(57)【要約】【課題】ＣＹＰ１１Ｂ１に対しＣＹＰ１１Ｂ２への選択性が高く、かつ、血液及び隣接臓器に比較して副腎への集積選択性が高い、商業的供給が可能な放射性化合物を提供する。【解決手段】本発明は、所定の一般式で表される放射性キノリノン誘導体又はその塩である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される放射性化合物又はその塩。
【化１】
2014129315.tif 000018
〔式中、Ｒ１は、−Ｘ２、又は、−Ｏ（ＣＨ２）ｍ−Ｘ２を示し、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性ハロゲン原子を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【請求項２】
前記一般式（１）において、前記放射性ハロゲン原子が１８Ｆ，１２３Ｉ，１２４Ｉ，１２５Ｉ，１３１Ｉ又は７６Ｂｒである、請求項１記載の放射性化合物又はその塩。
【請求項３】
前記一般式（１）において、Ｘ１は酸素原子を示す、請求項１又は２に記載の放射性化合物又はその塩。
【請求項４】
前記一般式（１）において、Ｒ１は放射性ヨウ素原子を示し、Ｘ１は酸素原子を示す、請求項１乃至３いずれか一項に記載の放射性化合物又はその塩。
【請求項５】
前記一般式（１）において、Ｒ１が−Ｏ（ＣＨ２）ｍ−Ｘ２を示し、Ｘ１は酸素原子を示し、Ｘ２は放射性フッ素原子を示す、請求項１乃至３いずれか一項に記載の放射性化合物又はその塩。
【請求項６】
請求項１乃至５いずれか一項に記載の放射性化合物又はその塩を含む医薬。
【請求項７】
画像診断剤である請求項６記載の医薬。
【請求項８】
副腎疾患の画像診断剤である請求項６又は７記載の医薬。
【請求項９】
ポジトロン放出断層撮影用の画像診断剤である請求項６乃至８いずれか一項に記載の医薬。
【請求項１０】
シングルフォトン断層撮影用の画像診断剤である請求項６乃至８いずれか一項に記載の医薬。
【請求項１１】
下記一般式（６）で表される化合物又はその塩から放射性ヨウ素化反応により、下記一般式（２）で表される放射性化合物又はその塩を製造する方法。
【化２】
2014129315.tif 000019
〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ２はトリアルキルスズ基又はトリアルキルシリル基を示し、ｎは１又は２の整数を示す。〕
【化３】
2014129315.tif 000020
〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性ヨウ素原子を示し、ｎは１又は２の整数を示す。〕
【請求項１２】
下記一般式（８）で表される化合物又はその塩から放射性フッ素化反応により、下記一般式（３）で表される放射性化合物又はその塩を製造する方法。
【化４】
2014129315.tif 000021
〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ３はハロゲン原子、置換若しくは非置換アルキルスルホニルオキシ基、又は、置換若しくは非置換アリールスルホニルオキシ基を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【化５】
2014129315.tif 000022
〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性フッ素原子を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、放射性キノリノン誘導体、これを含む医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】  副腎の異常により発症する疾病として、原発性アルドステロン症（ＰＡ）が知られている。原発性アルドステロン症は、副腎皮質に腫瘍ができてアルドステロンを過剰に産生し、高血圧や低カリウム血症を引き起こす病気である。原発性アルドステロン症の多くは右か左かのどちらか一方に腫瘍ができ、片側の場合は手術が可能である一方、両側に発症した場合は薬物療法による治療が採用される。したがって、原発性アルドステロン症を発症した場合、腫瘍が片側にあるか両側にあるかの局在診断は、治療方針の決定のため必要となる。【０００３】  この局在診断として、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）、アドステロールを用いた副腎シンチグラフィー、副腎静脈サンプリング（ＡＶＳ）が用いられている。【０００４】  しかし、ＣＴでは、原理的に機能診断ができない。そのため、副腎に病変を認めても、非機能性腺腫とアルドステロン産生腺腫とを鑑別することが不可能である。【０００５】  また、アドステロールを用いた副腎シンチグラフィーは、デキサメタゾンによる前処理が必要であること、及び、検査期間が長いといった煩雑さがある。これに加え、近年、副腎シンチグラフィーでのアドステロールの集積はアルドステロンの産生能ではなく副腎腺腫の大きさに依存することが明らかとなった。そのため、アドステロールを用いた診断手法は、ＰＡの局在診断としての精度が極めて低いとされている（非特許文献１）。【０００６】  本出願時には、ＡＶＳは、アルドステロン過剰分泌病変の部位確認のためのゴールドスタンダードとされている（非特許文献２）。しかし、ＡＶＳはカテーテルを副腎静脈に挿入して血液を採取するものであり、入院や麻酔が必要になるなど患者側の負担が大きく、医師側には高度な技術が求められる。【０００７】  そこで、近年、ＡＶＳに代わる、非侵襲的なアルドステロン産生腺腫の局所診断を目指し、シングルフォトン断層撮影（ＳＰＥＣＴ）やポジトロン放出断層撮影（ＰＥＴ）による副腎腺腫の画像化の試みがなされている。特許文献１、２、非特許文献３〜６には、ステロイド生合成酵素（ＣＹＰＢ１又はＣＹＰＢ２）を標的とした各種放射性化合物が報告されている。たとえば、非特許文献３、６には１１Ｃ標識メトミデート、非特許文献４、５には１８Ｆ標識エトミデート、及び、非特許文献５には１２３Ｉ標識ヨードメトミデートが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開第２００７／１４４７２５号
【特許文献２】国際公開第２０１１／１５１４１１号
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｎｏｍｕｒａ  Ｋ，ｅｔ  ａｌ．、Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  ＆  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ、１９９０、Ｖｏｌ．７１、ｐ．８２５〜８３０
【非特許文献２】Ｎｉｓｈｉｋａｗａ  Ｔ，ｅｔ  ａｌ．、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ、２０１１、Ｖｏｌ．５８、Ｎｏ．９、ｐ．７１１〜７２１
【非特許文献３】Ｇｅｏｒｇ  Ｚｅｔｔｉｎｉｇ，ｅｔ  ａｌ．、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍａｇｉｎｇ、２００４、Ｖｏｌ．３１、Ｎｏ．９、ｐ．１２２４〜１２３０
【非特許文献４】Ｗｏｌｆｇａｎｇ  Ｗａｄｓａｋ，ｅｔ  ａｌ．、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍａｇｉｎｇ、２００６、Ｖｏｌ．３３、Ｎｏ．６、ｐ．６６９〜６７２
【非特許文献５】Ｓｔｅｆａｎｉｅ  Ｈａｈｎｅｒ，ｅｔ  ａｌ．、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  ＆  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ、２００８、Ｖｏｌ．９３、Ｎｏ．６、ｐ．２３５８〜２３６５
【非特許文献６】Ｔｉｍｏｔｈｙ  Ｊ．Ｂｕｒｔｏｎ，ｅｔ  ａｌ．、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  ＆  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ、２０１２、Ｖｏｌ．９７、Ｎｏ．１、ｐ．１００〜１０９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】  ステロイド生合成系において、アルドステロン合成酵素（ＣＹＰ１１Ｂ２）はアルドステロン合成のみに関与する酵素である一方、ステロイド１１β−水酸化酵素（ＣＹＰ１１Ｂ１）は、アルドステロン及びコルチゾールの両方の合成に関与する。したがって、アルドステロンの過剰分泌をコルチゾールの過剰分泌と区別して検出するには、ＣＹＰ１１Ｂ２に対する選択性が高いことが好ましい。【００１１】  しかしながら、特許文献１は、ＣＹＰ１１Ｂ１を標的とした化合物が記載されている。また、非特許文献５には、メトミデート及びエトミデートは、アルドステロン合成酵素（ＣＹＰ１１Ｂ２）よりもステロイド１１β−水酸化酵素（ＣＹＰ１１Ｂ１）に対する選択性が高いことが報告されている。したがって、特許文献１、及び、非特許文献３〜６の技術は、コルチゾール産生とアルドステロン産生とを区別して検出することが困難である。【００１２】  これに対し、特許文献２には、ＣＹＰ１１Ｂ１に対しＣＹＰ１１Ｂ２の選択性を高めた１８Ｆ標識化合物が記載されている。一方、ＳＰＥＣＴやＰＥＴによる副腎腺腫の非侵襲的画像化には、血液や副腎に隣接する臓器（例えば腎臓）に対する集積に比較して、副腎への集積が高いことが求められる。しかしながら、特許文献２には、１８Ｆ標識化合物の体内分布を確認した例は開示されていない。そのため、特許文献２記載の技術は、隣接臓器に対して副腎選択的に集積できるか否か明らかでない。【００１３】  また、非特許文献３、６開示の１１Ｃ標識メトミデートは、１１Ｃの半減期が２０分と短く商業的供給が困難である。【００１４】  本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、ＣＹＰ１１Ｂ１に対しＣＹＰ１１Ｂ２への選択性が高く、かつ、血液及び隣接臓器に比較して副腎に対する集積選択性が高い、商業的供給が可能な放射性化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】  すなわち、本発明は、下記一般式（１）で表される放射性化合物又はその塩を提供するものである。【００１６】
【化１】
2014129315.tif 000002
【００１７】〔式中、Ｒ１は、−Ｘ２又は−Ｏ（ＣＨ２）ｍ−Ｘ２を示し、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性ハロゲン原子を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【発明の効果】
【００１８】  本発明によれば、ＣＹＰ１１Ｂ１に対しＣＹＰ１１Ｂ２への選択性が高く、かつ、血液及び隣接臓器に比較して副腎に対する集積選択性が高い、商業的供給が可能な放射性化合物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】９‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）−１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの標識前駆体、及び、その非標識体の合成例を示す図である。
【図２】９‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン、及び、８‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの標識合成例を示す図である。
【図３】放射性ヨウ素標識体のＨＰＬＣを用いた放射化学的純度の分析結果を示す図である。（ａ）が９‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの結果を示し、（ｂ）が８‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの結果を示す。
【図４】９‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの体内動態分布の時間推移を示す図である。
【図５】８‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの標識前駆体、及び、これらの非標識体の合成例を示す図である。
【図６】８‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの体内動態分布の時間推移を示す図である。
【図７】８‐（５‐［１２５Ｉ］ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの血漿中の安定性の評価結果を示す図である。
【図８】９‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの標識前駆体の合成例を示す図である。
【図９】９‐（５‐（２‐フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの非標識体の合成例を示す図である。
【図１０】９‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの標識合成例を示す図である。
【図１１】９‐（５‐（２‐フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オンの体内動態分布の時間推移を示す図である。
【図１２】８‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの標識前駆体の合成例を示す図である。
【図１３】８‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの非標識体の合成例を示す図である。
【図１４】８‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの標識合成例を示す図である。
【図１５】８‐（５‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オンの体内動態分布の時間推移を示す図である。
【図１６】ＣＹＰ１１Ｂ１及びＣＹＰ１１Ｂ２に対する親和性及び選択性の評価結果を示す図である。（ａ）、（ｃ）、（ｅ）はＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、（ｂ）、（ｄ）、（ｆ）はＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線結果を示す。
【図１７】ＣＹＰ１１Ｂ１及びＣＹＰ１１Ｂ２に対する親和性及び選択性の評価結果を示す図である。（ａ）、（ｃ）はＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、（ｂ）、（ｄ）はＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２０】  本発明において、「放射性ハロゲン原子」とは、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素の放射性同位体から選択される少なくとも一種であり、好ましくは、１８Ｆ，１２３Ｉ，１２４Ｉ，１２５Ｉ，１３１Ｉ又は７６Ｂｒを用いることができる。
【００２１】  また、本発明では、ＣＹＰ１１Ｂ２への親和性の観点から、一般式（１）において、Ｘ１は酸素原子を示す放射性化合物又はその塩が好ましい。
【００２２】  また、本発明において、「塩」とは、医薬として許容されるものであればよい。
【００２３】  上記一般式（１）で表される放射性化合物が塩基である場合、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸などの無機酸、又は、酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、ピラノシジル酸（グルクロン酸、ガラクツロン酸など）、α‐ヒドロキシ酸（クエン酸、酒石酸など）、アミノ酸（アスパラギン酸、グルタミン酸など）、芳香族酸（安息香酸、ケイ皮酸など）、スルホン酸（ｐ‐トルエンスルホン酸、エタンスルホン酸など）などの有機酸から誘導される塩にすることができる。
【００２４】  また、上記一般式（１）で表される本発明の放射性化合物が酸である場合、例えば、アミノ酸（グリシン、アルギニンなど）、アンモニア、第一級、第二級及び第三級アミン及び環状アミン（ピペリジン、モルホリン、ピペラジンなど）などの有機塩基、又は、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化マンガン、水酸化鉄、水酸化銅、水酸化亜鉛、水酸化アルミニウム、水酸化リチウムなどの無機塩基から誘導される塩にすることができる。
【００２５】  上記一般式（１）中、Ｒ１が放射性ハロゲン原子である放射性化合物は、下記一般式（２）で表される。
【００２６】
【化２】
2014129315.tif 000003
【００２７】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性ハロゲン原子を示し、ｎは１又は２の整数を示す。〕
【００２８】  一般式（２）中、Ｘ１は酸素原子が好ましく、Ｘ２は放射性ヨウ素原子であることが好ましく、放射性ヨウ素原子としては１２３Ｉ，１２４Ｉ，１２５Ｉ又は１３１Ｉが好ましい。また、血液及び隣接臓器に比較して副腎への集積選択性が高いという観点から、ｎは２の整数が好ましい。
【００２９】  また、上記一般式（１）中、Ｒ１が―Ｏ（ＣＨ２）ｍ―Ｘ２である化合物は、下記一般式（３）で表される。
【００３０】
【化３】
2014129315.tif 000004
【００３１】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｘ２は放射性ハロゲン原子を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【００３２】  Ｘ１は酸素原子が好ましく、Ｘ２は放射性フッ素原子が好ましい。また、ｍは２又は３の整数が好ましく、２の整数がより好ましい。また、血液及び隣接臓器に比較して副腎への集積選択性が高いという観点から、ｎは２の整数が好ましい。
【００３３】  一般式（２）及び（３）で表される放射性化合物は、安定性の観点からは、一般式（３）で表される化合物がより好ましい。
【００３４】  つづいて、本発明の放射性化合物の製造方法について、一般式（２）及び（３）で表される各放射性化合物の製造方法の一態様を例に挙げて説明する。スキーム１は、一般式（２）で表される放射性化合物の標識前駆体の合成経路の一例を示す。
【００３５】
【化４】
2014129315.tif 000005
【００３６】  インドリン（ｎ＝１）又はテトラヒドロキノリン（ｎ＝２）を出発物質とし、最初に、ω‐クロロカルボン酸塩化物のアセトン溶液を用いてアシル化（ステップａ）を行い、それに続いて、１５０℃でのＡｌＣｌ３／ＮａＣｌ溶融物中での分子内Ｆｒｉｅｄｅｌ  Ｃｒａｆｔｓアルキル化（ステップｂ）を行う。０℃でのＮＢＳのＤＭＦ溶液を用いるブロム化により、パラ置換型生成物が選択的に産生される（ステップｃ）。これを、パラジウム触媒反応下で、ビス（ピナコラト）ジボロンとの反応によってボロン酸エステルに転換する（ステップｄ）。
【００３７】  その後、ボロン酸エステル及び３，５‐ジブロモピリジンのトルエン‐エタノール混合溶液中、炭酸ナトリウム水溶液及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を加え、加熱還流させながら攪拌することによって、鈴木カップリングを行う（ステップｅ）。得られたオキソ化合物を、Ｌａｗｅｓｓｏｎの試薬を用いて、対応するチオ類似体に誘導体化することができる（ステップｆ）。これにより、下記一般式（５）で表される化合物が得られる。
【００３８】
【化５】
2014129315.tif 000006
【００３９】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、ｎは１又は２の整数を示す。〕
【００４０】  一般式（５）で表される化合物又はその塩は、放射性ハロゲン化物イオンとのハロゲン交換により、一般式（２）で表される化合物を得ることができる。たとえば、１８Ｆフッ化物イオンを用いることにより一般式（２）中Ｘ２が１８Ｆを示す化合物が得られ、７６Ｂｒ臭化物イオンを用いることにより一般式（２）中Ｘ２が７６Ｂｒを示す化合物が得られる。
【００４１】  一般式（２）中、Ｘ２が放射性ヨウ素原子である場合は、一般式（５）で表される化合物をトリアルキルスタニル化又はトリアルキルシリル化し、下記一般式（６）で表される化合物を標識前駆体にすることができる。
【００４２】
【化６】
2014129315.tif 000007
【００４３】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ２はトリアルキルスズ基又はトリアルキルシリル基を示し、ｎは１又は２の整数を示す。〕
【００４４】  一般式（６）中、Ｒ２で示されるトリアルキルスズ基としては、トリ（Ｃ１−Ｃ６アルキル）スズ基が挙げられ、トリブチルスズ基がより好ましい。トリアルキルシリル基としてはトリ（Ｃ１−Ｃ６アルキル）シリル基が挙げられ、トリメチルシリル基がより好ましい。
【００４５】  一般式（６）で表される化合物を放射性ヨウ素化反応することにより、一般式（２）で表される化合物（ただし、Ｘ２が放射性ヨウ素原子である。）を得ることができる。放射性ヨウ素化反応は、酸性条件下、アルカリ金属放射性ヨウ化物、及び、酸化剤を反応させることにより行うことができる。アルカリ金属放射性ヨウ化物としては、例えば、放射性ヨウ素のナトリウム化合物又は放射性ヨウ素のカリウム化合物を用いることができる。酸化剤としては、例えば、クロラミン‐Ｔ、過酸化水素水、過酢酸、Ｎ‐クロロスクシンイミド、Ｎ‐ブロモスクシンイミド等を用いることができる。
【００４６】  次に、一般式（３）で表される放射性化合物の製造方法の一態様について説明する。スキーム２、３は、一般式（３）で表される放射性化合物の標識前駆体の合成経路の一例を示す。まず、スキーム１の方法に従い、ステップａ〜ｄを経て、インドリン（ｎ＝１）又はテトラヒドロキノリン（ｎ＝２）からボロン酸エステルを合成する。
【００４７】
【化７】
2014129315.tif 000008
【００４８】  また、スキーム２に従い、ω‐ブロモアルカノール（ブロモメタノール（ｍ＝１）、２‐ブロモエタノール（ｍ＝２）又は３‐ブロモプロパノール（ｍ＝３））のヒドロキシ基の保護体と、３‐ブロモ‐５‐ヒドロキシピリジンとをＤＭＦ溶液中、炭酸カリウムの存在下、反応させる（ステップｇ）。
【００４９】  ω‐ブロモアルカノールのヒドロシキ基の保護は、アルコールの保護に使用できるものであれば限定されず、例えば、Ｇｒｅｅｎｅ’ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｐ１７−２４５（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載されたものを用いることができる。ω‐ブロモアルカノールのヒドロシキ基の保護基（スキーム２中のＰ）として、好ましくは、トリチル基、モノメトキシトリチル基、ジメトキシトリチル基、トリメトキシトリチル基、メトキシメチル基、１‐エトキシエチル基、メトキシエトキシメチル基、ベンジル基、ｐ‐メトキシベンジル基、２‐テトラヒドロピラニル基、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔ‐ブチルジメチルシリル基、ｔ‐ブチルジフェニルシリル基、アセチル基、プロパノイル基、ピバロイル基、パルミトイル基、ジメチルアミノメチルカルボニル基、アラニル基、２，２，２‐トリクロロエトキシカルボニル基、ベンゾイル基、アリルオキシカルボニル基等を用いることができる。
【００５０】
【化８】
2014129315.tif 000009
【００５１】  スキーム１で得られたボロン酸エステルと、スキーム２で得られたピリジン誘導体とをトルエン‐エタノール混合溶液に溶解し、炭酸ナトリウム水溶液及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を加え、加熱還流下攪拌することによって、鈴木カップリングを行う（ステップｈ）。得られたオキソ化合物を、Ｌａｗｅｓｓｏｎの試薬を用いて、対応するチオ類似体に誘導体化することができる（ステップｉ）。これにより、下記一般式（７）で表される化合物が得られる。
【００５２】
【化９】
2014129315.tif 000010
【００５３】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｐはアルコールの保護基を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【００５４】  一般式（７）で表される化合物は、アルコールの保護基を脱保護した後、ハロゲン化又はスルホニル化することで、下記一般式（８）で表される化合物を標識前駆体として得ることができる。
【００５５】
【化１０】
2014129315.tif 000011
【００５６】〔式中、Ｘ１は酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ３はハロゲン原子、置換若しくは非置換のアルキルスルホニルオキシ基、又は、置換若しくは非置換のアリールスルホニルオキシ基を示し、ｎは１又は２の整数を示し、ｍは１〜３の整数を示す。〕
【００５７】  一般式（８）中、Ｒ３がハロゲン原子であるときは、臭素原子又はヨウ素原子が好ましい。また、置換又は非置換のアルキルスルホニルオキシ基としては、炭素数１〜１２のアルキルスルホニルオキシ基が好ましく、置換アルキルスルホニルオキシ基は、水素原子がハロゲン原子で置換されていてもよい。また、置換又は非置換のアリールスルホニルオキシ基としては、置換又は非置換のベンゼンスルホニルオキシ基が好ましく、より好ましくは置換ベンゼンスルホニルオキシ基であり、炭素数１〜１２のアルキル基、又は、ニトロ基で置換されていることが更に好ましい。一般式（８）中、Ｒ３として好ましくは、メタンスルホニルオキシ基、ベンゼンスルホニルオキシ基、ｐ‐トルエンスルホニルオキシ基、ｐ‐ニトロベンゼンスルホニルオキシ基又はトリフルオロメタンスルホニルオキシ基が挙げられる。
【００５８】  一般式（８）で表される化合物は、放射性ハロゲン化物イオンと反応させることにより、一般式（３）で表される化合物を得ることができる。例えば、放射性フッ化物イオンを用いることにより、Ｘ２が放射性フッ素原子を示す一般式（３）の化合物を得ることができる。放射性フッ素化反応は、塩基存在下に行うことが好ましく、４，７，１３，１６，２１，２４‐ヘキサオキサ‐１，１０‐ジアザビシクロ［８．８．８］‐ヘキサコサン（商品名：クリプトフィックス２２２）等の各種相関移動触媒存在下に行ってもよい。
【００５９】  上記一般式（５）又は（６）で表される化合物を標識前駆体として一般式（２）で表される放射性化合物を製造する場合、あるいは、上記一般式（８）で表される化合物を標識前駆体として一般式（３）で表される放射性化合物を製造する場合、上記一般式（５）、（６）及び（８）で表される化合物は、それぞれ塩を形成してもよい。この塩としては、一般式（１）で表される放射性化合物の塩として例示したものと同様なものが挙げられる。
【００６０】  上記一般式（１）で表される放射性化合物又はその塩を医薬として用いる場合には、未反応の放射性ハロゲンイオン及び不溶性の不純物を、メンブランフィルター、種々の充填剤を充填したカラム、ＨＰＬＣ等により精製することが望ましい。
【００６１】  本発明では、このようにして製造された放射性化合物又はその塩から、医薬を調製することもできる。本明細書において「医薬」とは、上記一般式（１）で表される放射性化合物又はその塩を生体内への投与に適した形態で含む処方物であると定義することができる。この医薬は、非経口的に、即ち注射によって投与することが好ましく、水溶液であることがより好ましい。かかる組成物は適宜、ｐＨ調節剤、製薬学的に許容される可溶化剤、安定剤又は酸化防止剤などの追加成分を含んでいてもよい。
【００６２】  本発明に係る医薬は、生物体内に導入すると、一般式（１）で表される放射性化合物がアルドステロン産生領域に集積する。そのため、放射能検出器、シングルフォトン断層撮影スキャナー、陽電子放射断層撮影スキャナー、オートラジオグラフィー等を用いて生物体外から非侵襲的に放射線を検出し、画像化して、アルドステロン産生の亢進又は低下を診断することができる。したがって、本発明の医薬は、画像診断剤として使用することができ、具体的には、ポジトロン放出断層撮影用の画像診断剤やシングルフォトン断層撮影用の画像診断剤の用途に用いることができる。例えば、放射性ハロゲン原子として１８Ｆ、７６Ｂｒ、１２４Ｉ等の陽電子放出核種を用いた場合は、ポジトロン放出断層撮影用の画像診断剤として用いることができ、放射性ハロゲン原子として１２３Ｉを用いた場合は、シングルフォトン断層撮影用の画像診断剤として用いることができる。本発明に係る画像診断剤は、好ましくは、アルドステロン過剰産生に起因する副腎疾患（アルドステロン産生腫瘍等）の画像診断に使用することができる。
【実施例】
【００６３】  以下、実施例を記載して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。なお、下記実施例において、実験に供する各化合物の名称を以下のように定義した。
ＰＡＹ１５：９‐（５‐ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン
ＰＡＹ２１：８‐（５‐ヨードピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン
ＰＡＹ２７：９‐（５‐（２‐フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン
ＰＡＹ５４：８‐（５‐（２‐フルオロエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン【００６４】  実施例中、各化合物のＮＭＲスペクトルによる分子構造は、１Ｈ‐ＮＭＲスペクトルで同定した。１Ｈ‐ＮＭＲスペクトルは、ＮＭＲ装置として、ＪＮＭ‐ＡＬ４００  ＮＭＲｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ（日本電子株式会社）を使用して得た。共鳴周波数は４００ＭＨｚとし、溶媒は重クロロホルムを用いた。重クロロホルムのシグナルδ７．２６を参照として使用した。全ての化学シフトはデルタスケール（δ）上のｐｐｍであり、そしてシグナルの微細分裂については、略号（ｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｄｄ：ダブルダブレット、ｄｔ：ダブルトリプレット、ｔｄ：トリプルダブレット、ｍ：マルチプレット、ｂｒｓ：ブロードシグナル）を用いて示した。【００６５】実施例１：［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５標識前駆体の合成
図１に示すスキームに従い、［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５の標識前駆体を合成した。
なお、図１、２中、化合物名は下記のとおりである。
化合物１：９‐ボロン酸ピナコールエステル‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン
化合物２：９‐（５‐ブロモピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン
化合物３：９‐（５‐トリブチルスタニルピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン【００６６】１）化合物１の合成
化合物１は、１，２，３，４‐テトラヒドロキノリンを出発物質とし、Ｊｏｕｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  ２０１１，ｖｏｌ．５４，ｐ．２３０７−２３１９記載の方法に準じて合成した。【００６７】２）化合物１から化合物２の合成
アルゴン気流下、化合物１（３３ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ）、３，５‐ジブロモピリジン（３７ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（１．６／０．４ｍＬ）混合溶液に１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（６３０μＬ、０．６３ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１２ｍｇ、０．０１０ｍｍｏＬ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、加熱還流にて６時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝１：１）で精製し、化合物２（２２ｍｇ、化合物１に対する収率５４％）を無色固体で得た。【００６８】化合物２：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．７２（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．６１（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），７．９９（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），７．３１（ｓ，２Ｈ），３．９１（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．９６（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．８６（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．６９（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ），１．９９（ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ）【００６９】３）化合物２から化合物３の合成
アルゴン気流下、化合物２（１２ｍｇ，０．０３５ｍｍｏｌ）、塩化リチウム（４．４ｍｇ，０．１０ｍｍｏｌ）のジオキサン（２．０ｍＬ）溶液にビストリブチルスズ（３５μＬ，０．０７ｍｍｏｌ），ｔｅｔｒａｋｉｓ（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）ｐａｌｌａｄｉｕｍ（０）（４．０ｍｇ，０．００３ｍｍｏｌ）を室温攪拌下にて順に加え、同温にて１０分撹拌後、１１０℃にて１２時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し、得られた粗生成物を分取薄層アミノシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：１）で精製し、化合物２に対する化合物３（８．０ｍｇ，４１％）を得た。また、上記２）で得た化合物２の残りの１０ｍｇを用いて同様な操作を繰り返した。【００７０】化合物３：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．６９（ｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ），７．８５（ｓ，１Ｈ），７．２０（ｂｒｓ，２Ｈ），３．９２（ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，２Ｈ），２．９７（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），２．８８（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．７０（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），１．９９（ｔｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，６．２Ｈｚ，２Ｈ），１．６０−１．５３（ｍ，６Ｈ），１．４０−１．３０（ｍ，６Ｈ），１．１７−１．１１（ｍ，６Ｈ），０．９０（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，９Ｈ）【００７１】実施例２：ＰＡＹ１５（非標識体）の合成
図１に示すスキームに従い、ＰＡＹ１５の非標識体を合成した。
窒素気流下、実施例１で得た化合物３（８．０ｍｇ，０．０１４ｍｍｏｌ）のクロロホルム（１．０ｍＬ）溶液にヨウ素（２．０ｍｇ，０．０１６ｍｍｏｌ）を室温攪拌下にて加え、同温にて３０分攪拌後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：１）で精製し、ＰＡＹ１５（４．０ｍｇ，８５％）を得た。【００７２】ＰＡＹ１５：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．７６（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．７３（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），８．１７（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，１Ｈ），７．１９（ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ，２Ｈ），３．９１（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．９６（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，２Ｈ），２．８６（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．６９（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，２Ｈ），１．９８（ｔｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，５．９Ｈｚ，２Ｈ）【００７３】実施例３：［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５の標識合成
図２に示すスキームに従い、［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５の標識合成を行った。すなわち、実施例１で得た化合物３（８２μｇ）に対してメタノール（１００μＬ）中［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム（７．４ＭＢｑ）及びＮ‐クロロスクシンイミド（１１μｇ）で室温（２５℃）下において３０分処理した後、高速液体クロマトグラフィー（以下、「ＨＰＬＣ」と略記する。）で分離精製し、実施例２で得た非標識体のＨＰＬＣ保持時間と完全に一致することで［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５が得られたことを確認した。［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウムに対する放射化学的収率５０％、放射化学的純度は９９％以上、比放射能は約２．２ＴＢｑ／ｍｍｏｌであった。ＨＰＬＣを用いた放射化学的純度の分析チャートを図３（ａ）に示す。
［ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ  １０×２５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル（０．１体積％トリフルオロ酢酸）：水（０．１体積％トリフルオロ酢酸）＝７０：３０（体積比）
ＲＩ検出器：シンチレーションサーベイメーター、アロカ社
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：２．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：１０．７分【００７４】評価１：体内動態分布実験
実施例３で得た［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５のＨＰＬＣ分取液を濃縮後、生理食塩水で希釈したものを投与液とした。１８．５ｋＢｑ（０．５μＣｉ），１００μＬを５匹のｄｄｙマウス（６週齢）へそれぞれ尾静脈注射した後、５分後に断頭し、血液を採取した後、臓器（副腎、膵臓、心臓、肺、胃、小腸、大腸、肝臓、脾臓、腎臓、甲状腺）を摘出して、重量を計量後、血液及び各摘出臓器の放射能を測定した。また、断頭の時間点を５，１５，３０，６０及び１２０分後に変えて同様な操作を行った。血液及び各摘出臓器における放射能分布（％ｄｏｓｅ／ｇ）の平均値±標準偏差を表１に示す。【００７５】
【表１】
2014129315.tif 000012
【００７６】  図４は、表１に示す結果のうち、副腎、血液、肝臓及び腎臓への放射能集積の時間推移を示したものである。副腎には、投与後早い段階で、血液及び周辺組織に対して高い放射能集積が認められた。【００７７】実施例４：［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１標識前駆体の合成
図５に示すスキームに従い、［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１の標識前駆体を合成した。
なお、図２，５中、化合物名は下記のとおりである。
化合物４：８‐（ボロン酸ピナコールエステル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン
化合物５：８‐（５‐ブロモピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン
化合物６：８‐（５‐トリブチルスタニルピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン【００７８】１）化合物４の合成
化合物４は、インドリンを出発物質とし、Ｊｏｕｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２０１１，ｖｏｌ．５４，ｐ．２３０７−２３１９記載の方法に準じて合成した。【００７９】２）化合物４から化合物５の合成
アルゴン気流下、化合物４（４３ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）、３，５‐ジブロモピリジン（５１ｍｇ、０．２１ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（１．６／０．４ｍＬ）混合溶液に１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（８６０μＬ、８．６ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１７ｍｇ、０．０１４ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、加熱還流にて１８時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝２：１）で精製し、化合物５（２１ｍｇ、化合物４に対する収率５４％）を得た。【００８０】化合物５：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．７１（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．６０（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），７．９７（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），７．２９（ｓ，２Ｈ），３．９１（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．９４（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．８４（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．６９（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ）【００８１】３）化合物５から化合物６の合成
アルゴン気流下、化合物５（１８ｍｇ，０．０５５ｍｍｏｌ）、塩化リチウム（６．９ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ）のジオキサン（２．０ｍＬ）溶液にビストリブチルスズ（５５μＬ，０．１１ｍｍｏｌ），ｔｅｔｒａｋｉｓ（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）ｐａｌｌａｄｉｕｍ（０）（６．３ｍｇ，０．００５５ｍｍｏｌ）を室温攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、加熱還流にて５時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層アミノシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝２：１）で精製し、化合物６（８．８ｍｇ，３０％）を得た。【００８２】化合物６：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．６７（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ），７．８４（ｓ，１Ｈ），７．２０（ｂｒｓ，１Ｈ），４．１４（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），３．２５（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），３．０４（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，２Ｈ），２．７３（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，２Ｈ），１．７０−１．５３（ｍ，６Ｈ），１．４０−１．３０（ｍ，６Ｈ），１．１９−１．１１（ｍ，６Ｈ），０．９０（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，９Ｈ）【００８３】実施例５：ＰＡＹ２１（非標識体）の合成
図５に示すスキームに従い、ＰＡＹ２１の非標識体を合成した。
窒素気流下、実施例４で得た化合物６（５．３ｍｇ，０．０１０ｍｍｏｌ）のクロロホルム（１．０ｍＬ）溶液にヨウ素（１．４ｍｇ，０．０１１ｍｍｏｌ）を室温攪拌下にて加え、同温にて９０分攪拌後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝２：１）で精製し、ＰＡＹ２１（３．６ｍｇ，ｑｕａｎｔ）を得た。【００８４】ＰＡＹ２１：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．７６（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．７１（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），８．１５（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，１Ｈ），７．１８（ｄ，Ｊ＝０．７Ｈｚ，１Ｈ），４．１４（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），３．２５（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），３．０４（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，２Ｈ），２．７３（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，２Ｈ）【００８５】実施例６：［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１の標識合成
図２に示すスキームに従い、［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５の標識合成を行った。すなわち、実施例４で得た化合物６（８２μｇ）に対してメタノール（１００μＬ）中［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム（７．４ＭＢｑ）及びＮ‐クロロスクシンイミド（１１μｇ）で室温（２５℃）下において３０分処理した後、ＨＰＬＣで分離精製し、実施例５で得た非標識体のＨＰＬＣ保持時間と完全に一致することで［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１が得られたことを確認した。［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウムに対する放射化学的収率５０％、放射化学的純度は９９％以上、比放射能は約２．２ＴＢｑ／ｍｍｏｌであった。ＨＰＬＣを用いた放射化学的純度の分析チャートを図３（ｂ）に示す。
［ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ  １０×２５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル（０．１体積％トリフルオロ酢酸）：水（０．１体積％トリフルオロ酢酸）＝６０：４０（体積比）
ＲＩ検出器：シンチレーションサーベイメーター、アロカ社
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：２．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：９．９分【００８６】評価２−１：体内動態分布実験
実施例６で得た［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１のＨＰＬＣ分取液を濃縮後、生理食塩水で希釈したものを投与液とし、評価１と同様な操作を行った。血液及び各摘出臓器の放射能分布（％ｄｏｓｅ／ｇ）における平均値±標準偏差を表２に示す。【００８７】
【表２】
2014129315.tif 000013
【００８８】  図６は、表２に示す結果のうち、副腎、血液、肝臓及び腎臓への放射能集積の時間推移を示したものである。［１２５Ｉ］ＰＡＹ１５と同様に、副腎には、投与後早い段階で、血液及び周辺組織に対して高い放射能集積が認められた。なお、ｄｄｙマウスにかえて、ＣＤ−１（ＩＣＲ）マウスを用いて同様な操作を行い評価したが、種差間における差は認められなかった。【００８９】評価２−２：安定性評価
［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１の血漿中の安定性について、以下の手順で評価した。ＣＤ‐１マウスの心臓から採血し、遠心分離により血漿を取出しコスモナイスフィルター（直径４ｍｍ、孔径０．４５μｍ、ナカライテスク社製）に通した。フィルター通液後の血漿３５０μＬを３７℃で１５分インキュベート後、［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１の生理食塩水溶液を１８．５ｋＢｑ（０．５μＣｉ）３０μＬを加えた。次いで、１２０分インキュベートした後、１００μＬを分取して氷冷下のメタノール（５００μＬ）に加えた。さら遠心分離し、上清（４００μＬ）をＨＰＬＣ分析した。ＨＰＬＣ条件は実施例６に示すＨＰＬＣ条件で行った。【００９０】  ＲＩ検出器により得られた結果を図７に示す。［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１（保持時間９．９分）のピーク面積は約６０％であり、［１２５Ｉ］ＰＡＹ２１は血漿中ではおおむね安定であることが示された。【００９１】実施例７：［１８Ｆ］ＰＡＹ２７標識前駆体の合成
図８に示すスキームに従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の標識前駆体を合成した。
図８中、化合物名は下記のとおりである。
化合物１：実施例１に同じ
化合物７：３‐ブロモ‐５‐（２‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシリルオキシエチルオキシ）ピリジン
化合物８：９‐（５‐（２‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシリルオキシエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン
化合物９：９‐（５‐（２‐（４‐メチルベンゼンスルホニル）オキシ）エチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，６，７‐テトラヒドロ‐５Ｈ‐ピリド［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐３‐オン【００９２】１）化合物１の合成
実施例１と同様な方法に従って合成した。【００９３】２）化合物７の合成
アルゴン気流下、３‐ブロモ‐５‐ヒドロキシピリジン（７１０ｍｇ、４．１ｍｍｏｌ）、（２‐ブロモエトキシ）‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシラン（１．０ｍＬ、４．９ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアルデヒド（１５ｍＬ）溶液に炭酸カリウム（１．１ｇ、８．２ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて加え、同温にて１０分攪拌後、８０℃にて２４時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、ジエチルエーテルで４回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を中圧フラッシュカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝１：９９→１：４）で精製し、化合物７（１．１ｇ、３‐ブロモ‐５‐ヒドロキシピリジンに対する収率８１％）を褐色固体で得た。【００９４】化合物７：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．２７（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．２５（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），７．４１（ｔ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，１Ｈ），４．０９（ｔ，Ｊ＝４．８Ｈｚ，２Ｈ），３．９８（ｔ，Ｊ＝４．８Ｈｚ，２Ｈ），０．９０（ｓ，９Ｈ），０．０９（ｓ，６Ｈ）【００９５】３）化合物１及び７から化合物８の合成
アルゴン気流下、化合物１（５０ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ）、化合物７（６４μＬ，０．２４ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（２．０／０．５ｍＬ）混合溶液に、１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（９５７μＬ，０．９６ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１８ｍｇ，０．０１６ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、７０℃にて２０時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝２：１）で精製し、化合物８（６０ｍｇ，化合物１に対する収率８８％）を無色固体で得た。【００９６】化合物８：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．３２（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），８．１８（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．３７（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．１２（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，２Ｈ），４．０７（ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），３．９２（ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），３．８２（ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．８７（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），２．７７（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．６１（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），１．９０（ｔｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，６．０Ｈｚ，２Ｈ），０．８２（ｓ，９Ｈ），０．０２（ｓ，６Ｈ）【００９７】  化合物８から化合物９の合成
アルゴン気流下、化合物８（３０ｍｇ，０．０７ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１．０ｍＬ）溶液にフッ化テトラブチルアンモニウム１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液（８５μＬ，０．８５ｍｍｏｌ）を０℃攪拌下にて加え、室温（２５℃）下で３０分攪拌した。反応終了後、反応液に蒸留水を加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し、無色油状物（２０ｍｇ）を得た。
アルゴン気流下、得られた無色油状物（２０ｍｇ）、トリエチルアミン（１８μＬ，０．１３ｍｍｏｌ）の塩化メチレン（２．０ｍＬ）懸濁液に塩化ｐ‐トルエンスルホン酸（１５ｍｇ，０．０７６ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ‐ジメチルアミノピリジン（６ｍｇ，０．００６ｍｍｏｌ）を０℃攪拌下にて加え、室温（２５℃）下で１０時間攪拌した。反応終了後、反応液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液に注ぎ込み、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール（体積比）＝２０：１）で精製し、化合物９（１６ｍｇ，化合物８に対する収率５４％）を得た。【００９８】化合物９：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．４４（ｓ，１Ｈ），８．１４（ｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，１Ｈ），７．８２（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，２Ｈ），７．３６（ｓ，１Ｈ），７．３４（ｓ，２Ｈ），７．２０（ｓ，２Ｈ），４．４２（ｄｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，３．０Ｈｚ，２Ｈ），４．２９（ｄｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，３．０Ｈｚ，２Ｈ），３．９１（ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．９５（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），２．８６（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．４４（ｓ，３Ｈ），１．９７（ｔｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，６．０Ｈｚ，２Ｈ）【００９９】実施例８：ＰＡＹ２７（非標識体）の合成
図９に示すスキー厶に従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の非標識体を合成した。
図９中、化合物名は、下記のとおりである。
化合物１：実施例１に同じ
化合物１０：２‐ブロモ‐５‐（２‐フルオロエチルオキシ）ピリジン【０１００】１）化合物１の合成
実施例１と同様な方法に従って合成した。【０１０１】２）化合物１０の合成
アルゴン気流下、３‐ブロモ‐５‐ヒドロキシピリジン（９８０ｍｇ，５．６ｍｍｏｌ）、２‐フルオロエチル‐４‐メチルベンゼンスルホナート（１．２ｍｌ，６．８ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアミド（１５ｍＬ）溶液に炭酸カリウム（１．６ｇ，１１．３ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて加え、同温にて１０分攪拌後、７０℃にて８時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、ジエチルエーテルで４回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝１：５）で精製し、化合物１０（１．０ｇ，３‐ブロモ‐５‐ヒドロキシピリジンに対する収率８２％）を淡黄色液体で得た。【０１０２】化合物１０：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．２８（ｄ，１Ｈ），８．２２（ｄ，１Ｈ），７．３０（ｔ，１Ｈ），４．７５（ｔ，１Ｈ），４．６０（ｔ，１Ｈ），４．２８（ｔ，１Ｈ），４．１７（ｔ，１Ｈ）【０１０３】３）化合物１及び化合物１０からＰＡＹ２７の合成
アルゴン気流下、化合物１（５０ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ）、化合物１０（３５μｇ，０．２４ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（２．０／０．５ｍＬ）混合溶液に１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（９５７μＬ、０．９６ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１８ｍｇ，０．０１６ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、７０℃にて２０時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン（体積比）＝２：１）で精製し、ＰＡＹ２７（４０ｍｇ，化合物１に対する収率８０％）を無色固体で得た。【０１０４】ＰＡＹ２７：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．４６（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．３９（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．３８（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．２２（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，２Ｈ），４．８０（ｄｔ，ＪＦ＝４７．４Ｈｚ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３４（ｄｔ，ＪＦ＝２７．６Ｈｚ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，２Ｈ），３．９１（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），２．９６（ｄｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．８７（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．７０（ｄｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，７．１Ｈｚ，２Ｈ），１．９９（ｔｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，６．０Ｈｚ，２Ｈ）【０１０５】実施例９：［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の標識合成検討
図１０に示すスキームに従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の標識合成を行った。すすなわち、［１８Ｆ］フッ化カリウムの炭酸カリウム水溶液（１μＬ，３．７〜７．４ＭＢｑ（１〜２ｍＣｉ）、炭酸カリウム濃度６６ｍｍｏｌ／ｍＬ）に、クリプトフィックス２２２（商品名、２．０ｍｇ）のアセトニトリル（３００μＬ）溶液を加え、アルゴン気流下、１２０℃で共沸脱水を３回行った。残渣へ、実施例７で得た化合物９（１．０ｍｇ）のアセトニトリル又はジメチルスルホキシド（２００μＬ）溶液を加え、表３に示す温度及び時間で加熱した。室温（２５℃）まで冷却した後、反応液をＨＰＬＣへ導入し、分離精製し、実施例８で得た非標識体のＨＰＬＣ保持時間と完全に一致することで［１８Ｆ］ＰＡＹ２７が得られたことを確認した。［１８Ｆ］フッ化カリウムに対する放射化学的収率は表３に示すとおりであり、ＨＰＬＣで確認した結果、放射化学的純度はいずれも９９％以上であった。
［分取ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ，１０×２５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル：２０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ２．５）＝３５：６５（体積比）
ＲＩ検出器：ＵＳ−３０００  ｒａｄｉｏＨＰＬＣ  ｄｅｔｅｃｔｅｒ、ユニバーサル技研
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：４．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：９．０分
［分析ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ，４．６×１５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル：２０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ２．５）＝５０：５０
（体積比）
ＲＩ検出器：ＵＳ−３０００  ｒａｄｉｏＨＰＬＣ  ｄｅｔｅｃｔｅｒ、ユニバーサル技研
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：３．０分【０１０６】
【表３】
2014129315.tif 000014
【０１０７】実施例１０：［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の標識合成
［１８Ｆ］フッ化カリウムの炭酸カリウムアセトニトリル水混合溶液（１０μＬ，３７ＭＢｑ（１０ｍＣｉ））を使用した以外は実施例９の実験番号６の方法に従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ２７の標識合成を行った。高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）で分離精製し、実施例８で得た非標識体のＨＰＬＣ保持時間と完全に一致することで［１８Ｆ］ＰＡＹ２７が得られたことを確認した。［１８Ｆ］フッ化カリウムに対する放射化学的収率８６％、放射化学的純度は９９％以上であった。ＨＰＬＣからの分取液を精製水（３０ｍＬ）で希釈した後、Ｓｅｐ‐Ｐａｋ  Ｐｌｕｓ  ＰＳ−２カートリッジ（アセトニトリル（５ｍＬ），精製水（５ｍＬ）で前処理したもの）へ通し、さらに精製水（１０ｍＬ）でカートリッジを洗浄した。カートリッジをアルゴンガスで乾燥した後、アセトニトリル（３ｍＬ）で溶出させ、その溶出液を減圧下４０℃で濃縮した。【０１０８】評価３：体内動態分布実験
実施例１０で得た［１８Ｆ］ＰＡＹ２７を生理食塩水で希釈して投与液とした。１４．８ｋＢｑ（４μＣｉ）１００μＬを５匹のｄｄｙマウス（６週齢）へそれぞれ尾静脈注射した後５分後に断頭し、血液を採取した後、臓器（副腎、膵臓、心臓、肺、胃、小腸、大腸、肝臓、脾臓、腎臓、大腿骨）を摘出して、重量を計量後、血液及び各摘出臓器の放射能を測定した。また、断頭の時間点を５，１５，３０，６０及び１２０分後に変えて同様な操作を行った。血液及び各摘出臓器の放射能分布（％ｄｏｓｅ／ｇ）の平均値±標準偏差を表４に示す。【０１０９】
【表４】
2014129315.tif 000015
【０１１０】  図１１は、表４に示す結果のうち、副腎、血液、肝臓及び腎臓への放射能集積の時間推移を示したものである。副腎には、投与後６０分で、血液及び周辺組織に対して高い放射能集積が認められた。【０１１１】実施例１１：［１８Ｆ］ＰＡＹ５４標識前駆体の合成
図１２に示すスキームに従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ５４の標識前駆体を合成した。
図１２中、化合物名は下記のとおりである。
化合物４：実施例４に同じ
化合物７：実施例７に同じ
化合物１１：８‐（５‐（２‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシリルオキシエチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン
化合物１２：８‐（５‐（２‐（４‐メチルベンゼンスルホニル）オキシ）エチルオキシ）ピリジン‐３‐イル）‐１，２，５，６‐テトラヒドロ‐４Ｈ‐ピロロ［３，２，１‐ｉｊ］キノリン‐４‐オン【０１１２】１）化合物４の合成
実施例４と同様な方法に従って合成した。【０１１３】２）化合物７の合成
実施例７と同様な方法に従って合成した。【０１１４】３）化合物４及び７から化合物１１の合成
アルゴン気流下、化合物４（５０ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）、化合物７（１９ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（２．０／０．５ｍＬ）混合溶液に１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（１．０ｍＬ，１．０ｍｍｏｌ），テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１９ｍｇ，０．０１７ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、７０℃にて２０時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール（体積比）＝２０：１）で精製し、化合物１１（７０ｍｇ，化合物４に対する収率ｑｕａｎｔ）を得た。【０１１５】化合物１１：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．３２（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），８．１８（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．３７（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．１２（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，２Ｈ），４．１４（ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），３．９２（ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），３．８２（ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），３．２５（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），２．７７（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．６１（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），０．８２（ｓ，９Ｈ），０．０２（ｓ，６Ｈ）【０１１６】  化合物１１から化合物１２の合成
アルゴン気流下、化合物１１（７０ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（２．０ｍＬ）溶液にフッ化テトラブチルアンモニウム１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液（３００μＬ，０．３０ｍｍｏｌ）を０℃攪拌下にて加え、室温（２５℃）下で３０分攪拌した。反応終了後、反応液に蒸留水を加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し、アルコール体（５３ｍｇ）を得た。
アルゴン気流下、得られたアルコール体（５３ｍｇ）、トリエチルアミン（４２μＬ，０．３０ｍｍｏｌ）の塩化メチレン（２．０ｍＬ）懸濁液に塩化ｐ‐トルエンスルホン酸（３４ｍｇ，０．１８ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ‐ジメチルアミノピリジン（１．８ｍｇ，０．０１５ｍｍｏｌ）を０℃攪拌下にて加え、室温（２５℃）下で１４時間攪拌した。反応終了後、反応液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液に注ぎ込み、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール（体積比）＝２０：１）で精製し、化合物１２（２０ｍｇ，化合物１１に対する収率２６％）を得た。【０１１７】化合物１２：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：δ：８．４４（ｓ，１Ｈ），８．１４（ｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，１Ｈ），７．８２（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，２Ｈ），７．３６（ｓ，１Ｈ），７．３４（ｓ，２Ｈ），７．２０（ｓ，２Ｈ），４．４２（ｄｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，３．０Ｈｚ，２Ｈ），４．２９（ｄｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，３．０Ｈｚ，２Ｈ），４．１４（ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），３．２５（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），２．８６（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．４４（ｓ，３Ｈ）【０１１８】実施例１２：ＰＡＹ５４（非標識体）の合成
図１３に示すスキームに従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ５４の非標識体を合成した。
図１３中、化合物名は下記のとおりである。
化合物４：実施例４に同じ
化合物１０：実施例８に同じ【０１１９】１）化合物４の合成
実施例４と同様な方法に従って合成した。【０１２０】２）化合物１０の合成
実施例８と同様な方法に従って合成した。【０１２１】３）化合物４及び化合物１０からＰＡＹ５４の合成
アルゴン気流下、化合物４（３０ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ）の、化合物１０（２２μｇ，０．１５ｍｍｏｌ）のトルエン−エタノール（１．６／０．４ｍＬ）混合溶液に１ｍｏｌ／Ｌ炭酸ナトリウム水溶液（６００μＬ、０．６０ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１２ｍｇ，０．０１０ｍｍｏｌ）を室温（２５℃）攪拌下にて順に加え、同温にて１０分攪拌後、７０℃にて２０時間攪拌した。反応終了後、蒸留水を加え、酢酸エチルで３回抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し得られた粗生成物を分取薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール（体積比）＝３０：１）で精製し、ＰＡＹ５４（２７ｍｇ，化合物４に対する収率８５％）を得た。【０１２２】ＰＡＹ５４：１Ｈ‐ＮＭＲ  δ：８．４６（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．３９（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．３８（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１Ｈ），７．２２（ｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，２Ｈ），４．８０（ｄｔ，ＪＦ＝４７．４Ｈｚ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３４（ｄｔ，ＪＦ＝２７．６Ｈｚ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，２Ｈ），４．１４（ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，２Ｈ），３．２５（ｄｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．８７（ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．７０（ｄｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，７．１Ｈｚ，２Ｈ）【０１２３】実施例１３：［１８Ｆ］ＰＡＹ５４の標識合成
図１４に示すスキームに従い、［１８Ｆ］ＰＡＹ５４の標識合成を行った。すなわち、［１８Ｆ］フッ化カリウムの炭酸カリウム水溶液（１μＬ，３．７ＭＢｑ（１ｍＣｉ）、炭酸カリウム濃度６６ｍｍｏｌ／ｍＬ）に、クリプトフィックス２２２（商品名、２．０ｍｇ）のアセトニトリル（３００μＬ）溶液を加え、アルゴン気流下、１２０℃で共沸脱水を３回行った。残渣へ化合物１２（１．０ｍｇ）のジメチルスルホキシド（２００μＬ）溶液を加え、１５０℃、１０分で加熱した。室温（２５℃）まで冷却した後、反応液をＨＰＬＣへ導入し、分離精製し、実施例１２で得た非標識体のＨＰＬＣ保持時間と完全に一致することで［１８Ｆ］ＰＡＹ５４が得られたことを確認した。［１８Ｆ］フッ化カリウムに対する放射化学的収率は６１％であり、ＨＰＬＣで確認した結果、放射化学的純度は９９％であった。
［分取ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ，１０×２５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル：２０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ２．５）＝３５：６５
（体積比）
ＲＩ検出器：ＵＳ−３０００  ｒａｄｉｏＨＰＬＣ  ｄｅｔｅｃｔｅｒ、ユニバーサル技研
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：４．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：５．０分
［分析ＨＰＬＣ条件］
カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−ＩＩ，４．６×１５０ｍｍ
移動相：アセトニトリル：２０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ２．５）＝３５：６５
（体積比）
ＲＩ検出器：ＵＳ−３０００  ｒａｄｉｏＨＰＬＣ  ｄｅｔｅｃｔｅｒ、ユニバーサル技研
ＵＶ検出器：波長２５４ｎｍ、ＳＰＤ−２０Ａ、（株）島津製作所
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
保持時間：４．０分【０１２４】  ＨＰＬＣからの分取液を精製水（３０ｍＬ）で希釈した後、Ｓｅｐ‐Ｐａｋ  ＰｌｕｓＰＳ−２カートリッジ（アセトニトリル（５ｍＬ），精製水（５ｍＬ）で前処理したもの）へ通し、さらに精製水（１０ｍＬ）でカートリッジを洗浄した。カートリッジをアルゴンガスで乾燥した後、アセトニトリル（３ｍＬ）で溶出させ、その溶出液を減圧下４０℃で濃縮した。【０１２５】評価４：体内動態分布実験
実施例１３で得た［１８Ｆ］ＰＡＹ５４を生理食塩水で希釈して投与液とした。１４．８ｋＢｑ（４μＣｉ）１００μＬを５匹のｄｄｙマウス（６週齢）へ尾静脈注射した後５分後にそれぞれ断頭し、血液を採取した後、臓器（副腎、膵臓、心臓、肺、胃、小腸、大腸、肝臓、脾臓、腎臓、大腿骨）を摘出して、重量を計量後、血液及び各摘出臓器の放射能を測定した。また、断頭の時間点を５，１５，３０，６０及び１２０分後に変えて同様な操作を行った。血液及び各摘出臓器の放射能分布（％ｄｏｓｅ／ｇ）の平均値±標準偏差を表５に示す。【０１２６】
【表５】
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【０１２７】  図１５は、表５に示す結果のうち、副腎、血液、肝臓及び腎臓への放射能集積の時間推移を示したものである。副腎には、投与後５分で、血液及び腎臓に対して高い放射能集積が認められた。【０１２８】評価５：親和性及び選択性の評価
チャイニーズハムスター肺由来線維芽細胞であるＶ７９細胞（ＤＳファーマバイオメディカル株式会社を介しＥＣＡＣＣ（Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｅｌｌ  Ｃｕｌｔｕｒｅｓ）から入手）にヒトＣＹＰ１１Ｂ２を発現させＶ７９−Ｂ２を、またヒトＣＹＰ１１Ｂ１を発現させ、Ｖ７９−Ｂ１を作製した。Ｖ７９−Ｂ２又はＶ７９−Ｂ１をマイクロプレートに播種し、一晩培養した後、Ｖ７９−Ｂ２にはコルチコステロン，Ｖ７９−Ｂ１には１１−デオキシコルチゾールを最終濃度が１００ｎｍｏｌ／Ｌになるように培養上清中に添加した。同時に、最終濃度が１０−４〜１０３ｎｍｏｌ／Ｌになるように培養上清中に、ヨードメトミデート（ＩＭＴＯ）、又は、実施例２、５、８、１２で合成した非標識体のＰＡＹ１５、ＰＡＹ２１、ＰＡＹ２７若しくはＰＡＹ５４を添加した。１時間後にＶ７９−Ｂ１の培養上清を回収し、ＣＹＰ１１Ｂ１の代謝産物であるコルチゾール濃度をＥＬＩＳＡ（Ｅｎｚｙｍｅ−Ｌｉｎｋｅｄ  ＩｍｍｕｎｏＳｏｒｂｅｎｔＡｓｓａｙ）により測定した。また、４時間後にＶ７９−Ｂ２の培養上清を回収し、ＣＹＰ１１Ｂ２の代謝産物であるアルドステロン濃度をＥＬＩＳＡにより測定した。ＩＭＴＯ、又は、ＰＡＹ１５、ＰＡＹ２１、２７若しくは５４（非標識体）を添加しなかった場合のアルドステロン濃度、及び、コルチゾール濃度を１００％として、図１６、１７に示すように阻害曲線を作成し，各化合物の阻害活性（ＩＣ５０）を算出した。図１６（ａ）がＩＭＴＯのＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、図１６（ｂ）がＩＭＴＯのＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線を示し、図１６（ｃ）がＰＡＹ１５のＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、図１６（ｄ）がＰＡＹ１５のＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線を示し、図１６（ｅ）がＰＡＹ２１のＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、図１６（ｆ）がＰＡＹ２１のＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線を示す。図１７（ａ）がＰＡＹ２７のＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、図１７（ｂ）がＰＡＹ２７のＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線を示し、図１７（ｃ）がＰＡＹ５４のＣＹＰ１１Ｂ２に対する阻害曲線を示し、図１７（ｄ）がＰＡＹ５４のＣＹＰ１１Ｂ１に対する阻害曲線を示す。コルチゾール産生のＩＣ５０／アルドステロン産生のＩＣ５０を算出し、ＣＹＰ１１Ｂ２に対する特異性の指標（Ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｆａｃｔｏｒ）とした。【０１２９】  ＩＭＴＯ、ＰＡＹ１５、２１、２７又は５４のアルドステロン産生のＩＣ５０，コルチゾール産生のＩＣ５０及びＳｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｆａｃｔｏｒを表６に示す。【０１３０】
【表６】
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【０１３１】  ＰＡＹ１５、２１、２７及び５４のｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｆａｃｔｏｒは、非特許文献５にＣＹＰ１１Ｂイメージング剤として記載されているＩＭＴＯに比較し高いことから、ＩＭＴＯより、特異的なＣＹＰ１１Ｂ２のイメージング剤になり得る。また、非特許文献５によるとＩＭＴＯのｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｆａｃｔｏｒは、他のＣＹＰ１１Ｂイメージング剤であるメトミデート（ＭＴＯ）、エトミデート（ＥＴＯ）及びフルオロエトミデート（ＦＥＴＯ）と同程度であることが報告されている（ＩＭＴＯ、ＭＴＯ、ＥＴＯ、及び、ＦＥＴＯのｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｆａｃｔｏｒはそれぞれ０．２６１、０．２７５、０．２０８及び０．１４５）。以上の結果から、ＰＡＹ１５、２１、２７又は５４は、既知のＣＹＰ１１Ｂイメージング剤に比較して、ＣＹＰ１１Ｂ２に対する特異性が高いことが示された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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