(57)【要約】【課題】  簡単な構成と低い製造コストで、コロナ放電に起因するコイルの絶縁性能劣化を防止しながら、コアを冷却できる、高周波・大電流（数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚ、数百Ａ以上）に好適な高周波用リアクトルを提供する。【解決手段】  コイル１０と、ギャップ２１ｆで分断された分断領域２４を持つコア２０と、碍子６０で絶縁された状態でコア２０に機械的に接続されたベース７０を備える。コア２０は、導電性の下固定板４０と上固定板３０で互いに間隔をあけて固定された複数のコア・ブロック２１を含む。下固定板４０は、全コア・ブロック２１のベース７０側の端部を固定すると共に、碍子６０を介してベース７０に機械的に接続される。上固定板３０は、全コア・ブロック２１のベース７０から遠い側の端部を固定する。ベース７０は、碍子６０を介して下固定板４０に機械的に接続され、ベース７０と下固定板４０との距離Ｄ２はギャップ２１ｆの幅Ｄ１より大きい。【選択図】    図２
2014027247.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通電によって磁束を生成するコイルと、
複数のギャップにより分断された分断領域を有する、前記磁束を通すための磁路を形成するコアと、
絶縁部材によって電気的に絶縁された状態で前記コアに機械的に接続された、当該高周波用リアクトルを所望の使用箇所に固定するためのベース部材とを備え、
前記コアは、導電性を持つ第１固定部材及び第２固定部材によって互いに間隔をあけた状態で固定された複数のコア・ブロックを含んでおり、
前記第１固定部材は、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材に近い側にある端部を固定すると共に、前記絶縁部材を介して前記ベース部材に機械的に接続され、前記第２固定部材は、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材から遠い側にある端部を固定しており、
前記ベース部材は、前記絶縁部材を介して前記第１固定部材に機械的に接続されていて、前記ベース部材と前記第１固定部材との距離は、前記ギャップの幅よりも大きいことを特徴とすることを特徴とする高周波用リアクトル。
【請求項２】
前記ベース部材と前記第１固定部材との間の距離が、前記ギャップの各々の大きさの５倍以上である請求項１に記載の高周波用リアクトル。
【請求項３】
すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材に近い側にある前記端部が、前記第１固定部材に形成された複数の係合溝にそれぞれ係合され、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材から遠い側にある前記端部が、前記第２固定部材に形成された複数の係合溝にそれぞれ係合されていて、それによってすべての前記コア・ブロックの位置決めがなされている請求項１または２に記載の高周波用リアクトル。
【請求項４】
前記第１固定部材と前記第２固定部材が、隣接する前記コア・ブロックの間の冷却媒体通路とそれぞれ連通する開口を有している請求項１〜３のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項５】
前記第１固定部材と前記第２固定部材の間において、前記コアの両端に位置する前記コア・ブロックの外面が露出している請求項１〜４のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項６】
前記第１固定部材と前記第２固定部材が、内部に冷却媒体の通路（例えば冷却水通路）を有しており、その通路に外部から冷却媒体を供給可能とされている請求項１〜５のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項７】
前記絶縁部材が碍子とされている請求項１〜６のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項８】
複数の前記コア・ブロックの周囲において、前記第１固定部材と前記第２固定部材が、絶縁性の連結ボルトで相互に連結されている請求項１〜７のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項９】
前記コア及び前記コイルの周囲を囲むように配置された磁束遮蔽構造をさらに備えている請求項１〜８のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項１０】
前記磁束遮蔽構造が、前記第１固定部材に重ねて固定された遮蔽板と、前記第２固定部材に重ねて固定された遮蔽板と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材の間において前記コア及び前記コイルを囲むように配置された遮蔽板を備えている請求項９に記載の高周波用リアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高周波用リアクトルに関し、さらに言えば、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの高周波で数百Ａ以上の大電流が流れる高周波用リアクトルに関する。この高周波用リアクトルは、電力変換回路用や共振回路用として好適に使用できるものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電力変換回路用や共振回路用といった高周波大電流用の用途に使用される高周波用リアクトルには、空芯のソレノイドコイルが一般的に用いられていた。しかし、空芯のソレノイドコイルを用いた場合、漏れ磁束が大きくなるため、誘導加熱により周囲の金属構造物が過熱状態になるのを防止する必要がある。そこで、空芯のソレノイドコイルを周囲の金属構造物から離して配置することで発熱を抑制する、という対策が考えられるが、そうすると、高周波用リアクトルが大きな空間を占有する（大型化する）ことになってしまう。また、銅製の水冷磁気遮蔽板で覆うという対策もあるが、そうすると、高周波用リアクトルの構造が複雑になり、製造コストも上昇する。
【０００３】
このような空芯のソレノイドコイルが持つ難点を解消するため、近年、磁路を形成する部材として、強磁性材料からなるコア（鉄芯）が用いられるようになってきている。コアを磁路形成部材として用いたリアクトルは、直流や低周波では従来から使用されてきたが、高周波・大電流という用途に適用する場合は、以下に述べるように、コアの冷却といった課題を解決する必要がある。
【０００４】
すなわち、コアを磁路形成部材として用いた交流リアクトルは、所望のインダクタンスを得るために、コア中に磁気抵抗となるギャップを必要とする。しかし、単一のギャップとすると、ギャップが大きくなり、漏れ磁束が過大となるため、一般的には、コアに小さなギャップを間隔をあけて多数設け、それによって全体で必要なギャップ量を確保している。これらの小ギャップには、通常、絶縁材の成型物が充填される。
【０００５】
この種の交流リアクトルでは、小ギャップに充填された絶縁材の熱伝導性が低いため、小ギャップ（絶縁材）で分断された（挟まれた）コアの個々の部分は、冷却されにくい。その結果、それらの部分が鉄損によって発熱することで、コアが過熱状態になる怖れがある。そこで、何らかの方法でコアを冷却する必要があるが、その方策としては、従来、次のようなものが提案されている。
【０００６】
特許文献１では、コアの磁路と平行に冷却配管を設けると共に、冷却配管とコアとの間に熱伝導性が良好な充填材を配置し、冷却配管中に冷却液を流動させることでコアを冷却するようにしている。冷却配管としては、熱伝導性の良い中空銅管が挙げられている。
【０００７】
特許文献２では、複数の鉄芯（コア）ブロックをギャップ材（ギャップ部）を介して積み重ねることで構成した主鉄芯脚と、その主鉄芯脚の両端に配置された継鉄と、それら継鉄の外側に配置された締付板と、主鉄芯脚と継鉄と締付板を貫通する挿通孔に挿入された締付連結部材とを備え、締付連結部材により主鉄芯脚と継鉄と締付板を締め付けて固定してなるギャップ付き鉄芯形リアクトルにおいて、挿通孔にギャップ部を介して冷却媒体を強制的に供給するようにして、締付連結部材を冷却している。冷却媒体としては、絶縁油が挙げられている。
【０００８】
特許文献３では、コイルとしてのワイヤー巻線と強磁性コアとを冷却する冷却装置を備えた誘導素子において、冷却装置が、少なくとも一つのポリマー材料と少なくとも一つの熱伝導性充填剤とを含む固溶体から形成されている。具体的には、冷却装置は、熱伝導性固溶体を有するフィルムまたはコンパウンドである。フィルムの場合、ワイヤー巻線と前記コアはそのフィルムによって取り囲まれ、そのフィルムを介して放熱される。コンパウンドの場合、ワイヤー巻線とコアは、そのコンパウンド中に埋め込まれ（モールドされ）、そのコンパウンドを介して放熱される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平９−２３２１６５号公報
【特許文献２】特開昭５９−２１７３１３号公報
【特許文献３】特表２００５−５３７６３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述した特許文献１の冷却方法では、冷却配管と熱伝導性充填材を設けるだけでなく、その冷却配管中に冷却液を流動させる機構が必要であるから、構成が複雑であり、製造コストも高いという難点がある。
【００１１】
上述した特許文献２の冷却方法では、挿通孔を有する構成のリアクトルに限定されるだけでなく、冷却媒体を強制的に供給する機構が必要であるから、特許文献１の冷却方法と同様に、構成が複雑であり、製造コストも高いという難点がある。
【００１２】
上述した特許文献３の冷却方法では、冷却装置としてのフィルムでワイヤー巻線とコアを取り囲んだり、冷却装置としてのコンパウンドでワイヤー巻線とコアを埋め込んだりする必要があるから、製造コストが高いという難点がある。また、リアクトルが大型になると、フィルムで取り囲んだりコンパウンドで埋め込んだりすることが困難になったり、その工程を実行すること自体が非現実的になるという問題もある。
【００１３】
さらに、本発明者の研究によると、比較的高い周波数である数ｋＨｚ〜〜数百ｋＨｚで、数百Ａ以上の大電流用のリアクトルを実現するには、上述したコア冷却問題の解決に加えて、高電圧絶縁という問題も解決する必要があることが判明した。具体的に言えば、コイルの絶縁性能を保持するために、コロナ放電の発生を防止しなければならない、ということである。以下、この点について説明する。
【００１４】
「コロナ放電」とは、高電圧が印加された導体の近傍で、気体の分子が電離して陽イオンと電子が生成され、これら陽イオンと電子が、高電圧の極性変化に同期して電界で加速されて、新たな気体分子をイオン化したり、絶縁物に衝突したりする現象である。コロナ放電が空気中で発生すると、空気中の酸素分子がイオン化することでオゾンが生じ、近辺にある絶縁物の絶縁性能を劣化させてしまう。本発明のような高周波用リアクトルの場合、コアとコイルの近傍でコロナ放電が発生しやすいが、コロナ放電が発生すると、コイルを構成する導体管の絶縁被覆の絶縁性能が劣化してしまう。このような絶縁性能の劣化は、大事故につながることがあるので、確実に防止する必要がある。
【００１５】
コロナ放電による絶縁性能劣化の度合いは、導体に印加される電圧と周波数に依存する。すなわち。周波数が高くなれば、コロナ放電の１秒当たりの発生回数が周波数に比例して多くなるため、コロナ放電に曝されている絶縁物の寿命は周波数に反比例して短くなる。また、印加される電圧が高いほど、高電圧印加部と接地電位部の間の電位傾度が大きくなるため、コロナ放電がより生じ易くなる。コロナ放電の開始電圧は、高電圧印加部と接地電位部の電極の形状と距離、電圧、気温、気圧などにより決定される。
【００１６】
交流リアクトル（コイル）の両端電圧をＶ（Ｖ）とすると、その両端電圧Ｖは、リアクトルのインダクタンスをＬ（Ｈ）、リアクトル（コイル）に流れる電流をＩ（Ａ）、その周波数をｆ（Ｈｚ）とすると、Ｖ＝２πｆＬＩという式から求められる。したがって、周波数ｆが高いほど、電流Ｉが大きいほど、リアクトルの両端電圧Ｖは高くなる。例えば、Ｌ=１００（μＨ）、Ｉ＝５００（Ａ）、ｆ=１０，０００（Ｈｚ）とすると、コイルの両端電圧Ｖは、
Ｖ=２π×１０，０００×１００×１０−６×５００＝３，１４２（Ｖ）
という高電圧になる。したがって、交流リアクトルには、電極形状、電極間距離によっては、容易にコロナ放電が生じる電圧が存在することが分かる。
【００１７】
さらに、高電圧印加部と接地電位部以外に、電位の固定されない、いわゆる「フローティング電位部」が、高電圧印加部と接地電位部との間にあると、コロナ放電はいっそう発生しやすくなる。前述のように、強磁性材料のコアを磁路形成部材として用いた交流リアクトルでは、コアのギャップ絶縁材で挟まれた部分が、いずれもフローティング電位部となるから、比較的高い周波数の高電圧が印加されると、コロナ放電がより発生しやすい。
【００１８】
コロナ放電防止対策としては、例えば、特許文献３で取り扱っているような照明分野における安定器用リアクトルのように、プリント基板に取り付けるような小型のものでは、リアクトル全体を絶縁コンパウンドで真空含浸するなどして、コロナ放電の起点となる気体をなくすことで、対策は可能である。しかし、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚで、数百Ａ以上の大電流用の交流リアクトルは大型であるため、絶縁コンパウンドによる真空含浸は、大がかりで大変高価なものとなり、現実的ではない。
【００１９】
本発明は、以上述べたような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、簡単な構成と低い製造コストで、コロナ放電に起因するコイルの絶縁性能劣化を防止しながら、コアを冷却することができる、高周波・大電流（数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚ、数百Ａ以上）の用途に好適な高周波用リアクトルを提供することにある。
【００２０】
本発明の他の目的は、漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を、大がかりな磁束遮蔽構造を採ることなく防止することができる、高周波・大電流（数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚ、数百Ａ以上）の用途に好適な高周波用リアクトルを提供することにある。
【００２１】
ここに明記しない本発明のさらに他の目的は、以下の説明及び添付図面から明らかである。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
（１）  本発明の高周波用リアクトルは、
通電によって磁束を生成するコイルと、
複数のギャップにより分断された分断領域を有する、前記磁束を通すための磁路を形成するコアと、
絶縁部材によって電気的に絶縁された状態で前記コアに機械的に接続された、当該高周波用リアクトルを所望の使用箇所に固定するためのベース部材とを備え、
前記コアは、導電性を持つ第１固定部材及び第２固定部材によって互いに間隔をあけた状態で固定された複数のコア・ブロックを含んでおり、
前記第１固定部材は、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材に近い側にある端部を固定すると共に、前記絶縁部材を介して前記ベース部材に機械的に接続され、前記第２固定部材は、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材から遠い側にある端部を固定しており、
前記ベース部材は、前記絶縁部材を介して前記第１固定部材に機械的に接続されていて、前記ベース部材と前記第１固定部材との距離は、前記ギャップの幅よりも大きいことを特徴とするものである。
【００２３】
本発明の高周波用リアクトルでは、前記コアが、前記第１固定部材及び前記第２固定部材によって互いに間隔をあけた状態で固定された複数の前記コア・ブロックを含んでいるので、前記コアが単体である場合よりも露出面積を拡大することができる。そして、その拡大された露出面に冷却媒体（例えば空気）を接触させることで、前記コア・ブロックつまり前記コアの冷却を効果的に行うことができる。このように、簡単な構成で、且つ低い製造コストで、前記コアを効果的に冷却することが可能である。
【００２４】
また、前記コアは、複数のギャップにより分断された分断領域を有しているが、その分断領域は電気的フローティング状態にあるため、その分断領域がフローティング電位部となり、したがって、比較的高い周波数の高電圧が印加されると、前記分断領域がない場合よりもコロナ放電が発生しやすい。
【００２５】
しかし、前記ベース部材は、前記絶縁部材によって電気的に絶縁された状態で前記第１固定部材に機械的に接続されており、しかも、前記ベース部材と前記第１固定部材との距離は、前記ギャップの幅よりも大きくされているので、例えば、前記ベース部材を基準電位（例えば接地電位）にしてから前記コイルに通電すると、印加された高電圧の大部分を前記絶縁部材の両端（換言すれば、前記ベース部材と前記第１固定部材との間）に作用させることができる。すると、前記コイルと前記コアの間に作用する電圧と、前記ギャップの各々の両端に作用する電圧は、いずれも、かなり小さいものとなるので、前記コア（すなわち前記コア・ブロック）の表面に冷却媒体（例えば空気）が接しても、コロナ放電が生じないようにすることができる。その結果、簡単な構成で、且つ低い製造コストで、高周波・大電流（数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚ、数百Ａ以上）の用途におけるコロナ放電に起因する前記コイルの絶縁性能劣化を防止することができる。
【００２６】
さらに、すべての前記コア・ブロックの両端部が導電性の前記第１固定部材と前記第２固定部材によってそれぞれ固定されているので、前記コア・ブロックの両端部から生じる漏れ磁束が効果的に遮蔽される。このため、漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を、大がかりな磁束遮蔽構造を採ることなく防止することができる。
【００２７】
（２）  本発明の高周波用リアクトルの好ましい例では、前記ベース部材と前記第１固定部材との間の距離が、前記ギャップの各々の大きさの５倍以上とされる。その理由は、５倍未満とすると、コロナ放電の防止効果が不十分になる恐れがあるからである。この例では、コロナ放電に起因する前記コイルの絶縁性能劣化が、確実に防止できる、という利点がある。
【００２８】
（３）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材に近い側にある前記端部が、前記第１固定部材に形成された複数の係合溝にそれぞれ係合され、すべての前記コア・ブロックの前記ベース部材から遠い側にある前記端部が、前記第２固定部材に形成された複数の係合溝にそれぞれ係合されていて、それによってすべての前記コア・ブロックの位置決めがなされる。この例では、簡単な構成で、すべての前記コア・ブロックの位置決めと保持・固定ができる、という利点がある。
【００２９】
（４）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記第１固定部材と前記第２固定部材が、隣接する前記コア・ブロックの間の冷却媒体通路とそれぞれ連通する開口を有する。この例では、隣接する前記コア・ブロックの間の冷却媒体通路を通過する冷却媒体が、前記第１固定部材と前記第２固定部材を貫通してそれらの外方に流動できるので、前記第１固定部材と前記第２固定部材があっても、前記コア・ブロックの冷却が支障なく行われる、という利点がある。
【００３０】
（５）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記第１固定部材と前記第２固定部材の間において、前記コアの両端に位置する前記コア・ブロックの外面が露出している。この例では、前記コアの両端に配置された前記コア・ブロックの外面が冷却媒体に接するので、前記第１固定部材と前記第２固定部材に冷却媒体を通過させるための開口を前記第１固定部材と前記第２固定部材に設けなくても、これら二つの前記コア・ブロックの冷却が支障なく行われる、という利点がある。
【００３１】
（６）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記第１固定部材と前記第２固定部材が、内部に冷却媒体の通路（例えば冷却水通路）を有しており、その通路に外部から冷却媒体を供給可能とされる。この例では、前記第１固定部材と前記第２固定部材の過熱を防止できるという利点がある。
【００３２】
（７）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記絶縁部材が碍子とされる。
【００３３】
（８）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、複数の前記コア・ブロックの周囲において、前記第１固定部材と前記第２固定部材が、絶縁性の連結ボルトで相互に連結される。
【００３４】
（９）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記コア及び前記コイルの周囲を囲むように配置された磁束遮蔽構造をさらに備える。この例では、前記コア・ブロックから生じる漏れ磁束がいっそう効果的に遮蔽されるという利点がある。
【００３５】
（１０）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記磁束遮蔽構造が、前記第１固定部材に重ねて固定された遮蔽板と、前記第２固定部材に重ねて固定された遮蔽板と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材の間において前記コア及び前記コイルを囲むように配置された遮蔽板を備える。この例では、前記磁束遮蔽構造の組み込みが容易であるという利点がある。
【発明の効果】
【００３６】
本発明の高周波用リアクトルによれば、（ａ）簡単な構成と低い製造コストで、コロナ放電に起因するコイルの絶縁性能劣化を防止しながら、コアを冷却することができる、（ｂ）漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を、大がかりな磁束遮蔽構造を採ることなく防止することができる、という効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトルの全体構成を示す正面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトルの側面図である。
【図３】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されているコアとコイルの構成の詳細を示す断面図である。
【図４】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されているコイルの側面図である。
【図５】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されているコアの構成要素であるコア・ブロックの正面図である。
【図６】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されているコアの構成を示す側面図である。
【図７】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されている上固定板の底面図である。
【図８】図１及び図２の高周波用リアクトルに使用されている下固定板の平面図である。
【図９】（ａ）は、高周波用リアクトルにおいてコロナ放電が生じる原理を説明する概念図、（ｂ）はその等価回路図である。
【図１０】（ａ）は、図１及び図２の高周波用リアクトルにおいて、コロナ放電が効果的に防止される理由を説明する概念図、（ｂ）はその等価回路図である。
【図１１】本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルに使用する磁束遮蔽構造を示す斜視図である。
【図１２】（ａ）は本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルの全体構成を示す正面図、（ｂ）はその右側面図である。
【図１３】本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルの全体構成を示す平面図である。
【図１４】図１１〜１３の高周波用リアクトルの磁束遮蔽構造に使用された上面銅板を、上固定板に固定する方法を示す説明図である。
【図１５】図１１〜１３の高周波用リアクトルの磁束遮蔽構造に使用された下面銅板を、下固定板に固定する方法を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について説明する。
【００３９】
（第１実施形態）
図１及び図２に、本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトル１の全体構造を示す。
【００４０】
両図から分かるように、本実施形態に係る高周波用リアクトル１は、通電によって磁束を生成するコイル１０と、コイル１０により生成された磁束を通すための磁路を形成するためのコア（磁路形成部材）２０とを備えている。コイル１０は、略楕円形の平面形状で複数回巻回されたソレノイドコイルで、コア２０の内側に固定されている（図３を参照）。コア２０の前端からは、コイル１０の前面に設けられた複数の接続端子１１が突出している。コア２０の後端からは、コイル１０の湾曲した後端部が突出している。
【００４１】
コア２０の上端と下端には、上固定板３０（これは第２固定部材に対応する）と下固定板４０（これは第１固定部材に対応する）がそれぞれ配置されている。換言すれば、コア２０は、上固定板３０と下固定板４０によって挟持されている。上固定板３０と下固定板４０は、８本の締付ボルト５０で相互に連結されている。各締付ボルト５０は、その下端に形成されたネジ部（図示せず）を下固定板４０のネジ孔４４（図８参照）にねじ込むことで、固定されている。各締付ボルト５０の上端のネジ部（図示せず）は、上固定板３０の透孔３４（図７参照）に挿入されており、そこに締付ナット５１がねじ込まれている。コア２０は、このようにして、上固定板３０と下固定板４０によって押圧・挟持されている。
【００４２】
上固定板３０と下固定板４０の材料は、導電性があることが必要であり、電気伝導度の高い銅またはアルミニウムとするのがより好ましい。こうすることで、コア２０の両端部から生じる漏れ磁束が効果的に遮蔽され、漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を防止することができる。なお、上固定板３０と下固定板４０の外面は、覆われておらず、裸のままである。
【００４３】
本実施形態に係る高周波用リアクトル１が対象としているのは、数ｋＨｚ以上の周波数の電流であるから、締付ボルト５０の過熱を防止するためには、締付ボルト５０は絶縁物から、例えばＦＲＰ（繊維強化プラスチック）作られているのが好ましい。
【００４４】
下固定板４０は、コア２０とは反対側に配置された４個の絶縁性の高圧用碍子６０によって、所定間隔Ｄ２をあけて、略矩形板状で導電性のベース７０に機械的に接続されている。ベース７０には、高周波用リアクトル１を固定するための透孔７１が複数個、形成されている。高周波用リアクトル１を使用する際には、例えば、透孔７１にボルトを挿入してその端部にナットをねじ込むことで、所望の構造物にベース７０を固定すればよい。その時、ベース７０に取り付けられている接地線接続ネジ７２によって、接地線（図示せず）の一端をベース７０に固定する。こうして、ベース７０を接地電位に維持することができる。
【００４５】
上固定板３０には、コア２０とは反対側に、４個の保持・運搬用リング３３が固着されている。これら保持・運搬用リング３３にロープを挿通することで、重量の大きい高周波用リアクトル１を簡単に吊り下げて運搬することができる。保持・運搬用リング３３は、上固定板３０に形成された保持・運搬用リング用ネジ孔３７にねじ込むことで、固定されている。
【００４６】
上述したように、コア２０の上端部と下端部に導電性の上固定板３０と下固定板４０が配置されているので、コア２０からその上方及び下方へ生じる漏れ磁束は、上固定板３０と下固定板４０によって効果的に遮蔽される。その結果、上固定板３０の上方にある金属構造物や、下固定板４０の下方にあるベース７０と金属構造物（高周波用リアクトル１が固定される金属構造物を含む）が、漏れ磁束によって過熱状態になるのを防止することができる。
【００４７】
上固定板３０と下固定板４０には、漏れ磁束によって少なくない渦電流が流れるため、電気伝導度が高い材料で作られていても、多少の熱が発生する。そこで、本実施形態では、上固定板３０と下固定板４０にそれぞれ冷却機構が設けられている。
【００４８】
すなわち、図７に示すように、上固定板３０の内部には冷却水通路３２が形成され、その冷却水通路３２の両端に一対の冷却水ニップル３１が装着されていて、それらの冷却水ニップル３１を通じて、上固定板３０の内部に冷却水を供給・排出できるようになっている。同様に、下固定板４０の内部にも、冷却水通路４２が形成され、その冷却水通路４２の両端には一対の冷却水ニップル４１が装着されていて、それらの冷却水ニップル４１を通じて、下固定板４０の内部に冷却水を供給・排出できるようになっている。
【００４９】
次に、コイル１０の詳細構造について説明する。
【００５０】
コイル１０は、図３と図４に示すように、所定のインダクタンスを得るために、周囲が絶縁被覆された導体管１３を所定回数、螺旋状に巻き付けて構成されており、全体が略楕円形の筒状になっている。導体管１３の上下両端には、冷却水ニップル１２がそれぞれ装着されており、導体管１３の内部に冷却水を流すことで、コイル１０を冷却できるようになっている。高周波大電流の供給により、ジュール熱によってコイル１０が過熱状態になるのを防止するためである。導体管１３としては、例えば銅管が使用される。導体管１３は、絶縁テープなどで覆われている。導体管１３（コイル１０）の各巻回部の間、および、導体管１３（コイル１０）とその周囲との間は、いずれも絶縁されている。
【００５１】
本実施形態では、螺旋状に巻き付けられた導体管１３の途中に、複数の接続端子１１が設けられている。これは、複数のインダクタンス値から任意の一つを選択して使用できるようにするためである。希望するインダクタンス値が得られる二つの接続端子１１を選択し、これに高周波電流を供給することで、所望のインダクタンス値が得られる。
【００５２】
次に、コア２０の詳細構造について説明する。
【００５３】
コア２０は、単一部材ではなく、図３、図５及び図６に明瞭に示すように、同じ構成を持つ７個のコア・ブロック２１を組み合わせて構成されている。換言すれば、コア２０は、７個のコア・ブロック２１に分割されている。これらのコア・ブロック２１は、ここではフェライト製であるが、これに限定されるものではなく、他の強磁性材料（例えば珪素鋼板など）で作られていてもよい。これらコア・ブロック２１の外面は、覆われておらず、裸のままである。
【００５４】
７個のコア・ブロック２１は、同じ姿勢で、一方向（ここでは前後方向）に沿って、互いに平行に等間隔で配置されており、上固定板３０と下固定板４０によって保持・固定されている。隣接するコア・ブロック２１の間の隙間は、冷却媒体通路２２となっている。
【００５５】
７個のコア・ブロック２１を同じ姿勢で等間隔で保持・固定するため、下固定板４０は、図８のような構成になっている。すなわち、７個の略矩形のコア・ブロック係合溝（凹部）４５が、前後方向に所定間隔で形成されており、それらコア・ブロック係合溝４５の一つひとつに、コア・ブロック２１の下部２１ｅの先端が係合するようになっている。コア・ブロック係合溝４５の大きさは、コア・ブロック２１の下部２１ｅのそれよりも少し大きくされているので、コア・ブロック係合溝４５の底部で下部２１ｅを受け止めて支持することができる。このため、コア・ブロック係合溝４５に下部２１ｅの先端を係合させることで、コア・ブロック２１の下端部の位置決めが完了する。
【００５６】
隣接するコア・ブロック係合孔４５の間には、冷却媒体用スリット４６が形成されており、隣接するコア・ブロック２１の間に冷却媒体用スリット４６が位置するようになっている。このため、隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２は、冷却媒体用スリット４６と重なり合い、冷却媒体通路２２は冷却媒体用スリット４６を通って下固定板４０の下方に連通することができる。その結果、冷却媒体通路２２を、冷却媒体である空気が円滑に流動するようになり、コア・ブロック２１（ひいてはコア２０）に対する所望の冷却効果が得られる。
【００５７】
下固定板４０には、さらに、碍子固定ネジ用透孔４３と、締付ボルト用ネジ穴４４が形成されている（図８を参照）。碍子固定ネジ用透孔４３に挿通された碍子固定ネジ６１は、下固定板４０を貫通してから碍子６０の上部のネジ孔にねじ込まれ、それによって、碍子６０の上部が下固定板４０に固定される。碍子６０の下部は、ベース７０の下側から挿入されてベース７０を貫通した碍子固定ネジ（図示せず）によって固定される。碍子６０は、こうして、図１に示すように、下固定板４０とベース７０の間に固定される。碍子６０の高さは、下固定板４０とベース７０の間の間隔Ｄ２に等しい。締付ボルト５０は、その一端のネジ部が締付ボルト用ネジ穴４４にねじ込まれる。
【００５８】
上述した冷却水通路４２は、下固定板４０の前端付近の内部に形成されており、冷却水通路４２の両端に冷却水ニップル４１がそれぞれ装着されている。
【００５９】
上固定板３０は、図７に示すように、碍子固定ネジ用透孔４３が形成されていない点と、締付ボルト用ネジ穴４４に代えて締付ボルト用透孔３４が形成されている点を除いて、下固定板４０と同じ構成である。すなわち、７個の略矩形のコア・ブロック係合溝（凹部）３５が、前後方向に下固定板４０のコア・ブロック係合溝４５と同じ間隔で形成されており、それらコア・ブロック係合溝３５の一つひとつに、コア・ブロック２１の上部２１ｄの先端が係合するようになっている。コア・ブロック係合溝３５の大きさは、コア・ブロック２１の上部２１ｄのそれよりも少し大きくされているので、コア・ブロック係合溝３５の頂部で上部２１ｄを受け止めて支持することができる。このため、コア・ブロック係合溝３５に上部２１ｄの先端を係合させることで、コア・ブロック２１の上端部の位置決めが完了する。
【００６０】
隣接するコア・ブロック係合溝３５の間には、冷却媒体用スリット３６が形成されており、隣接するコア・ブロック２１の間に冷却媒体用スリット３６が位置するようになっている。このため、隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２は、冷却媒体用スリット３６と重なり合い、冷却媒体通路２２は冷却媒体用スリット３６を通って上固定板４０の上方に連通することができる。その結果、冷却媒体通路２２を、冷却媒体としての空気が円滑に流動するようになり、コア２０に対する所望の冷却効果が得られる。
【００６１】
上述した冷却水通路３２は、上固定板３０の前端付近の内部に形成されており、その冷却水通路の両端に冷却水ニップル３１がそれぞれ装着されている。
【００６２】
このように、隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２が、その上下にある冷却媒体用スリット３６及び４６と重なり合って連通しているため、冷却媒体である空気は、コア２０の内部を６層になって上下方向に貫通して流動するようになる。しかも、コア２０の両端（前端及び後端）にある二つのコア・ブロック２１の外面も、冷却媒体である空気に接触していて、その空気は自由に流動可能である。このように、各々のコア・ブロック２１の全面を空気が流動可能になっているから、空気の自然対流のみで、各々のコア・ブロック２１（すなわちコア２０）に対して所望の冷却効果が得られる。
【００６３】
本実施形態では、冷却媒体通路２２を通過する冷却媒体は、空気である。また、冷却媒体としての空気は、自然対流で冷却媒体通路２２を通過するようになっている。しかし、自然対流では冷却効果が不十分な場合は、下固定板４０の下方に強制冷却ファンを取り付けるなどして、冷却媒体としての空気を強制的に冷却媒体通路２２を通過させるようにしてもよい。つまり、必要に応じて、強制冷却構造としてもよい。
【００６４】
本発明者による実験では、コア・ブロック２１の材料としてフェライトを使用した場合、コア・ブロック２１（コア２０）の単位重量当たりの鉄損が概ね１５Ｗ／ｋｇ程度までは、ファンを使用しない自然対流による空気冷却（空冷）で、コア・ブロック２１の過熱なしに連続使用が可能であった。
【００６５】
コア・ブロック２１は、図５のように、一定厚さの矩形板から二つの矩形の透孔２１ｃをくりぬいた形状をしている。二つの透孔２１ｃの間の部分が中央部２１ａで、中央部２１ａの左右両側に配置された部分が端部２１ｂである。中央部２１ａと二つの端部２１ｂの上端は、上部２１ｄによって互いに連結されている。中央部２１ａと二つの端部２１ｂの下端は、下部２１ｅによって互いに連結されている。こうして、コア・ブロック２１の全体形状は、漢字の「日」を横に寝かせた形状になっている。コイル１０は、中央部２１ａを取り巻くように透孔２１ｃを貫通して配置されている（図３を参照）。
【００６６】
コイル１０によって生成された磁束が通過する磁路は、コア・ブロック２１の中央部２１ａから上部２１ｄ（または下部２１ｅ）を通って左右の端部２１ｂを通過し、下部２１ｅ（上部２１ｄ）を通って中央部２１ａに戻るルートである。この磁束は、上部２１ｄ及び下部２１ｅから漏れやすいが、導電性の上固定板３０と下固定板４０がそれらに密着して配置されているため、漏れ磁束のほとんどが上固定板３０と下固定板４０で効果的に遮断される。
【００６７】
図５と図６に示すように、コア・ブロック２１の中央部２１ａと左右の端部２１ｂには、磁路に所望の磁気抵抗を生成するための複数のギャップ２１ｆ（ギャップの大きさはＤ１）が形成されており、これらのギャップ２１ｆの大きさＤ１の合計が必要なギャップ値に等しくなるようにしている。これらのギャップ２１ｆには、薄い絶縁性のギャップ板（ギャップ絶縁材）２３が充填されている。ギャップ板２３は、絶縁材を成形したものである。ギャップ板２３の厚さ（ギャップ２１ｆの大きさ）が小さい方が、漏れ磁束が減少するので、好ましい。ギャップ板２３の厚さ（ギャップ２１ｆの大きさ）は、例えば１０ｍｍ以下、より好ましくは５ｍｍ以下とするのが好ましい。
【００６８】
コア・ブロック２１の中央部２１ａと端部２１ｂは、ギャップ板２３（ギャップ２１ｆ）によって分断されているので、隣接する二つのギャップ板２３（ギャップ２１ｆ）で挟まれた箇所（以下、この箇所を「分断領域」という）２４は、どこにも電気的に接続されていない。つまり、コイル１０に通電した時には、各々の分断領域２４は、電気的に浮いた状態（電気的フローティング状態）にあり、その電位はフローティング電位にあることになる。なお、上固定板３０と下固定板４０はいずれも導体であるので、コア上部２１ｄは上固定板３０と同じ電位となり、コア下部２１ｅは下固定板４０と同じ電位となる。
【００６９】
既に述べたように、高周波用リアクトル１のコイル１０の両端電圧Ｖ（Ｖ）は、リアクトル１のインダクタンスをＬ（Ｈ）、リアクトル１に供給される電流をＩ（Ａ）、その周波数をｆ（Ｈｚ）とすると、Ｖ＝２πｆＬＩの式により求められる。したがって、周波数ｆが高いほど、電流Ｉが大きいほど、コイル１０（リアクトル１）の両端電圧Ｖは高くなる。例えば、ｆ=１０，０００（Ｈｚ）、Ｌ=１００（μＨ）、Ｉ＝５００（Ａ）とすると、両端電圧Ｖは、
Ｖ=２π×１０，０００×１００×１０−６×５００＝３，１４２（Ｖ）
もの高電圧となる。したがって、空気と接触するコア・ブロック２１の表面において、コロナ放電が生じる可能性が高いことが分かる。
【００７０】
しかも、本実施形態の高周波用リアクトル１では、フローティング電位にある分断領域２４が多数あるので、コロナ放電はいっそう発生しやすい。コア・ブロック２１に隣接する空気中でコロナ放電が生じると、コイル１０の絶縁性能の劣化、具体的に言えば、導体管１３の絶縁被覆の寿命短縮という問題が生じる。その結果、最終的には、高周波用リアクトル１が絶縁破壊を生じる恐れがある。高周波用リアクトル１に供給される電流の周波数に反比例して、導体管１３の絶縁被覆の寿命が短くなるので、周波数が高くなればなるほど、コロナ放電を防止する必要性が高くなる。
【００７１】
本実施形態の高周波用リアクトル１は、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの高周波で数百Ａ以上の大電流用であるから、コロナ放電防止の必要性は極めて高いが、次のようにして、コロナ放電は効果的に防止されるようになっている。その理由について、図９及び図１０を参照しながら説明する。
【００７２】
一般に、空気中には、紫外線や宇宙線によって生成された陽イオンや浮遊電子が、わずかではあるが、常時、存在する。このため、単に電極間に交流電圧が印加された場合でも、その電圧が高いために電位傾度が臨界値を越えると（換言すれば、電極間に印加された電圧がコロナ放電開始電圧を超えると）、コロナ放電は容易に発生する。また、コロナ放電の開始後、α作用（電子が空気中の分子に衝突して生じる電離）やγ作用（陽イオンが陰極に衝突して生じる二次電子放出）によって、電極の周囲に存在する電子や陽イオンの数が増加すると、コロナ放電は継続しやすくなり、その結果、コロナ放電消滅電圧は、コロナ放電開始電圧よりもずいぶん低い値になる。つまり、コロナ放電は、いったん始まると、簡単には消えないのである。
【００７３】
さらに、他の要因（例えば沿面放電など）で電極の周囲に電子や陽イオンが生成されていると、きわめて低い電位傾度でコロナ放電が発生する。つまり、沿面放電などがあると、コロナ放電開始電圧もきわめて低くなる。
【００７４】
図９（ａ）は、上述したコア・ブロックの下部２１ｅと下固定板４０とを接地電位に接続した場合の概念図、図９（ｂ）は、その等価回路図である。図１０（ａ）は、上述したコア・ブロックの下部２１ｅに接続された下固定板４０を、碍子６０を介して、すなわち、間隔Ｄ２をあけて、接地電位に接続した場合の概念図、図１０（ｂ）は、その等価回路図である。
【００７５】
図９（ａ）の場合、点Ａ（コイル１０の導体管１３）から点Ｂ（コア・ブロック２１の下部２１ｅ）までの経路（経路Ａ−Ｂ）における電位変化を考えると、同図（ｂ）のように、経路Ａ−Ｂ間に印加された電圧Ｖ０は、二つのギャップ板２３の静電容量と、分断領域２４及び導体管１３の間の空気による静電容量と、導体管１３の絶縁被膜１３ａの静電容量とで分圧される。つまり、印加電圧Ｖ０は、二つのギャップ板２３の静電容量の両端電圧Ｖ１及びＶ２と、空気による静電容量の両端電圧Ｖ３と、絶縁被膜１３ａの静電容量の両端電圧Ｖ４に分割される。この状態では、印加電圧Ｖ０が数千ボルトになると、両端電圧Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３及びＶ４も、それぞれ、数百ボルト以上になるから、コア・ブロック２１の表面では、コロナ放電が容易に起こりうる状態が生じる。
【００７６】
さらに、コア・ブロック２１に形成されたギャップ２１ｆの大きさ（ギャップ板２３の厚さ）Ｄ１は、通常、数ｍｍ以下であり、０．５ｍｍ以下の場合もあるが、両端電圧Ｖ１またはＶ２は、このような狭いギャップ２１ｆに作用すること、そして、ギャップ板２３や絶縁被膜１３ａ等の絶縁材の表面には、電子あるいは陽イオンによる表面電位が存在することから、きわめて沿面放電が生じやすい状態にある。
【００７７】
このような理由により、コア・ブロックの下部２１ｅを直接、接地電位に接続した図９（ａ）の場合には、コア・ブロック２１の表面でコロナ放電の発生する可能性がきわめて高いことが分かる。
【００７８】
なお、分断領域２４と導体管１３の距離は、例えば１０ｍｍ程度であり、ギャップ２１ｆの大きさ（ギャップ板２３の厚さ）Ｄ１よりも十分に大きいが、コア・ブロック２１の表面より発生するコロナ放電に伴う陽イオンや電子の影響を受けて、コロナ放電が発生しやすくなっている。
【００７９】
図１０（ａ）の場合、点Ａ（コイル１０の導体管１３）から、点Ｂ（コア・ブロック２１の下部２１ｅ）を経て、点Ｃ（ベース７０）までの経路（経路Ａ−Ｂ−Ｃ）における電位変化を考えると、同図（ｂ）のように、経路Ａ−Ｃ間に印加された電圧Ｖ０は、二つのギャップ板２３の静電容量と、分断領域２４及び導体管１３の間の空気による静電容量と、導体管１３の絶縁被膜１３ａの静電容量に加えて、碍子６０の静電容量と、それに並列なコア・ブロック２１の下部２１ｅ及びベース７０の間の空気による静電容量とで分圧される。つまり、印加電圧Ｖ０は、二つのギャップ板２３の静電容量の両端電圧Ｖ１及びＶ２と、空気による静電容量の両端電圧Ｖ３と、絶縁被膜１３ａの静電容量の両端電圧Ｖ４と、碍子６０の静電容量及びそれに並列な空気による静電容量の両端電圧Ｖ５に分割される。
【００８０】
碍子６０の高さ、すなわち、コア・ブロック２１の下部２１ｅに接続された下固定板４０とベース７０との距離Ｄ２は、通常、８０ｍｍ程度であり、ギャップ２１ｆの大きさ（ギャップ板２３の厚さ）Ｄ１に比べて、圧倒的に大きい（Ｄ２＞＞Ｄ１）から、印加電圧Ｖ０のほとんどが、碍子６０とそれに平行な空気による静電容量の両端に作用する。その結果、碍子６０による静電容量及びそれに並列な空気による静電容量の両端電圧Ｖ５が、印加電圧Ｖ０に近い値になり、他の両端電圧Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３及びＶ４は非常に小さくなる。よって、沿面放電が生じる可能性を低下させることができる。
【００８１】
例えば、距離Ｄ２とＤ１の比にもよるが、印加電圧Ｖ０が数千ボルトの場合でも、両端電圧Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３及びＶ４は、それぞれ、百ボルト程度あるいは数十ボルト以下に抑えられるから、隣接する分断領域２４の間の表面や、分断領域２４と導体管１３の間では、コロナ放電が発生しにくいことが分かる。
【００８２】
また、印加電圧Ｖ０が印加される点Ａ（コイル１０の導体管１３）から点Ｃ（ベース７０）までの距離が、図９（ａ）の場合よりも圧倒的に大きくなるため、点Ａと点Ｃの間の電位傾度そのものが非常に小さくなり、結果として、コロナ放電が発生しにくくなる。
【００８３】
このような理由により、コア・ブロックの下部２１ｅを、碍子６０を介してベース７０に接続した本実施形態の高周波リアクトル１では、コロナ放電を効果的に抑制することができる。
【００８４】
要約すると、本実施形態の高周波用リアクトル１では、高電圧部に近くコロナ放電発生の原因となる上固定板３０と下固定板４０並びにコア・ブロック２１を、接地電位に電位固定せず、代わりに高圧用碍子６０で接地電位から絶縁している。こうすることで、印加電圧Ｖ０の大部分を高圧用碍子６０に作用させ、上固定板３０、下固定板４０及びコア・ブロック２１に作用する電圧を大幅に小さくして、コロナ放電が発生しにくい構造としているのである。
【００８５】
なお、ベース７０に碍子６０を介して機械的に接続された下固定板４０と、ベース７０との間の距離Ｄ２は、印加電圧Ｖ０や周波数ｆによって調整されるが、例えば、ギャップ２１ｆの大きさＤ１の５倍以上とされるのが好ましい。その理由は、５倍未満とすると、コロナ放電の防止効果が不十分になる恐れがあるからである。この例では、コロナ放電に起因する前記コイルの絶縁性能劣化が、確実に防止できる、という利点がある。
【００８６】
以上詳細に述べたように、本実施形態に係る高周波用リアクトル１は、通電によって磁束を生成するコイル１０と、複数のギャップ２１ｆにより分断された分断領域２４を有するコア２０と、碍子６０によって電気的に絶縁された状態でコア２０に機械的に接続された、当該高周波用リアクトル１を所望の使用箇所に固定するためのベース７０とを備えている。コア２０は、導電性を持つ下固定板４０及び上固定板３０によって互いに間隔をあけた状態で固定された複数のコア・ブロック２１を含んでいる。下固定板４０は、すべてのコア・ブロック２１のベース７０に近い側にある端部を固定すると共に、碍子６０を介してベース７０に機械的に接続され、上固定板３０は、すべてのコア・ブロック２１のベース７０から遠い側にある端部を固定している。ベース７０は、碍子６０を介して下固定板４０に機械的に接続されていて、ベース７０と下固定板４０との距離Ｄ２は、前記ギャップの大きさ（幅）Ｄ１よりも大きくされている。
【００８７】
このように、コア２０が、下固定部材４０及び上固定部材３０によって互いに間隔をあけた状態で固定された複数のコア・ブロック２１を含んでいるので、コア２０が単体である場合よりも露出面積を拡大することができる。そして、その拡大された露出面に冷却媒体（例えば空気）を接触させることで、コア・ブロック２１つまりコア２０の冷却を効果的に行うことができる。
【００８８】
よって、簡単な構成で、且つ低い製造コストで、コア２０を冷却することが可能である。
【００８９】
また、コア２０は、複数のギャップ２１ｆにより分断された分断領域２４を有しているが、その分断領域２４は電気的フローティング状態にあるため、その分断領域２４がフローティング電位部となり、したがって、比較的高い周波数の大電流が供給されると、分断領域２４がない場合よりもコロナ放電が発生しやすい。
【００９０】
しかし、ベース７０は、碍子６０によって、電気的に絶縁された状態でコア２０及び下固定板４０に機械的に接続されており、しかも、ベース７０と下固定板４０との距離Ｄ２は、ギャップ２１ｆの大きさＤ１よりも大きくされているので、ベース７０を接地電位（基準電位）にしてからコイル１０に通電すると、印加された高電圧の大部分を碍子６０の両端（換言すれば、ベース７０と下固定板４０との間）に作用させることができる。すると、ギャップ２１ｆの両端に作用する電圧は、かなり小さいものとなるので、コア２０の表面に冷却媒体としての空気が接しても、コロナ放電が生じないようにすることができる。その結果、簡単な構成で、且つ低い製造コストで、高周波・大電流（数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚ、数百Ａ以上）の用途におけるコロナ放電に起因するコイル１０の絶縁性能劣化を防止することができる。
【００９１】
その結果、高周波用リアクトル１に、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの高周波で数百Ａ以上の大電流を流しても、高信頼性と長寿命が得られる。
【００９２】
さらに、すべてのコア・ブロック２１の両端部が導電性の下固定板４０と上固定板３０によってそれぞれ固定されているので、コア・ブロック２１の両端部から生じる漏れ磁束が効果的に遮蔽される。このため、漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を、大がかりな磁束遮蔽構造を採ることなく防止することができる。
【００９３】
本実施形態の高周波用リアクトル１では、さらに、以下のような利点がある。
【００９４】
上下の固定板３０及び４０が、隣接するコア・ブロック２１の間の冷却媒体通路２２とそれぞれ連通する冷却媒体用スリット３６及び４６（開口）を有するため、上下の固定板３０及び４０があっても、コア・ブロック２１の冷却が支障なく行われる。
【００９５】
また、上下の固定板３０及び４０が、内部に冷却水通路３２及び４２をそれぞれ有しており、それらの通路３２及び４２に外部から冷却水を供給可能であるため、上下の固定板３０及び４０の過熱を防止することができる。
【００９６】
（第２実施形態）
続いて、図１１〜図１５を参照しながら、本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトル１Ａについて説明する。
【００９７】
第２実施形態の高周波用リアクトル１Ａは、上述した第１実施形態の高周波用リアクトル１に対して、その周囲（正確に言えば六面中の五面）を覆う磁束遮蔽構造１００を追加したものである。したがって、第１実施形態の高周波用リアクトル１と同一の構成については、同リアクトル１と同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９８】
磁束遮蔽構造１００の全体構造は、図１１に示すとおりである。すなわち、磁束遮蔽構造１００は、ほぼ直方体の形状を有しており、その六面中の前面（正面）のみが開口され、他の五面（後面、上下面、左右側面）が、矩形の上面銅板８１、下面銅板８２、左側面銅板８３、右側面銅板８４及び後面銅板８５によって閉鎖されている。磁束遮蔽構造１００の前面には、その正面開口８９から冷却水ニップル１２及び４１とコイル１０の接続端子１１が露出しているので、冷却水供給用の配管の接続や電線の接続は容易であり、したがって、高周波用リアクトル１Ａを使用するのに支障はないし、不便もない。
【００９９】
また、磁束遮蔽構造１００（つまり上面銅板８１、下面銅板８２、左側面銅板８３、右側面銅板８４及び後面銅板８５）と、コア２０及びコイル１０との間には、十分な隙間９０があるので、コア２０及びコイル１０を冷却する冷却媒体としての空気の流動にも支障はない。
【０１００】
矩形の上面銅板８１は、図１４に示すように、同じく矩形の上固定板３０の外面（上面）に配置され、保持・運搬用リング３３をそれに対応する位置に形成された透孔に貫通させることによって、前記外面に固定されている。上面銅板８１は、上固定板３０より少し大きいので、上固定板３０の四方にそれに平行に突出した部分Ｐ１がある(図１３を参照）。これらの突出部分Ｐ１は、全体として矩形環状を持つ。これらの突出部分Ｐ１には、複数のネジ９１によって、左右の側面銅板固定部材８７と後面銅板固定部材８８が固定されている。
【０１０１】
矩形の下面銅板８２は、図１５に示すように、同じく矩形の下固定板４０の外面（下面）に配置され、碍子固定ネジ６１をそれに対応する位置に形成された透孔に貫通させることによって、前記外面に固定されている。下面銅板８２は、下固定板４０より少し大きいので、下固定板４０の四方にそれに平行に突出した部分Ｐ２がある。これらの突出部分Ｐ２は、全体として矩形環状を持つ。これらの突出部分Ｐ２にも、複数のネジ９１によって、左右の側面銅板固定部材８７と後面銅板固定部材８８が固定されている。
【０１０２】
上面銅板８１の突出部分Ｐ１に固定された左右の側面銅板固定部材８７及び後面銅板固定部材８８と、下面板８２の突出部分Ｐ２に固定された左右の側面銅板固定部材８７及び後面銅板固定部材８８との間には、四方の角において柱部材８６が上下に架け渡されている。これら４本の柱部材８６と、側面銅板固定部材８７及び後面銅板固定部材８８との結合は、複数のネジ９１によって行われている。こうして、全体として直方体の骨格が形成されている。
【０１０３】
左側面銅板８３の外縁部は、前記骨格の左側面において、前後２本の柱部材８６と上下２本の側面銅板固定部材８７とに接触せしめられ、同外縁部に形成されたネジ孔８６ａと８７ａにネジ９１を挿通してねじ込むことで、柱部材８６と側面銅板固定部材８７に固定されている。左側面銅板８３は、磁束遮蔽構造１００の左側面全体を覆っている。
【０１０４】
右側面銅板８４の外縁部は、前記骨格の右側面において、前後２本の柱部材８６と上下２本の側面銅板固定部材８７とに接触せしめられ、同外縁部に形成されたネジ孔８６ａと８７ａにネジ９１を挿通してねじ込むことで、柱部材８６と側面銅板固定部材８７に固定されている。右側面銅板８４は、磁束遮蔽構造１００の右側面全体を覆っている。
【０１０５】
後面銅板８５の外縁部は、前記骨格の後面において、左右２本の柱部材８６と上下２本の後面銅板固定部材８８とに接触せしめられ、同外縁部に形成されたネジ孔８６ａと８８ａにネジ９１を挿通してねじ込むことで、柱部材８６と後面銅板固定部材８８に固定されている。後面銅板８５は、磁束遮蔽構造１００の後面全体を覆っている。
【０１０６】
磁束遮蔽構造１００は、上述したようにして、ほぼ直方体の骨格の前面（正面）以外の五面が、上面銅板８１、下面銅板８２、左側面銅板８３、右側面銅板８４及び後面銅板８５によって閉鎖されているのである。
【０１０７】
なお、ここでは、柱部材８６と、側面銅板固定部材８７と後面銅板固定部材８８としては、断面Ｌ字形の真鍮製のアングル材が使用されている。必要な剛性があり、廉価であることを考慮したためである。しかし、アングル材以外の材料、例えば角材なども使用可能であることは言うまでもない。また、柱部材８６と側面銅板固定部材８７と後面銅板固定部材８８は、導電率の高い金属材料製、例えば真鍮製、銅製、アルミニウム製などであることが好ましい。
【０１０８】
上面銅板８１は、上固定版３０の外面（上面）にこれに重ねて固定されているが、図１１に示すように、上固定版３０の締付ボルト用透孔３４、冷却媒体用スリット３６及び保持・運搬用リング用ネジ孔３７にそれぞれ重なる位置に、透孔８１ａ、スリット８１ｃ、透孔８１ｂを有しているため、コア２０の冷却媒体通路２２を流動した冷却媒体としての空気は、冷却媒体用スリット３６を通って上面銅板８１より外部（上方）に移動することができる。また、上面銅板８１の外側から締付ボルト５０を上固定版３０の締付ボルト用透孔３４を挿通させて、下固定版４０の締付ボルト用透孔４４にねじ込むことができるし、上面銅板８１の外側から保持・運搬用リング３３を上固定版３０の保持・運搬用リング用ネジ孔３７にねじ込ことができる。
【０１０９】
下面銅板８２は、下固定版４０の外面（下面）にこれに重ねて固定されているが、下固定版４０の冷却媒体用スリット４６及び碍子固定ネジ用透孔４３にそれぞれ重なる位置に、スリット及び透孔（いずれも図示せず）を有しているため、コア２０の冷却媒体通路２２を流動した冷却媒体としての空気は、冷却媒体用スリットを通って下面銅板８２より外部（下方）に移動することができる。また、下固定版４０の側から碍子固定ネジ６１を碍子固定ネジ用透孔４３を通って、下面銅板８２の透孔を挿通させて、碍子６０にねじ込むことができる。
【０１１０】
以上述べたように、本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトル１Ａでは、磁束遮蔽構造１００により磁束遮蔽が効果的に行われるので、上述した第１実施形態に係る高周波用リアクトル１に比べると、構成が少し複雑になり製造コストも少し上昇するが、コア２０にごく近接した箇所にある金属構造物が漏れ磁束に起因して過熱することを、確実に防止することができる、という効果が、さらに得られる。
【０１１１】
なお、コア２０の冷却媒体通路２２は、上固定板３０のスリット３６、上面銅板８１のスリット８１ｃ、下固定板４０のスリット４６、そして下面銅板８２のスリットを通って、磁束遮蔽構造１００の外部と連通しているので、磁束遮蔽構造１００の搭載に起因してコア２０の冷却能力が低下することはない。
【０１１２】
（変形例）
上述した実施形態は本発明を具体化した例を示すものである。したがって、本発明はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を外れることなく種々の変形が可能であることは言うまでもない。
【０１１３】
また、高周波用リアクトル１のインダクタンス値やコイル１０の巻数・電流によっては、上固定板３０や下固定板４０を冷却する必要がない場合もある。その場合には、上固定板３０と下固定板４０に設けた冷却水通路３２、４２や、冷却水ニップル３１、４１は省略可能である。
【０１１４】
コイル１０やコア２０の形状や材質、そして、上固定板３０や下固定板４０の形状や材質は、上述した実施形態で示されたものに限定されず、任意に変更が可能である。
【０１１５】
上述した実施形態では、コア２０が、複数のコア・ブロック２１と上下の固定板３０及び４０（換言すれば一対の固定部材）とを別に作製してから組み合わせているが、本発明はこれに限定されない。一対の固定部材を複数のコア・ブロックと一体的に作製してもよい。
【符号の説明】
【０１１６】
１、１Ａ  高周波用リアクトル
１０  コイル
１１  接続端子
１２  冷却水ニップル
１３  導体管
１３ａ  導体管の絶縁被膜
２０  コア
２１  コア・ブロック
２１ａ  中央部
２１ｂ  端部
２１ｃ  透孔
２１ｄ  上部
２１ｅ  下部
２１ｆ  ギャップ
２２  冷却媒体通路
２３  ギャップ板
２４  分断領域
３０  上固定板
３１  冷却水ニップル
３２  冷却水通路
３３  保持・運搬用リング
３４  締付ボルト用透孔
３５  コア・ブロック係合溝
３６  冷却媒体用スリット
３７  保持・運搬用リング用ネジ孔
４０  下固定板
４１  冷却水ニップル
４２  冷却水通路
４３  碍子固定ネジ用透孔
４４  締付ボルト用ネジ穴
４５  コア・ブロック係合溝
４６  冷却媒体用スリット
５０  締付ボルト
５１  締付ナット
６０  高圧用碍子
６１  碍子固定ネジ
７０  ベース
７１  透孔
７２  接地線接続ネジ
８１  上面銅板
８１ａ、８１ｂ  透孔
８１ｃ  スリット
８２  面銅板
８３  左側面銅板
８４  右側面銅板
８５  後面銅板
８６  柱部材
８６ａ  ネジ孔
８７  側面銅板固定部材
８７ａ  ネジ孔
８８  後面銅板固定部材
８８ａ  ネジ孔
８９  正面開口
９０  隙間
９１  ネジ
１００  磁束遮蔽構造
Ｄ１  ギャップの大きさ（ギャップ板の厚さ）
Ｄ２  コア・ブロックの下部とベースとの距離
Ｐ１  上面銅板の突出部分
Ｐ２  下面銅板の突出部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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