(57)【要約】【課題】支柱に対する嵌合状態が、硬い場合と比較的緩い場合の双方を実現することが可能なジョイントを提供する。【解決手段】上下方向に貫通された支柱孔１０により支柱の外周面を挟持する第１挟持部１１と、支柱孔１０をその上下方向の全長にわたって開口し、支柱に対する第１挟持部１１の着脱を可能にする開口部１２と、上面側に開口するとともに下方向かって延びワイヤ状部材の端部が上方から挿脱される挿入孔２０と、支柱孔１０と挿入孔２０とを連通させる連通孔５０とを有するジョイント本体１Ａと、連通孔５０に移動可能に装着されるとともに、支柱孔１０を支柱が貫通することにより外側端部６３が挿入孔１０に突出し、また、挿入孔２０にワイヤ状部材の端部が挿入されることにより内側端部６２が支柱孔１０に突出する可動部材とを備える。【選択図】図７
2014209860.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
園芸用の支柱に取り付けられて植物保持用のワイヤ状部材を支持する、弾性変形可能なブロック状のジョイントにおいて、
上下方向に貫通された支柱孔により前記支柱の外周面を挟持する第１挟持部と、前記支柱孔をその上下方向の全長にわたって開口し、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする開口部と、上面側に開口するとともに下方向かって延び前記ワイヤ状部材の端部が上方から挿脱される挿入孔と、前記支柱孔と前記挿入孔とを連通させる連通孔とを有するジョイント本体と、
前記連通孔に移動可能に装着されるとともに、前記支柱孔を前記支柱が貫通することにより一方の端部が前記挿入孔に突出し、また、前記挿入孔に前記ワイヤ状部材の端部が挿入されることにより他方の端部が前記支柱孔に突出する可動部材と、を備える、
ことを特徴とするジョイント。
【請求項２】
前記可動部材は、
前記支柱孔を前記支柱が貫通する際の前記挿入孔側への、前記可動部材の一方の端部の突出量が前記挿入孔への前記ワイヤ状部材の前記端部の挿入を許容する突出量であり、また、前記ワイヤ状部材の前記端部を前記挿入孔に挿入した際の前記支柱孔側への、前記可動部材の一方の端部の突出量が前記支柱孔に対する前記支柱の貫通を許容する突出量である、
ことを特徴とする請求項１に記載のジョイント。
【請求項３】
前記ジョイント本体は、
前記挿入孔と前記連通孔とを複数有し、
前記可動部材は、
複数の前記連通孔のそれぞれに装着されている、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のジョイント。
【請求項４】
前記可動部材は、
前記一方の端部及び前記他方の端部が半球状に形成されている、
ことを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項５】
前記可動部材は、
球状又はカプセル状に形成されている、
ことを特徴とする請求項４に記載のジョイント。
【請求項６】
前記連通孔は、抜け止め凹部を有し、
前記可動部材は、前記抜け止め凹部に係合することで前記連通孔からの脱落が防止される抜け止め凸部を有する、
ことを特徴とする請求項５に記載のジョイント。
【請求項７】
前記ジョイント本体は、
前記上面に形成されて前記挿入孔から前記ジョイント本体の端部まで延設されるとともに、前記ワイヤ状部材の前記端部に続く水平部を保持する保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項８】
前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの前端まで延設された第１保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項７に記載のジョイント。
【請求項９】
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側端まで延設された第２保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項８に記載のジョイント。
【請求項１０】
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後端まで延設された第３保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項８又は９に記載のジョイント。
【請求項１１】
左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面に対して左右対称に構成されている、
ことを特徴とする請求項１ないし１０のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項１２】
上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面に対して上下対称に構成されている、
ことを特徴とする請求項１１に記載のジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉢植え等で使用する支柱に取り付けて、植物保持用のワイヤ状部材を支持するジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
鉢植え等で植物を栽培する際、植物を保持したり、その形を整えたりするために、支柱やワイヤ状部材、これらを連結するジョイント等が使用される（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
このものは、支柱にジョイントを取り付け、ジョイントの２つの差込孔に、ワイヤ状部材の端部を上方から挿入することにより、ワイヤ状部材を保持している。そして、これら支柱やワイヤ状部材に例えば、植物の蔓を絡ませたり、ワイヤ状部材の中央に植物を保持したりしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−６１３５４号公報
【特許文献２】特開２００１−３２０９７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ジョイントは、支柱に取り付けられた際の支柱に対する嵌合状態が、硬い（きつい）方が好ましい場合と、比較的緩い方が好ましい場合とがあるにもかかわらず、上述の従来のジョイントでは、双方の場合を実現することが困難であるという問題があった。
【０００６】
すなわち、例えば、ジョイントは、支柱に対して位置決めされ、嵌合されてワイヤ状部材を保持する場合には、支柱やワイヤ状部材を含めて全体の変形や、不要な上下の移動を防止するために、支柱に対して硬く嵌合されている（挟持力が大きい）ことが好ましい。一方、支柱に対する高さ位置を変更したり、調整したりする場合、支柱に硬く嵌合されていると、嵌合されたままで支柱に沿ってスライド移動させることが困難であるため、ジョイントをその都度、支柱から取り外し、所望の位置に再度、嵌合させる必要がある。このような場合、嵌合状態が比較的緩く（挟持力が小さく）設定されていれば、ジョイントを支柱から取り外すことなく、ジョイントをスライド移動させることが可能である。
【０００７】
このように、ジョイントは、使用者の使用態様に応じて、支柱に対してほとんど動かなかったり、比較的容易にスライド移動したりすることが望まれているにもかかわらず、上述のジョイントでは、それを実現することができなかった。
【０００８】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、支柱に対する嵌合状態が、硬い（挟持力が大きい）場合と比較的緩い（挟持力が小さい）場合の双方を実現することが可能なジョイントを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に係る発明は、園芸用の支柱に取り付けられて植物保持用のワイヤ状部材を支持する、弾性変形可能なブロック状のジョイントにおいて、上下方向に貫通された支柱孔により前記支柱の外周面を挟持する第１挟持部と、前記支柱孔をその上下方向の全長にわたって開口し、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする開口部と、上面側に開口するとともに下方向かって延び前記ワイヤ状部材の端部が上方から挿脱される挿入孔と、前記支柱孔と前記挿入孔とを連通させる連通孔とを有するジョイント本体と、前記連通孔に移動可能に装着されるとともに、前記支柱孔を前記支柱が貫通することにより一方の端部が前記挿入孔に突出し、また、前記挿入孔に前記ワイヤ状部材の端部が挿入されることにより他方の端部が前記支柱孔に突出する可動部材と、を備える、ことを特徴とする。
【００１０】
請求項２の発明は、請求項１に係るジョイントにおいて、前記可動部材は、前記支柱孔を前記支柱が貫通する際の前記挿入孔側への、前記可動部材の他方の端部の突出量が前記挿入孔への前記ワイヤ状部材の前記端部の挿入を許容する突出量であり、また、前記ワイヤ状部材の前記端部を前記挿入孔に挿入した際の前記支柱孔側への、前記可動部材の一方の端部の突出量が前記支柱孔に対する前記支柱の貫通を許容する突出量である、ことを特徴とする。
【００１１】
請求項３に係る発明は、請求項１又は２に係るジョイントにおいて、前記ジョイント本体は、前記挿入孔と前記連通孔とを複数有し、前記可動部材は、複数の前記連通孔のそれぞれに装着されている、ことを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係る発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に係るジョイントにおいて、前記可動部材は、前記一方の端部及び前記他方の端部が半球状に形成されている、ことを特徴とする。
【００１３】
請求項５に係る発明は、請求項４に係るジョイントにおいて、前記可動部材は、球状又はカプセル状に形成されている、ことを特徴とする。
【００１４】
請求項６に係る発明は、請求項５に係るジョイントにおいて、前記連通孔は、抜け止め凹部を有し、前記可動部材は、前記抜け止め凹部に係合することで前記連通孔からの脱落が防止される抜け止め凸部を有する、ことを特徴とする。
【００１５】
請求項７に係る発明は、請求項１ないし６のいずれか１項に係るジョイントにおいて、前記ジョイント本体は、前記上面に形成されて前記挿入孔から前記ジョイント本体の端部まで延設されるとともに、前記ワイヤ状部材の前記端部に続く水平部を保持する保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１６】
請求項８に係る発明は、請求項７に係るジョイントにおいて、前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの前端まで延設された第１保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１７】
請求項９に係る発明は、請求項８に係るジョイントにおいて、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側端まで延設された第２保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１８】
請求項１０に係る発明は、請求項８又は９に係るジョイントにおいて、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後端まで延設された第３保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１９】
請求項１１に係る発明は、請求項１ないし１０のいずれか１項に係るジョイントにおいて、左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面に対して左右対称に構成されている、ことを特徴とする。
【００２０】
請求項１２に係る発明は、請求項１１に係るジョイントにおいて、上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面に対して上下対称に構成されている、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
請求項１の発明によれば、支柱に対し、開口部を介して支柱孔を嵌合させることにより、第１挟持部によって支柱の外周面を、第１の挟持力で挟持することができる。このとき、連通孔に装着されている可動部材は、その他方の端部が支柱に押されることにより、一方の端部が挿入孔に突出する。この状態で、さらに、挿入孔にワイヤ状部材の端部が挿入されると、ワイヤ状部材が、挿入孔に突出されていた可動部材の一方の端部を押し返し、これにより、可動部材の他方の端部が支柱を押圧することになる。これにより、上述の第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力が発生する。したがって、例えば、ジョイントを支柱から取り外すことなく、支柱に沿って移動させたい場合には、挿入孔からワイヤ状部材の端部を抜くと、支柱に対するジョイントの挟持力は、小さい方の第１挟持力となり、比較的容易にジョイントを支柱に沿ってスライド移動させることができる。そして、ジョイントをスライド移動させて位置決めした後、ワイヤ状部材の端部を挿入孔に挿入すると、上述のように挟持力は、第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力となる。このため、ワイヤ状部材を取り付けた後は、ジョイントは、支柱に対し動きにくくなり、ワイヤ状部材を確実に保持することができる。
【００２２】
請求項２の発明によれば、可動部材の一方の端部及び他方の端部の突出量が、適宜に設定されているので、先に支柱孔に支柱を貫通させた後に、挿入孔にワイヤ状部材の端部を挿入する場合も、この逆に、先に挿入孔にワイヤ状部材の端部を挿入した後に、支柱孔に支柱を貫通させる場合も、双方とも支障なく行うことができる。
【００２３】
請求項３の発明によれば、例えば、支柱孔に支柱を貫通させると、上述の第１の挟持力が発生し、つづいて、挿入孔にワイヤ状部材の端部を挿入すると、第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力が発生し、さらに、別の挿入孔に別のワイヤ状部材の端部を挿入すると一層、挟持力が大きくなって、第２の挟持力よりも大きい第３の挟持力を発生させることができる。これにより、支柱に対して、より強固にジョイントを取り付けることができる。
【００２４】
請求項４の発明によれば、可動部材の一方の端部及び他方の端部が半球状に形成されているので、支柱孔に対する支柱の貫通時や挿入孔に対するワイヤ状部材の端部の挿入時に、可動部材が円滑に移動される。特に、後者の挿入孔に対するワイヤ状部材の端部の挿入時に、端部の下端が、可動部材の一方の端部に引っ掛かるおそれがない。
【００２５】
請求項５の発明によれば、可動部材が、角部のない球状又はカプセル状に形成されているので、移動が円滑になり、また、可動部材の製造が容易である。
【００２６】
請求項６の発明によれば、連通孔には抜け止め凹部が、また、稼働部材には抜け止め凸部が形成されているので、可動部材が連通孔から脱落することがない。
【００２７】
請求項７の発明によれば、ワイヤ状部材の端部を挿入孔に上方から挿入し、さらに、ワイヤ状部材の水平部を保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材がその端部を中心として不要に回転することを防止できる。このため、ワイヤ状部材の不要な変形を防止して、ワイヤ部材により植物を確実に保持することができる。
【００２８】
請求項８の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第１保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００２９】
請求項９の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第２保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００３０】
請求項１０の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第３保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００３１】
請求項１１の発明によれば、左側と右側とが面対称に構成されているので、例えば、１つのワイヤ状部材の一方の端部と他方の端部との双方、または、２つのワイヤ状部材の一方の端部と他方の端部とを保持することができる。
【００３２】
請求項１２の発明によれば、上下を逆さにしても同様に使用することができるので、支柱に対する取り付け時に、上下を間違えることがないので、取り付け作業が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１〜図１０は、実施形態１のジョイント１を説明する図であり、このうち図１は、正面側右斜め上方から見た斜視図である。
【図２】（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント本体１Ａを示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は底面図、（Ｄ）は左側面図、（Ｅ）は右側面図、（Ｆ）は背面図である。
【図３】（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１において、ジョイント本体１Ａに対して、可動部材１Ｂ，１Ｂが外側（ワイヤ孔２０，２０側）に寄った状態を示す６面図である。
【図４】（Ａ）〜（Ｆ）はこの順に、図３中のＡ−Ａ´断面図〜Ｆ−Ｆ´断面図であり、（Ｇ），（Ｈ）は図４（Ａ）中のＧ−Ｇ´断面図、Ｈ−Ｈ´断面図である。
【図５】（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１において、ジョイント本体１Ａに対して、可動部材１Ｂ，１Ｂが内側（支柱孔１０側）に寄った状態を示す６面図である。
【図６】（Ａ）〜（Ｆ）はこの順に、図５中のＡ−Ａ´断面図〜Ｆ−Ｆ´断面図であり、（Ｇ），（Ｈ）は図６（Ａ）中のＧ−Ｇ´断面図、Ｈ−Ｈ´断面図である。
【図７】図６（Ａ）の拡大図である。
【図８】（Ａ）はジョイント１をリング状のワイヤ状部材Ａに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図９】２つのジョイント１，１を、２本の「コ」字形のワイヤ状部材Ｂ，Ｂに適用した例を説明する斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図１０】（Ａ）はジョイント１を螺旋状のワイヤ状部材Ｃに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図１１】実施形態２のジョイント２における、図６に相当する図である。
【図１２】（Ａ）〜（Ｃ）は他の形状の可動部材８０Ａを説明する図である。
【図１３】（Ａ）〜（Ｄ）はさらに別の可動部材９１〜９４を説明する正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明を適用した実施形態を、図面に基づいて詳述する。なお、各図面において、同じ符号を付した部材等は、同一又は類似の構成のものであり、これらについての重複説明は適宜省略するものとする。また、各図面においては、説明に不要な部材等は適宜、図示を省略している。
＜実施形態１＞
【００３５】
図１〜図１０を参照して、本発明を適用した実施形態１に係るジョイント１について説明する。ここで、図１は、ジョイント１を正面側右斜め上方から見た斜視図である。
【００３６】
図２（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント本体１Ｂを示す図であり、このうち（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は底面図、（Ｄ）は左側面図、（Ｅ）は右側面図、（Ｆ）は背面図である。
【００３７】
なお、以下の説明では、図１中に矢印で示す前後左右上下が、ジョイント１の前後左右上下に対応するものとして説明する。なお、以下の説明では、ジョイント１がその上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面（水平な平面）を基準として上下対称であり、また、左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面（垂直な平面）を基準として左右対称である場合を例に説明するが、この限りではない。
【００３８】
ジョイント１は、ほぼ直方体状のブロック状に形成されたジョイント本体１Ａと、ジョイント本体１Ａの連通孔５０に移動可能に装着された可動部材６０とを備えて構成されている（図７参照）。
【００３９】
まず、ジョイント本体１Ｂについて説明する。
ジョイント本体１Ａは、上面（平面）ａ、下面（底面）ｂ、前面（正面）ｃ、後面（背面）ｄ、左側面（側面）ｅ、及び右側面（側面）ｆを有している。ジョイント本体１Ａは、全体が例えば、プラスチック等の合成樹脂や硬質のゴムで形成されていて、適度な弾性を有している。ここで、適度な弾性とは、強い力が加わると弾性変形するという程度の意味である。
【００４０】
ジョイント本体１Ａは、上下方向に貫通された支柱孔１０を有する第１挟持部１１を備えている。支柱孔１０は、ジョイント本体１Ａの左右方向の中心で、前後方向の中心よりも少し前側に寄った位置に設定された上下方向の軸心Ｃａ（図２（Ａ）参照）に沿って形成されている。第１挟持部１１は、支柱孔１０を上下方向に貫通する支柱Ｐ（図８参照）をその外周面Ｐａから挟持するものである。
【００４１】
支柱孔１０における前面ｃ側には、開口部１２が形成されている。開口部１２は、支柱孔１０をその上下方向の全長にわたって開口していて、図２（Ａ）に示すように、上方から見た形状が、「ハ」字形に形成されている。開口部１２における後端に位置する部位である後側狭隘部１２ａは、その左右幅Ｗ１が支柱Ｐの直径Ｄよりも少し狭く設定されている。一方、開口部１２における前端に位置する部位である開口端１２ｂは、その左右幅Ｗ２が支柱Ｐの直径Ｄよりも少し広く設定されている。このように、支柱Ｐの直径Ｄに対して、開口端１２ｂの左右幅Ｗ２が広く、一方、後側狭隘部１２ａの左右幅Ｗ１が狭く設定され、かつジョイント本体１Ａが弾性を有することにより、ジョイント本体１Ａを支柱Ｐの外周面側（側方）から嵌合させることが可能となる。すなわち、支柱Ｐは、開口端１２ｂを通過し、後側狭隘部１２ａを強制的に押し広げて、支柱孔１０に嵌合される。
【００４２】
ジョイント本体１Ａには、支柱孔１０を挟んで左右にそれぞれワイヤ孔（挿入孔）２０，２０が形成されている。ワイヤ孔２０，２０は、上面ａ側に開口するとともに下方向かって延びるように形成されている。ワイヤ孔２０，２０は、その軸心Ｃｂ（図２（Ａ）参照）が図２（Ａ）に示すように、支柱孔１０の軸心Ｃａよりも少し後側に配置されていて、ジョイント本体１Ａを上下方向に貫通し、上面ａ側及び下面ｂ側に開口している。ワイヤ孔２０，２０の直径は、ワイヤ状部材Ａ（図８参照）の端部において下方に向けて９０度屈曲された屈曲端部Ａ１，Ａ１の直径よりも少し大きく設定されている。これにより、ワイヤ孔２０，２０に対する屈曲端部Ａ１，Ａ１の挿脱が容易となる。なお、ワイヤ孔２０，２０は、ジョイント本体１Ａを上下方向に貫通しないものであってもよい。
【００４３】
ジョイント本体１Ａの上面ａには、第１保持溝３１，３１及び第２保持溝３２，３２が形成されている。第１保持溝３１，３１は、上述のワイヤ孔２０，２０から、ジョイント本体１Ａの前面ｃまで（上面ａの端部まで）延設されている。第１保持溝３１の溝幅は、図８（Ｂ）に示すワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２の直径（ワイヤ状部材Ａ全体の直径と同じ）よりも少し広く形成されており、また、溝深さは水平部Ａ２の直径よりも少し深く形成されている。
【００４４】
第２保持溝３２，３２は、上述のワイヤ孔２０，２０から、それぞれジョイント本体１Ａの左側面ｅ、右側面ｆ（上面ａの端部）まで延設されている。第２保持溝３２の溝幅は、第１保持溝３１と同様、ワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２の直径よりも少し広く形成されており、また、溝深さは水平部Ａ２の直径よりも少し深く形成されている。
【００４５】
上述の第１保持溝３１と第２保持溝３２とは、ワイヤ孔２０の位置で相互に交差していて、全体として「Ｌ」字形の溝を構成している。すなわち、ワイヤ孔２０は、「Ｌ」字形に交差した第１保持溝３１と第２保持溝３２との交差部における溝の底部に開口している。
【００４６】
第１保持溝３１は、例えば、図８に示すワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１がワイヤ孔２０に挿入された際に、ワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２を位置決めした状態で保持する。一方、第２保持溝３２は、例えば、図９に示すワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１がワイヤ孔２０に挿入された際に、ワイヤ状部材Ｂの水平部Ｂ２を位置決めした状態で保持することができる。
【００４７】
第１保持溝３１，３１と、開口部１２及び支柱孔１０との間には弾性変形可能な壁部４０，４０が形成されている。壁部４０，４０は、高さ（上下方向の長さ）が第１溝の深さと同じで、奥行き（前後方向の長さ）がジョイント本体１Ａの前面ｃからワイヤ孔２０まで延びるほぼ板状に形成されている。この壁部４０，４０は、例えば、図１０に示すような先端（中心側の端部）の水平部Ｃ２，Ｃ２が「Ｙ」字形に形成されているワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１，Ｃ１がジョイント本体１Ａのワイヤ孔２０，２０に挿入されて、水平部Ｃ２，Ｃ２が第１保持溝３１，３１に係合された際に、この水平部Ｃ２，Ｃ２によって内側の開口部１に向かって倒れるように弾性変形する。これにより、支柱Ｐに対する第１挟持部１１の挟持力を高めて、支柱に対してジョイント本体１Ａが不要に移動しにくくすることができる。
【００４８】
さらに、本実施形態のジョイント本体１Ａは、上述のように、ワイヤ孔２０，２０は、その軸心Ｃｂが図２（Ａ）に示すように、支柱孔１０の軸心Ｃａよりも少し後側に配置されている。このため、ジョイント本体１Ａの前面ｃからワイヤ孔２０，２０まで延びる第１保持溝３１，３１の前後方向の長さに相当する壁部４０，４０の前後方向の長さＫ（図２（Ａ）参照）を長く確保して、短い場合に比して、小さい力での壁部４０，４０の変形を容易にしている。
【００４９】
ジョイント本体１Ａは、以上説明した上面ａにおける構造と同様の構造を下面ｂにも有している。すなわち、上面ａに形成された第１保持溝３１，３１、第２保持溝３２，３２、壁部４０，４０等が、下面ｂにも形成されている。これにより、ジョイント１は、上下を反転しても同様に使用することができるので、使用者がジョイント１を使用する際に、上下を考慮する必要がなく簡単に使用することができる。
【００５０】
ジョイント本体１Ａは、後に詳述する可動部材１Ｂが移動可能に装着される連通孔５０，５０を備えている。
【００５１】
ここで、図３（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１において、ジョイント本体１Ａに対して、可動部材１Ｂ，１Ｂが外側（ワイヤ孔２０，２０側）に寄った状態を示す６面図である。
図４（Ａ）〜（Ｆ）はこの順に、図３中のＡ−Ａ´断面図〜Ｆ−Ｆ´断面図であり、（Ｇ），（Ｈ）は図４（Ａ）中のＧ−Ｇ´断面図、Ｈ−Ｈ´断面図である。
図５（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１において、ジョイント本体１Ａに対して、可動部材１Ｂ，１Ｂが内側（支柱孔１０側）に寄った状態を示す６面図である。
図６（Ａ）〜（Ｆ）はこの順に、図５中のＡ−Ａ´断面図〜Ｆ−Ｆ´断面図であり、（Ｇ），（Ｈ）は図６（Ａ）中のＧ−Ｇ´断面図、Ｈ−Ｈ´断面図である。
【００５２】
なお、図３，図４と、図５，図６との異なる点は、上述のように、図３，図４では、可動部材１Ｂ，１Ｂが外側に寄った状態を示し、図５，図６では、内側に寄った状態を示している点であり、その他の点は同じである。
【００５３】
図７（Ａ）は、図６（Ａ）の拡大図である。すなわち、ジョイント本体１Ａと可動部材１Ｂ，１Ｂとを備えたジョイント１を、その上下方向の中心を通り、上下方向に直交する平面（水平な平面）で切った断面図である。ただし、２個の可動部材１Ｂ，１Ｂのうち、右側の可動部材１Ｂを取り外した状態を示している。この可動部材１Ｂは、図７（Ｂ）に図示している。
【００５４】
図７（Ａ），（Ｂ）に示すように、ジョイント本体１Ａは、上下方向の中央に、支柱孔１０と、左右のワイヤ孔２０，２０とを連通させる連通孔５０，５０を有している。なお、本実施形態では、連通孔５０，５０は、左右対称に構成されているので、以下の説明では、右側の連通孔５０について説明する。
【００５５】
連通孔５０は、ジョイント本体１Ａの上下方向の中心において、左右方向に向けて形成されていて、支柱孔１０とワイヤ孔２０とを連通させている。連通孔５０は、左右方向に向いた軸心Ｍ１を中心として形成されている。連通孔５０は、左側の端部（中央側の端部）が、支柱孔１０に開口し、右側の端部（外側の端部）が、ワイヤ孔２０に開口している。連通孔５０の直径は、支持孔１０の直径よりも小さく、ワイヤ孔２０の直径とほぼ同じになっている。また、連通孔５０の左右方向の中央近傍には、連通孔５０よりも大径の係合凹部（抜け止め凹部）５１が形成されている。係合凹部５１の左右方向の幅は、Ｗ４に設定されている。
【００５６】
以上で、ジョイント本体１Ａの説明を終え、次に可動部材１Ｂについて説明する。
図７に示すように、可動部材１Ｂは、ほぼカプセル状に形成された本体６０を有している。本体６０は、左右方向（軸心Ｍに沿った方向）の両端部、すなわち外側端部（一方の端部）６３及び内側端部（他方の端部）６２がほぼ半球状に形成されている。また、本体６０は、左右方向のほぼ中央に、例えば、本体よりも大径で環状の係合凸部（抜け止め凸部）６１を有している。この係合凸部６１は、可動部材１Ｂが、ジョイント本体１Ａの連通孔５０に装着された際に、係合凹部５１に係合される。係合凸部６１の左右方向の幅Ｗ３は、係合凹部５１の幅Ｗ４よりも小さく（Ｗ３＜Ｗ４）設定されている。この幅の差（Ｗ４−Ｗ３）に対応した長さ分に対応して、可動部材１Ｂが連通孔５０に沿って左右方向に移動することができる。なお、上述では係合凸部６１が大径で環状である場合を説明したが、これに代えて、単なる凸部（出っ張り）であってもよい。なお、可動部材１Ｂの本体６０は、上述のカプセル状に代えて、球状であってもよい。可動部材１Ｂは、ジョイント本体１Ａと同様の材料、例えば、プラスチック等の合成樹脂や硬質のゴムで形成することができる。
【００５７】
可動部材１Ｂは、左右方向の位置について、内側端部６２が支柱孔１０の内周面に一致したときに、外側端部６３の一部がワイヤ孔２０に突出される。この逆に、外側端部６３がワイヤ孔２０内周面に一致したときに、内側端部６２の一部が支柱孔１０に突出される。これにより、ワイヤ孔２０に、図８〜図１０に示すワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１が挿入されていない状態で、支柱孔１０に支柱Ｐが貫通されると、可動部材１Ｂは、その内側端部６２が支柱Ｐの外周面Ｐａに押されて、反対側の外側端部６３の一部がワイヤ孔２０に突出される。この逆も同様である。すなわち、支柱孔１０に支柱Ｐが貫通されていない状態で、ワイヤ孔２０に屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１が挿入されると、可動部材１Ｂは、その外側端部６３が屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１に押されて、反対側の内側端部６２の一部が支柱孔１０に突出される。なお、上述の可動部材１０の、外側端部６３のワイヤ孔２０への突出量、及び内側端部６２の支柱孔１０への突出量は、いずれも、ワイヤ孔２０に対する屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１の挿脱動作、及び支柱孔１０に対する支柱１０の着脱動作が、重くなるものの、支障なく行える程度であるものとする。
【００５８】
つづいて、図８〜図１０を参照して、上述のジョイント１の使用例を説明する。
このうち、図８（Ａ）はジョイント１をリング状のワイヤ状部材Ａに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１近傍を示す拡大斜視図である。また、図９（Ａ）は２個のジョイント１，１を、２本の「コ」字形のワイヤ状部材Ｂ，Ｂに適用した例を説明する斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１近傍を示す拡大斜視図である。また、図１０（Ａ）はジョイント１を螺旋状のワイヤ状部材Ｃに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１近傍を示す拡大斜視図である。
【００５９】
図８に示す例では、ワイヤ状部材Ａは、リング状に形成されている。ワイヤ状部材Ａの両端部は、ほぼ９０度内側に屈曲されて相互に平行な水平部Ａ２，Ａ２となってリングの中心に向かう。さらに、下方に９０度屈曲されて屈曲端部Ａ１，Ａ１を形成している。
【００６０】
ジョイント１は、支柱Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２を介して支柱孔１０を嵌合させることで、支柱Ｐの外周面Ｐａに取り付けられている。このとき、可動部材１Ｂは、その内側端部６２が支柱Ｐに押されて外側端部６３の一部がワイヤ孔２０に突出するものの、支柱Ｐに対する挟持力を高めることはない。このため、ジョイント１は、比較的容易に上下方向にスライド移動させて、高さ位置を調整することができる。
【００６１】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１に対して、ワイヤ状部材Ａは、両端部の屈曲端部Ａ１，Ａ１をワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ）参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ａ２，Ａ２を第１保持溝３１，３１に係合させることにより、取り付けられる。このときの挟持力は、第１挟持力となる。
【００６２】
この状態で、ジョイント１の一方のワイヤ孔２０に一方の屈曲端部Ａ１を挿入すると、一方の可動部材１Ｂは、ワイヤ孔２０に挿入された屈曲端部Ａ１によって、外側端部６３が支柱Ｐに向かって押され、内側端部６２によって支柱を押圧するため、支柱Ｐに対する挟持力が、上述の第１の挟持力から第２の挟持力へと高められる。つづいて、ジョイント１の他方のワイヤ孔２０に他方の屈曲端部Ａ１に挿入されると、同様に外側端部６３が支柱Ｐに向かって押され、内側端部６２によって支柱を押圧するため、支柱Ｐに対する挟持力が、上述の第２の挟持力から第３の挟持力へと高められる。つまり、ジョイント１は、２つの可動部材１Ｂ，１Ｂによって支柱Ｐを押圧するため、１つの可動部材１Ｂによって押圧する場合よりも高い挟持力で支柱Ｐに取り付けられることになる。このため、ジョイント１は、上下方向に動きにくくなり、ワイヤ状部材Ａを確実に保持することができる。
【００６３】
また、ワイヤ状部材Ａは、屈曲端部Ａ１，Ａ１がワイヤ孔２０，２０に挿入された上に、水平部Ａ２，Ａ２が第１保持溝３１，３１に係合されているため、第１保持溝３１，３１がない従来例とは異なり、ワイヤ孔２０，２０を中心として不要に変形することがない。つまり、ジョイント１は、ワイヤ状部材Ａの不要な変形を防止しつつ、ワイヤ状部材Ａを確実に保持することができる。
【００６４】
この図８に示す例では、水平部Ａ２の長さが異なる、複数のワイヤ状部材Ａを準備しておけば、種々の使い勝手を実現することができる。例えば、ワイヤ状部材Ａとして、同図に示すように水平部Ａ２，Ａ２の長さが比較的短いものを使用すれば、ジョイント１及び支柱１を、リングの内側の、リングに近い部分に配設することができるので、リングの中央に、例えば、菊等の植物の茎を配置することができるため、見栄えを良くすることができる。これに対し、例えば、ワイヤ状部材Ａとして、水平部Ａ２，Ａ２の長さが比較的長いものを使用すれば、ジョイント１及び支柱１を、リングの中心近傍に配設することができる。この場合には、ジョイント１は、ワイヤ状部材Ａをバランスよく、しっかりと保持することができる。
【００６５】
次に、図９に示す例では、２本のワイヤ状部材Ｂは、それぞれ「コ」字形に形成されている。各ワイヤ状部材Ｂの両端部は、９０度下方に向けて屈曲されて屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を形成している。この屈曲端部Ｂ１，Ｂ１の上端に連続する部分が水平部Ｂ２，Ｂ２となっている。
【００６６】
ジョイント１，１は、それぞれ別の支柱Ｐ，Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２，１２を支柱孔１０，１０を嵌合させることで、支柱Ｐ，Ｐの外周面Ｐａ，Ｐａのほぼ同じ高さに、それぞれの開口部を対向させるようにして取り付けられている。
【００６７】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１，１に対して、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂは、それぞれの一方の屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を１個のジョイント１のワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ）参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｂ２，Ｂ２を第２保持溝３２，３２に係合させる。また、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂのそれぞれの他方の屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を別の１個のジョイント１のワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ）参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｂ２，Ｂ２を第２保持溝３２，３２に係合させる。これにより、２本のワイヤ状部材Ｂ，Ｂは、全体として、長方形状に形成される。
【００６８】
次に、図１０に示す例では、ワイヤ状部材Ｃは、螺旋状に形成されている。さらに、ワイヤ状部材Ｂの内側の端部は、水平部Ｃ２，Ｃ２が「Ｙ」字形に二股に分かれ、それぞれに下向きの屈曲端部Ｃ１，Ｃ１が形成されている。
【００６９】
ジョイント１は、支柱Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２を介して支柱孔１０を嵌合させることで、支柱Ｐの外周面Ｐａに取り付けられている。
【００７０】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１に対して、ワイヤ状部材Ｃは、屈曲端部Ｃ１，Ｃ１をワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ）参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｃ２，Ｃ２を第１保持溝３１，３１に係合させることにより、取り付けられる。
【００７１】
図１０に示す例においても、ジョイント１は、第１，第２，第３の挟持力を発生させることができ、図８に示す例と同様の効果を奏することができる。
【００７２】
さらに、図１０に示す例では、「Ｙ」字形の水平部Ｃ２，Ｃ２によって、ジョイント１の壁部４０，４０（図１参照）が内側（開口部１２側）に付勢されて弾性変形するため、このことによっても、支柱Ｐに対する挟持力を高めることが可能となる。
【００７３】
以上説明した、ジョイント本体１Ａとは別体の可動部材１Ｂを備えたジョイント１は、以下のような作用・効果を奏する。
【００７４】
ジョイント１は、支柱Ｐに対し、開口部１２を介して支柱孔１０を嵌合させることにより、ジョイント本体１Ａの第１挟持部１１によって支柱Ｐの外周面Ｐａを、第１の挟持力で挟持することができる。このとき、連通孔５０に装着されている可動部材１Ｂは、内側端部６２が支柱Ｐに押されることにより、外側端部６３がワイヤ孔（挿入孔）２０に突出する。この状態で、さらに、ワイヤ孔２０にワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１が挿入されると、この屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１が、ワイヤ孔２０に突出されていた可動部材１Ｂの外側端部６３を押し返し、これにより、可動部材１Ｂの内側端部６２が支柱Ｐを押圧することになる。これにより、上述の第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力が発生する。したがって、ジョイント１を支柱Ｐから取り外すことなく、支柱Ｐに沿って移動させたい場合には、ワイヤ孔２０からワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を抜くと、支柱Ｐに対するジョイント１の挟持力は、小さい方の第１挟持力となり、比較的容易にジョイント１を支柱Ｐに沿ってスライド移動させることができる。そして、ジョイント１をスライド移動させて位置決めした後、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１をワイヤ孔２０に挿入すると、上述のように挟持力は、第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力となる。このため、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃを取り付けた後は、ジョイント１は、支柱Ｐに対し動きにくくなり、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃを確実に保持することができる。
【００７５】
また、可動部材１Ｂの内側端部６２及び外側端部６３の突出量が、適宜に設定されているので、先に支柱孔１０に支柱Ｐを貫通させた後に、ワイヤ孔２０にワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を挿入する場合も、この逆に、先にワイヤ孔２０にワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を挿入した後に、支柱孔１０に支柱Ｐを貫通させる場合も、双方とも支障なく行うことができる。
【００７６】
また、連通孔５０及び可動部材１Ｂを２個（複数）備えているので、支柱孔１０に支柱Ｐを貫通させると、上述の第１の挟持力が発生し、つづいて、ワイヤ孔２０にワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を挿入すると、第１の挟持力よりも大きい第２の挟持力が発生し、さらに、別のワイヤ孔２０に別のワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を挿入すると一層、挟持力が大きくなって、第２の挟持力よりも大きい第３の挟持力を発生させることができる。これにより、支柱Ｐに対して、より強固にジョイント１を取り付けることができる。
【００７７】
また、可動部材１Ｂの内側端部６２及び外側端部６３がほぼ半球状に形成されているので、支柱孔１０に対する支柱Ｐの貫通時やワイヤ孔２０に対するワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの挿入時に、可動部材１Ｂが円滑に移動される。特に、後者のワイヤ孔２０に対するワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１の挿入時に、屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１の下端が、可動部材１Ｂの外側端部６３に引っ掛かるおそれがない。
【００７８】
また、可動部材１Ｂが、角部のない球状又はカプセル状に形成されているので、移動が円滑になり、また、可動部材１Ｂの製造が容易である。
【００７９】
また、可動部材１Ｂは、抜け止め６１を有しているので、連通孔５０から脱落することがない。
以上説明したジョイント１において、さらに、第３保持溝３３，３３（図１の二点鎖線参照）を追加してもよい。第３保持溝３３，３３は、ワイヤ孔２０，２０から後面ｄまで延びるように形成する。これにより、ジョイント１の使い勝手がさらに広がる。すなわち、例えば、図８に示すワイヤ状部材Ａに対し、ジョイント１の向きを図示とは前後逆にして、第３保持溝３３，３３でワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２，Ａ２を保持することができる。
【００８０】
以上の実施形態では、ジョイント１が、保持溝として、第１保持溝３１及び第２保持溝３２を有する場合、さらにこれに第３保持溝３３を追加した場合を例に説明した。さらに、これに代えて、ジョイント１が、第１保持溝３１、第２保持溝３２、第３保持溝３３のいずれか１つを有する、また、これら３つのうちの任意の２つを組み合わせて有するようにしてもよい。さらには、図２（Ｂ）に示すジョイント１を上下左右の４つのブロックに分けて考えた場合に、いずれのブロックに、上述の第１保持溝３１、第２保持溝３２、第３保持溝３３のうちのどの溝を設けるかは任意に決定することができる。
＜実施形態２＞
【００８１】
図１１を参照して、本発明を適用した実施形態２に係るジョイント２について説明する。
図１１（Ａ）は、図７（Ａ）に相当する図、すなわち、ジョイント本体２Ａと可動部材２Ｂとを備えたジョイント２を、その上下方向の中心を通り、上下方向に直交する平面（水平な平面）で切った断面図である。ただし、ほぼ左半部は省略している。また、可動部材２Ｂは取り外した状態を示している。この可動部材２Ｂは、図７（Ｂ）の正面図、（Ｃ）の右側面図で示している。
【００８２】
図１１に示すように、ジョイント２は、ジョイント本体２Ｂと可動部材２Ｂとを備えて構成されている。ここで、ジョイント本体２Ｂは、上述の実施形態１のジョイント本体６０１Ｂとほぼ同じであり、連通孔７０の形状が異なる。
【００８３】
まず、可動部材２Ｂは、カプセル状の本体８０のみによって形成されていて、実施形態１の本体６０とはことなり、係合凸部を有していない。本体８０は、内側端部８２（他方の端部）及び外側端部（一方の端部）８３がほぼ半球状に形成されていて、全長がＬ１に形成されている。
【００８４】
一方、連通孔７０は、左右方向に長いカプセル状に形成されている。連通孔７０は、この挿入された可動部材２Ｂが左右方向に移動して、内側端部８２を支柱孔１０に突出させたり、外側端部８３をワイヤ孔２０に突出させたりすることができるようになっている。つまり、連通孔７０の実質的な長さＬ２が、可動部材２Ｂの全長Ｌ１も長く設定されている。そして、連通孔７０における支柱孔１０側の端部７２及びワイヤ孔２０側の端部７３は、可動部材２Ｂの内側端部８２及び外側端部８３の形状に倣って形成されるとともに、開口部を狭めるように形成されている。つまり、連通孔７０の端部７２，７３は、可動部材２Ｂの左右方向に移動範囲を規制するとともに、連通孔７０から可動部材２Ｂが抜け落ちることを防止している。このため、実施形態１とは異なり、可動部材２Ｂに係合凸部が不要となり、また、連通孔７０には、実施形態１の連通孔５０に設けた係合凹部５１が不要となる。
【００８５】
このように、本実施形態のジョイント２によれば、実施形態１のジョイント１と比較して、ジョイント本体２Ａ及び可動部材２Ｂの形状を簡略化することができるため、部品コストを低減し、また、組立工数等を低減することができる。
可動部材としては、上述の可動部材１Ｂ，２Ｂの本体６０，８０以外の形状のものを採用することも可能である。
【００８６】
図１２（Ａ）〜（Ｃ）は、可動部材の他の形状の本体８０Ａを示す図であり、（Ａ）は本体８０，８０Ａの正面図、（Ｂ）は本体８０の右側面図、（Ｃ）は本体８０Ａの右側面図である。
【００８７】
図１１で説明した本体８０は、図１２（Ａ），（Ｂ）に示すようにカプセル状であったが、これに代えて、正面図に表れる形状が、本体８０と同様で、かつ右側面に表れる形状が、図１２（Ｃ）に示すように、ほぼ長方形状となるような本体８０Ａを採用することもできる。
【００８８】
図１３（Ａ）〜（Ｄ）は、それぞれ形状が異なる本体９１〜９４の正面図である。それぞれの正面図に表れる形状については、（Ａ）の本体９１では、横長の長方形の、軸心Ｍ１に沿った両端部に、円弧の一部を合成した形状となっている。（Ｂ）の本体９２では、横長の長方形の両端に、半円形の凸部を合成している。（Ｃ）の本体９３では、長方形の４つの角部を丸く形成している。（Ｄ）の本体９４では、長方形（又は正方形）の両端に山形の凸部を合成した形状となっている。
【００８９】
ここで、これら本体９１は、軸心Ｍ１を基準とした回転体、すなわち、右側面の形状が図１２（Ｂ）と同様に円形とすることができる。また、これに代えて、右側面の形状が、図１２（Ｃ）と同様のほぼ長方形状、したがって、立体形状として見たときに板状であってもよい。
【００９０】
なお、これらの本体８０Ａ，９１〜９４の装着先となる連通孔（図７の連通孔５０参照）の形状は、これら本体８０Ａ，９１〜９４が連通孔の軸心に沿って支障なく移動することができ、かつ連通孔から脱落することがない形状であるものとする。
【００９１】
図１１を参照して、連通孔及び可動部材２Ｂの向きについて、他の例を説明する。
上述では、ジョイント本体２Ａにおいて、ワイヤ孔２０の軸心Ｃｂが支柱孔１０の軸心Ｃａよりも後側に配置されていて、連通孔７０及び可動部材２Ｂの軸心Ｍ１が左右方向を向いている場合を例に説明した。
【００９２】
この場合、支柱孔１０に支柱Ｐが貫通し、さらに、ワイヤ孔２０に、例えば、屈曲端部Ａ１が挿入された場合、可動部材２Ｂは、外側端部８３が屈曲端部Ａ２に押されて反対側の内側端部８２が支柱Ｐの外周面Ｐａを押圧することになる。このとき、内側端部８２は、外周面Ｐａにおける軸心Ｃａよりも後側の部位を押圧することになる。このため、支柱Ｐに対して、支柱Ｐを開口部１２側に押し出す方向の分力を発生させてしまい、その分、挟持圧の増加が差し引かれるおそれがある。
【００９３】
これを防止するためには、貫通孔７０の軸心Ｍ１の向きを、支柱孔１０の軸心Ｃａとワイヤ孔Ｃｂの軸心とを結ぶ直線Ｍ３に一致させるように、貫通孔７０を形成し、この貫通孔７０に可動部材８０を装着することが有効である。
なお、これに代えて、図１１（Ａ）における支柱孔１０を後方にずらしてその軸心Ｃａが同図中の軸心Ｃａに乗るようにしても同等の効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００９４】
１      実施形態１のジョイント
１Ａ，２Ａ  ジョイント本体
１Ｂ，２Ｂ  可動部材
２        実施形態２のジョイント
２Ａ    ジョイント本体
２Ｂ    可動部材
１０    支柱孔
１１    第１挟持部
１２    開口部
１２ａ  後側狭隘部
１２ｃ  前側狭隘部
１２ｄ  第２挟持面
１５    第２挟持部
２０    ワイヤ孔（挿入孔）
３１    第１保持溝
３２    第２保持溝
３３    第３保持溝
４０    壁部
５０，７０  連通孔
５１    係合凹部（抜け止め凹部）
６１    係合凸部（抜け止め凸部）
６２，８２  内側端部（他方の端部）
６３，８３  外側端部（一方の端部）
Ａ，Ｂ，Ｃ  ワイヤ状部材
Ａ１，Ｂ１，Ｃ１  屈曲端部
Ａ２，Ｂ２，Ｃ２  水平部
ａ      上面（平面）
ｂ      下面（底面）
ｃ      前面（正面）
ｄ      後面（背面）
ｅ      左側面（側面）
ｆ      右側面（側面）
Ｄ      支柱の直径
Ｐ      支柱
Ｐａ    支柱の外周面
【図１】
2014209860.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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