(57)【要約】【課題】洗濯・乾燥後の衣類等繊維製品に付与した香料の残香性をさらに向上させ、かつ、すすぎ性に優れた洗浄剤組成物の提供。【解決手段】下記一般式（１）で表される（Ａ）成分、下記一般式（２）で表される（Ｂ）成分、下記一般式（３）で表される（Ｃ）成分、及び（Ｄ）成分を含有する洗浄剤Ｒ１−ＣＯＯ−Ｙ    （１）（１）式中、Ｒ１は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｙは、炭素数３〜１６のアルキル基又は−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３（Ｒ２は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは１〜５の数であり、Ｒ３は炭素数１〜１６のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。）Ｒ４−ＣＯＯ−Ｘ    （２）（２）式中、Ｒ４は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｘは、メチル基又水素である。Ｚ−ＯＨ    （３）（３）式中、Ｚは、アルキル基又は−（Ｒ５Ｏ）ｎ−Ｒ６（Ｒ５は炭素数２〜４のアルキル）基であり、ｎは１〜５の数であり、Ｒ６は炭素数１〜２２のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。（Ｄ）前記（Ａ）〜（Ｃ）成分を除く香料成分。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）一般式（１）で表される化合物
Ｒ１−ＣＯＯ−Ｙ    （１）
（１）式中、Ｒ１は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｙは、炭素数３〜１６のアルキル基又は−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３（Ｒ２は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは１〜５の数であり、Ｒ３は炭素数１〜１６のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。）
（Ｂ）一般式（２）で表される化合物
Ｒ４−ＣＯＯ−Ｘ    （２）
（２）式中、Ｒ４は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｘは、メチル基又水素である。
（Ｃ）一般式（３）で表される化合物
Ｚ−ＯＨ    （３）
（３）式中、Ｚは、アルキル基又は−（Ｒ５Ｏ）ｎ−Ｒ６（Ｒ５は炭素数２〜４のアルキル）基であり、ｎは１〜５の数であり、Ｒ６は炭素数１〜２２のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。
（Ｄ）前記（Ａ）〜（Ｃ）成分を除く香料成分
上記（Ａ）〜（Ｄ）を含有する洗浄剤組成物
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗浄剤組成物に関し、より詳しくは、残香性およびすすぎ性に優れた洗浄剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、消費者の香りに対する関心は高まっており、香気安定性に優れた液体洗浄剤組成物が提案されている（特開２０００−１６０１９２）。しかし、液体洗浄剤組成物自体の香気を保つ事はできても、液体洗浄剤組成物に含まれる香料の香気を洗濯・乾燥後の衣類等繊維製品に長期間にわたって付与する点では十分でなかった。一方ですすぎ性に関する関心も高まっており、より少量の水でより速やかにすすげる洗浄剤が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１６０１９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、洗濯・乾燥後の衣類等繊維製品に付与した香料の残香性をさらに向上させ、かつ、すすぎ性に優れた洗浄剤組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、下記一般式（１）で表される（Ａ）成分、下記一般式（２）で表される（Ｂ）成分、下記一般式（３）で表される（Ｃ）成分、及び（Ｄ）成分を含有する洗浄剤であることを特徴とする。
Ｒ１−ＣＯＯ−Ｙ    （１）
（１）式中、Ｒ１は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｙは、炭素数３〜１６のアルキル基又は−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３（Ｒ２は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは１〜５の数であり、Ｒ３は炭素数１〜１６のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。）
Ｒ４−ＣＯＯ−Ｘ    （２）
（２）式中、Ｒ４は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｘは、メチル基又水素である。
Ｚ−ＯＨ    （３）
（３）式中、Ｚは、アルキル基又は−（Ｒ５Ｏ）ｎ−Ｒ６（Ｒ５は炭素数２〜４のアルキル）基であり、ｎは１〜５の数であり、Ｒ６は炭素数１〜２２のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。
（Ｄ）前記（Ａ）〜（Ｃ）成分を除く香料成分。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の洗浄剤組成物を用いることにより、洗濯・乾燥後の衣類等繊維製品に付着した香料の残香性を向上させ、かつ、すすぎ性の改善が図れる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明は、下記一般式（１）で表される（Ａ）成分、下記一般式（２）で表される（Ｂ）成分、下記一般式（３）で表される（Ｃ）成分、及び（Ｄ）成分を含有する洗浄剤である。
＜（Ａ）成分＞
Ｒ１−ＣＯＯ−Ｙ    （１）
（１）式中、Ｒ１は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、Ｙは、炭素数３〜１６のアルキル基又は−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３（Ｒ２は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは１〜５の数であり、Ｒ３は炭素数１〜１６のアルキル基、フェニル基又はベンジル基である。）
（Ａ）成分は、上記（１）式で表される化合物である。本発明の洗浄剤は、（Ａ）成分を含有することで、（Ｄ）成分の残香性を高められ、また（Ｅ）成分が起泡して形成された泡を速やかに消泡しすすぎ性を改善できる。
（１）式中、Ｒ１は、炭素数５〜２１のアルキル基であり、好ましくは炭素数５〜１３のアルキル基であり、より好ましくは炭素数７〜１１のアルキル基である。炭素数が上記範囲内であれば、残香性、すすぎ性を改善でき、また、原料を容易に入手できる。Ｒ１は直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよい。
（１）式中、Ｙは、アルキル基又は−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３である。
Ｙがアルキル基である場合、Ｙは、炭素数３〜１６であり、より好ましくは炭素数６〜１０である。炭素数が上記下限値未満では残香性、消泡性が不十分になるおそれがあり、炭素数が上記上限値超では疎水性が強くなりすぎて、液体洗浄剤の安定性が損なわれるおそれがある。
Ｙがアルキル基である場合、Ｙは直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよく、中でも分岐鎖が好ましい。Ｙが分岐鎖のアルキル基であれば、消泡性をさらに高められる。
Ｙが分岐鎖である場合、側鎖の数は、１〜４が好ましく、１がより好ましい。側鎖の数が上記範囲内であれば、十分な消泡性を発揮できる。
好ましいＹとしては、例えば、イソトリデシル基、エチルヘキシル基、ヘキシルデシル基、イソブチル基、イソプロピル基等が挙げられ、中でも、残香性、消泡性、及び液体洗浄剤とした場合の液安定性の観点から、エチルヘキシル基がより好ましい。
Ｙがアルキル基である場合、Ｒ１のアルキル基は、炭素数５〜２１であり、炭素数５〜１３が好ましく、７〜１１がより好ましく、７〜９が特に好ましい。Ｒ１の炭素数が上記範囲内であれば、親水性と疎水性とのバランスが良好となり、消泡性を高められる。
Ｙが−（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３である場合、Ｒ２は、炭素数２〜４のアルキル基であり、好ましくは炭素数２〜３のアルキル基であり、より好ましくは炭素数３のアルキル基である。炭素数が上記範囲内であれば、親水性と疎水性とのバランスが良好となり、消泡性を高められる。
ｍは１〜５の数であり、２〜５が好ましく、３がより好ましい。上記上限値超では、親水性が強くなりすぎて、消泡性が不十分になるおそれがある。
Ｒ３は炭素数１〜２２のアルキル基、フェニル基又はベンジル基であり、中でもアルキル基が好ましい。Ｒ３がアルキル基の場合、Ｒ３の炭素数は、１〜１２が好ましく、１〜６がより好ましく、１（即ち、メチル基）がさらに好ましい。上記範囲内であれば、液体洗浄剤の液安定性が良好になる。
Ｙがアルキル基である場合、Ｒ１のアルキル基は、炭素数５〜２１であり、炭素数５〜１３が好ましく、炭素数７〜９がより好ましい。Ｒ１の炭素数が上記範囲内であれば、親水性と疎水性とのバランスがより良好となり、消泡性をより高められる。
≪（Ａ）成分の製造方法≫
〈反応装置〉
以下に（Ａ）成分の製造に係る反応装置について詳細に説明する。本発明に用いられるエステル反応器としては特に限定されることはなく、例えば、攪拌機付き容器、塔型反応器等が例示される。反応器に撹拌機を備えていない塔型反応器の場合、反応系内の撹拌は気泡の上昇のみで行うことになる。
反応缶の上部から、エステル交換反応で副生するメタノールやエステル化反応で副生する水を原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールと共に連続的若しくは間欠的に系外に留去することにより反応を促進させる。この時、原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールと副生水や副生メタノールの混合蒸気中における、原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールの蒸気を分縮器により凝縮させ反応系内に戻して再使用する。このとき分縮器を通過した原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールと副生水や副生メタノールの混合蒸気はコンデンサにより冷却され原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールが回収される。分縮器は反応缶から独立したコンデンサに配管で接続してもよく、また、反応器上部に一体型として設置することもできる。また、塔型反応器の場合は、塔上部に分縮ゾーンを設定してもよい。これらの選択は、特に限定されるものではないが、例えば、既存設備を有効利用するならば独立させて分縮器を設置するなど適宜行うことができる。分縮器の温度としては、反応圧力により異なるが、通常、７０〜２００ ℃ 程度の範囲が好ましく、原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールの沸点が低い場合は７０〜１３０ ℃ 程度の範囲がより好ましい。７０ ℃ 未満では反応系内に戻る循環液中の副生水や副生メタノールが多くなるため反応率が低下する傾向があり、また、２００℃ を越えると原料メチルエステルや原料脂肪酸、そして原料アルコールの凝縮量が減少して、収率が低下する傾向が認められる。このような分縮器の設置は収率の向上ができる点からも好ましい。
〈製造方法〉
（Ａ）成分の製造方法としては、特に限定されず、従来公知のエステル交換法、エステル化法等が挙げられる。例えばエステル交換法としては、脂肪酸アルキルエステルと１価のアルコールとのエステル交換による方法、油脂と１価のアルコールとのエステル交換による方法、廃食用油と１価のアルコールとのエステル交換による方法等が挙げられる。エステル化法としては、脂肪酸と１価のアルコールとのエステル化による方法が挙げられる。（Ａ）成分を構成する脂肪酸残基の炭素数は、例えば（Ａ）成分を蒸留することにより炭素留分をカットしたり、所望の炭素数を有する脂肪酸アルキルエステルの炭素留分を２種以上配合した原料を用いることにより調整できる。
［エステル交換法］
エステル交換法としては、例えば、分岐鎖又は芳香環を有する炭素数３〜２３の１価の原料アルコールと、原料脂肪酸メチルエステルとをエステル交換するエステル交換工程を有する方法が挙げられる。エステル交換工程では、原料アルコールと原料メチルエステルとを触媒の存在下で任意の温度に加熱してエステル交換することで、（Ａ）成分を生成する。
エステル交換法で用いられる脂肪酸メチルエステルは、求める（Ａ）成分に応じて決定でき、例えば、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、ノナン酸メチル、カプリン酸メチル、イソデカン酸メチル、ウンデカン酸メチル、ラウリン酸メチル、トリデカン酸メチル、ミリスチン酸メチル、ペンタデカン酸メチル、パルミチン酸メチル、ヘプタデカン酸メチル、ステアリン酸メチル、イソステアリン酸メチル、オレイン酸メチル、バクセン酸メチル、リノール酸メチル、リノレン酸メチル、ピノレン酸メチル、エレオステアリン酸メチル、ノナデカン酸メチル、エライジン酸メチル、アラキン酸メチル、アラキジン酸メチル、エイコセン酸メチル、エイコサジエン酸メチル、ドコサジエン酸メチル、ベヘン酸メチル、エルカ酸メチル、ヘインコ酸メチル、リグノセリン酸メチル、セロチン酸メチル、モンタン酸メチル、メリシン酸メチル、オブツシル酸メチル、カプロレイン酸メチル、ウンデシレン酸メチル、リンデル酸メチル、ツズ酸メチル、フィゼテリン酸メチル、ミリストレイン酸メチル、パルミトオレイン酸メチル、ペトロセリン酸メチル、アスクレピン酸メチル、バクセン酸メチル、ガドレイン酸メチル、ゴンドレイン酸メチル、セトレイン酸メチル、ブラシジン酸メチル、セラコレイン酸メチル、キシメン酸メチル、ルメクエン酸メチル、ソルビン酸メチル、ヒラゴ酸メチル、プニカ酸メチル、ヘキサデカテトラエン酸メチル、モロクチ酸メチル、ステアリドン酸メチル、アラキドン酸メチル、ドコサテトラエン酸メチル、エイコサペンタエン酸メチル、イワシ酸メチル、ニシン酸メチル、ドコサヘキサエン酸メチル、ネルボン酸メチル、又はエイコサトリエン酸メチル、及びこれらと同一炭素数の分岐脂肪酸等の飽和又は不飽和脂肪酸が例示される。中でも、（Ａ）成分の酸化による保存安定性を抑制する観点から、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、カプリン酸メチル、イソデカン酸メチル、ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチルが好ましく、低温液安定性観点から、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、カプリン酸メチルがより好ましい。これらの原料メチルエステルは、１種単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることができる。
エステル交換工程における原料アルコールと原料メチルエステル（Ｃ）成分との配合比は、（原料アルコール）／（原料メチルエステル）で表されるｍｏｌ比が、例えば、１．０〜２．０が好ましく、１．１〜１．５がより好ましい。上記下限値未満であると、未反応の原料メチルエステルが多量に残留するおそれがあり、上記上限値超であると、未反応の原料アルコールが多量に残留するおそれがある。
エステル交換工程に用いる触媒としては、例えば、リチウム、セシウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、バリウム、カルシウム等の酸化物、水酸化物、炭酸水素塩、炭酸塩、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド等の塩基性触媒、有機チタン化合物のテトライソプロピルチタネート、テトラｎ−ブチルチタネート、チタンテトラアセチルアセトネート、テトラエタノールアミンチタネート、テトラステアリルチタネート等、有機ジルコニア化合物のジルコニウムテトラn−ブトキシド、ジルコニウムテトラアセチルアセトネート等が挙げられる。
エステル交換工程における触媒の使用量は、触媒の種類等を勘案して決定でき、例えば、原料アルコール１００質量部に対し、０．０１〜１．０質量部が好ましい。
エステル交換工程における到達温度は、原料アルコール、原料メチルエステル、触媒の種類等を勘案して決定でき、例えば、１００〜２６０℃が好ましく、１２０〜２３０℃がより好ましい。上記下限値未満であると未反応の原料アルコールと原料メチルエステルが残存しやすく、上記上限値超であると生成した（Ａ）成分が分解されやすくなる。エステル交換工程においては、反応温度を段階的に昇温することが好ましい。段階的に昇温することで、未反応の原料の残存量をエステル交換反応によって減量できる。
エステル交換工程においては、大気圧下で加熱を開始した後、到達温度に達するまでに任意の圧力まで減圧することが好ましい。エステル交換工程を減圧環境下とすることで、副生するアルコールを除去できる。到達圧力は、特に限定されないが、例えば、４０〜８０ＫＰａが好ましく、５０〜７０ＫＰａがより好ましい。上記下限値未満であると、原料アルコールと原料メチルエステルとの混合物や副生するアルコールが突沸するおそれがあり、上記上限値超であると、原料アルコールと原料メチルエステルの残存量が多くなるおそれがある。エステル交換法においては、反応環境を段階的に減圧することが好ましい。段階的に減圧することで、副生するメタノールの残存量を減量して、反応の進行を速くできる。
エステル交換工程の後、必要に応じて精製工程を設けることができる。精製工程は、エステル交換工程で得られた（Ａ）成分から、未反応の原料メチルエステル、未反応の原料アルコールを除去し、高純度な（Ａ）成分を得る工程である。
精製工程は、従来公知の精製方法を用いることができ、任意の圧力まで減圧することが好ましい。精製工程を減圧環境下とすることで、未反応の原料アルコールと未反応の原料メチルエステルを除去できる。到達圧力は、特に限定されないが、例えば、０．１〜１０ＫＰａが好ましく、０．５〜５ＫＰａがより好ましい。上記下限値未満であると、（未反応の原料アルコールと未反応の原料メチルエステルとの混合物と（Ａ）成分が突沸するおそれがあり、上記上限値超であると、未反応の原料アルコールと未反応の原料メチルエステルの残存量が多くなるおそれがある。精製工程は段階的に減圧することが好ましい。段階的に減圧することで、未反応の原料アルコールと未反応の原料メチルエステルと共に（Ａ）成分の留出量が増加してしまうことを抑制することができる。
エステル交換工程の後、必要に応じて触媒除去工程を設けることができる。触媒除去工程は触媒の種類等を勘案して決定でき、例えば有機チタン化合物の場合、水を添加し触媒を失活させ焼成珪藻土等の濾過助剤を用いて濾別する方法や遠心分離等が挙げられる。それ以外の触媒についても従来公知の精製方法を用いることができ、中和したり、塩析水洗を行ったり、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉなどを主成分とする無機合成吸着剤やイオン交換樹脂で処理を行ったりできる。これらの処理は各操作を繰り返し行っても、異なる操作を重複して行ってもよい。さらに必要があれば、脱色処理、脱水脱溶剤、水蒸気脱臭、活性炭で精製を行ったり、不要物があれば遠心分離やろ過で除去したりすることもできる。
エステル交換法においては、原料メチルエステルの代わりに脂肪酸とグリセリンからなるトリグリセリド（以下、油脂ということがある）と原料アルコールとを触媒の存在下で任意の温度に加熱してエステル交換することで、（Ａ）成分を得ることができる。
用いる油脂は、求める（Ａ）成分に応じて決定でき、例えば、オリーブ油、カカオ脂、シソ油、ツバキ油、落花生油、大豆油、菜種油、脱水ひまし油、桐油、紅花油、亜麻仁油、ひまわり油、コーン油、綿実油、ごま油、米糠油、大麻油、月見草油、パーム油、パーム核油、ヤシ油等が挙げられる。中でも、低温の流動性や酸化安定性が良いため、パーム核油、ヤシ油が好ましい。
エステル交換工程における油脂と原料アルコールとの配合比は、（原料アルコール）／（油脂）で表されるｍｏｌ比が、例えば、３．０〜９．０が好ましく、３．６〜６．０がより好ましい。上記下限値未満であると、未反応の油脂が多量に残留するおそれがあり、上記上限値超であると、未反応の原料アルコール成分が多量に残留するおそれがある。
［エステル化法］
エステル化法としては、例えば、原料アルコールと原料脂肪酸とをエステル化するエステル化工程を有する方法が挙げられる。エステル化工程では、原料アルコールと原料脂肪酸とを触媒の存在下で任意の温度に加熱してエステル化することで、（Ａ）成分を生成する。
エステル化法で用いられる原料脂肪酸は、求める（Ａ）成分に応じて決定でき、例えば、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、ノナン酸、カプリン酸、イソデカン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、ヘプタデカン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、バクセン酸、リノール酸、リノレン酸、ピノレン酸、エレオステアリン酸、ノナデカン酸、エライジン酸、アラキン酸、アラキジン酸、エイコセン酸、エイコサジエン酸、ドコサジエン酸、ベヘン酸、エルカ酸、ヘインコ酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、オブツシル酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、パルミトオレイン酸、ペトロセリン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、ゴンドレイン酸、セトレイン酸、ブラシジン酸、セラコレイン酸、キシメン酸、ルメクエン酸、ソルビン酸、ヒラゴ酸、プニカ酸、ヘキサデカテトラエン酸、モロクチ酸、ステアリドン酸、アラキドン酸、ドコサテトラエン酸、エイコサペンタエン酸、イワシ酸、ニシン酸、ドコサヘキサエン酸、ネルボン酸、又はエイコサトリエン酸、及びこれらと同一炭素数の分岐脂肪酸等の飽和又は不飽和脂肪酸が例示される。中でも、（Ａ）成分の酸化による保存安定性を抑制する観点から、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、カプリン酸、イソデカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸が好ましく、低温液安定性観点から、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、カプリン酸がより好ましい。これらの原料脂肪酸は、１種単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることができる。
エステル化工程における原料脂肪酸と原料アルコールとの配合比は、原料アルコール／原料脂肪酸で表されるｍｏｌ比が、例えば、１．０〜２．０が好ましく、１．１〜１．５がより好ましい。上記下限値未満であると、未反応の原料脂肪酸成分が多量に残留するおそれがあり、上記上限値超であると、未反応の原料アルコール成分が多量に残留するおそれがある。
エステル化工程に用いる触媒としては、例えば、硫酸、ｐ−トルエンスルホン酸（ｐ−ＴＳ）、ベンゼンスルホン酸（ＢＳ）等の酸触媒、ＺｒＯ２、ＴｉＯ２、ＳｉＯ２、ＰＯ４、Ａｌ２Ｏ３、ＺｎＯ等の無機酸化物触媒等が挙げられる。
エステル化工程における触媒の使用量は、触媒の種類等を勘案して決定でき、例えば、原料アルコール１００質量部に対し、０．０５〜１０質量部が好ましい。
エステル化工程における到達温度は、原料アルコールと原料脂肪酸、触媒の種類等を勘案して決定でき、例えば、１５０〜２６０℃が好ましく、１８０〜２３０℃がより好ましい。上記下限値未満であると未反応の原料アルコールと原料脂肪酸が残存しやすく、上記上限値超であると生成した（Ａ）成分が分解されやすくなる。エステル化法においては、反応温度を段階的に昇温することが好ましい。段階的に昇温することで、未反応の原料の残存量を減量できる。
エステル化工程においては、大気圧下で加熱を開始した後、到達温度に達するまでに任意の圧力まで減圧することが好ましい。エステル化工程を減圧環境下とすることで、副生する水を除去できる。到達圧力は、特に限定されないが、例えば、例えば、４０〜８０ＫＰａが好ましく、５０〜７０ＫＰａがより好ましい。上記下限値未満であると、原料アルコールと原料脂肪酸との混合物や副生する水が突沸するおそれがあり、上記上限値超であると、未反応の原料アルコールと未反応の原料脂肪酸の残存量が多くなるおそれがある。エステル交換法においては、反応環境を段階的に減圧することが好ましい。段階的に減圧することで、副生する水の残存量を減量して、反応の進行を速くできる。
エステル化工程の後、必要に応じて精製工程を設けることができる。精製工程は、エステル交換工程の後段に設けられる精製工程と同様である。
エステル化工程の後、必要に応じて触媒除去工程を設けることができる。触媒除去工程はエステル交換工程の後段に設けられる触媒除去工程と同様である。
＜（Ａ）成分：化合物（１）＞
（Ａ）成分としては、例えば、カプリル酸２−エチルヘキシル、ミリスチン酸イソトリデシル、ドデカン酸２−ヘキシルデシル、カプリル酸プロピレングリコールメチルエーテル、カプリル酸ジプロピレン、グリコールメチルエーテル、カプリル酸トリプロピレングリコールメチルエーテル、カプリン酸プロピレングリコールメチルエーテル、カプリン酸ジプロピレングリコールメチルエーテル、カプリン酸トリプロピレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸プロピレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸ジプロピレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸トリプロピレングリコールメチルエーテル、カプリル酸エチレングリコールメチルエーテル、カプリル酸ジエチレングリコールメチルエーテル、カプリル酸トリエチレングリコールメチルエーテル、カプリン酸エチレングリコールメチルエーテル、カプリン酸ジエチレングリコールメチルエーテル、カプリン酸トリエチレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸エチレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸ジエチレングリコールメチルエーテル、ラウリン酸トリエチレングリコールメチルエーテル、カプリル酸プロピレングリコールエチルエーテル、カプリル酸ジプロピレングリコールエチルエーテル、カプリル酸トリプロピレングリコールエチルエーテル、カプリン酸プロピレングリコールエチルエーテル、カプリン酸ジプロピレングリコールエチルエーテル、カプリン酸トリプロピレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸プロピレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸ジプロピレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸トリプロピレングリコールエチルエーテル、カプリル酸エチレングリコールエチルエーテル、カプリル酸ジエチレングリコールエチルエーテル、カプリル酸トリエチレングリコールエチルエーテル、カプリン酸エチレングリコールエチルエーテル、カプリン酸ジエチレングリコールエチルエーテル、カプリン酸トリエチレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸エチレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸ジエチレングリコールエチルエーテル、ラウリン酸トリエチレングリコールエチルエーテル等が挙げられる。中でも、カプリル酸２−エチルヘキシル、カプリン酸トリプロピレングリコールメチルエーテルが好ましく、カプリル酸２−エチルヘキシルがより好ましい。このような（Ａ）成分を用いることで、消泡性をさらに高められる。
これらの（Ａ）成分は、１種単独で用いられてもよいし、２種以上が組み合わされて用いられてもよい。
液体洗浄剤中の（Ａ）成分の含有量は、０．０１〜２０質量％が好ましく、０．１〜２０質量％がより好ましい。上記下限値未満では消泡性が不十分になるおそれがあり、上記上限値超では洗浄性が低下したり、液安定性が損なわれるおそれがある。
固体洗浄剤中の（Ａ）成分の含有量は、０．０１〜１０質量％が好ましく、０．１〜５質量％がより好ましい。上記下限値未満では消泡性が不十分になるおそれがあり、上記上限値超では洗浄性が低下したり、粒状洗浄剤において流動性等の粉体物性が低下するおそれがある。
＜（Ｂ）成分＞
Ｒ４−ＣＯＯ−Ｘ    （２）
（２）式中、Ｒ４は、炭素数３〜２３のアルキル基であり、好ましくは炭素数５〜１３のアルキル基であり、より好ましくは炭素数７〜１１のアルキル基である。炭素数が上記範囲内であれば、すすぎ性を改善でき、また、原料を容易に入手できる。また、炭素数が上記範囲内であれば、原料を容易に入手できる。
Ｒ４は直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよい。
（２）式中、Ｘはメチル基、または水素であり、これらの範囲内であれば、残香性を改善でき、また、原料を容易に入手できる。
また、（２）式中の（Ｂ）成分は上述した（Ａ）成分の製造に用いられた原料脂肪酸や原料メチルエステルから分離した脂肪酸又は、未反応の脂肪酸等、製造条件によって含有されるものの他、本発明の残香性の向上やすすぎ性の向上を目的として配合されるものを含む。
（Ｂ）成分の中で選ばれる脂肪酸は、例えば、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、ノナン酸、カプリン酸、イソデカン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、ヘプタデカン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、バクセン酸、リノール酸、リノレン酸、ピノレン酸、エレオステアリン酸、ノナデカン酸、エライジン酸、アラキン酸、アラキジン酸、エイコセン酸、エイコサジエン酸、ドコサジエン酸、ベヘン酸、エルカ酸、ヘインコ酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、オブツシル酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、パルミトオレイン酸、ペトロセリン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、ゴンドレイン酸、セトレイン酸、ブラシジン酸、セラコレイン酸、キシメン酸、ルメクエン酸、ソルビン酸、ヒラゴ酸、プニカ酸、ヘキサデカテトラエン酸、モロクチ酸、ステアリドン酸、アラキドン酸、ドコサテトラエン酸、エイコサペンタエン酸、イワシ酸、ニシン酸、ドコサヘキサエン酸、ネルボン酸、又はエイコサトリエン酸、及びこれらと同一炭素数の分岐脂肪酸等の飽和又は不飽和脂肪酸が例示される。中でも、酸化による保存安定性を抑制する観点から、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、カプリン酸、イソデカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸が好ましく、低温液安定性観点から、カプロン酸、カプリル酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、カプリン酸がより好ましい。これらの（Ｂ）成分は、１種単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることができる。
また、（Ｂ）成分の中で選ばれる脂肪酸メチルエステルは、例えば、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、ノナン酸メチル、カプリン酸メチル、イソデカン酸メチル、ウンデカン酸メチル、ラウリン酸メチル、トリデカン酸メチル、ミリスチン酸メチル、ペンタデカン酸メチル、パルミチン酸メチル、ヘプタデカン酸メチル、ステアリン酸メチル、イソステアリン酸メチル、オレイン酸メチル、バクセン酸メチル、リノール酸メチル、リノレン酸メチル、ピノレン酸メチル、エレオステアリン酸メチル、ノナデカン酸メチル、エライジン酸メチル、アラキン酸メチル、アラキジン酸メチル、エイコセン酸メチル、エイコサジエン酸メチル、ドコサジエン酸メチル、ベヘン酸メチル、エルカ酸メチル、ヘインコ酸メチル、リグノセリン酸メチル、セロチン酸メチル、モンタン酸メチル、メリシン酸メチル、オブツシル酸メチル、カプロレイン酸メチル、ウンデシレン酸メチル、リンデル酸メチル、ツズ酸メチル、フィゼテリン酸メチル、ミリストレイン酸メチル、パルミトオレイン酸メチル、ペトロセリン酸メチル、アスクレピン酸メチル、バクセン酸メチル、ガドレイン酸メチル、ゴンドレイン酸メチル、セトレイン酸メチル、ブラシジン酸メチル、セラコレイン酸メチル、キシメン酸メチル、ルメクエン酸メチル、ソルビン酸メチル、ヒラゴ酸メチル、プニカ酸メチル、ヘキサデカテトラエン酸メチル、モロクチ酸メチル、ステアリドン酸メチル、アラキドン酸メチル、ドコサテトラエン酸メチル、エイコサペンタエン酸メチル、イワシ酸メチル、ニシン酸メチル、ドコサヘキサエン酸メチル、ネルボン酸メチル、又はエイコサトリエン酸メチル、及びこれらと同一炭素数の分岐脂肪酸等の飽和又は不飽和脂肪酸が例示される。中でも、（Ａ）成分の酸化による保存安定性を抑制する観点から、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、カプリン酸メチル、イソデカン酸メチル、ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチルが好ましく、低温液安定性観点から、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、イソオクチル酸メチル、イソノナン酸メチル、カプリン酸メチルがより好ましい。これらの（Ｂ）成分は、１種単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることができる。また洗剤中の（B）成分の含有量は０．０００１〜５％が好ましく、０．００１〜３％がより好ましい。
＜（Ｃ）成分＞
Ｚ−ＯＨ    （３）
（３）式中、Ｚは、アルキル基又は−（Ｒ５Ｏ）ｎ−Ｒ６である。
Ｚがアルキル基である場合、Ｚは、炭素数３〜２４であり、より好ましくは炭素数６〜１０である。炭素数が上記下限値未満では残香性が不十分になるおそれがあり、炭素数が上記上限値超では疎水性が強くなりすぎて、液体洗浄剤の安定性が損なわれるおそれがある。
Ｚがアルキル基である場合、Ｚは直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよく、中でも分岐鎖が好ましい。Ｚが分岐鎖のアルキル基であれば、残香性をさらに高められる。
Ｚが分岐鎖である場合、側鎖の数は、１〜４が好ましく、１がより好ましい。側鎖の数が上記範囲内であれば、十分な残香性を発揮できる。
好ましいＺとしては、例えば、イソトリデシル基、エチルヘキシル基、ヘキシルデシル基、イソブチル基、イソプロピル基等が挙げられ、中でも、残香性、及び液体洗浄剤とした場合の液安定性の観点から、エチルヘキシル基がより好ましい。
Ｚが−（Ｒ５Ｏ）ｎ−Ｒ６である場合Ｒ５は、炭素数２〜４のアルキル基であり、好ましくは炭素数２〜３のアルキル基であり、より好ましくは炭素数３のアルキル基である。炭素数が上記範囲内であれば、親水性と疎水性とのバランスが良好となり、残香性を高められる。
ｎは１〜５の数であり、２〜５が好ましく、３がより好ましい。上記上限値超では、親水性が強くなりすぎて、残香性が不十分になるおそれがある。
Ｒ６は炭素数１〜１６のアルキル基、フェニル基又はベンジル基であり、中でもアルキル基が好ましい。Ｒ６がアルキル基の場合、Ｒ６の炭素数は、１〜１２が好ましく、１〜６がより好ましく、１（即ち、メチル基）がさらに好ましい。上記範囲内であれば、液体洗浄剤の液安定性が良好になる。これらの（Ｃ）成分は、１種単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることができる。
また洗剤中の（Ｃ）成分の含有量は０．０００１〜５％が好ましく、０．００１〜３％がより好ましい。
洗浄剤中、（Ａ）成分／（（Ｂ）＋（Ｃ））成分で表される質量比（以下、（Ａ）／（（Ｂ）＋（Ｃ））比ということがある）は、０．１〜９９９であり、１〜９９が好ましく、９〜１９がより好ましい。上記下限値未満では、（Ｂ）成分や（Ｃ）成分の臭気により香調が変化し、上記上限値未満では、高い残香性が得られない。
【０００８】
（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）が上記概範囲内であれば、理由は定かではないが（Ａ）成分が、香料と相互作用している（Ｂ）、（Ｃ）成分を効率よく繊維に吸着し残香性が向上する。
また、（Ｂ）／（Ｃ）成分の比は、好ましくは９／１〜３／７であり、より好ましくは８／２〜４／６であり、さらに好ましくは７／３〜５／５である。上記範囲内であると、香料の衣類への高い残香性と効率の良い製造性が得られる。
＜（Ｄ）成分：香料＞
本発明には香料（（Ｄ）成分）が用いられる。本発明で使用される香料は、化学構造などによって特に限定されるものではなく、一般に使用されている市販の香料を好適に使用することが可能である。具体的な香料を例示すると、脂肪族炭化水素、テルペン炭化水素、芳香族炭化水素等の炭化水素類、脂肪族アルコール、テルペンアルコール、芳香族アルコール等のアルコール類、脂肪族エーテル、芳香族エーテルなどのエーテル類、脂肪族オキサイド、テルペン類のオキサイド等のオキサイド類、脂肪族アルデヒド、テルペン系アルデヒド、水素化芳香族アルデヒド、チオアルデヒド、芳香族アルデヒドなどのアルデヒド類、脂肪族ケトン、テルペンケトン、水素化芳香族ケトン、脂肪族環状ケトン、非ベンゼン系芳香族ケトン、芳香族ケトン等のケトン類、アセタール類、ケタール類、フェノール類、フェノールエーテル類、脂肪酸、テルペン系カルボン酸、水素化芳香族カルボン酸等の酸類、酸アマイド類、脂肪族ラクトン、大環状ラクトン、テルペン系ラクトン、水素化芳香族ラクトン、芳香族ラクトン等のラクトン類、脂肪族エステル、フラン系カルボン酸族エステル、脂肪族環状カルボン酸エステル、シクロヘキシルカルボン酸族エステル、テルペン系カルボン酸エステル、芳香族カルボン酸エステル等のエステル類、ニトロムスク類、ニトロムスク類、ニトリル、アミン、ピリジン類、キノリン類、ピロール、インドール等の含窒素化合物等の合成香料及び動物、植物からの天然香料等が挙げられ、これらは単独でも２種以上からなる混合物としてでも好適に使用することが可能である。以下に、更に具体的に好ましい香料を例示する。アルデヒド（Ｃ8〜Ｃ20）、アニスアルデヒド、アセタールＲ、アセトフェノン、アセチルセドレン、アドキサール、アリルアミルグリコレート、アリルシクロヘキサンプロピオネート、α−ダマスコン、σ−ダマスコン、アンブレットリッド、アンブロキサン、アミルシンナミックアルデヒド、アミルシンナミックアルデヒドジメチルアセタール、アミルバレリアネート、アミルサリチレート、イソアミルアセテート、イソアミルサリチレート、アニスアルデヒド、オウランチオール、アセチルオイーゲノール、バクダノール、ベンジルアセテート、ベンジルアルコール、ベンジルベンゾエート、ベンジルサリチレート、ベルガミールアセテート、ボルニルアセテート、ブチルブチレート、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノール、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシルアセテート、ベンズアルデヒド、ベンジルホルメート、カリオフィレン、カシメラン、セドロアンバー、セドリルアセテート、セドロール、セレストリッド、シンナミックアルコール、シンナミックアルデヒド、シスジャスモン、シトラール、シトラールジメチルアセタール、シトラサール、シトロネラール、シトロネロール、シトロネリルアセテート、シトロネリルホルメート、シトロネリルニトリル、シクラセット、シクラメンアルデヒド、シクラプロップ、キャロン、クマリン、シンナミルアセテート、ジエチルフタレート、ジプロピレングリコール、γ−デカラクトン、σ−（Ｃ6〜Ｃ13）ラクトン、ジメチルベンジルカービノール、ジヒドロジャスモン、ジヒドロリナロール、ジヒドロミルセノール、ジメ���ール、ジミルセトール、ジフェニルオキサイド、エチルワニリン、ユーゲノル、フルイテート、フェンチールアルコール、フェニルエチルフェニルアセテート、ガラキソリット、γ−（Ｃ6〜Ｃ13）ラクトン、ゲラニオール、ゲラニルアセテート、ゲラニルホルメート、ゲラニルニトリル、ヘディオン、ヘリオナール、ヘリオトロピン、シス−３−ヘキセノール、シス−３−ヘキセニルアセテート、ヘキシルシンナミックアルデヒド、ヘキシルサリチレート、ヒヤシンスジメチルアセタール、ハイドロトロピックアルコール、ヒドロキシシトロネラール、ハーコリン、インドール、イオノン、イソボルニルアセテート、イソシクロシトラール、イソＥスーパー、イソオイゲノール、イソノニルアセテート、イソブチルキノリン、ジャスマール、ジャスモラクトン、ジャスモフィラン、コアボン、リグストラール、リリアール、ライムオキサイド、リモネン、リナロール、リナロールオキサイド、リナリルアセテート、リラール、マンザネート、マイヨール、メンサニールアセテート、メンソネート、メチルアンスラニレート、メチルオイゲノール、α−メチルイオノン、β−メチルイオノン、γ−メチルイオノン、メチルイソオイゲノール、メチルラベンダーケトン、メチルサリチレート、ミューゲアルデヒド、ムゴール、ムスクＴＭ−II、ムスク７８１、ムスクＣ１４、ムスクＴ、ムスクケトン、ムスクチベチン、ムスクモスケン、ミラックアルデヒド、メチルフェニルアセテート、ネロール、ネリールアセテート、ノピールサセテート、ノピールアルコール、ネオベルガメート、オークモスＮｏ．１、オリボン、オキシフェニロン、ｐ−グレゾールメチルエーテル、ペンタリッド、フェニルエチルアルコール、フェニルエチルアセテート、α−ピネン、ルバフラン、パッチョン、ローズフェノン、ローズオキサイド、サンダロア、サンデラ、サンタレックス、バクダノール、スチラリールアセテート、スチラリールプロピオネート、ターピネオール、ターピニルアセテート、テトラヒドロリナロール、テトラヒドロリナリールアセテート、テトラヒドロゲラニオール、テトラヒドロゲラニールアセテート、トナリッド、トラセオライド、トリプラール、チモール、ワニリン、ベラモス、ベルドックス、ヤラヤラ、アセチルオイゲノール、アニス油、ベイ油、ボアドローズ油、カナンガ油、カルダモン油、カシア油、シダーウッド油、オレンジ油、マンダリン油、タンジェリン油、バジル油、ナツメグ油、シトロネラ油、クローブ油、コリアンダー油、エレミ油、ユーカリ油、フェンネル油、ガルバナム油、ゼラニウム油、ヒバ油、ジャスミン油、ラバンジン油、ラベンダー油、レモン油、レモングラス油、ライム油、ネロリ油、オークモス油、オコチア油、オレンジ油、パチュリ油、ペパーミント油、ペリラ油、プチグレン油、パイン油、ローズ油、ローズマリー油、樟脳油、芳油、クラリーセージ油、サンダルウッド油、スペアミント油、スパイクラベンダー油、スターアニス油、タイム油、トンカ豆、テレピン油、ワニラ豆、ベチバー油、イランイラン油、グレープフルーツ油、ベンゾイン、ペルーバルサム、トルーバルサム、チュベローズ油、ムスクチンキ、カストリウムチンキ、シベットチンキ、アンバーグリスチンキ等は特���好適である。また香料でも沸点１５０℃以下のものやエステル構造を有するものなどは、（Ｂ）、（Ｃ）成分に溶解しやすく、さらに（Ａ）成分で効率よく分散し布へ付着できるため、残香性がさらに向上する。本発明において香料は、洗浄剤中に０．００１〜２重量％の範囲で配合されることが好ましい。配合量が０．０１重量％未満であると、賦香効果が小さく、消費者に対して十分な満足度を与えられる商品には仕上げられない。また、この範囲を超えて香料の配合量が多くても、香気が強すぎ、逆に消費者に不快感を与える可能性がある上、場合によっては洗浄機本体や被洗浄物に残香してしまう可能性もある。
＜（Ｅ）成分＞
（Ｅ）成分は、（Ａ）成分及び（Ｆ）高級脂肪酸塩を除く界面活性剤である。洗浄剤は、（Ｅ）成分を含有することで、優れた洗浄性を発揮できる。
（Ｅ）成分は、（Ａ）成分及び（Ｆ）高級脂肪酸塩を除く界面活性剤であればよく、例えば、非石鹸系アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤（ただし、（Ａ）成分を除く）、両性界面活性剤等、従来、洗浄剤に用いられる界面活性剤が挙げられる。（Ｅ）成分としては、ノニオン界面活性剤とカチオン界面活性剤とを含むものが好ましい。ノニオン界面活性剤とカチオン界面活性剤とが共存すると、安定した泡膜が形成されやすくなるため、本発明の効果が顕著に表れる。
非石鹸系アニオン界面活性剤は、高級脂肪酸に分類されないアニオン界面活性剤である。
非石鹸系アニオン界面活性剤としては、以下のアニオン界面活性剤が挙げられる。
（１）炭素数８〜１８のアルキル基を有する直鎖又は分岐鎖のアルキルベンゼンスルホン酸塩（ＬＡＳ又はＡＢＳ）。
（２）炭素数１０〜２０のアルカンスルホン酸塩。
（３）炭素数１０〜２０のα−オレフィンスルホン酸塩（ＡＯＳ）。
（４）炭素数１０〜２０のアルキル硫酸塩又はアルケニル硫酸塩（ＡＳ）。
（５）炭素数２〜４のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイド（モル比ＥＯ／ＰＯ＝０．１／９．９〜９．９／０．１）を、平均０．５〜１０モル付加した炭素数１０〜２０の直鎖又は分岐鎖のアルキル（又はアルケニル）基を有するアルキル（又はアルケニル）エーテル硫酸塩（ＡＥＳ）。
（６）炭素数２〜４のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイド（モル比ＥＯ／ＰＯ＝０．１／９．９〜９．９／０．１）を、平均３〜３０モル付加した炭素数１０〜２０の直鎖又は分岐鎖のアルキル（又はアルケニル）基を有するアルキル（又はアルケニル）フェニルエーテル硫酸塩。
（７）炭素数２〜４のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイド（モル比ＥＯ／ＰＯ＝０．１／９．９〜９．９／０．１）を、平均０．５〜１０モル付加した炭素数１０〜２０の直鎖又は分岐鎖のアルキル（又はアルケニル）基を有するアルキル（又はアルケニル）エーテルカルボン酸塩。
（８）炭素数１０〜２０のアルキルグリセリルエーテルスルホン酸のようなアルキル多価アルコールエーテル硫酸塩。
（９）長鎖モノアルキル、ジアルキル又はセスキアルキルリン酸塩。
（１０）ポリオキシエチレンモノアルキル、ジアルキル又はセスキアルキルリン酸塩。
（１１）炭素数１４〜１８の脂肪酸メチルエステルスルホン酸塩（ＭＥＳ）。
これらのアニオン界面活性剤は、ナトリウム、カリウムといったアルカリ金属塩や、アミン塩、アンモニウム塩等として用いることができる。
（Ｅ）成分中の非石鹸系アニオン界面活性剤の含有量は、特に限定されないが、１〜８０質量％が好ましく、１〜５０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば、種々の汚れに対して、より高い洗浄性が得られる。
ノニオン界面活性剤としては、（Ａ）成分を除くものであれば特に限定されず、例えば、以下のものが挙げられる。
（１）炭素数６〜２２、好ましくは８〜１８の脂肪族アルコールに炭素数２〜４のアルキレンオキサイドを平均３〜３０モル、好ましくは３〜２０モル、さらに好ましくは５〜２０モル付加したポリオキシアルキレンアルキル（又はアルケニル）エーテル。この中でも、ポリオキシエチレンアルキル（又はアルケニル）エーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキル（又はアルケニル）エーテルが好適である。ここで使用される脂肪族アルコールとしては、第１級アルコールや、第２級アルコールが挙げられる。また、そのアルキル基は、分岐鎖を有していてもよい。脂肪族アルコールとしては、第１級アルコールが好ましい。
（２）ポリオキシエチレンアルキル（又はアルケニル）フェニルエーテル。
（３）長鎖脂肪酸アルキルエステルのエステル結合間にアルキレンオキサイドが付加した脂肪酸アルキルエステルアルコキシレート。
（４）ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル。
（５）ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステル。
（６）ポリオキシエチレン脂肪酸エステル。
（７）ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油。
（８）グリセリン脂肪酸エステル。
ノニオン界面活性剤としては、上記（１）又は（３）のものが好ましく、中でも、下記一般式（e１）で表されるポリオキシアルキレン型ノニオン界面活性剤（以下、（e１）成分ということがある）がより好ましい。
Ｒ１１−Ｘ１−［（ＥＯ）ｓ／（ＰＯ）ｔ］−Ｒ１２    ・・・（e１）
［式中、Ｒ１１は炭素数８〜１８のアルキル基又はアルケニル基である。Ｘ１は−Ｏ−、−ＣＯＯ−又は−ＣＯＮＨ−である。Ｒ１２は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、又は炭素数２〜６のアルケニル基である。ｓはＥＯの平均繰返し数を表す３〜２０の数である。ｔはＰＯの平均繰返し数を表す０〜６の数である。ＥＯはオキシエチレン基、ＰＯはオキシプロピレン基を表し、ＥＯとＰＯとは混在していてもよい。］
（e１）式中、Ｒ１１は、洗浄性の観点から、炭素数１０〜１８のアルキル基又はアルケニル基が好ましく、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。Ｒ１１としては、１級又は２級の高級アルコール、高級脂肪酸、高級脂肪酸アミド等の原料に由来するアルキル基又はアルケニル基が挙げられる。
Ｒ１２がアルキル基である場合、Ｒ１２は、炭素数１〜３のアルキル基が好ましい。Ｒ１２がアルケニル基である場合、Ｒ１２は、炭素数２〜３のアルケニル基が好ましい。
Ｘ１としては、−Ｏ−又は−ＣＯＯ−が好ましい。
Ｘ１が−Ｏ−の場合、（e１）成分は、アルコールアルコキシレートである。Ｘ１が−Ｏ−の場合、洗浄性の観点から、Ｒ１１の炭素数は１０〜１８が好ましい。また、Ｒ１１は不飽和結合を有していてもよい。また、Ｘ１が−Ｏ−の場合、Ｒ１２は、水素原子が好ましい。
Ｘ１が−ＣＯＯ−の場合、（e１）成分は脂肪酸エステル型ノニオン界面活性剤である。
Ｘ１が−ＣＯＯ−の場合、洗浄性の観点から、Ｒ１１の炭素数は９〜１８が好ましく、１１〜１８がより好ましい。また、Ｒ１１は不飽和結合を有していてもよい。Ｘ１が−ＣＯＯ−の場合、Ｒ１２は、炭素数１〜３のアルキル基が好ましい。
（e１）式中、ｓは、３〜２０の数であり、好ましくは５〜１８の数である。ｓが２０を超えると、ＨＬＢ値が高くなりすぎて、洗浄力が低下する傾向にある。一方、ｓが３未満であると、（Ａ）成分自体の原料臭気が劣化しやすくなる傾向にある。
ｔは、０〜６の数であり、好ましくは０〜３の数である。ｔが６を超えると、液体洗浄剤の高温下での保存安定性が低下する傾向にある。
ＥＯとＰＯとは混在して配列してもよく、（ＥＯ）ｓ／（ＰＯ）ｔは、ＥＯとＰＯとがランダム状に付加していてもよく、ブロック状に付加していてもよい。
（e１）成分において、ＥＯ又はＰＯの付加モル数分布は特に限定されず、（e１）成分を製造する際の反応方法によって変動しやすい。例えば、ＥＯ又はＰＯの付加モル数分布は、一般的な水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ触媒を用いて、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドを疎水基原料（１級又は２級の高級アルコール、高級脂肪酸、高級脂肪酸アミド等）に付加させた際には、比較的広い分布となる傾向にある。また、特公平６−１５０３８号公報に記載のＡｌ３＋、Ｇａ３＋、Ｉｎ３＋、Ｔｌ３＋、Ｃｏ３＋、Ｓｃ３＋、Ｌａ３＋、Ｍｎ２＋等の金属イオンを添加した酸化マグネシウム等の特定のアルコキシル化触媒を用いて、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドを該疎水基原料に付加させた場合には、比較的狭い分布となる傾向にある。
（e１）成分としては、例えば、三菱化学株式会社製のＤｉａｄｏｌ（商品名、Ｃ１３）、Ｓｈｅｌｌ社製のＮｅｏｄｏｌ（商品名、Ｃ１２とＣ１３との混合物）、Ｓａｓｏｌ社製のＳａｆｏｌ２３（商品名、Ｃ１２とＣ１３との混合物）等のアルコールに対して、１２モル相当又は１５モル相当のエチレンオキシドを付加したもの；プロクター・アンド・ギャンブル社製のＣＯ−１２１４（商品名）又はＣＯ−１２７０（商品名）等の天然アルコールに対して、１２モル相当、又は１５モル相当のエチレンオキシドを付加したもの；ブテンを３量化して得られるＣ１２アルケンをオキソ法に供して得られるＣ１３アルコールに対して、７モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（商品名：Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＴＯ７、ＢＡＳＦ社製）；ペンタノールをガーベット反応に供して得られるＣ１０アルコールに対して、９モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（商品名：Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＸＰ９０、ＢＡＳＦ社製）；ペンタノールをガーベット反応に供して得られるＣ１０アルコールに対して、７モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（商品名：Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＸＬ７０、ＢＡＳＦ社製の）；ペンタノールをガーベット反応に供して得られるＣ１０アルコールに対して、６モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（商品名：Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＸＡ６０、ＢＡＳＦ社製）；炭素数１２〜１４の第２級アルコールに対して、９モル相当、又は１５モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（商品名：ソフタノール９０、ソフタノール１５０、株式会社日本触媒製）等が挙げられる。
上述のノニオン界面活性剤の中でも、洗浄性、液体洗浄剤の低温安定性が良好である点から、前記式（e１）中、Ｘ１が−Ｏ−で炭素数１２〜１４の第２級アルコールに対して、９モル相当、又は１５モル相当のエチレンオキシドを付加したもの（株式会社日本触媒社製のソフタノール９０、ソフタノール１５０）もしくは、前記式（e１）中、Ｘ１が−ＣＯＯ−の脂肪酸エステル型ノニオン界面活性剤が好ましく、より好ましくは脂肪酸エステル型ノニオン界面活性剤である。
（Ｅ）成分中のノニオン界面活性剤の含有量は、特に限定されないが、１０〜９５質量％が好ましく、３０〜９０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば、各種汚れに対して、より高い洗浄性が得られる。
カチオン界面活性剤としては、従来、洗浄剤において使用されるものであれば、特に限定されることなく、各種のカチオン界面活性剤を使用することができる。
カチオン界面活性剤としては、例えば、以下のものが挙げられる。
（１）ジ長鎖アルキルジ短鎖アルキル型４級アンモニウム塩。
（２）モノ長鎖アルキルトリ短鎖アルキル型４級アンモニウム塩。
（３）トリ長鎖アルキルモノ短鎖アルキル型４級アンモニウム塩。
これら（１）〜（３）における「長鎖アルキル」は、炭素数１０〜２６のアルキル基を示す。該アルキル基の炭素数は１２〜１８が好ましい。
「短鎖アルキル」は、置換基を有していてもよい炭素数１〜４のアルキル基を示す。該アルキル基の炭素数は１又は２が好ましい。該アルキル基が有していてもよい置換基としては、フェニル基、ベンジル基、水酸基、ヒドロキシアルキル基、ポリオキシアルキレン基等が挙げられる。ヒドロキシアルキル基の炭素数は２〜４が好ましく、２又は３がより好ましい。ポリオキシアルキレン基におけるアルキレン基の炭素数は２〜４が好ましく、２又は３がより好ましい。
（Ｅ）成分中のカチオン界面活性剤の含有量は、特に限定されないが、０．０１〜３０質量％が好ましく、０．１〜２０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば、衣類を洗浄した際に、衣類に良好な柔軟性を与えられる。
両性界面活性剤としては、従来、洗浄剤において使用されるものであれば、特に限定されることなく、各種の両性界面活性剤を使用することができる。
両性界面活性剤としては、例えばイミダゾリン系の両性界面活性、アミドベタイン系の両性界面活性剤等が挙げられる。具体的には、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ラウリン酸アミドプロピルベタインが好適なものとして挙げられる。
これらの（Ｅ）成分は、１種単独で用いられてもよいし、２種以上が組み合わされて用いられてもよい。
（Ｅ）成分中の両性界面活性剤の含有量は、特に限定されないが、０．０１〜６０質量％が好ましく、０．１〜３０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば洗浄性と消泡性とをより高められる。
液体洗浄剤中の（Ｅ）成分の含有量は、０．０１〜８０質量％が好ましく、０．１〜７０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば、良好な洗浄性と外観安定性とが得られる。
固体洗浄剤中の（Ｅ）成分の含有量は、０．１〜６０質量％が好ましく、１〜４０質量％がより好ましい。上記範囲内であれば、良好な洗浄性と、良好な粉体物性とが得られる。
洗浄剤中、（Ｅ）成分／（Ａ）成分で表される質量比（以下、（Ｅ）／（Ａ）比ということがある）は、１以上であり、５以上が好ましく、１０以上がより好ましい。上記下限値未満では、洗浄剤の洗浄性が損なわれるおそれがある。（Ｅ）／（Ａ）比の上限値は、特に限定されないが、２００以下が好ましく、１００以下がより好ましい。上記上限値超であると、消泡性が不十分になるおそれがある。
＜（Ｆ）成分：高級脂肪酸塩＞
洗浄剤は、高級脂肪酸塩（Ｆ）成分を任意成分として含有してもよい。洗浄剤は、（Ｆ）成分を含有することで、消泡性をさらに高められる。
（Ｆ）成分としては、例えば、炭素数１０〜２０の高級脂肪酸のアルカリ金属塩、アミン塩、アンモニウム塩等が挙げられる。
液体洗浄剤中の（Ｆ）成分の含有量は、例えば、０．０１〜２０質量％が好ましく、０．０５〜１０質量％がより好ましい。上記下限値未満では消泡性のさらなる向上が図れないおそれがあり、上記上限値超では外観安定性が低下するおそれがある。
固体洗浄剤中の（Ｆ）成分の含有量は、例えば、０．０１〜６０質量％が好ましく、１〜３０質量％がより好ましい。上記下限値未満では消泡性のさらなる向上が図れないおそれがあり、上記上限値超では粉体物性が低下するおそれがある。
＜その他の任意成分＞
本発明の洗浄剤は、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて、上述した（Ａ）〜（Ｃ）成分以外の任意成分を含有してもよい。任意成分としては、特に限定されず、洗浄剤に通常用いられる成分を配合することができる。
任意成分としては、例えば、分散媒、ハイドロトロープ剤、洗浄性ビルダー、安定化剤（安息香酸ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、多価アルコール、ポリエチレングリコールアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールアルキルエーテル等）、アルカリ剤（モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアルカノールアミン等）、金属イオン捕捉剤（マロン酸、コハク酸、リンゴ酸、ジグリコール酸、酒石酸、クエン酸、又はそれらの塩等）、シリコーン等の風合い向上剤、防腐剤、蛍光剤、移染防止剤、パール剤、酸化防止剤（ジブチルヒドロキシトルエン、ジスチレン化クレゾール、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム等）、酵素、着色剤として汎用の色素や顔料、着香剤又は乳濁化剤等の添加剤、ｐＨ調整剤等が挙げられる。
≪分散媒≫
液体洗浄剤は、分散媒を含有してもよい。分散媒としては、水、アルコール、ポリエチレングリコール等が挙げられ、中でも水が好ましい。
液体洗浄剤中の水の含有量は、１０〜９０質量％が好ましく、２０〜７０質量％がより好ましい。上記下限値未満では、経時に伴う液体洗浄剤の液安定性が低下するおそれがあり、上記上限値超では粘度が高くなりすぎて、使用性が低下するおそれがある。
≪ハイドロトロープ剤≫
液体洗浄剤は、ハイドロトロープ剤を含有してもよい。ハイドロトロープ剤としては、従来公知の成分を用いることができる。ハイドロトロープ剤を含有することで、液体洗浄剤の貯蔵安定性の向上が図れる。
ハイドロトロープ剤としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等、炭素数１〜６の低級アルコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール等のグリコール類、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール等のポリグリコール、ｐ−トルエンスルホン酸等が挙げられる。これらのハイドロトロープ剤は、１種単独で用いられてもよいし、２種以上が組み合わされて用いられてもよい。
≪洗浄性ビルダー≫
洗浄性ビルダーとしては、無機ビルダーと有機ビルダーとに大別される。無機ビルダーとしては、例えば、非晶質アルミノケイ酸塩；オルソリン酸塩、ピロリン酸塩、トリポリリン酸塩、メタリン酸塩、ヘキサメタリン酸塩、フィチン酸塩等のリン酸塩；結晶性ケイ酸塩、炭酸塩と非晶質アルカリ金属ケイ酸塩との複合体が挙げられる。塩の形態は、特に限定されず、例えばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、プロトン化されたアミン塩、アンモニウム塩等が挙げられる。
有機ビルダーとしては、例えば、ニトリロトリ酢酸塩、エチレンジアミンテトラ酢酸塩、β−アラニンジ酢酸塩、アスパラギン酸ジ酢酸塩、メチルグリシンジ酢酸塩、イミノジコハク酸塩等のアミノカルボン酸塩；セリンジ酢酸塩、ヒドロキシイミノジコハク酸塩、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸塩、ジヒドロキシエチルグリシン塩等のヒドロキシアミノカルボン酸塩；ヒドロキシ酢酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、グルコン酸塩等のヒドロキシカルボン酸塩；ピロメリット酸塩、ベンゾポリカルボン酸塩、シクロペンタンテトラカルボン酸塩等のシクロカルボン酸塩；カルボキシメチルタルトロネート、カルボキシメチルオキシサクシネート、オキシジサクシネート、酒石酸モノ又はジサクシネート等のエーテルカルボン酸塩；重量平均分子量１万以下のカルボキシ基を有するポリマー等が挙げられる。
これらの洗浄性ビルダーは、１種単独で用いられてもよいし、２種以上が組み合わされて用いられてもよい。
（製造方法）
本発明の洗浄剤の製造方法は、洗浄剤の剤形に応じ、常法に準じて製造することができる。
液体洗浄剤の製造方法としては、例えば、以下の方法が挙げられる。まず、（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、（Ｄ）成分と及び（Ｅ）成分と、必要に応じて（Ｆ）成分及び任意成分とを、各成分の純分換算量で所望の配合量になるように分散媒に分散又は溶解する。次いで、ｐＨ調整剤を用いて任意のｐＨに調整することで、液体洗浄剤を得られる。
固体洗浄剤の製造方法としては、従来公知の固体洗浄剤等の製造方法と同様の製造方法が挙げられる。例えば、（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、（Ｄ）成分と及び（Ｅ）成分と、必要に応じて（Ｆ）成分及び任意成分とを混合するドライブレンド法、乾式造粒法や、攪拌造粒法及び破砕造粒法等の乾燥／造粒法、ペースト造粒／乾燥法及び湿式造粒／乾燥法等の湿式造粒／乾燥法、噴霧乾燥法、捏和物の押出し造粒法等が挙げられ、これらの複数の方法を適宜組み合わせることができる。
例えば、（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、（Ｅ）成分と、粒状の任意成分をドライブレンドし、これにノニオン界面活性剤を噴霧して粒状洗浄剤を得る方法が挙げられる。
さらに得られた粒状洗浄剤をタブレット、ブリケット、シート又はバー等、所望する形状に成形してもよい。
また、（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、（Ｄ）成分をあらかじめ攪拌混合しておくことで、（Ｄ）成分と（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分との親和性が高められるので、残香性はより向上する。
上述したように、本発明の洗浄剤は、（Ａ）成分を含有し、かつ（Ｅ）／（Ａ）比を特定の範囲とすることで、（Ｅ）成分が起泡して生じた泡を速やかに消泡し、すすぎ性の改善を図れる。
さらに、（Ｆ）成分を含有することで、より速やかに消泡でき、すすぎ性のさらなる改善を図れる。
本発明の洗浄剤は、例えば、衣料用洗浄剤、食器用洗浄剤、台所用洗浄剤、風呂用洗浄剤、トイレ洗浄剤等として用いられ、中でも衣料用洗浄剤として好適に用いられる。衣料用洗浄剤は、より少ない水で、より速やかに消泡することが求められ、本発明の効果が顕著に発揮されるためである。
【実施例】
【０００９】
以下、実施例を示して本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の記載によって限定されるものではない。
（使用原料）
＜（Ａ）成分＞
Ａ−１：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物1)
《Ａ−１の合成方法》
攪拌機付きの７ｍ３圧力容器を用い、反応缶上部に独立したコンデンサを配管で接続して分縮器として設置した。分縮器として用いるコンデンサは熱媒を使用して、温度制御した。分縮器で凝縮した液体は全量を反応缶に戻し、循環させた。本反応装置にカプリル酸メチル（ライオン株式会社製）１９４４ｋｇと２エチルヘキサノール１６００ｋｇ（ダイアケミカル株式会社製）と触媒としてｐ−トルエンスルホン酸１１ｋｇとを仕込み、窒素置換を行った。その後、窒素を４０Ｌ／分の流量で流通させながら、液温が１４０℃になるまで昇温してエステル交換反応を行い、反応により生成したメタノールを蒸留により除去した。メタノールを除去した後、精製工程を行った。液温１４０℃に維持したまま、３．４ｋＰａまで徐々に減圧し原料由来のカプリル酸メチルが４．５％、原料由来の２エチルヘキサノールが５．５％であるカプリル酸２−エチルヘキシル組成物1)の粗製物を得た。次いで、この粗製物３ｋｇに対し、濾過助剤としてハイフロスーパーセルを３０ｇ（粗製物１００質量部に対し１．０質量部）添加し、１０分攪拌して均一に分散させた後、８０℃で加圧濾過してカプリル酸２−エチルヘキシル組成物1)を得た。
Ａ−２：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物2)
《Ａ−２の合成方法》
精製工程における減圧度を２．１ｋＰａとした以外はＡ−１と同様の操作を行い、原料由来のカプリル酸メチルが２．３％、原料由来の２エチルヘキサノールが２．７％であるカプリル酸２−エチルヘキシル組成物2)を得た。
Ａ−３：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物3)
《Ａ−３の合成方法》
カプリル酸メチルの代わりにカプリル酸を用いて、精製工程における減圧度を０．８ｋＰａとした以外はＡ−１と同様の操作を行い、原料由来のカプリル酸が０．２％、原料由来の２エチルヘキサノールが０．４％であるカプリル酸２−エチルヘキシル組成物3)を得た。
Ａ−４：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物4)
《Ａ−４の合成方法》
精製工程における減圧度を０．６７ｋＰａとした以外はＡ−１と同様の操作を行い、原料由来のカプリル酸メチルが０．１％、原料由来の２エチルヘキサノールが０．１％であるカプリル酸２−エチルヘキシル組成物4)を得た。
Ａ−５：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)
《Ａ−５の合成方法》
精製工程における減圧度を０．６７ｋＰａ以下で４時間維持した以外はＡ−１と同様の操作を行い、カプリル酸メチルが０．０％、原料由来の２エチルヘキサノールが０．０％であるカプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)を得た。
Ａ−６：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物6)
カプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)５０ｇに、（Ｂ）成分としてカプリル酸メチルを４０ｇ添加し（Ｃ）成分として２−エチルヘキサノールを１０ｇ添加し、カプリル酸２−エチルヘキシル組成物6)を得た。
Ａ−７：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物7)
カプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)５０ｇに、（Ｂ）成分としてカプリル酸メチルを１０ｇ添加し（Ｃ）成分として２−エチルヘキサノールを４０ｇ添加し、カプリル酸２−エチルヘキシル組成物7)を得た。
Ａ−８：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物8)
カプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)９０ｇに、（Ｂ）成分としてカプリン酸メチル（ライオン株式会社製）を５ｇ添加し（Ｃ）成分として２−エチルヘキサノールを５ｇ添加し、カプリル酸２−エチルヘキシル組成物7)を得た。
Ａ−９：カプリル酸２−エチルヘキシル組成物9)
カプリル酸２−エチルヘキシル組成物5)９０ｇに、（Ｂ）成分としてカプリル酸メチル（ライオン株式会社製）を５ｇ添加し（Ｃ）成分として1-ヘキサノール（純正化学株式会社製）を５ｇ添加し、カプリル酸２−エチルヘキシル組成物7)を得た。
Ｄ−１：香料（特開２００２−１４６３９９公報の表１１〜１８に記載の香料組成物Ａ）
Ｅ−１：ＬＭＡＯ（Ｃ１２／１４−１５ＥＯ）、（ｅ１）式におけるＸ１＝−Ｏ−、Ｒ１１＝炭素数１２，１４のアルキル基、Ｒ１２＝水素原子、ｓ＝１５、ｔ＝０（下記合成方法により合成したもの）。
≪Ｅ−１の合成方法≫
天然アルコール（商品名：ＣＯ−１２１４、プロクター・アンド・ギャンブル社製）８６１．２ｇと、３０質量％ＮａＯＨ水溶液２．０ｇとを耐圧型反応容器中に採取し、容器内を窒素置換した。次いで、温度１００℃、圧力２．０ｋＰａ以下で３０分間脱水した後、温度を１６０℃まで昇温した。反応液を撹拌しながら、エチレンオキシド（ガス状）７６０．６ｇを反応液中に徐々に加えた。この時、吹き込み管を使って、反応温度が１８０℃を超えないように添加速度を調節しながら加えた。エチレンオキシドの添加終了後、温度１８０℃、圧力０．３ＭＰａ以下で３０分間熟成した後、温度１８０℃、圧力６．０ｋＰａ以下で１０分間、未反応のエチレンオキシドを留去した。次に、温度を１００℃以下まで冷却した後、反応物の１質量％水溶液のｐＨが約７になるように、７０質量％ｐ−トルエンスルホン酸を加えて中和し、ＬＭＡＯ（Ｃ１２／１４−１５ＥＯ）を得た。
Ｅ−２：ＭＥＥ（Ｃ１２／１４−１５ＥＯ）、（ｅ１）式におけるＸ１＝−ＣＯＯ−、Ｒ１１＝炭素数１２，１４のアルキル基、Ｒ１２＝メチル基、ｓ＝１５、ｔ＝０（下記合成方法により合成したもの）。
≪Ｅ−２の合成方法≫
特開２０００−１４４１７９号公報に記載の合成方法（サンプルＤに対応するもの）に準じ、ヤシ脂肪酸メチル（質量比でラウリン酸メチル／ミリスチン酸メチル＝８／２の混合物）に、アルコキシル化触媒を用いて、１５モル相当のエチレンオキシドを付加して合成した。
化学組成が２．５ＭｇＯ・Ａｌ２Ｏ３・ｎＨ２Ｏである水酸化アルミナ・マグネシウム（協和化学工業株式会社製、商品名；キョーワード３３０）を６００℃で１時間、窒素雰囲気下で焼成して得られた焼成水酸化アルミナ・マグネシウム（未改質）触媒２．２ｇと、０．５Ｎ水酸化カリウムエタノール溶液２．９ｍＬと、ラウリン酸メチルエステル２８０ｇと、ミリスチン酸メチルエステル７０ｇとを４Ｌオートクレーブに仕込み、オートクレーブ内で触媒の改質を行った。次いで、オートクレーブ内を窒素で置換した後、昇温し、温度１８０℃、圧力３×１０５Ｐａに維持しつつ、エチレンオキシド１０５２ｇを導入し、撹拌しながら反応させた。さらに、反応液を８０℃に冷却し、水１５９ｇと、濾別助剤として活性白土及び珪藻土をそれぞれ５ｇとを添加した後、触媒を濾別し、ＭＥＥ（Ｃ１２／１４−１５ＥＯ）を得た。
Ｅ−３：ＥＯＰＯノニオン、商品名；エマルゲンＬＳ−１１４、花王株式会社製。
Ｅ−４：ＬＡＳ（直鎖アルキル（炭素数１０〜１４）ベンゼンスルホン酸）、商品名；ライポンＬＨ−２００（ＬＡＳ−Ｈ、純分：９６質量％）、平均分子量３２２（ｐＨ調整剤である水酸化ナトリウムにより中和され、ナトリウム塩となる）、ライオン株式会社製。
Ｅ−５：ＳＡＳ（セカンダリーアルカンスルホン酸Ｎａ）、商品名；ＳＡＳ３０、クラリアントジャパン株式会社製。
Ｅ−６：Ｃ１２カチオン（ＣｚＨ２ｚ＋１Ｎ＋（ＣＨ３）３Ｃｌ−（ｚ＝１２））、商品名；アーカード１２−３７ｗ、ライオンアクゾ株式会社製。
Ｅ−７：Ｃ１８カチオン（ＣｚＨ２ｚ＋１Ｎ＋（ＣＨ３）３Ｃｌ−（ｚ＝１６／１８混合品、ｚ＝１６とｚ＝１８との質量比２／８））、商品名；アーカードＴ−８００、ライオンアクゾ株式会社製。
Ｅ−８：ＬＡＰ（ラウリン酸アミドプロピルベタイン）、商品名；ソフタゾリンＬＰＢ、川研ファインケミカル株式会社製。
Ｆ−１：椰子脂肪酸ナトリウム（椰子脂肪酸（商品名、日油株式会社製）をナトリウムで中和したもの）。
Ｆ−２：Ｃ１６石鹸（パルミチン酸ナトリウム）、試薬、関東化学株式会社製。
[共通添加成分ａ]
エタノール：７質量％
ＰＴＳ：２質量％
乳酸ナトリウム：１質量％
クエン酸：０．０１質量％
コロナーゼ：1質量％
モノエタノールアミン：バランス（中和するための量）
塩酸：バランス（中和するための量）
水（精製水）：バランス（液体洗浄剤組成物全体の量を１００質量％とするための量）
共通添加成分ａに含まれる各成分の詳細は以下の通りである。
【００１０】
エタノール：（日本アルコール販売（株）製  商品名、特定アルコール９５度合成）
ＰＴＳ：パラトルエンスルホン酸（協和発酵工業（株）製、商品名「ＰＴＳ酸」）。
【００１１】
乳酸ナトリウム：関東化学製。
クエン酸：一方社油脂工業（株）製、商品名「液体クエン酸」。
コロナーゼ：ノボザイムス社製、商品名Ｃｏｒｏｎａｓｅ  ４８Ｌ。
【００１２】
モノエタノールアミン：（株）日本触媒製。
（液体洗剤配合方法）
実施例表中の組成に従い、５００ｍＬビーカーに水、エタノール及びＥ成分を入れ、マグネットスターラー（ＭＩＴＡＭＵＲＡ  ＫＯＧＹＯ  ＩＮＣ．製）で十分に攪拌した。次いで、Ｆ成分を加えた後、ｐＨ７（２５℃）になるようにｐＨ調整剤（水酸化ナトリウム又は塩酸）を添加した。ｐＨ７に調整した後、Ａ成分を加え攪拌し、Ｄ成分を添加しながら、全体量が９５質量％になるように水を入れ、さらによく攪拌した。攪拌後、さらにｐＨ７（２５℃）になるようにｐＨ調整剤（水酸化ナトリウム又は塩酸）を添加し、全体量が１００質量％になるように精製水を加えて、各例の液体洗浄剤を得た。
＜（Ｂ）成分（脂肪酸メチルエステル）の含有量の定量＞
内部標準としてラウリン酸メチル（又はオレイン酸メチル）０．０６ｇを試料の２ｇと共にアセトン４ｇに溶解し、その２μＬを下記測定装置に注入した。そして、ラウリン酸メチル（又はオレイン酸メチル）の濃度を変更したときのピーク面積と内部標準物質のピーク面積から検量線を作成し、試料中に含まれる（Ｂ）成分としての脂肪酸メチルの定量を行った。
≪測定条件≫
ガスクロマトグラム：ＧＣ−１４Ａ（株式会社島津製作所製）
検出器：ＦＩＤ
カラム：ガラス製（直径３ｍｍ×長さ１ｍ）
充填剤：２質量％ｓｉｌｉｃｏｎ ＯＶ−１（６０／８０メッシュ）
≪測定条件≫
注入口温度：３２０℃
検出器温度：３２０℃
キャリアガス：Ｎ２（５０ｍＬ／分）、Ｈ２（０．７５ｋｇ／ｃｍ２）、空気（０．５ｋｇ／ｃｍ２）
カラム温度：１００℃から昇温速度１０℃／分で２３０℃まで昇温し、さらに昇温速度３０℃／分で３２０℃まで昇温して２２分間保持した。
＜（Ｃ）成分の含有量の定量＞
内部標準として、原料アルコールより炭素数が２又は３少ない脂肪族系アルコール０．０６ｇを試料の２ｇと共にアセトン４ｇに溶解し、その２μＬを下記測定装置に注入した。そして、アルコールの濃度を変更したときのピーク面積と内部標準物質のピーク面積から検量線を作成し、試料中に含まれる（Ａ−ｉ）成分の定量を行った。
≪測定条件≫
ガスクロマトグラム：ＧＣ−１４Ａ（株式会社島津製作所製）
検出器：ＦＩＤ
カラム：ガラス製（直径３ｍｍ×長さ１ｍ）
充填剤：２質量％ｓｉｌｉｃｏｎ ＯＶ−１（６０／８０メッシュ）
≪測定条件≫
注入口温度：３２０℃
検出器温度：３２０℃
キャリアガス：Ｎ２（５０ｍＬ／分）、Ｈ２（０．７５ｋｇ／ｃｍ２）、空気（０．５ｋｇ／ｃｍ２）
カラム温度：１００℃から昇温速度１０℃／分で２３０℃まで昇温し、さらに昇温速度３０℃／分で３２０℃まで昇温して２２分間保持した。
【００１３】
【表１】
2014189706.tif 000002
【００１４】
【表２】
2014189706.tif 000003
【００１５】
＜消泡性能評価＞
表１、２に示す洗剤組成物を25℃に調温した水道水に溶解して洗浄液を調整した。この洗浄液２０mLをエプトン管に入れ、このエプトン管を手で１ストローク/秒で２０回震とうした５分後の、それぞれの泡の高さ（泡と洗浄液との境界から、泡の上端面までの体積）を読み取った。測定した泡の高さを表中に示す。泡の高さが１２０ｍｍ以下を合格とした。
＜残香性評価＞
表１、２に示す洗剤組成物を２５℃に調温した水道水に溶解してビーカーに洗浄液５００ｇを調整した。この洗浄液５００ｇに対し、市販の綿タオル（綿１００％）２５ｇを投入し５分間攪拌子により攪拌した。その後、綿タオルを取り出し、さらに５００ｇの水道水が入ったビーカーで２分間すすいだ。すすぎ終わった布を取り出し、取り出した綿に残った香気を専門パネラー（１０人）が下記６段階臭気強度評価法にて官能評価した。さらに上記の洗浄処理を施した綿タオルを２５℃、湿度６５％ＲＨの恒温恒湿室に放置し、1日後（乾燥後として評価）、２日後（使用時として評価）にタオルに残った香気を同様に評価した。下記基準を基に比較し○以上を合格とした。
（６段階臭気強度評価法）
５点：強烈なにおい
４点：強いにおい
３点：楽に感知できるにおい
２点：何のにおいであるかがわかる弱いにおい
１点：やっと感知できるにおい（認知閾値濃度）
０点：無臭
各工程における平均評価点より、以下のように残香性を判断した。
◎：洗濯終了後（３．５点以上）、乾燥後（２．５点以上）、使用時（２点以上）
○：洗濯終了後（２．５〜３．５点未満）、乾燥後（１．５〜２．５点未満）、使用時（１．５〜２点未満）
×：洗濯終了後（２．５点未満）、乾燥後（１．５点未満）、使用時（１．５点未満）