(57)【要約】【課題】損失の少ない効率的な高速回転を行うこと。【解決手段】実施形態に係る回転電機は、ロータ（回転子）と、ステータ（固定子）とを備える。上記ロータは、永久磁石が装着される。上記ステータは、上記ロータとギャップを介して対向配置されるとともに、上記ロータ側に開口され、内部に高圧巻線を装着するオープンスロットを有する。上記ギャップは、上記高圧巻線が励磁されて上記ロータが高速回転した場合の表面損分を含む損失の合計値が、目標損失に対応した閾値以下となるギャップ長を有する。【選択図】図４
2014204614.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
永久磁石が装着された回転子と、
前記回転子とギャップを介して対向配置されるとともに、前記回転子側に開口され、内部に高圧巻線を装着するオープンスロットを有する固定子と
を備え、
前記ギャップは、
前記高圧巻線が励磁されて前記回転子が高速回転した場合の表面損分を含む損失の合計値が、目標損失に対応した閾値以下となるギャップ長を有すること
を特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記高速回転における回転速度は、５００ｒｐｍ以上であること
を特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記閾値は、
前記合計値がとりうる最小値の１０１．５％以下の値であること
を特徴とする請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記閾値は、
前記合計値がとりうる最小値の１０３％以下の値であること
を特徴とする請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項５】
前記固定子の内径に対する前記ギャップ長の比率は、０．５５％以上かつ１％以下であること
を特徴とする請求項３に記載の回転電機。
【請求項６】
前記固定子の内径に対する前記ギャップ長の比率は、０．５％以上かつ１．１％以下であること
を特徴とする請求項４に記載の回転電機。
【請求項７】
定格出力が５００ｋｗ以上かつ５０００ｋｗ以下である場合に、前記比率は、０．９％以下であること
を特徴とする請求項５または６に記載の回転電機。
【請求項８】
前記高圧巻線は、
毎極毎相のスロット数が分数となる分数スロット巻で前記オープンスロットに装着されること
を特徴とする請求項１〜７のいずれか一つに記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の実施形態は、回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、永久磁石の装着された回転子を有する回転電機が、一般産業用などで広く用いられている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
具体的には、特許文献１の回転電機は、積層された回転子コアに永久磁石を埋設してなる回転子と、かかる回転子に空隙（以下、「ギャップ」と記載する）を介して同心的に配置された固定子とを備える。
【０００４】
かかる固定子は、その内周に、開口部の周方向幅が内部の周方向幅よりも小さいセミクローズ型の巻線スロット（以下、「セミクローズスロット」と記載する）を有する。このセミクローズスロットには、一般に低圧巻線が装着される。
【０００５】
これに対し、固定子には、その内周に、開口部の周方向幅が内部の周方向幅と同等であるオープン型の巻線スロット（以下、「オープンスロット」と記載する）が形成される場合もある。このオープンスロットには、低圧巻線および高圧巻線が装着される。
【０００６】
なお、スロットの開口部の周方向幅が大きくなるとこれに比例して表面損も増加することから、オープンスロットを有する固定子の場合、低速回転用途に用いられる場合が多い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−０２８８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、近年では、上述の永久磁石を有する回転子とオープンスロットを有する固定子とを組み合わせて高速回転用途とするニーズもある。かかるニーズに応えようとすれば、上述の従来技術には、損失の少ない効率的な高速回転を行うという点でさらなる改善の余地がある。
【０００９】
具体的には、従来の回転電機の場合、上述のギャップの幅（ギャップ長）をできるだけ小さくとって永久磁石の使用量を抑えることが好ましいが、ギャップ長が小さくなればギャップ磁束密度が高まるため、表面損を増加させてしまう。また、これに上述のオープンスロットが組み合わされば、表面損はさらに増加しやすくなる。
【００１０】
すなわち、永久磁石を有する回転子とオープンスロットを有する固定子との組み合わせは、きわめて表面損の影響を受けやすいと言える。そして、表面損が増加すれば回転子を加熱させるため、熱による減磁の影響を受けやすくなり、ギャップ長を小さくしても永久磁石の使用量を抑えられない。
【００１１】
この点、ギャップ長を大きくすることで表面損を減少させることはできるが、やはり永久磁石の使用量を抑えられないうえに、表面損や鉄損、銅損といった損失の合計値（以下、「トータル損失」と記載する）の増加を招いてしまう。
【００１２】
実施形態の一態様は、上記に鑑みてなされたものであって、損失の少ない効率的な高速回転を行うことができる回転電機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
実施形態の一態様に係る回転電機は、回転子と、固定子とを備える。前記回転子は、永久磁石が装着される。前記固定子は、前記回転子とギャップを介して対向配置されるとともに、前記回転子側に開口され、内部に高圧巻線を装着するオープンスロットを有する。前記ギャップは、前記高圧巻線が励磁されて前記回転子が高速回転した場合の表面損分を含む損失の合計値が、目標損失に対応した閾値以下となるギャップ長を有する。
【発明の効果】
【００１４】
実施形態の一態様によれば、損失の少ない効率的な高速回転を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、実施形態に係る回転電機の構成の概略を示す図である。
【図２】図２は、実施形態に係る回転電機の基本的な内部構造を示す斜視模式図である。
【図３Ａ】図３Ａは、図２のＡ−Ａ’線略断面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、表面損に係る関係式を示す図である。
【図４】図４は、ギャップ長の変化にともなう各損失の変化を示すグラフである。
【図５】図５は、ギャップ長の変化にともなう表面損分を除く各損失の変化を示すグラフである。
【図６】図６は、異なる閾値である場合の例を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して、本願の開示する回転電機の実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１７】
また、以下では、実施形態に係る回転電機については、符号「１０」を付す。また、以下では、回転電機１０が、電動機（モータ）であるものとして説明するが、発電機であってもよい。
【００１８】
まず、実施形態に係る回転電機１０の構成の概略について、図１を用いて説明する。図１は、実施形態に係る回転電機１０の構成の概略を示す図である。なお、図１では、「回転電機」を、「電圧」、「スロット形状」および「回転」の３つのカテゴリを用いて分類している。そして、図中、実線で結ばれた要素の組み合わせが、本実施形態に係る回転電機１０の構成の概略を示すものとする。
【００１９】
図１に示すように、一般に「回転電機」は、まず「電圧」が「低圧」か「高圧」かで分類することができる。なお、「電圧」は、たとえば定格電圧である。ここで、「低圧」は、６００Ｖ（ボルト）以下であるものとした場合、「高圧」は、「６００Ｖより大」となる。
【００２０】
また、「回転電機」は、「スロット形状」が「セミクローズ」か「オープン」かで分類することができる。「セミクローズ」スロットには、一般に低圧巻線が装着される。なお、ここで低圧巻線は、複数の「セミクローズ」スロットを跨いで各相の巻線が離間して収納されるように巻回される「分布巻」と呼ばれる巻線方式で装着される。
【００２１】
これに対し、「オープン」スロットには、低圧巻線および高圧巻線が装着される。かかる「オープン」スロットには、隣接するスロット同士に巻線が集中して巻回される「集中巻」と呼ばれる巻線方式等を用いて巻線が装着される。
【００２２】
また、「回転電機」は、「回転」が「高速回転」か「低速回転」かで分類することができる。ここで、「低速回転」は、回転速度が「５００ｒｐｍ（rotation  per  minute）より小」であるものとした場合、「高速回転」は、回転速度が「５００ｒｐｍ以上」となる。
【００２３】
すなわち、図１に示すように、実施形態に係る回転電機１０は、電圧が「高圧」であり、かかる「高圧」の巻線が「オープン」スロットに装着された「高速回転」用途の電動機である。本実施形態では、回転電機１０の巻線方式は、分布巻としている。
【００２４】
次に、実施形態に係る回転電機１０の基本的な内部構造について、図２を用いて説明する。図２は、実施形態に係る回転電機１０の基本的な内部構造を示す斜視模式図である。
【００２５】
なお、図２には、説明を分かりやすくするために、鉛直上向きを正方向とするＺ軸を含む３次元の直交座標系を図示している。かかる直交座標系は、以下の説明に用いる他の図面においても示す場合がある。
【００２６】
また、以下では、複数個で構成される構成要素については、複数個のうちの一部にのみ符号を付し、その他については符号を省略する場合がある。かかる場合、符号を付した一部とその他とは、同様の構成であるものとする。
【００２７】
また、図２に示す以外の構成（たとえば、外部構造）については特に限定されないため、本実施形態においてはその説明を省略する。
【００２８】
図２に示すように、回転電機１０は、その内部に、ステータ１１（固定子）と、ロータ１２（回転子）と、シャフト１３とを備える。
【００２９】
ステータ１１は、電磁鋼板などの薄板材を多数枚積層するなどして略筒状に形成された部材（電磁鋼板積層体）であり、その外周面は図示略のモータフレームの内周面などに固着される。
【００３０】
また、ステータ１１の内周側には、所定の空隙であるギャップｇを介してロータ１２が対向配置される。ロータ１２もまた、略筒状に形成された電磁鋼板積層体であり、その中心部に図中のＸ軸方向へ貫いて設けられるシャフト１３を有する。
【００３１】
シャフト１３は、負荷側および反負荷側にそれぞれ設けられる図示略の軸受によって軸支される。これにより、ロータ１２は、図中の軸ＡＸまわりに自在に回転することができる。
【００３２】
次に、図２のＡ−Ａ’線を含んだＹＺ平面による断面視を用いて、回転電機１０の内部構造についてさらに詳しく説明する。図３Ａは、図２のＡ−Ａ’線略断面図である。
【００３３】
図３Ａに示すように、ステータ１１は、ステータコア１１ａと、オープンスロット１１ｂとを備える。ステータコア１１ａは、上述の電磁鋼板積層体であるステータ１１の主部である。なお、図３Ａに示すように、ステータコア１１ａの内径は「ＧＤ」であるものとする。
【００３４】
オープンスロット１１ｂは、ロータ１２側へ開口された開口部を有し、ステータコア１１ａの周方向に沿って多数形成される空間部である。なお、図３Ａでは、簡略化のため、４個のみのオープンスロット１１ｂを図示しているが、オープンスロット１１ｂの個数を限定するものではない。
【００３５】
また、オープンスロット１１ｂは、その開口部の周方向幅が内部の周方向幅と同等となるように形成されている。本実施形態では、かかる開口部の周方向幅と内部の周方向幅とが同等であるものとし、以下、「ステータスロット幅Ｓ１」として記載する場合がある。
【００３６】
そして、オープンスロット１１ｂには、上述のように高圧巻線Ｃが装着される。また、ステータ１１は、上述のようにギャップｇを介してロータ１２と対向配置される。なお、ギャップｇは、ギャップ長δを有する。
【００３７】
また、図３Ａに示すように、ロータ１２は、ロータコア１２ａと、永久磁石１２ｂとを備える。ロータコア１２ａは、上述の電磁鋼板積層体であるロータ１２の主部である。また、永久磁石１２ｂは、かかるロータコア１２ａにたとえば埋め込まれるなどして、ロータコア１２ａの周方向に沿って配設される。
【００３８】
なお、図３Ａでは、簡略化のため、４個のみの永久磁石１２ｂを図示しているが、永久磁石１２ｂの個数を限定するものではない。また、図３Ａでは、隣り合う永久磁石１２ｂの互いの間隔が、ロータコア１２ａの外周側へ向かって狭まる略Ｖ字状となるように永久磁石１２ｂが配置された場合を例示しているが、永久磁石１２ｂの配置形態を限定するものではない。
【００３９】
このような内部構造において、ステータ１１の高圧巻線Ｃが励磁されることによって、ステータ１１の内側には、回転磁界が発生する。そして、この回転磁界と永久磁石１２ｂによる界磁との相互作用によって、ロータ１２およびシャフト１３が５００ｒｐｍ以上の回転速度で高速回転することとなる。
【００４０】
ところで、回転電機１０のような永久磁石形の場合、永久磁石１２ｂの使用量を抑えるためにギャップｇのギャップ長δをできるだけ小さくとることが好ましいが、ギャップ長δが小さくなればギャップ磁束密度が高まるため、表面損を増加させてしまう。
【００４１】
ここで、図３Ｂに表面損に係る関係式を示す。図３Ｂは、表面損に係る関係式を示す図である。なお、ここに示す関係式は、本実施形態において実施した実験の検証結果から得たものである。また、図３Ｂに示すように、ギャップ磁束密度は「Ｂｇ」、周波数は「ｆ」、極数は「ｐ」、オープンスロット１１ｂの数（以下、「ステータスロット数」と記載する）は「Ｎ１」であるものとする。
【００４２】
図３Ｂに示すように、本実施形態における検証結果によれば、表面損は、
「表面損＝Ｂｇ∝（ｆ／ｐ）∝ＧＤ∝Ｎ１∝（Ｓ１／δ）」  …  （１）
という関係式であらわすことができる。
【００４３】
すなわち、この式（１）から分かるように、表面損はギャップ磁束密度Ｂｇに比例するため、ギャップ長δを小さくすることは表面損の増加を招く。また、周波数ｆ／極数ｐに比例することから分かるように、高速回転用途によっても表面損の増加を招きやすくなる。
【００４４】
また、ステータコア内径ＧＤあるいはステータスロット数Ｎ１の増加も表面損の増加を招きやすい。さらに、高圧巻線Ｃを用いればステータスロット幅Ｓ１が大きくなることからやはり表面損は増加しやすい。仮に、表面損が増加した場合、永久磁石形は熱減磁が起こりうるため、永久磁石１２ｂの使用量の抑制も図りにくくなる。
【００４５】
すなわち、既に図１で示した、「高圧」、「オープン」スロットおよび「高速回転」の組み合わせを用いた構成である場合、この表面損の影響を十分に考慮することが肝要である。
【００４６】
なお、ここで、ギャップ長δを大きくすることで単に表面損を減少させる手法を用いても、やはり永久磁石１２ｂの使用量を抑えられないうえ、いわゆる固定損（主に鉄損）や負荷損（主に銅損）などを含めたトータル損失の増加を招くため不十分である。
【００４７】
そこで、本実施形態では、上述した表面損とトータル損失とのバランスを考慮した適正なギャップ長δを選定することで、永久磁石１２ｂの使用量を抑えつつ、損失の少ない効率的な高速回転を行えるように回転電機１０を構成することとした。以下、その適正なギャップ長δを選定する手法について、本実施形態で用いた検証データを例に挙げて説明する。
【００４８】
図４は、ギャップ長δの変化にともなう各損失の変化を示すグラフである。本実施形態ではまず、適正なギャップ長δを選定するにあたり、図４に示すようなギャップ長δと各損失との対応関係を示す検証データを取得する。
【００４９】
各損失は、図４に示すように、表面損と、固定損の主成分たる鉄損と、負荷損の主成分たる銅損と、漏れ磁束などの漂遊損である。また、各損失の合計値であるトータル損失もあわせて取得する。
【００５０】
ここで、検証データは、たとえば実際にギャップ長δを変化させてロータ１２を高速回転させた場合の実測値であってもよいし、ギャップ長δを変数の一つとして有する関数などを用いたシミュレーション値であってもよい。
【００５１】
なお、ここでは、シミュレーション値として図４（および後に示す図５、図６）に示す検証データを得たものとする。また、図４〜図６では、横軸をステータコア内径ＧＤに対するギャップ長δの比率δ／ＧＤとしている。
【００５２】
そして、本実施形態では、かかる検証データに表面損分を含む点がポイントとなる。すなわち、本実施形態では、高圧巻線Ｃが励磁されてロータ１２が高速回転した場合の表面損分を含む損失の合計値（すなわち、トータル損失）が、目標損失に対応した閾値Ｔｈ１以下となるギャップ長δを選定する。
【００５３】
これにより、上述のように表面損の影響の大きい「高圧」、「オープン」スロットおよび「高速回転」の組み合わせを用いた構成をとるに際して、損失の少ない効率的な高速回転を行えるようにすることが可能となる。
【００５４】
なお、目標損失に対応した閾値Ｔｈ１は、かかるギャップ長δの選定に先立ってあらかじめ規定する必要がある。ここで、かかる閾値Ｔｈ１を規定する一例を、図５を用いて説明する。
【００５５】
図５は、ギャップ長δの変化にともなう表面損分を除く各損失の変化を示すグラフである。すなわち、表面損分を考慮しない、従来の場合とみなしてよい。まず、一般に、回転電機の損失に関し、鉄損および銅損が略同一である場合に最大効率を得られるとされている。
【００５６】
ここで、図５に示す表面損分を考慮しないグラフでは、鉄損および銅損が略同一であるのは、比率δ／ＧＤ＝０．５％のときである。したがって、表面損分を考慮しない従来であれば、たとえば、比率δ／ＧＤ≦０．５％となる条件を満たすギャップ長δを選定することとなる（図中の矢印５０１参照）。
【００５７】
そして、たとえば、かかる図５の比率δ／ＧＤ＝０．５％のときのトータル損失Ｌ１を基準に、本願の、図４に示す表面損分を考慮する場合の閾値Ｔｈ１を規定することができる。
【００５８】
具体的には、図５に示す表面損分を考慮しない場合における、比率δ／ＧＤ＝０．５％のときのトータル損失Ｌ１が、トータル損失の最小値ｍｉｎの１．５％増の値であるならば（Ｌ１＝ｍｉｎ×１．０１５）、かかる１．５％増までを、表面損分を考慮する図４の場合におけるトータル損失の許容範囲（すなわち、目標損失）として適用してもよい。すなわち、かかる場合には、図４の閾値Ｔｈ１は、閾値Ｔｈ１＝最小値ｍｉｎ×１．０１５（図４参照）と規定されることとなる。
【００５９】
そして、このように閾値Ｔｈ１が規定された場合、図４に示すように、表面損分を考慮する場合の目標損失に対応する最適な比率δ／ＧＤは、０．５５％以上かつ１．０％以下となる。したがって、この場合、ギャップ長δは、かかる０．５５％≦比率δ／ＧＤ≦１．０％となる条件を満たすものを選定すればよい（図中の矢印４０１参照）。
【００６０】
なお、図４には、閾値Ｔｈ１が最小値ｍｉｎの１．５％増、すなわち、１０１．５％分の値である例を示したが、損失をより小さく抑えるために、閾値Ｔｈ１を１０１．５％以下の値としてもよい。
【００６１】
このようにすることで、表面損とトータル損失とのバランスを考慮した適正なギャップ長δを選定することができる。なお、図４および図５に示した例では、表面損分を考慮する場合には０．５５％≦比率δ／ＧＤ≦１．０％、表面損分を考慮しない場合には比率δ／ＧＤ≦０．５％となるので、ギャップ長δのとりうる範囲が重複しない。
【００６２】
したがって、表面損分を考慮する場合と考慮しない場合とで、明確に切り分けられたギャップ長δの選定を行うことができる。言い換えれば、図１に示した構成をとるか否かによって製造工程を明確に切り分けられるので、製造工程の効率化を図れるといったメリットを得ることができる。
【００６３】
ところで、ここまでは、表面損分を考慮しない場合の鉄損および銅損が略同一となるときのトータル損失Ｌ１を基準として規定された閾値Ｔｈ１に基づく例を示したが、閾値は、通常許容されるトータル損失やギャップ長δのとりうる値に基づくこととしてもよい。
【００６４】
この点について図６を用いて説明する。図６は、異なる閾値Ｔｈ２である場合の例を示すグラフである。なお、図６に示される検証データは、図４の場合と同一である。
【００６５】
たとえば、トータル損失は通常、最小値ｍｉｎの３％増までは許容されるものとする。かかる場合、図６に示すように、これを基準として最小値ｍｉｎの１０３％分の値を閾値Ｔｈ２としてもよい。
【００６６】
このように、目標損失に対応した閾値Ｔｈ２が最小値ｍｉｎの３％増の値であるとしたならば、図６では、表面損分を考慮する場合の比率δ／ＧＤは、０．５％以上かつ１．１％以下である。したがって、この場合、ギャップ長δは、かかる０．５％≦比率δ／ＧＤ≦１．１％となる条件を満たすものを選定すればよい（図中の矢印６０１参照）。
【００６７】
なお、表面損分を考慮しない場合は通常、ギャップ長δのとりうる値は、比率δ／ＧＤで言えば０．６％以下の条件を満たす程度のものとなっている。したがって、この場合、表面損分を考慮する場合には０．５％≦比率δ／ＧＤ≦１．１％、表面損分を考慮しない場合には比率δ／ＧＤ≦０．６％となるので、図４および図５に示した例とは異なり、ギャップ長δのとりうる範囲が一部重複する。
【００６８】
この場合には、表面損分を考慮する場合と考慮しない場合とで同一のギャップ長δとすることが可能であり、たとえば、製造工程を共用できるといったメリットを得ることができる。
【００６９】
なお、図６には、閾値Ｔｈ２が最小値ｍｉｎの１０３％分の値である例を示したが、損失をより小さく抑えるために、閾値Ｔｈ２を１０３％以下の値としてもよい。
【００７０】
ところで、誘導電動機では、定格出力が５００ｋｗ（キロワット）以上かつ５０００ｋｗ以下である場合、ギャップｇが、０．３７％≦比率δ／ＧＤ≦０．９％の条件を満たすギャップ長δを有するならば、比較的容易に製造しやすい。
【００７１】
そこで、かかる点を、永久磁石形である回転電機１０に対して適用することとしてもよい。すなわち、図４に示した閾値Ｔｈ１を適用した場合であれば、０．５５％≦比率δ／ＧＤ≦０．９％の条件を満たすギャップ長δを選定することで、製造効率を向上させることが可能となる。
【００７２】
また、同様に、図６に示した閾値Ｔｈ２を適用した場合であれば、０．５％≦比率δ／ＧＤ≦０．９％の条件を満たすギャップ長δを選定することで、製造効率を向上させることが可能となる。
【００７３】
上述してきたように、実施形態に係る回転電機は、ロータ（回転子）と、ステータ（固定子）とを備える。上記ロータは、永久磁石が装着される。上記ステータは、上記ロータとギャップを介して対向配置されるとともに、上記ロータ側に開口され、内部に高圧巻線を装着するオープンスロットを有する。上記ギャップは、上記高圧巻線が励磁されて上記ロータが高速回転した場合の表面損分を含む損失の合計値が、目標損失に対応した閾値以下となるギャップ長を有する。
【００７４】
したがって、実施形態に係る回転電機によれば、損失の少ない効率的な高速回転を行うことができる。
【００７５】
ところで、上述した実施形態では、高圧巻線がオープンスロットに装着されると述べたが、かかる高圧巻線の巻回方式によって、そもそも表面損を小さくすることとしてもよい。
【００７６】
具体的には、高圧巻線を、毎極毎相のスロット数が分数となる分数スロット巻でオープンスロットに装着することによって、発生する表面損自体を小さくすることとしてもよい。なお、かかる場合、目標損失に対応する閾値は、分数スロット巻によって低減される表面損を見込んだものとすればよい。
【００７７】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。
【符号の説明】
【００７８】
１０    回転電機
１１    ステータ
１１ａ  ステータコア
１１ｂ  オープンスロット
１２    ロータ
１２ａ  ロータコア
１２ｂ  永久磁石
１３    シャフト
ＡＸ    軸
Ｂｇ    ギャップ磁束密度
Ｃ      高圧巻線
ＧＤ    ステータコア内径
Ｎ１    ステータスロット数
Ｓ１    ステータスロット幅
Ｔｈ１  閾値
Ｔｈ２  閾値
ｆ      周波数
ｇ      ギャップ
ｍｉｎ  最小値
ｐ      極数
δ      ギャップ長
【図１】
2014204614.tif 000003
【図２】
2014204614.tif 000004
【図３Ａ】
2014204614.tif 000005
【図３Ｂ】
2014204614.tif 000006
【図４】
2014204614.tif 000007
【図５】
2014204614.tif 000008
【図６】
2014204614.tif 000009