(57)【要約】      （修正有）【課題】帯状体に対するバックルにおいて、帯状体の損耗を可及的に生じさせない態様でかかる帯状体に留め付く構造を提供する。【解決手段】左右の側部間に複数のバー１１を架設させてなるベース１と、このベース１に起伏動可能に組み合わされると共に所定の起立位置においてこのベース１との間に通した帯状体Ｗを所定の伏倒位置においてこのベース１との間で挟持するレバー体２とを備え、レバー体２は、ベース１との組み合わせ部２０から延び出す操作部２１と、この操作部２１の延び出し方向と異なる方向にこの組み合わせ部２０から突き出す挟持部２２とを備えており、前記所定の伏倒位置において、ベース１の隣り合うバー１１間にレバー体２の挟持部２２が入り込むようになっている。【選択図】図５
2014090951.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右の側部間に複数のバーを架設させてなるベースと、
このベースに起伏動可能に組み合わされると共に所定の起立位置においてこのベースとの間に通した帯状体を所定の伏倒位置においてこのベースとの間で挟持するレバー体とを備えており、
前記レバー体は、ベースとの組み合わせ部から延び出す操作部と、この操作部の延び出し方向と異なる方向にこの組み合わせ部から突き出す挟持部とを備えており、
前記所定の伏倒位置において、前記ベースの隣り合うバー間に前記レバー体の挟持部が入り込むようになっていることを特徴とするバックル。
【請求項２】
ベースにおけるエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようになっていると共に、
レバー体が所定の起立位置にあるときは、このレバー体とエンドバー及び中間バーとの間では帯状体は屈曲されないようになっていることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【請求項３】
ベースにおけるエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようになっていると共に、
レバー体が所定の伏倒位置にあるときに、エンドバーの内面とこのエンドバーにおける中間バー側に向いた側面との間の隅部と、挟持部におけるエンドバーの前記側面に向き合う側面とこの挟持部の突きだし端面との間の隅部との間のバックルの表裏方向における距離が帯状体の厚さよりも小さくなるようになっていることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【請求項４】
レバー体は、ベースとの組み合わせ部を中心とした屈曲状をなすと共に、この組み合わせ部における前記屈曲の外側は仮想の円の円弧に略沿った湾曲面となっていることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【請求項５】
ベースは、前後のエンドバーと中間バーとを備えており、
ベースにおける前側のエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようになっていると共に、
ベースとレバー体間に前側のエンドバー側から通された帯状体が中間バーと後側のエンドバーとの間から外部に引き出されるようになっていることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はバックルの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
ベース（基体）と、このベースに起伏動可能に組み合わされると共に起立位置においてこのベースとの間に通した帯状体を伏倒状態においてこのベースとの間で挟持するレバー体（操作体）とから構成されるバックルがある。（特許文献１参照）かかるバックルでは、前記伏倒位置においてベースの一面とレバー体の挟持部との間の距離が帯状体の厚さよりも小さくなるようになっており、これにより帯状体に対してバックルの留め付くようになっている。このため、かかるバックルは、レバー体の操作に伴って経時的に帯状体の損耗を生じさせ易いものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公平０１−１３３６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この発明が解決しようとする主たる問題点は、この種の帯状体に対するバックルにおいて、帯状体の損耗を可及的に生じさせない態様でかかる帯状体に留め付く構造を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を達成するために、この発明にあっては、バックルを、左右の側部間に複数のバーを架設させてなるベースと、
このベースに起伏動可能に組み合わされると共に所定の起立位置においてこのベースとの間に通した帯状体を所定の伏倒位置においてこのベースとの間で挟持するレバー体とを備えており、
前記レバー体は、ベースとの組み合わせ部から延び出す操作部と、この操作部の延び出し方向と異なる方向にこの組み合わせ部から突き出す挟持部とを備えており、
前記所定の伏倒位置において、前記ベースの隣り合うバー間に前記レバー体の挟持部が入り込むようになっているものとした。
【０００６】
かかるバックルにあっては、レバー体の所定の起立位置において、レバー体とベースとの間に通した帯状体を、レバー体を所定の伏倒位置に移動させることで挟持部を挟んだ両側で屈曲させることができ、これにより帯状体の所望の位置にバックルを強固に留め付けることが可能とされる。かかる留め付けは、基本的に、前記所定の起立位置から所定の伏倒位置に向けたレバー体の移動の過程で前記挟持部によって帯状体を隣り合うバー間に入り込ませて屈曲させることによりなされることから、かかるバックルは前記レバー体の操作に伴う帯状体の損耗を必要最小限のものにできる。
【０００７】
前記ベースにおけるエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようにしておくと共に、レバー体が所定の起立位置にあるときは、このレバー体とエンドバー及び中間バーとの間では帯状体は屈曲されないようにしておくこともある。このようにした場合、レバー体が起立位置にあるときはレバー体とベースとの間を帯状体を抵抗少なく通過させることができ、バックルの留め付け位置調整をスムースに行えるようになっている。さらに、レバー体は、ベースとの組み合わせ部を中心とした屈曲状をなすように構成すると共に、この組み合わせ部における前記屈曲の外側を仮想の円の円弧に略沿った湾曲面となるようにしておけば、前記留め付け位置調整を一層スムースに行なわさせることができる。
【０００８】
前記ベースにおけるエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようにしておくと共に、レバー体が所定の伏倒位置にあるときに、エンドバーの内面とこのエンドバーにおける中間バー側に向いた側面との間の隅部と、挟持部におけるエンドバーの前記側面に向き合う側面とこの挟持部の突きだし端面との間の隅部との間のバックルの表裏方向における距離が帯状体の厚さよりも小さくなるようにしておくこともある。このようにした場合、レバー体が所定の伏倒位置にあるときに、前記両隅部を帯状体に強く突き立てるようにして帯状体を屈曲させることができ、帯状体に対するバックルの留め付け状態を合理的に向上することができる。
【０００９】
前記ベースを、前後のエンドバーと中間バーとを備えたものとし、このベースにおける前側のエンドバーと中間バーとの間に所定の伏倒位置においてレバー体の挟持部が入り込むようにしておくと共に、ベースとレバー体間に前側のエンドバー側から通された帯状体が中間バーと後側のエンドバーとの間から外部に引き出されるようにしておくこともある。このようにした場合、レバー体が所定の伏倒位置にあるときに、中間バーと後側のエンドバーとの間でも帯状体を屈曲させることができ、バックルの前後方向において少なくとも三カ所で帯状体にバックルを摩擦抵抗高く接しさせて、帯状体に対するバックルの留め付け状態を向上させることができる。
【発明の効果】
【００１０】
この発明によれば、所定の伏倒位置においてベースとの間に通した帯状体を挟持するレバー体を備えてなるバックルに、かかる帯状体の損耗を可及的に生じさせない留め付き構造を、合理的に備えさせることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１はこの発明の一実施の形態にかかるバックルの使用状態を示した斜視図であり、レバー体は所定の起立位置にある。
【図２】図２は前記バックルの使用状態を示した斜視図であり、レバー体は所定の伏倒位置にある。
【図３】図３は前記バックルの使用状態を示した背面図であり、レバー体は所定の伏倒位置にある。
【図４】図４は前記バックルの使用状態を示した断面図であり、レバー体は所定の起立位置にある。
【図５】図５は前記バックルの使用状態を示した断面図であり、レバー体は所定の伏倒位置にある。
【図６】図６は前記バックルの正面図であり、レバー体は所定の伏倒位置にある。
【図７】図７は図６におけるＡ−Ａ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図１〜図７に基づいて、この発明の典型的な実施の形態について、説明する。この実施の形態にかかるバックルＢは、ベース１と、レバー体２を備えてなる。レバー体２はベース１に起伏動可能に組み合わされると共に所定の起立位置においてこのベース１との間に通した帯状体Ｗを所定の伏倒状態においてこのベース１との間で挟持するように構成されている。これにより、かかるバックルＢは前記のように通された帯状体Ｗの任意の位置に前記挟持によって留めつくようになっている。
【００１３】
図示の例では、レバー体２の後述の操作部２１に帯状体Ｗを挿通可能なスロット２１ｃが形成されている。これにより、図示の例では、前記のようにレバー体２とベース１との間に通されてバックルＢから引き出された帯状体Ｗの一端部Ｗａ側を折り返してかかる一端部Ｗａを前記スロット２１ｃを利用してレバー体２に取り付けることが可能となっている。（図４、図５）このようにした場合、帯状体Ｗに対するバックルＢの留めつけ位置を変えることで前記折り返し箇所ＷｂからバックルＢまでの寸法を増減させることができ、これによって帯状体Ｗの前記折り返し箇所Ｗｂから他端部（図示は省略する。）に亘る長さを必要に応じて変えることができる。
【００１４】
ベース１は、左右の側部１０、１０間に複数のバー１１を架設させてなる。図示の例では、ベース１は、前後のエンドバー１１１、１１２と中間バー１１３とを備えている。左右の側部１０、１０と、前後のエンドバー１１１、１１２とによって、ベース１は方形の枠状を呈している。中間バー１１３は、前側のエンドバー１１１（図７における左側）及び後側のエンドバー１１２（図７における右側）との間にあって、これらとの間にそれぞれスロット１２、１３を形成させている。
【００１５】
左右の側部１０、１０、前後のエンドバー１１１、１１２、及び中間バー１１３は、バックルＢの裏面側Ｂｂにおいて、仮想の第一平面Ｓ１上に略位置するようになっている。（図７／以下、この仮想の第一平面Ｓ１に接する前後のエンドバー１１１、１１２及び中間バー１１３の面をこれらの外面１１１ａ、１１２ａ、１１３ａと称する。）
【００１６】
前側のエンドバー１１１及び中間バー１１３の前記外面１１１ａ、１１３ａに対向する内面１１１ｂ、１１３ｂは、前記仮想の第一平面Ｓ１よりもバックルＢの表面側Ｂａにあって、この仮想の第一平面Ｓ１と略平行をなす仮想の第二平面Ｓ２上に略位置するようになっている。（図７）
【００１７】
前側のエンドバー１１１の内面１１１ｂ上には、左右の側部１０、１０間に、この前側のエンドバー１１１との間に帯状体Ｗの挿通スロット１５を作って、追加バー１４が架設されている。この追加バー１４におけるバックルＢの前側に向けられた面及び後側のエンドバー１１におけるバックルＢの前側に向けられた面１１２ｂは、前記仮想の第二平面Ｓ２よりもバックルＢの表面側Ｂａにあって、後側のエンドバー１１の側に近づくにつれて仮想の第二平面Ｓ２との間の距離を漸減させる仮想の第三平面Ｓ３上に略位置するようになっている。（図７） 
【００１８】
また、前記左右の側部１０、１０における追加バー１４から中間バー１１３の手前までの間に位置される箇所は、前記仮想の第三平面Ｓ３よりも外側に張り出しており、この張り出し箇所１０ａは弧状を呈している。図示の例では、左右の側部１０、１０における張り出し箇所１０ａにそれぞれ、この側部１０を内外に貫通する円形の軸孔１０ｂが形成されている。
【００１９】
一方、レバー体２は、前記ベース１に起伏動可能に組み合わされると共に、所定の起立位置においてこのベース１との間に通した帯状体Ｗを所定の伏倒位置においてこのベース１との間で挟持するようになっている。かかるレバー体２は、ベース１との組み合わせ部２０から延び出す操作部２１と、この操作部２１の延び出し方向と異なる方向にこの組み合わせ部２０から突き出す挟持部２２とを備えている。
【００２０】
図示の例では、組み合わせ部２０は、その左右寸法を、左右の側部１０、１０の張り出し箇所１０ａ間の寸法と、略等しくさせている。レバー体２は、かかる組み合わせ部２０を中心とした屈曲状を呈している。操作部２１は、略正方形の板状を呈すると共に、その一辺部２１ａにおいて組み合わせ部２０に一体化されている。操作部２１は、その左右寸法を左右の側部１０、１０の外面間の寸法と略一致させている。挟持部２２は、前記組み合わせ部２０から、操作部２１との間に略直角の内隅２３を形成するように突き出されている。挟持部２２の左右寸法は、組み合わせ部２０の左右寸法と一致している。これにより、レバー体２は、前記屈曲状を呈している。また、かかる組み合わせ部２０における前記屈曲の外側は、仮想の円の円弧に略沿った湾曲面２０ａとなっている。
【００２１】
前記組み合わせ部２０の左端及び右端にそれぞれ、前記軸孔１０ｂに納まる軸突起２０ｂが形成されている。図示の例では、前記張り出し箇所１０ａの内面にその張り出し端から前記軸孔１０ｂに亘って溝１０ｃが設けてあり、左右の張り出し箇所１０ａ間にこの溝１０ｃに軸突起２０ｂを導入させながらベース１側を主として弾性変形させることで軸孔１０ｂに軸突起２０ｂが入り込む位置まで組み合わせ部２０を押し込むことができるようになっている。左右の張り出し箇所１０ａ間に軸孔１０ｂに軸突起２０ｂが入り込む位置まで組み合わせ部２０が押し込まれると、ベース１側の弾性復帰により軸孔１０ｂに軸突起２０ｂが入り込み、ベース１にレバー体２がワンタッチで回動可能に組み合わされるようになっている。
【００２２】
レバー体２の回動中心、つまり、前記軸突起２０ｂから挟持部２２の突きだし端面２２ａまでの距離は、軸突起２０ｂから前記仮想の第一平面Ｓ１までの距離より小さいが、軸突起２０ｂから前記仮想の第二平面Ｓ２までの距離よりも大きくなっている。レバー体２とベース１とは、ベース１の前後方向ｘ（図４）にレバー体２の操作部２１の延び出し方向が直交する所定の起立位置においてはレバー体２の湾曲面２０ａが前側のエンドバー１１１と中間バー１１３との間のスロット１２に向き合い、かつ、挟持部２２の突き出し方向がベース１の前後方向ｘに沿うようになると共に、(図４）ベース１の前後方向ｘにレバー体２の操作部２１の延び出し方向を沿わせる所定の伏倒位置においてはレバー体２の湾曲面２０ａが追加バー１４に向き合い、かつ、挟持部２２が前側のエンドバー１１１と中間バー１１３との間のスロット１２に入り込むように組み合わされている。（図５）すなわち、中間バー１１３における前側のエンドバー１１１に向けられた側面１１３ｃは、レバー体２の回動時の挟持部２２の突きだし端面２２ａの移動軌跡の外に位置されるようになっている。
【００２３】
なお、図示の例では、前記所定の伏倒位置においては、レバー体２の操作部２１の延び出し端２１ｂはベース１の後側のエンドバー１１２より外方に位置されてかかる操作部２１によりベース１におけるバックルＢの表面側Ｂａは覆われるようになっている。かかるレバー体２の操作部２１の延び出し端２１ｂ側に前記スロット２１ｃが形成されている。また、この実施の形態にあっては、レバー体２の操作部２１に、前記伏倒位置においてベース１の後側のエンドバー１１２の外側面１１２ｃに形成された被係合部１１２ｄに係脱自在に係合されるフック状の係合部２１ｄが形成されており、レバー体２がかかる伏倒位置にある状態を安定的に維持できるようになっている。図示の例では、かかる係合部２１ｄは操作部２１の内面側からこの内面に直交する向きに突き出す左右方向に長いリブ状をなす弾性変形可能な壁の左右方向中程の位置であって組み合わせ部２０に向けられた側の壁突きだし端に爪部を形成させることで構成されている。前記スロット２１ｃはかかる壁と操作部２１の延び出し端２１ｂとの間に形成されている。より具体的には、レバー体２の回動時の係合部２１ｄの移動軌跡よりもやや外側に後側のエンドバー１１２におけるバックルＢの表面側Ｂｂに向けられた面１１２ｂと外側面１１２ｃとの間のコーナー１１２ｅが位置されるようになっており、レバー体２の伏倒位置に向けた回動がこのコーナー１１２ｅへの係合部２１ｄの当接後のこの係合部２１ｄ側の弾性変形により許容されるようになっている。前記被係合部１１２ｄはかかるコーナー１１２ｅよりバックルＢの裏面側Ｂｂに位置される凹所となっており、レバー体２が伏倒位置に至ると係合部２１ｄは弾性復帰して前記爪部をこの凹所に入り込ませるようになっている。（図５）
【００２４】
この実施の形態にかかるバックルＢにあっては、レバー体２の所定の伏倒位置において、前記ベース１の隣り合うバー１１、１１間、図示の例では、前側のエンドバー１１１と中間バー１１３との間のスロット１２に前記レバー体２の挟持部２２が入り込むようになっている。（図４）したがって、レバー体２の所定の起立位置において、レバー体２とベース１との間に通した帯状体Ｗを、レバー体２を所定の伏倒位置に移動させることで挟持部２２を挟んだ両側で屈曲させることができ、これにより帯状体Ｗの所望の位置にバックルＢを強固に留め付けることが可能とされる。かかる留め付けは、基本的に、前記所定の起立位置から所定の伏倒位置に向けたレバー体２の移動の過程で前記挟持部２２によって帯状体Ｗを隣り合うバー１１間に入り込ませて屈曲させることによりなされることから、かかるバックルＢは前記レバー体２の操作に伴う帯状体Ｗの損耗を必要最小限のものにできる特長を有している。
【００２５】
また、この実施の形態にあっては、レバー体２が所定の起立位置にあるときは、このレバー体２と前側のエンドバー１１１及び中間バー１１３との間では帯状体Ｗは屈曲されないようになっている。（図５）これにより、この実施の形態にあっては、レバー体２が起立位置にあるときはレバー体２とベース１との間を帯状体Ｗを抵抗少なく通過させることができ、バックルＢの留め付け位置調整をスムースに行えるようになっている。特に、この実施の形態にあっては、前記組み合わせ部２０における前記屈曲の外側は仮想の円の円弧に略沿った湾曲面２０ａとなっており、レバー体２が所定の起立位置にあるときはかかる湾曲面２０ａと前側のエンドバー１１１との間に帯状体Ｗの厚さ以上の間隔が形成されるようになっており、前記留め付け位置調整を一層スムースに行えるようになっている。
【００２６】
また、この実施の形態にあっては、レバー体２が所定の伏倒位置にあるときに、前側のエンドバー１１１の内面１１１ｂとこの前側のエンドバー１１１における中間バー１１３側に向いた側面１１１ｃとの間の隅部１１１ｄと、挟持部２２におけるエンドバー１１の前記側面１１１ｃに向き合う側面２２ｂとこの挟持部２２の突きだし端面２２ａとの間の隅部２２ｃとの間のバックルＢの前後方向ｘにおける距離が帯状体Ｗの厚さよりも小さくなるようになっている。（図５、図７）これにより、この実施の形態にあっては、レバー体２が所定の伏倒位置にあるときに、前記両隅部１１ｄ、２２ｃを帯状体Ｗに強く突き立てるようにして帯状体Ｗを屈曲させることができ、帯状体Ｗに対するバックルＢの留め付け状態が合理的に向上されている。
【００２７】
また、この実施の形態にあっては、ベース１は、前後のエンドバー１１１、１１２と中間バー１１３とを備えており、前側のエンドバー１１１と追加バー１４との間のスロット１５を通じてバックルＢ内に引き込まれた帯状体Ｗは、前側のエンドバー１１１と中間バー１１３との間に所定の伏倒位置において入り込むレバー体２の挟持部２２により屈曲された後、中間バー１１３と後側のエンドバー１１２との間のスロット１３から外部に引き出されるようになっている。これにより、この実施の形態にあっては、レバー体２が所定の伏倒位置にあるときに、中間バー１１３と後側のエンドバー１１２との間でも帯状体Ｗを屈曲させることができ、バックルＢの前後方向ｘにおいて少なくとも三カ所で帯状体ＷにバックルＢを摩擦抵抗高く接しさせて、帯状体Ｗに対するバックルＢの留め付け状態を向上させている。（図５）
【００２８】
以上に説明したバックルＢにおける弾性変形特性を有すべき箇所へのこの特性の付与は、かかるバックルＢを合成樹脂の成形品とすることで、容易に実現することができる。
【符号の説明】
【００２９】
１  ベース
１０  側部
１１  バー
２  レバー体
２０  組み合わせ部
２１  操作部
２２  挟持部
Ｗ  帯状体
【図１】
2014090951.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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