α７：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ａ：−３．００〜−５．００
係数ｂ：−１４０．００〜−１５０．００
係数ｃ：−１６０．００〜−１７０．００
係数ｄ：１．００〜２．００
係数ｅ：−２．００〜−４．００
係数ｆ：−１．００〜−３．００
係数ｇ：−１．００〜−２．００
係数ｈ：１６００．００〜１８００．００
【００１１】
上記式（１）は以下の式（１−１）であることがより好ましい。式（１−１）を用いることによって、より高い精度で単位水量を推定できる。
（推定単位水量）＝−４．０９×α１−１４５．３６×α２−１６７．７８×α３＋１．１２×α４−３．２１×α５−２．３９×α６−１．７０×α７＋１７１７．４５・・・（１−１）
【００１２】
上記本願発明の推定方法においては、以下の式（２）によって試作漏斗流下時間を推定することが好ましい。式（２）を用いることによって、高い精度で試作漏斗流下時間を推定できる。
（推定試作漏斗流下時間）＝ｐ×β１＋ｑ×β２＋ｒ×β３＋ｓ×β４＋ｔ×β５＋ｕ・・・（２）
β１：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
β２：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β３：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β４：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β５：０．１５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ｐ：１０．００〜１２．００
係数ｑ：−０．０５０〜−０．１５０
係数ｒ：−０．０４０〜−０．１００
係数ｓ：０．０４０〜０．１００
係数ｔ：−０．０５０〜−０．２００
係数ｕ：−１４．００〜−１７．００
【００１３】
上記式（２）は以下の式（２−１）であることがより好ましい。式（２−１）を用いることによって、より高い精度で試作漏斗流下時間を推定できる。
（推定試作漏斗流下時間）＝１１．５９×β１−０．１０３×β２−０．０８１７×β３＋０．０８１７×β４−０．１５０×β５−１５．７・・・（２−１）
【００１４】
また、本願発明においては、上記式（１）又は式（１−１）によって推定された推定単位水量、及び上記式（２）又は式（２−１）によって推定された推定試作漏斗流下時間に基づき、コンクリート用細骨材の最適混合比率を推定する、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法を提供する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、細骨材の選定時におけるコンクリートの試験練りなどの労力を軽減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係る推定式（１−１）を得るために用いたスランプフローと単位水量の関係を表すグラフである。
【図２】本発明の実施形態に係る推定式（２−１）を得るために用いたスランプフローと試作漏斗流下時間の関係を表すグラフである。
【図３】本発明の実施形態に係る推定式（１−１）を用いた単位水量の推定値と実測値との関係を表すグラフである。
【図４】本発明の実施形態に係る推定式（２−１）を用いた試作漏斗流下時間の推定値と実測値との関係を表すグラフである。
【図５】最適細骨材混合比率の推定方法として、単位水量と試作漏斗流下時間とのコンクリート性状に対する適正範囲を表すグラフである。
【図６】コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法のフローの一例を示す図である。
【図７】本発明の実施形態に係る推定式（１−１）及び（２−１）を用いて単位水量と試作漏斗流下時間の推定値と実測値及び最適細骨材混合比率の推定方法の検証を示した一例である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法、並びに、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法の好適な実施形態について説明するが、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１８】
本実施形態の単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法は、コンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量と、施工性の指標とした試作漏斗流下時間とを、混合細骨材の特定物性値の加重平均値を説明変数とする重回帰式により推定する。
【００１９】
また、本実施形態のコンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法においては、上記推定方法によって推定された推定単位水量及び推定試作漏斗流下時間に基づき、コンクリート用細骨材の最適混合比率を推定する。
【００２０】
本実施形態においては、例えば、細骨材の物性試験から特定物性値の加重平均を得る第１の工程と、第１の工程において得た特定物性値の加重平均値から、コンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量と施工性の指標とした試作漏斗流下時間を推定する第２の工程と、第２の工程で推定された単位水量と試作漏斗流下時間の関係からコンクリートの性質に優れる細骨材の最適混合比率の範囲を推定する第３の工程、を有する推定方法であってもよい。
【００２１】
本実施形態においては、ＪＩＳに定められた試験方法に従って、例えば細骨材の混合質量割合（混合比率）を５％刻みで変えた場合の特定物性値の加重平均値を算出する。
【００２２】
次に、上記で算出した細骨材の各種物性値から、コンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量の推定値を下記式（１）から算出する。
（推定単位水量）＝ａ×α１＋ｂ×α２＋ｃ×α３＋ｄ×α４＋ｅ×α５＋ｆ×α６＋ｇ×α７＋ｈ・・・（１）
【００２３】
ここで、上記式（１）においては、
α１：実積率（％）
α２：粗粒率
α３：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
α４：微粒分量（％）
α５：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α６：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
α７：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ａ：−３．００〜−５．００
係数ｂ：−１４０．００〜−１５０．００
係数ｃ：−１６０．００〜−１７０．００
係数ｄ：１．００〜２．００
係数ｅ：−２．００〜−４．００
係数ｆ：−１．００〜−３．００
係数ｇ：−１．００〜−２．００
係数ｈ：１６００．００〜１８００．００
を表す。
【００２４】
上記式（１）において、係数ａは−３．２０〜−４．８０であることが好ましく、−３．４０〜−４．６０であることがより好ましく、−３．６０〜−４．４０であることがさらに好ましい。係数ｂは−１４１．００〜−１４９．００であることが好ましく、−１４２．００〜−１４８．００であることが好ましく、−１４３．００〜−１４７．００であることがさらに好ましい。係数ｃは−１６１．００〜−１６９．００であることが好ましく、−１６２．００〜−１６９．００であることがより好ましく、−１６３．００〜−１６９．００であることがさらに好ましい。係数ｄは１．００〜１．９０であることが好ましく、１．００〜１．８０であることがより好ましく、１．００〜１．７０であることがさらに好ましい。係数ｅは−２．２０〜−３．８０であることが好ましく、−２．４０〜−３．６０であることがより好ましく、−２．６０〜−３．４０であることがさらに好ましい。係数ｆは−１．２０〜−２．８０であることが好ましく、−１．４０〜−２．６０であることがより好ましく、−１．６０〜−２．６０であることがさらに好ましい。係数ｇは−１．１０〜−１．９０であることが好ましく、−１．２０〜−１．８０であることがより好ましく、−１．３０〜−１．８０であることがさらに好ましい。係数ｈは１６２０．００〜１７８０．００であることが好ましく、１６４０．００〜１７６０．００であることがより好ましく、１６６０．００〜１７４０．００であることがさらに好ましい。
【００２５】
上記式（１）は以下の式（１−１）であることがより好ましい。式（１−１）を用いることによって、より高い精度で単位水量を推定できる。
（推定単位水量）＝−４．０９×α１−１４５．３６×α２−１６７．７８×α３＋１．１２×α４−３．２１×α５−２．３９×α６−１．７０×α７＋１７１７．４５・・・（１−１）
【００２６】
続いて、上記で算出した細骨材の各種物性値から、コンクリートの施工性の指標とした試作漏斗流下時間の推定値を下記式（２）から算出する。
（推定試作漏斗流下時間）＝ｐ×β１＋ｑ×β２＋ｒ×β３＋ｓ×β４＋ｔ×β５＋ｕ・・・（２）
【００２７】
ここで、上記式（２）においては、
β１：表乾密度（ｇ／ｃｍ３）
β２：２．５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β３：０．６ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β４：０．３ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
β５：０．１５ｍｍふるいを通過する質量分率（％）
係数ｐ：１０．００〜１２．００
係数ｑ：−０．０５０〜−０．１５０
係数ｒ：−０．０４０〜−０．１００
係数ｓ：０．０４０〜０．１００
係数ｔ：−０．０５０〜−０．２００
係数ｕ：−１４．００〜−１７．００
を表す。
【００２８】
上記式（２）において、係数ｐは１０．２０〜１１．８０であることが好ましく、１０．４０〜１１．８０であることがより好ましく、１０．６０〜１１．８０であることがさらに好ましい。係数ｑは−０．０６０〜−０．１４０であることが好ましく、−０．０７０〜−０．１３０であることがより好ましく、−０．０８０〜−０．１２０であることがさらに好ましい。係数ｒは−０．０５０〜−０．０９０であることが好ましく、−０．０６０〜−０．０９０であることがより好ましく、−０．０７０〜−０．０９０であることがさらに好ましい。係数ｓは０．０５０〜０．０９０であることが好ましく、０．０６０〜０．０９０であることがより好ましく、０．０７０〜０．０９０であることがさらに好ましい。係数ｔは−０．０６０〜−０．１９０であることが好ましく、−０．０７０〜−０．１８０であることがより好ましく、−０．０８０〜−０．１７０であることがさらに好ましい。係数ｕは−１４．３０〜−１６．７０であることが好ましく、−１４．６０〜−１６．４０であることがより好ましく、−１４．９０〜−１６．１０であることがさらに好ましい。
【００２９】
上記式（２）は以下の式（２−１）であることがより好ましい。式（２−１）を用いることによって、より高い精度で試作漏斗流下時間を推定できる。
（推定試作漏斗流下時間）＝１１．５９×β１−０．１０３×β２−０．０８１７×β３＋０．０８１７×β４−０．１５０×β５−１５．７・・・（２−１）
【００３０】
本実施形態において、上述の単位水量及び試作漏斗流下時間の推定式（１）、（１−１）、式（２）、（２−１）の使用にあたっては、細骨材の各種物性値を以下の範囲での適用に限定することが好ましい。
表乾密度：２．５６〜２．８３（ｇ／ｃｍ３）
微粒分量：０．０〜１６．２（％）
実積率：５７．９〜７３．０（％）
粗粒率：１．５４〜３．１４
２．５ｍｍふるいを通過する質量分率：８３〜９９（％）
０．６ｍｍふるいを通過する質量分率：２４〜８９（％）
０．３ｍｍふるいを通過する質量分率：１０〜５５（％）
０．１５ｍｍふるいを通過する質量分率：２〜１５（％）
【００３１】
上記で用いた細骨材の各種物性値は、ＪＩＳ  Ａ  １１０９「細骨材の密度及び吸水率試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  １１０３「骨材の微粒分量試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  ５００５「コンクリート用砕石及び砕砂」、ＪＩＳ  Ａ  １１０４「骨材の単位容積質量及び実積率試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  １１０２「骨材のふるい分け試験方法」に基づいて求められる値である。
【００３２】
上記のとおり求めた推定単位水量と、推定試作漏斗流下時間とを関係を例えば関係図を作成することによって、コンクリートの性質に優れる細骨材の最適混合比率が存在する領域を推定することが好ましい。例えば、上記により求めた推定単位水量が１９０ｋｇ／ｍ３以下、推定試作漏斗流下時間が３秒以内になる領域に、コンクリートの性質に優れる細骨材の最適混合比率が存在すると推定することができる（図６参照）。
【００３３】
以上のように、本実施形態においては、細骨材の特定物性値の加重平均値からコンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量の推定値及びコンクリートの施工性の指標とした試作漏斗流下時間の推定値を算出する。従来の生コン工場での細骨材の選定時には、膨大な量の試験練りを行う必要があり、多くの時間および労力が発生してきたが、本実施形態のコンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法並びにそのための単位水量及び試作漏斗流下時間の推定方法によれば、事前にコンクリートの性質が優れると予測される単位水量と試作漏斗流下時間の範囲を絞り込むことで、適正骨材混合比率決定のための試験練りの軽減を図ることが可能となる。
【実施例】
【００３４】
以下、実施例１〜３８並びに図１〜７に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００３５】
［１］使用材料
フレッシュコンクリートを製造するために、以下の材料を用いて混合を行った。
（１）セメント
普通ポルトランドセメント（宇部興産株式会社製、密度３．１６ｇ／ｃｍ３）
（２）骨材
（２．１）細骨材
表１に示す細骨材を使用した。各物性試験は、ＪＩＳ  Ａ  １１０９「細骨材の密度及び吸水率試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  １１０３「骨材の微粒分量試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  ５００５「コンクリート用砕石及び砕砂」、ＪＩＳ  Ａ  １１０４「骨材の単位容積質量及び実積率試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  １１０２「骨材のふるい分け試験方法」に準じて行った。
（２．２）粗骨材
硬質砂岩砕石２０１０（表乾密度：２．６６ｇ／ｃｍ３、吸水率：０．５％）
硬質砂岩砕石１５０５（表乾密度：２．６６ｇ／ｃｍ３、吸水率：０．５％）
（３）化学混和剤
ＡＥ減水剤（ヴィンソル８０Ｓ：山宗化学社製）
（４）練混ぜ水
上水道水
【００３６】
【表１】
2014206384.tif 000003
【００３７】
［２］フレッシュコンクリートの調整
上記のセメント、細骨材及び粗骨材を水平二軸形強制練りミキサ内に投入し、１０秒間攪拌混合した後、上記の混和剤と上水道水を混合した練混ぜ水を当該ミキサ内にさらに投入し、９０秒間攪拌することによって、フレッシュコンクリートを製造した。
【００３８】
フレッシュコンクリートの配合は、一般的な建築用配合（水セメント比：５５．０％、粗骨材かさ容積：５７０Ｌ／ｍ３、ＡＥ減水剤量：セメント量×０．５％）とした。
【００３９】
表２に示す細骨材の組み合わせおよび混合比率について、スランプ約１９ｃｍ（スランプフロー３２０ｍｍ）を中心に単位水量の水準を数点変え、コンクリートのスランプ（スランプフロー）および施工性を定量的に求めるため、試作漏斗（上面径：２３０ｍｍ、下面開口部：φ１００ｍｍ、高さ：４２０ｍｍ、容積：１０Ｌ）を用いて測定した。結果を図１及び２に示す。
【００４０】
【表２】
2014206384.tif 000004
【００４１】
スランプおよびスランプフローの測定は、ＪＩＳ  Ａ  １１０１「コンクリートのスランプ試験方法」、ＪＩＳ  Ａ  １１５０「コンクリートのスランプフロー試験方法」に準じて行った。空気量の測定は、ＪＩＳ  Ａ  １１２８「フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法（空気室圧力方法）」に準じて行った。
【００４２】
コンクリートのコンシステンシー（スランプ発現性）は、細骨材単体の物性値の混合比率による加重平均値（実積率：α１、粗粒率：α２、表乾密度：α３、微粒分量：α４、２．５ｍｍふるいを通過する質量分率：α５、０．６ｍｍふるいを通過する質量分率：α６、０．３ｍｍふるいを通過する質量分率：α７）を説明変数とし、図１で求めた同一スランプフロー３２０ｍｍにおける単位水量を被説明変数として、重回帰分析し、単位水量の推定式における係数を下記推定式（１−１）のとおり設定した。また、図３に、下記式（１−１）を用いたコンクリートの単位水量の推定値及び実測値の相関係数を示す。
（推定単位水量）＝−４．０９×α１−１４５．３６×α２−１６７．７８×α３＋１．１２×α４−３．２１×α５−２．３９×α６−１．７０×α７＋１７１７．４５・・・（１−１）
【００４３】
続いて、コンクリートの施工性は、細骨材単体の物性値の混合比率による加重平均値（表乾密度：β１、２．５ｍｍふるいを通過する質量分率：β２、０．６ｍｍふるいを通過する質量分率：β３、０．３ｍｍふるいを通過する質量分率：β４、０．１５ｍｍふるいを通過する質量分率：β５）を説明変数とし、図２で求めた同一スランプフロー３２０ｍｍにおける試作漏斗流下時間を被説明変数として、重回帰分析し、試作漏斗流下時間の推定式における係数を下記推定式（２−１）のとおり設定した。また、図４に、下記式（２−１）を用いたコンクリートの試作漏斗流下時間の推定値及び実測値の相関係数を示す。
（推定試作漏斗流下時間）＝１１．５９×β１−０．１０３×β２−０．０８１７×β３＋０．０８１７×β４−０．１５０×β５−１５．７・・・（２−１）
【００４４】
図３及び４に示すように、コンクリートの単位水量及び試作漏斗流下時間の推定式を用いることで、細骨材単体の物性値の混合比率による加重平均値からコンクリートの単位水量及び試作漏斗流下時間を精度良く推定できることが確認された。
【００４５】
良好なコンクリートのフレッシュ性状が得られる細骨材の混合比率を求めるため、単位水量と施工性を示す試作漏斗流下時間の最適な範囲を設定した。本実施例の粗骨材、表１に示す山砂Ａ、砂岩Ｂ、砂岩Ｃの３種類の細骨材を使用したサンプルにおけるスランプ１９ｃｍの場合の単位水量及び試作漏斗流下時間は、それぞれ１９０ｋｇ／ｍ３及び２．６秒であった。これにより、施工性が良好な範囲の試作漏斗流下時間としては、四捨五入した「３秒以下」とした。３種類の細骨材（山砂Ａ、砂岩Ｄ、石灰Ｃ）の混合比率を５％刻みで変え、推定式（１−１）及び（２−１）から求めた単位水量と試作漏斗流下時間の関係図を図５に示す。これらによると、最適な細骨材混合比率が存在する領域は図中の網掛け部と推定されるところ、山砂Ａ：砂岩Ｄ：石灰Ｃ＝２０：５０：３０であるサンプル１は図中の●印に位置付けられ、上記領域に存在することが確認できた。なお、この混合比率（上記サンプル１）のコンクリートと、網掛範囲内での任意の確認点★印（山砂Ａ：砂岩Ｄ：石灰Ｃ＝４０：１０：５０であるサンプル２）についてスランプ（スランプフロー）と試作漏斗流下時間を測定した。実測のスランプ値はサンプル１（●印）：１８．２ｃｍ、サンプル２（★印）：１８．４ｃｍとなり、いずれも設定値の１９ｃｍとほぼ同等となった。またサンプル２は、サンプル１よりもスランプフローが大きく（サンプル１：２９８ｍｍ×２８０ｍｍ、サンプル２：３１０ｍｍ×２９６ｍｍ）、試作漏斗流下時間も０．６秒（サンプル１：２．９秒、サンプル２：２．３秒）ほど速くなり、コンクリートのフレッシュ性状は、サンプル２の混合比率の場合の方が、サンプル１の混合比率の場合よりも優れることを確認した。
【００４６】
コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法のフローの一例を、図６に示す。
【００４７】
また、本実施例で用いられていない細骨材（兵庫県産流紋岩砕砂、福岡県産石灰岩砕砂）を用い、コンクリート用細骨材の最適混合比率の推定方法（例えば図６で示すフロー）の検証を行った。推定単位水量と推定漏斗流下時間の関係を図７に示す。細骨材の混合比率が、兵庫県産流紋岩砕砂：福岡県産石灰岩砕砂＝６０：４０の場合（サンプル３）は図７の●印、兵庫県産流紋岩砕砂：福岡県産石灰岩砕砂＝８０：２０の場合（サンプル４）は図７の▲印、兵庫県産流紋岩砕砂：福岡県産石灰岩砕砂＝４０：６０の場合（サンプル５）は図７の■印に位置付けられ、いずれも最適な細骨材混合比率が存在する領域内にあることが確認された。また、これらの実測のスランプ値はいずれも設定値の１９ｃｍ程度（サンプル３（●印）：１８．４ｃｍ、サンプル４（▲印）：１９．４ｃｍ、サンプル５（■印）：１９．０ｃｍ）となった。さらに、漏斗流下時間の推定値（サンプル３（●印）：２．０秒、サンプル４（▲印）：１．８秒、サンプル５（■印）：２．１秒）と実測値（サンプル３（●印）：２．１秒、サンプル４（▲印）：２．１秒、サンプル５（■印）：２．２秒）もほぼ一致することが確認できた。
【００４８】
［３］評価結果
図３及び４に示すように、本実施例１〜３８に係るコンクリートのコンシステンシーの指標とした単位水量と施工性の指標とした試作漏斗流下時間は、混合細骨材の特定物性値の加重平均値を説明変数とする重回帰式により推定できることが確認された。
【００４９】
また、上記により求めた推定単位水量が１９０ｋｇ／ｍ３以下、推定試作漏斗流下時間が３秒以内になる領域に、コンクリートの性質に優れる細骨材の最適混合比率が存在することも推定され、事前に範囲を絞り込むことによって混合比率決定のための試験練りの軽減が図れることが期待された。
【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図１】
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【図２】
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【図５】
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【図７】
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