(57)【要約】【課題】ディテントトルクを向上させ保持力の強いマグネット界磁のランデル型のロータ、モータ及びロータコアの製造方法を提供することにある。【解決手段】ロータ４の第１及び第２ロータコア２０，３０に形成した第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、稜線Ｌａ，Ｌｂを境に凸部形状に形成すべく、第１平面ｆ１ａ，ｆ２ａと第２平面ｆ１ｂ，ｆ２ｂとで形成した。従って、ロータ４（回転軸３）のいずれの回転方向においても同じ大きさのディテントトルク（保持力）を発生させることができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、
前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、
軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石と
を備えたロータであって、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状が、前記回転軸の中心軸線を中心とする同心円とならないことを特徴とするロータ。
【請求項２】
請求項１に記載のロータにおいて、
周方向で互いに隣り合う前記第１爪状磁極部と第２爪状磁極部の間に、第１補助磁石を配置するとともに、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向内側に、それぞれ第２補助磁石を配置することを特徴とするロータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、中央位置に向かうほど径方向外側に突出する凸部形状であることを特徴とするロータ。
【請求項４】
請求項３に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面は、軸線方向に沿って形成された複数の平面から形成されていることを特徴とするロータ。
【請求項５】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる補助溝を形成したことを特徴とするロータ。
【請求項６】
請求項５に記載のロータにおいて、
前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の両側部に形成したことを特徴とするロータ。
【請求項７】
請求項５に記載のロータにおいて、
前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の中央部に形成したことを特徴とするロータ。
【請求項８】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置からそれぞれ偏倚した位置に軸線方向に沿って延びる補助溝を形成したことを特徴とするロータ。
【請求項９】
請求項８に記載のロータにおいて、
前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の両側部に形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１０】
請求項８に記載のロータにおいて、
前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の中央部に形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１１】
請求項８〜１０のいずれか１つに記載のロータにおいて、
前記コギングトルクの周期の半分の位置からそれぞれ偏倚した位置は、前記コギングトルクの周期の半分の位置から周方向両側の対称位置であって、その対称位置にそれぞれ補助溝を形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１２】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、周方向の一端部から他端部に向かうほど外径が、連続して短くなるように形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１３】
請求項１２に記載のロータにおいて、
前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、前記周方向の一端部におけるエアギャップをαとし、前記周方向の他端部におけるエアギャップをβとしたとき、
１．０＜α／β≦５．０
としたことを特徴とするロータ。
【請求項１４】
請求項１２又は１３に記載のロータにおいて、
前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、曲線形状であることを特徴とするロータ。
【請求項１５】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、周方向の一端部から他端部に向かうほど外径が、段階的に短くなるように形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１６】
請求項１５に記載のロータにおいて、
前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、中央位置を境に２つの円弧面が形成され、前記周方向の他端部側の円弧面の外径が前記周方向の一端部側の円弧面の外径より短く形成されていることを特徴とするロータ。
【請求項１７】
回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、
前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、
軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石と
を備えたロータであって、
周方向に交互に配置された前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に保持力形成部材を嵌着し、その保持力形成部材の径方向外側面あって前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に対向する領域面の軸直交方向の断面形状を、前記回転軸の中心軸線を中心とする同心円とならないように形成したことを特徴とするロータ。
【請求項１８】
請求項１７に記載のロータにおいて、
周方向で互いに隣り合う前記第１爪状磁極部と第２爪状磁極部の間に、第１補助磁石を配置するとともに、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向内側に、それぞれ第２補助磁石を配置することを特徴とするロータ。
【請求項１９】
請求項１７又は１８に記載のロータにおいて、
保持力形成部材の径方向外側面あって前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に対向する前記各領域面には、前記領域面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる補助溝又は突条を形成したことを特徴とするロータ。
【請求項２０】
回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、
前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、
軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石と
を備えたロータであって、
前記第１コアベースの軸方向外側面に第１プレートを配置するとともに、前記第２コアベースの軸方向外側面に第２プレートに配置し、前記第１プレートと前記第２プレートの径方向外周縁部間を、前記第１及び第２爪状磁極部の径方向外側面の一部を軸線方向に沿って覆う保持力形成バーにて連結したことを特徴とするロータ。
【請求項２１】
請求項２０に記載のロータにおいて、
前記保持力形成バーは、第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる一対の前記保持力形成バーであることを特徴とするロータ。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれか１つに記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。
【請求項２３】
請求項２２に記載のモータにおいて、
前記モータは、２極・３スロット系のブラシレスモータであることを特徴するモータ。
【請求項２４】
請求項５〜１１のいずれか１つに記載のロータの製造方法であって、
電磁鋼板を打ち抜き加工にて、回転軸を貫通固着するための貫通穴、円盤状のコアベース及び前記コアベースから径方向に延びる部位を、打ち抜き形成した後、前記コアベースから径方向に延びる部位の一側面を塑性変形させて補助溝を形成し、前記補助溝を形成した後、前記径方向に延びた部位を軸方向に折り曲げ形成して第１及び第２ロータコアを形成したことを特徴とするロータの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータ、モータ、及び、ロータの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、マグネット界磁のランデル型ロータを採用したブラシレスモータが提案されている。このランデル型ロータは、同一材質で同一形状の２つのロータコアの間に、マグネットを配置する構造なため、その構造が簡単で小型化を実現できる点で優れている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−４３７４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ブラシレスモータが位置保持機能を必要とする装置に使用されるとき、大きなディテントトルクを必要とする。しかしながら、マグネット界磁のランデル型ロータを採用するブラシレスモータでは、ステータコアのティースに対してロータコアの爪状磁極を対向させる構造である。そのため、マグネット界磁のランデル型ロータを採用するブラシレスモータでは、ディテントトルクは小さく、静止したモータをその位置で保持するための保持力が弱く不利であった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、ディテントトルクを向上させ保持力の強いマグネット界磁のランデル型のロータ、モータ及びロータコアの製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石とを備えたロータであって、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状が、前記回転軸の中心軸線を中心とする同心円とならないロータ。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、ロータを回転しようとする第１及び第２爪状磁極部の表面とステータとの間隔がそれぞれ変動するため、その変動に伴い磁界の変化が大きく生じ、回転時の負荷となり、ディテントトルクが増加し、保持力の増加となる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のロータにおいて、周方向で互いに隣り合う前記第１爪状磁極部と第２爪状磁極部の間に、第１補助磁石を配置するとともに、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向内側に、それぞれ第２補助磁石を配置する。
【０００９】
請求項２に記載の発明によれば、第１及び第２補助磁石を設けることで、第１及び第２爪状磁極部とステータとの間で発生する磁束が大きくなり、磁界の変化をさらに大きくでき、ディテントトルクをより増加させることができる。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、中央位置に向かうほど径方向外側に突出する凸部形状である。
【００１１】
請求項３に記載の発明によれば、断面形状を中央位置に向かうほど径方向外側に突出する凸部形状したことにより、磁界の変化が大きくなり、よりディテントトルクが増加する。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面は、軸線方向に沿って形成された複数の平面から形成されている。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、径方向外側面を軸線方向に沿って形成された複数の平面から構成したことにより、磁界の変化が大きくなり、よりディテントトルクが増加する。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる補助溝を形成した。
【００１５】
請求項５に記載の発明によれば、補助溝によるトルクが上昇し、ディテントトルクが上昇する。
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載のロータにおいて、前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の両側部に形成した。
【００１６】
請求項６に記載の発明によれば、ディテントトルクの調整が可能となる。
請求項７に記載の発明は、請求項５に記載のロータにおいて、前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の中央部に形成した。
【００１７】
請求項７に記載の発明によれば、ディテントトルクの調整が可能となる。
請求項８に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置からそれぞれ偏倚した位置に軸線方向に沿って延びる補助溝を形成した。
【００１８】
請求項８に記載の発明によれば、それぞれ偏倚した位置に補助溝を形成したことよりディテントトルクの大きさを調整することができる。
請求項９に記載の発明は、請求項８に記載のロータにおいて、前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の両側部に形成した。
【００１９】
請求項９に記載の発明によれば、ディテントトルクの調整が可能となる。
請求項１０に記載の発明は、請求項８に記載のロータにおいて、前記軸線方向に沿って延びる補助溝は、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の中央部に形成した。
【００２０】
請求項１０に記載の発明によれば、ディテントトルクの調整が可能となる。
請求項１１に記載の発明は、請求項８〜１０のいずれか１つに記載のロータにおいて、前記コギングトルクの周期の半分の位置からそれぞれ偏倚した位置は、前記コギングトルクの周期の半分の位置から周方向両側の対称位置であって、その対称位置にそれぞれ補助溝を形成した。
【００２１】
請求項１１に記載の発明によれば、それぞれ対称位置に補助溝を形成したことよりディテントトルクの大きさを調整することができる。
請求項１２に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、周方向の一端部から他端部に向かうほど外径が、連続して短くなるように形成した。
【００２２】
請求項１２に記載の発明によれば、径方向外側面が周方向の一端部から他端部に向かうほどその外径を連続して短くなるように形成したことにより、他端部側への回転に対するディテントトルクよりも、一端部側への回転に対するディテントトルクの方を大きくすることができる。
【００２３】
請求項１３に記載の発明は、請求項１２に記載のロータにおいて、前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、前記周方向の一端部におけるエアギャップをαとし、前記周方向の他端部におけるエアギャップをβとしたとき、１．０＜α／β≦５．０とした。
【００２４】
請求項１３に記載の発明によれば、出力を大きく低減することなく一端部側への回転に対するディテントトルクの方を大きくすることができる。
請求項１４に記載の発明は、請求項１２又は１３に記載のロータにおいて、前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、曲線形状である。
【００２５】
請求項１４に記載の発明によれば、一端部側への回転に対する保持力（ディテントトルク）を回転角に対して滑らかに変化させることができる。
請求項１５に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、周方向の一端部から他端部に向かうほど外径が、段階的に短くなるように形成した。
【００２６】
請求項１５に記載の発明によれば、径方向外側面を周方向の一端部から他端部に向かうほど外径が、段階的に短くなるように形成したことにより、周方向の他端部側への回転に対するディテントトルクよりも、一端部側への回転に対するディテントトルクの方を大きくすることができる。
【００２７】
請求項１６に記載の発明は、請求項１５に記載のロータにおいて、前記径方向外側面の軸直交方向の断面形状は、中央位置を境に２つの円弧面が形成され、前記周方向の他端部側の円弧面の外径が前記周方向の一端部側の円弧面の外径より短く形成されている。
【００２８】
請求項１６に記載の発明によれば、一端部側への回転に対するディテントトルクの方を大きくすることができる。
請求項１７に記載の発明は、回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石とを備えたロータであって、周方向に交互に配置された前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に保持力形成部材を嵌着し、その保持力形成部材の径方向外側面あって前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に対向する領域面の軸直交方向の断面形状を、前記回転軸の中心軸線を中心とする同心円とならないように形成した。
【００２９】
請求項１７に記載の発明によれば、保持力形成部材を嵌着するだけで、ロータが回転しようとするとき、領域面とステータとの間隔がそれぞれ変動するため、その変動に伴い磁界の変化が大きく生じ、回転時の負荷となり、ディテントトルクが増加し、保持力の増加となる。
【００３０】
請求項１８に記載の発明は、請求項１７に記載のロータにおいて、周方向で互いに隣り合う前記第１爪状磁極部と第２爪状磁極部の間に、第１補助磁石を配置するとともに、前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向内側に、それぞれ第２補助磁石を配置する。
【００３１】
請求項１８に記載の発明によれば、第１及び第２補助磁石を設けることで、第１及び第２爪状磁極部とステータとの間で発生する磁束が大きくなり、磁界の変化をさらに大きくでき、ディテントトルクをより増加させることができる。また、第１補助磁石は保持力形成部材が押さえ付けていることから、回転による遠心力にて飛び出されることはない。
【００３２】
請求項１９に記載の発明は、請求項１７又は１８に記載のロータにおいて、保持力形成部材の径方向外側面あって前記第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面に対向する前記各領域面には、前記領域面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる補助溝又は突条を形成した。
【００３３】
請求項１９に記載の発明によれば、ディテントトルクを上昇させることができる。
請求項２０に記載の発明は、回転軸に固着される第１コアベースを有し、その第１コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第１爪状磁極部と設けた第１ロータコアと、前記回転軸に固着される第２コアベースを有し、その第２コアベースの外周部に等間隔に設けられ同外周部から軸方向に延出する複数の第２爪状磁極部を設け、その各第２爪状磁極部が周方向の隣り合う前記第１爪状磁極部同士の間にそれぞれ配置される第２ロータコアと、軸方向に沿って磁化されるとともに前記第１ロータコアの第１コアベースと第２ロータコアの第２コアベースとの間に配置され、前記各第１爪状磁極部を第１の磁極として機能させ、前記各第２爪状磁極部を第２の磁極として機能させる界磁磁石とを備えたロータであって、前記第１コアベースの軸方向外側面に第１プレートを配置するとともに、前記第２コアベースの軸方向外側面に第２プレートに配置し、前記第１プレートと前記第２プレートの径方向外周縁部間を、前記第１及び第２爪状磁極部の径方向外側面の一部を軸線方向に沿って覆う保持力形成バーにて連結した。
【００３４】
請求項２０に記載の発明によれば、第１及び第２爪状磁極部の径方向外側面に保持力形成バーが配置されることによりロータが回転しようとするとき、径方向外側面とステータとの間隔が見かけ上変動する。そのため、その変動に伴い磁界の変化が大きく生じ、回転時の負荷となり、ディテントトルクが増加し、保持力の増加となる。
【００３５】
請求項２１に記載の発明は、請求項２０に記載のロータにおいて、前記保持力形成バーは、第１爪状磁極部及び第２爪状磁極部の径方向外側面の周方向中央位置から周方向両側のコギングトルクの周期の半分の位置に軸線方向に沿って延びる一対の前記保持力形成バーである。
【００３６】
請求項２１に記載の発明によれば、ディテントトルクを上昇させることができる。
請求項２２に記載の発明は、請求項１〜２１のいずれか１つに記載のロータを備えたモータ。
【００３７】
請求項２２に記載の発明によれば、ディテントトルクの大きいモータを実現できる。
請求項２３に記載の発明は、請求項２２に記載のモータにおいて、前記モータは、２極・３スロット系のブラシレスモータである。
【００３８】
請求項２３に記載の発明によれば、一方の爪状磁極部がティースに対向するとき、他方の磁極部がティースとティースの間に対向する位置関係となり、停止位置が安定しディテントトルクが上昇する。
【００３９】
請求項２４に記載の発明は、請求項５〜１１のいずれか１つに記載のロータの製造方法であって、電磁鋼板を打ち抜き加工にて、回転軸を貫通固着するための貫通穴、円盤状のコアベース及び前記コアベースから径方向に延びる部位を、打ち抜き形成した後、前記コアベースから径方向に延びる部位の一側面を塑性変形させて補助溝を形成し、前記補助溝を形成した後、前記径方向に延びた部位を軸方向に折り曲げ形成して第１及び第２ロータコアを形成した。
【００４０】
請求項２４に記載の発明によれば、ディテントトルクの大きいロータの第１及び第２ロータコアを安価に製造することができる。
【発明の効果】
【００４１】
本発明によれば、ディテントトルクを向上させ保持力の強いマグネット界磁のランデル型のロータを提供することできる。  本発明によれば、ディテントトルクを向上させ保持力の強いマグネット界磁のランデル型のロータを提供することできる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】第１実施形態のブラシレスモータの軸方向から見た断面図。
【図２】同じく、ロータを軸方向から見た斜視図。
【図３】同じく、ロータを軸方向から見た正面図。
【図４】同じく、図３のａ−ｏ−ｂ線組合せ断面図。
【図５】同じく、ロータの分解斜視図。
【図６】第１実施形態の別例を示すロータを軸方向から見た正面図。
【図７】第１実施形態の別例を示す図であって、（ａ）は第１ロータコア側から見たロータの斜視図、（ｂ）は第２ロータコア側から見たロータの斜視図。
【図８】第２実施形態のブラシレスモータの軸方向から見た断面図。
【図９】同じく、ロータを軸方向から見た斜視図。
【図１０】同じく、ロータを軸方向から見た正面図。
【図１１】同じく、図１０のａ−ｏ−ｂ線組合せ断面図。
【図１２】同じく、ロータの分解斜視図。
【図１３】同じく、ロータの形成方法を示す図であって、（ａ）は爪状磁極部形成前の図、（ｂ）は爪状磁極部形成後の図。
【図１４】同じく、各ディテントトルクの関係を示す図。
【図１５】第２実施形態の別例を示す図であって、（ａ）は第１ロータコア側から見たロータの斜視図、（ｂ）は第２ロータコア側から見たロータの斜視図。
【図１６】第３実施形態のロータを軸方向から見た正面図。
【図１７】第３実施形態の各ディテントトルクの関係を示す図。
【図１８】第４実施形態のロータを軸方向から見た斜視図。
【図１９】同じく、ロータを軸方向から見た正面図。
【図２０】同じく、図１９のａ−ｏ−ｂ線組合せ断面図。
【図２１】同じく、ロータの分解斜視図。
【図２２】第４実施形態の別例を示すロータの断面図。
【図２３】第４実施形態の別例を示すロータを軸方向から見た斜視図。
【図２４】第５実施形態のブラシレスモータの軸方向から見た断面図。
【図２５】同じく、ロータを軸方向から見た要部正面図。
【図２６】同じく、図２４のａ−ｏ−ｂ線組合せ断面図。
【図２７】同じく、極間補助磁石及び背面補助磁石を省略したロータの分解斜視図。
【図２８】同じく、（ａ）は第１ロータコア側から見たロータの斜視図、（ｂ）は第２ロータコア側から見たロータの斜視図。
【図２９】同じく、ディテントトルクの関係を示す図。
【図３０】第５実施形態の別例を示すロータを軸方向から見た要部正面図。
【図３１】第６実施形態のロータを軸方向から見た斜視図。
【図３２】同じく、ロータを軸方向から見た正面図。
【図３３】同じく、図３２のａ−ｏ−ｂ線組合せ断面図。
【図３４】同じく、保持力形成部材を説明するためのロータの分解斜視図。
【図３５】同じく、極間補助磁石、背面補助磁石及び保持力形成部材を省略したロータの分解斜視図。
【図３６】第６実施形態の別例を示すロータを軸方向から見た斜視図。
【図３７】同じく、保持力形成部材を説明するためのロータの分解斜視図。
【図３８】第７実施形態のロータを軸方向から見た斜視図。
【図３９】同じく、保持力形成部材を説明するためのロータの分解斜視図。
【図４０】同じく、ロータを軸方向から見た正面図。
【図４１】第７実施形態の別例を示すロータを軸方向から見た斜視図。
【図４２】同じく、保持力形成部材を説明するためのロータの分解斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
（第１実施形態）
以下、本発明をブラシレスモータに具体化した第１実施形態を図１〜図５に従って説明する。
【００４４】
図１に示すように、ブラシレスモータＭは、モータハウジング１の内周面にステータ２が固定され、そのステータ２の内側には、回転軸３に固着され同回転軸３とともに一体回転するロータ４が配設されている。
【００４５】
（ステータ２）
ステータ２は、円筒状のステータコア１０を有し、そのステータコア１０の外周面がモータハウジング１に固定されている。ステータコア１０の内側には、軸線方向に沿って形成され、かつ、周方向に等ピッチに配置される複数のティース１１が、径方向内側に向かって延出形成されている。各ティース１１は、Ｔ型のティースであって、その径方向の内周面１１ａは、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円の円弧を軸線方向に延出した円弧面である。
【００４６】
ティース１１とティース１１の間には、ステータ側スロット１２が形成される。本実施形態では、ティース１１の数は１２個であって、ステータ側スロット１２の数は、ティース１１の数と同じ１２個である。１２個のティース１１には、周方向に３相巻線、即ち、Ｕ相巻線１３ｕ、Ｖ相巻線１３ｖ、Ｗ相線１３ｗが順番に集中巻きにて巻回されている。
【００４７】
そして、これら巻回した各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧を印加してステータ２に回転磁界を形成し、同ステータ２の内側に配置した回転軸３に固着されたロータ４を、正回転（図１において時計回り方向）及び逆回転（図１において反時計回り方向に回転）させるようになっている。
【００４８】
図２〜図５に示すように、ステータ２の内側に配設されたロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０と、界磁磁石としての環状磁石４０（図４及び図５参照）とを備える。
【００４９】
（第１ロータコア２０）
図５に示すように、第１ロータコア２０は、回転軸３を貫挿固着する貫通穴２０ａを有する略円盤状に形成された第１コアベース２１の外周部に、等間隔に複数（本実施形態では４つ）の第１爪状磁極部２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００５０】
第１爪状磁極部２２の周方向両端面２２ａ，２２ｂは、径方向に延びる（軸方向から見て径方向に対して傾斜していない）平坦面とされている。そして、各第１爪状磁極部２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極部２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【００５１】
また、図２に示すように、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、第１平面ｆ１ａと第２平面ｆ１ｂの２つの平面を有している。
詳述すると、図３に示すように、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第１爪状磁極部２２の周方向の中間位置を通過する直線の中心線Ｌ１と交差する点を頂点Ｐ１とする。その頂点Ｐ１から軸線方向に回転軸３の中心軸線Ｏと平行に延ばした線を稜線Ｌａ（図２及び図５参照）とする。この稜線Ｌａを境に、時計回り方向側及び反時計回り方向側であって径方向内側に向かって同じ傾斜角度θａで切り欠く。そして、その稜線Ｌａを境に、時計回り方向側に切り欠いた平面を第１平面ｆ１ａとし、反対に、稜線Ｌａを境に、反時計回り方向側に切り欠いた平面を第２平面ｆ１ｂとする。
【００５２】
従って、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、稜線Ｌａをステータ２に最も近い最頂部として、稜線Ｌａを境に時計回り方向側及び反時計回り方向側に行くほどステータ２から離間する凸部形状となる。つまり、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【００５３】
（第２ロータコア３０）
図５に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同形状であって、回転軸３を貫挿固着する貫通穴３０ａを有する略円盤状の第２コアベース３１の外周部に、等間隔に４つの第２爪状磁極部３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００５４】
第２爪状磁極部３２の周方向両端面３２ａ，３２ｂは径方向に延びる平坦面とされている。そして、各第２爪状磁極部３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極部３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【００５５】
また、図２に示すように、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、第１平面ｆ２ａと第２平面ｆ２ｂの２つの平面を有している。
詳述すると、図３に示すように、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第２爪状磁極部３２の周方向の中間位置を通過する直線の中心線Ｌ２と交差する点を頂点Ｐ２とする。その頂点Ｐ２から軸線方向に回転軸３の中心軸線Ｏと平行に延ばした線を稜線Ｌｂ（図２及び図５参照）とする。この稜線Ｌｂを境に、時計回り方向側及び反時計回り方向側であって径方向内側に向かって同じ傾斜角度θｂ（＝θａ）で切り欠く。そして、その稜線Ｌｂを境に時計回り方向側に切り欠いた平面を第１平面ｆ２ａとし、反対に、稜線Ｌｂを境に反時計回り方向側に切り欠いた平面を第２平面ｆ２ｂとする。
【００５６】
従って、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、稜線Ｌｂをステータ２に最も近い最頂部として、稜線Ｌｂを境に時計回り方向側及び反時計回り方向側に行くほどステータ２から離間する凸部形状となる。つまり、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【００５７】
そして、第２ロータコア３０は、前記各第２爪状磁極部３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極部２２間に配置される。このとき、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に環状磁石４０（図４参照）が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【００５８】
詳述すると、図４に示すように、環状磁石４０は、第１コアベース２１の第２コアベース３１側の面（対向面２１ａ）と第２コアベース３１の第１コアベース２１側の面（対向面３１ａ）の間に挟持される。
【００５９】
このとき、第１爪状磁極部２２の一方の周方向端面２２ａと第２爪状磁極部３２の他方の周方向端面３２ｂとが軸方向に沿って平行をなすように形成されるため、両端面２２ａ，３２ｂ間の間隙が軸方向に沿って略直線状をなすように形成される。また、第１爪状磁極部２２の他方の周方向端面２２ｂと第２爪状磁極部３２の一方の周方向端面３２ａとが軸方向に沿って平行をなすように形成されるため、両端面２２ｂ，３２ａ間の間隙が軸方向に沿って略直線状をなすように形成される。
【００６０】
図４及び図５に示すように、第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に挟持された環状磁石４０は、ネオジム磁石よりなる円環板状の永久磁石である。
図５に示すように、環状磁石４０は、その中央位置に回転軸３を貫通する貫通穴４１が形成されている。そして、環状磁石４０の一方の側面４０ａが、第１コアベース２１の対向面２１ａと、環状磁石４０の他方の側面４０ｂが、第２コアベース３１の対向面３１ａとそれぞれ当接し、環状磁石４０は第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に挟持固定される。
【００６１】
環状磁石４０の外径は、第１及び第２コアベース２１，３１の外径と一致するように設定され、厚さが予め定めた厚さに設定されている。
つまり、図４に示すように、第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に、環状磁石４０を配置したとき、第１爪状磁極部２２の先端面２２ｃと第２コアベース３１の反対向面３１ｂとが面一になるとともに、第２爪状磁極部３２の先端面３２ｃと第１コアベース２１の反対向面２１ｂとが面一になるようにしている。
【００６２】
図４に示すように、環状磁石４０は、軸方向に磁化されていて、第１ロータコア２０側をＮ極（第１磁極）、第２ロータコア３０側をＳ極（第２磁極）となるように磁化されている。従って、この環状磁石４０によって、第１ロータコア２０の第１爪状磁極部２２はＮ極（第１磁極）として機能し、第２ロータコア３０の第２爪状磁極部３２はＳ極（第２磁極）として機能する。
【００６３】
従って、本実施形態のロータ４は、環状磁石４０を用いた所謂ランデル型構造のロータである。ロータ４は、Ｎ極となる第１爪状磁極部２２と、Ｓ極となる第２爪状磁極部３２とが周方向に交互に配置されており、磁極数が８極となる。
【００６４】
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
今、ブラシレスモータＭにおいて、ステータコア１０の各ティース１１にそれぞれ巻回した各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧を印加してステータ２に回転磁界を形成すると、同ステータ２の内側に配置した回転軸３に固着されたロータ４は、その回転磁界に基づいて回転する。
【００６５】
そして、各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗへの３相電源電圧の印加を停止すると、回転磁界が消失してロータ４は回転を停止する。このとき、ロータ４は、第１ロータコア２０の第１爪状磁極部２２がステータコア１０のティース１１に流れ込む磁束と、第２ロータコア３０の第２爪状磁極部３２にステータコア１０のティース１１から流れ込む磁束がそれぞれ最も安定した状態となる回動位置で停止する。
【００６６】
つまり、第１及び第２爪状磁極部２２，３２のいずれか一方の径方向外側面ｆ１（径方向外側面ｆ２）上の稜線Ｌａ（稜線Ｌｂ）が、それぞれ対向するティース１１の径方向内周面１１ａであってその周方向の中間位置に位置する場合である。図１は、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１上の稜線Ｌａが、それぞれ対向するティース１１の径方向内周面１１ａであってその周方向の中間位置に位置する場合を示す。この場合、ブラシレスモータＭは、ロータ４が８極、ステータ２が１２スロットルのモータであることから、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２上の稜線Ｌｂは、ティース１１とティース１１の中間位置に位置する。
【００６７】
この状態において、ロータ４（回転軸３）を回転させると、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１が、それぞれ対向するティース１１の径方向内周面１１ａに対して、周方向に移動する。
【００６８】
このとき、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、稜線Ｌａ，Ｌｂを境に凸部形状に形成されているため、移動に伴う磁束の変化が、ティース１１の径方向内周面１１ａと同じ回転軸３の中心軸線を中心とする同心円となる第１爪状磁極部の径方向外側面に比べて非常に大きくなる。
【００６９】
そして、磁束を安定した状態に戻ろうとする保持力（ディテントトルク）は、磁界の変化に相対することから、この場合、磁界の変化が非常に大きいので、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【００７０】
しかも、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、稜線Ｌａ，Ｌｂを境に周方向両側に対称に同じ傾斜角度θａ，θｂの第１平面ｆ１ａ，ｆ２ａと第２平面ｆ１ｂ，ｆ２ｂを形成したので、ロータ４（回転軸３）のいずれの回転方向においても同じ保持力（ディテントトルク）を有する。
【００７１】
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）本実施形態によれば、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、稜線Ｌａ，Ｌｂを境に凸部形状に形成したので、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【００７２】
（２）本実施形態によれば、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、稜線Ｌａ，Ｌｂを境に周方向両側に対称に同じ傾斜角度θａ，θｂの第１平面ｆ１ａ，ｆ２ａと第２平面ｆ１ｂ，ｆ２ｂを形成した。従って、ロータ４（回転軸３）のいずれの回転方向においても同じ大きさのディテントトルク（保持力）を発生させることができる。
【００７３】
しかも、正逆回転可能なブラシレスモータＭにおいて、正転する場合と逆転する場合とで発生するコギングトルクの周期変動がない。
なお、上記第１実施形態は、以下のように変更してもよい。
【００７４】
○本実施形態では、第１平面と第２平面を有する凸状の径方向外側面ｆ１，ｆ２を形成した。これを、図６に示すように、径方向外側面ｆ１，ｆ２を、第１平面ｆ１ａ，ｆ２ａ、第２平面ｆ１ｂ，ｆ２ｂ、及び第３平面ｆ１ｃ，ｆ２ｃからなる凸状を形成して実施してもよい。要は、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２の軸線方向から見た形状が、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円とならない面であればよい。
【００７５】
○図７（ａ）（ｂ）に示すように、ロータ４において、第１爪状磁極部２２と第２爪状磁極部３２の間に、磁極間補助磁石５１を介在させるとともに、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向内側にそれぞれ背面補助磁石５２，５３を介在させて実施してもよい。
【００７６】
ここで、磁極間補助磁石５１の磁化方向は、第１爪状磁極部２２側がＮ極、第２爪状磁極部３２側がＳ極となるように磁化されている。一方、図７（ａ）に示す背面補助磁石５２は、第１コアベース２１側がＮ極、第２爪状磁極部３２側がＳ極となるように磁化される。また、図７（ｂ）に示す背面補助磁石５３は、第２コアベース３１側がＳ極、第１爪状磁極部２２側がＮ極となるように磁化される。
【００７７】
これによって、これら補助磁石５１，５２，５３を設けることで、第１及び第２爪状磁極部２２，３２とステータコア１０のティース１１との間で発生する磁束が大きくなり、磁界の変化をさらに大きくすることができ、ディテントトルクをより増加させることができる。
【００７８】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態を図８〜図１４に従って説明する。
本実施形態は、第１実施形態で示した第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２に特徴を有している。従って、特徴部分について詳細に説明して、第１実施形態と共通する部分は、説明の便宜上詳細な説明は省略する。
【００７９】
図８に示すように、本実施形態のブラシレスモータＭは、モータハウジング１の内周面にステータ２が固定され、そのステータ２の内側には、回転軸３に固着され同回転軸３とともに一体回転するロータ４が配設されている。
【００８０】
ステータ２は、ステータコア１０を有し、そのステータコア１０の内側には１２個のティース１１が延出形成されている。各ティース１１は、Ｔ型のティースであって、その径方向内周面１１ａは、回転軸３の中心軸線Ｏを中心として同心円の円弧が軸線方向に延出した円弧面である。そして、１２個のティース１１には、周方向に３相巻線、即ち、Ｕ相巻線１３ｕ、Ｖ相巻線１３ｖ、Ｗ相線１３ｗが順番に集中巻きにて巻回されている。
【００８１】
そして、これら巻回した各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧を印加してステータ２に回転磁界を形成される。
図９〜図１２に示すように、ステータ２の内側に配設されたロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０と、環状磁石４０（図１１及び図１２参照）とを備える。
【００８２】
図１２に示すように、第１ロータコア２０は、略円盤状に形成された第１コアベース２１の外周部に、等間隔に４つの第１爪状磁極部２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００８３】
そして、各第１爪状磁極部２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極部２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【００８４】
また、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有し、その径方向外側面ｆ１に第１補助溝２５と第２補助溝２６の２つの溝を有している。
【００８５】
詳述すると、図１０に示すように、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第１爪状磁極部２２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ１とする。その中心線Ｌ１を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ１に位置する中心軸から延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂとする。
【００８６】
ここで、角度θ１は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ１＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。
【００８７】
コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ４の磁極数とステータ２のスロット数の最小公倍数で割った値である。
この時、ロータ４の磁極数は８、ステータ２のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。
【００８８】
従って、角度θ１は、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、径方向外側面ｆ１において、中心線Ｌ１を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【００８９】
そして、第１直線Ｌ１ａを周方向中間位置とする溝を第１補助溝２５とし、反対に、第２直線Ｌ１ｂを周方向中間位置とする溝を第２補助溝２６としている。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１補助溝２５と第２補助溝２６がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【００９０】
つまり、中心線Ｌ１と第１直線Ｌ１ａがなす角度及び中心線Ｌ１と第２直線Ｌ１ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１補助溝２５と第２補助溝２６は中心線Ｌ１を対称軸として対称位置に形成されている。
【００９１】
この第１及び第２補助溝２５，２６は、軸直交方向断面形状がコ字状に形成され、その底面２５ａ，２６ａが平面であって、その両側から径方向外側から延びる側面に対して直角に形成されている。
【００９２】
従って、第１及び第２補助溝２５，２６を有する第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、第１及び第２補助溝２５，２６の底面２５ａ，２６ａが平面形状であることから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【００９３】
図１２に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同形状であって、略円盤状の第２コアベース３１の外周部に、等間隔に４つの第２爪状磁極部３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【００９４】
第２爪状磁極部３２の周方向端面３２ａ，３２ｂは径方向に延びる平坦面とされている。そして、各第２爪状磁極部３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極部３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【００９５】
また、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有し、その径方向外側面ｆ２に第１補助溝３５と第２補助溝３６の２つの溝を有している。
【００９６】
詳述すると、図１０に示すように、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第２爪状磁極部３２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ２とする。その中心線Ｌ２を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ２の位置にある中心軸から延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂとする。ここで、角度θ２は、上記と同様に、コギングトルクの周期φに基づいて、以下の演算式を使って求めた。
【００９７】
θ２＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。コギングトルクの周期φは、前記と同様に、１５（＝３６０／２４）度である。
【００９８】
従って、角度θ２は、角度θ１と同じ、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、径方向外側面ｆ２において、中心線Ｌ２を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【００９９】
そして、第１直線Ｌ２ａを周方向中間位置とする溝を第１補助溝３５とし、反対に、第２直線Ｌ２ｂを周方向中間位置とする溝を第２補助溝３６としている。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１補助溝３５と第２補助溝３６がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【０１００】
つまり、中心線Ｌ２と第１直線Ｌ２ａがなす角度及び中心線Ｌ２と第２直線Ｌ２ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１補助溝３５と第２補助溝３６は中心線Ｌ２を対称軸として対称位置に形成されている。
【０１０１】
この第１及び第２補助溝３５，３６は、軸直交方向断面形状がコ字状に形成され、その底面３５ａ，３６ａが平面であって、その両側から径方向外側から延びる側面に対して直角に形成されている。
【０１０２】
従って、第１及び第２補助溝３５，３６を有する第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、第１及び第２補助溝３５，３６の底面３５ａ，３６ａが平面形状であることから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０１０３】
そして、第１実施形態と同様に、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極部３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極部２２間に配置される。そして、このとき、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に、第１実施形態と同様に、環状磁石４０（図１１参照）が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【０１０４】
次に、上記のように構成した第１及び第２ロータコア２０，３０の製造方法について説明する。
まず、第１及び第２ロータコア２０，３０は、軟磁性材よりなる電磁鋼板を打ち抜き加工にて、図１３（ａ）に示すように、貫通穴２０ａ，３０ａ、第１及び第２コアベース２１，３１、及び、第１及び第２コアベース２１，３１から径方向に延びる部位を打ち抜き形成する。打ち抜き形成した後、第１及び第２コアベース２１，３１から径方向に延びる部位の一側面をプレス等にて押し潰して（塑性変形させて）第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成する。
【０１０５】
そして、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成した後、径方向に延びた部位を、図１３（ａ）で２点鎖線示す部分から軸方向に折り曲げ形成する。これによって、図１３（ｂ）に示す、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６が形成された第１及び第２爪状磁極部２２，３２を有する第１及び第２ロータコア２０，３０が形成される。
【０１０６】
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
ロータ４は、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に第１補助溝２５と第２補助溝２６を軸線方向に沿って形成するとともに、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に第１補助溝３５と第２補助溝３６を軸線方向に沿って形成した。そのため、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１及び第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０１０７】
このことから第１実施形態と同様に、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成する前に比べて、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成に基づく上記した磁界の変化が非常に大きくなり、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０１０８】
しかも、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に形成した第１補助溝２５と第２補助溝２６を、中心線Ｌ１を軸として線対称位置に形成するとともに、第１補助溝２５（第１直線Ｌ１ａ）と第２補助溝２６（第２直線Ｌ１ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０１０９】
同様に、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に形成した第１補助溝３５と第２補助溝３６を、中心線Ｌ２を軸として線対称位置に形成するとともに、第１補助溝３５（第１直線Ｌ２ａ）と第２補助溝３６（第２直線Ｌ２ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０１１０】
つまり、図１４に示すように、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成する前の元々の溝形成前ディテントトルクＴａと、補助溝ディテントトルクＴｂを同相になるようにした。これによって、溝形成前ディテントトルクＴａが補助溝ディテントトルクＴｂが重畳されて、図１４に示す合計ディテントトルクＴｃを最大に引き出せる。
【０１１１】
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）本実施形態によれば、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、その中心線Ｌ１，Ｌ２を軸として周方向両側の対称位置に第１補助溝２５，３５と第２補助溝２６，３６を形成したので、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【０１１２】
（２）本実施形態によれば、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６は、それぞれ中心線Ｌ１，Ｌ２とのなす角度θ１，θ２がコギングトルクの周期（角度φ）の半周期（＝φ／２＝７．５度）となる位置に形成したので、最も大きな合計ディテントトルクＴｃを発生させることができる。
【０１１３】
しかも、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を線対称位置に形成したことから、正逆回転可能なブラシレスモータＭにおいて、正転する場合と逆転する場合とで発生するコギングトルクの周期変動がない。
【０１１４】
（３）本実施形態によれば、第１及び第２ロータコア２０，３０は、軟磁性材よりなる電磁鋼板を打ち抜き加工して、貫通穴２０ａ，３０ａ、第１及び第２コアベース２１，３１、及び、第１及び第２コアベース２１，３１から径方向に延びる部位を打ち抜き形成した。そして、径方向に延びた部位を、軸方向に折り曲げ形成することによって、第１及び第２爪状磁極部２２，３２を有する第１及び第２ロータコア２０，３０を形成した。
【０１１５】
このとき、折り曲げ形成する前に、第１及び第２コアベース２１，３１から径方向に延びる部位の一側面をプレス等にて押し潰して第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成した。
【０１１６】
従って、打ち抜き加工、押し潰し加工、折り曲げ加工の３工程で第１及び第２ロータコア２０，３０が製造でき、第１及び第２ロータコア２０，３０の製造コストを安価にすることができる。
【０１１７】
上記第２実施形態は、以下のように変更してもよい。
○図１５（ａ）（ｂ）に示すように、第２実施形態で示したロータ４において、図７（ａ）（ｂ）に示すロータ４と同様に、第１爪状磁極部２２と第２爪状磁極部３２の間に、磁極間補助磁石５１を介在させるとともに、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向内側にそれぞれ背面補助磁石５２，５３を介在させて実施してもよい。
【０１１８】
これによって、図７に示すロータ４と同様に、ディテントトルクをより増加させることができる。
○本実施形態では、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６の周方向中間位置を決める第１直線Ｌ１ａ，Ｌ２ａ及び第２直線Ｌ１ｂ，Ｌ２ｂを、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて決めた。これを第１直線Ｌ１ａ，Ｌ２ａ及び第２直線Ｌ１ｂ，Ｌ２ｂからずらした位置を第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６の中間位置として実施してもよい。この場合、ディテントトルクは小さくなるものの、ディテントトルクの大きさを調整する場合には利用できる。
【０１１９】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態を図１６及び図１７に従って説明する。
本実施形態では、第２実施形態で示した第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２に形成した第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６の形態のみが相違する。従って、その相違する部分について説明する。
【０１２０】
図１６に示すように、第１ロータコア２０の各第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に、第１直線Ｌ１ａを線対称の軸として周方向両側に第１左側補助溝２５Ｌ及び第１右側補助溝２５Ｒを形成するとともに、第２直線Ｌ１ｂを線対称の軸として周方向両側に第２左側補助溝２６Ｌ及び第２右側補助溝２６Ｒを形成する。
【０１２１】
従って、径方向外側面ｆ１には、４つの補助溝２５Ｌ，２５Ｒ，２６Ｌ，２６Ｒが形成されている。
詳述すると、第１爪状磁極部２２の第１左側補助溝２５Ｌ及び第１右側補助溝２５Ｒは、第１直線Ｌ１ａを中心線として周方向両側にそれぞれ予め設定した同じずれ角度Δθ離間した中心軸線Ｏから延びる直線を周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０１２２】
そして、図１６において第１直線Ｌ１ａの時計回り方向側の溝を第１左側補助溝２５Ｌとし、反対に、第１直線Ｌ１ａの反時計回り方向側の溝を第１右側補助溝２５Ｒとしている。
【０１２３】
ここで、ずれ角度Δθは、以下の数１の関係式が成立するように設定する。
（１／４＋ｎ）・φ＜Δθ＜（３／４＋ｎ）・φ
このとき、ｎ＝０であるから、のとき、
（１５／４）度＜Δθ＜（４５／４）度
３．７５度＜Δθ＜１１．２５度
となる。そして、この範囲で中心軸線Ｏから延びる前記直線を設定する。
【０１２４】
同様に、第１爪状磁極部２２の第２左側補助溝２６Ｌ及び第２右側補助溝２６Ｒは、第２直線Ｌ１ｂを中心線として周方向両側にそれぞれ上記したずれ角度Δθ離間した中心軸線Ｏから延びる直線を周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０１２５】
そして、図１６において第２直線Ｌ１ｂの時計回り方向側の溝を第２左側補助溝２６Ｌとし、反対に、第２直線Ｌ１ｂの反時計回り方向側の溝を第２右側補助溝２６Ｒとしている。
【０１２６】
一方、図１６に示すように、第２ロータコア３０の各第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に、第１直線Ｌ２ａを線対称の軸として周方向両側に第１左側補助溝３５Ｌ及び第１右側補助溝３５Ｒを形成するとともに、第２直線Ｌ２ｂを線対称の軸として周方向両側に第２左側補助溝３６Ｌ及び第２右側補助溝３６Ｒを形成する。
【０１２７】
従って、径方向外側面ｆ２には、４つの補助溝３５Ｌ，３５Ｒ，３６Ｌ，３６Ｒが形成されている。
第２爪状磁極部３２の第１左側補助溝３５Ｌ及び第１右側補助溝３５Ｒは、第１直線Ｌ２ａを中心線として周方向両側に上記したずれ角度Δθ離間した中心軸線Ｏから延びる直線を周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０１２８】
そして、図１６において第１直線Ｌ２ａの時計回り方向側の溝を第１左側補助溝３５Ｌとし、反対に、第１直線Ｌ２ａの反時計回り方向側の溝を第１右側補助溝３５Ｒとしている。
【０１２９】
同様に、第２爪状磁極部３２の第２左側補助溝３６Ｌ及び第２右側補助溝３６Ｒは、第２直線Ｌ２ｂを中心線として周方向両側にそれぞれ上記したずれ角度Δθ離間した中心軸線Ｏから延びる直線を周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０１３０】
そして、図１６において第２直線Ｌ２ｂの時計回り方向側の溝を第２左側補助溝３６Ｌとし、反対に、第２直線Ｌ２ｂの反時計回り方向側の溝を第２右側補助溝３６Ｒとしている。
【０１３１】
なお、本実施形態の第１及び第２ロータコア２０，３０は、第２実施形態で説明した製造方法で製造できることは言うまでもない。
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
【０１３２】
ロータ４は、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に第１左側及び右側補助溝２５Ｌ，２５Ｒと第２左側及び右側補助溝２６Ｌ，２６Ｒを軸線方向に沿って形成した。さらに、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に第１左側及び右側補助溝３５Ｌ，３５Ｒと第２左側及び右側補助溝３６Ｌ，３６Ｒを軸線方向に沿って形成した。そのため、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１及び第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０１３３】
このことから第２実施形態と同様に、第１左側補助溝２５Ｌ，３５Ｌ及び第２右側補助溝２６Ｒ，３６Ｒを形成する前に比べて、磁界の変化が非常に大きくなり、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０１３４】
また、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に形成した第１左側及び右側補助溝２５Ｌ，２５Ｒと第２左側及び右側補助溝２６Ｌ，２６Ｒを、中心線Ｌ１を軸として線対称位置に形成した。そして、第１左側及び右側補助溝２５Ｌ，２５Ｒが第１直線Ｌ１ａを軸として線対称位置に形成されているとともに、第２左側及び右側補助溝２６Ｌ，２６Ｒが第２直線Ｌ１ｂを軸として線対称位置に形成されている。
【０１３５】
同様に、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に形成した第１左側及び右側補助溝３５Ｌ，３５Ｒと第２左側及び右側補助溝３６Ｌ，３６Ｒを、中心線Ｌ２を軸として線対称位置に形成した。そして、第１左側及び右側補助溝３５Ｌ，３５Ｒが第１直線Ｌ２ａを軸として線対称位置に形成されているとともに、第２左側及び右側補助溝３６Ｌ，３６Ｒが第２直線Ｌ２ｂを軸として線対称位置に形成されている。
【０１３６】
従って、これら径方向外側面ｆ１に形成された４つの補助溝２５Ｌ，２５Ｒ，２６Ｌ，２６Ｒ及び径方向外側面ｆ２に形成された４つの補助溝３５Ｌ，３５Ｒ，３６Ｌ，３６ＲによるディテントトルクＴｂの周期が、コギングトルクの周期と一致する。
【０１３７】
これによって、第２実施形態と同様に大きな合計ディテントトルクＴｃを引き出せる。
ちなみに、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に第１左側補助溝２５Ｌと第２左側補助溝２６Ｌのみ形成し、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に第１左側補助溝３５Ｌと第２左側補助溝３６Ｌのみ形成した時、図１７に示すディテントトルクＴｂ１となる。
【０１３８】
つまり、この場合のディテントトルクＴｂ１は、径方向外側面ｆ１に４つの補助溝２５Ｌ，２５Ｒ，２６Ｌ，２６Ｒ及び径方向外側面ｆ２に４つの補助溝３５Ｌ，３５Ｒ，３６Ｌ，３６Ｒを形成した時のディテントトルクＴｂより小さくなる。
【０１３９】
反対に、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に第１右側補助溝２５Ｒと第２右側補助溝２６Ｒのみ形成し、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に第１右側補助溝３５Ｒと第２右側補助溝３６Ｒのみ形成した時、図１７に示すディテントトルクＴｂ２となる。
【０１４０】
つまり、この場合のディテントトルクＴｂ２は、径方向外側面ｆ１に４つの補助溝２５Ｌ，２５Ｒ，２６Ｌ，２６Ｒ及び径方向外側面ｆ２に４つの補助溝３５Ｌ，３５Ｒ，３６Ｌ，３６Ｒを形成した時のディテントトルクＴｂより小さくなる。
【０１４１】
このことから、溝形成によるディテントトルクの増加を図れるものの小さなものとなる。従って、ディテントトルクの大きさを調整する場合には、いずれか一方の補助溝を省略して調整を行うことに利用できる。
【０１４２】
これによって本実施形態によれば第２実施形態と同様な効果を奏する。
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態を図１８〜図２１に従って説明する。
【０１４３】
本実施形態では、第２実施形態で示した第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２に形成した第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６の形態が相違する。従って、その相違する部分について説明する。
【０１４４】
図１８〜図２１に示すように、ステータ２の内側に配設されたロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０と、環状磁石４０（図２０及び図２１参照）とを備える。
（第１ロータコア２０）
図２１に示すように、第１ロータコア２０は、略円盤状に形成された第１コアベース２１の外周部に、等間隔に４つの第１爪状磁極部２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【０１４５】
そして、各第１爪状磁極部２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極部２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０１４６】
また、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有している。
本実施形態では、径方向外側面ｆ１において、第２実施形態で形成した第１補助溝２５と同じ軸線方向であって、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部に一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙを形成している。同様に、径方向外側面ｆ１において、第２実施形態で形成した第２補助溝２６と同じ軸線方向であって、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部に一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙを形成している。
【０１４７】
つまり、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙは互いに軸線方向において連通せずに離間して形成されているとともに、一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙは互いに軸線方向において連通せずに離間して形成されている。
【０１４８】
そして、第１補助溝２５ｘ，２５ｙ及び第２補助溝２６ｘ，２６ｙの溝面は、軸直交方向の断面形状が円弧となる円弧面である。
従って、第１補助溝２５ｘ，２５ｙ及び第２補助溝２６ｘ，２６ｙを有する第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸線方向の中央部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ１全体としては同心円形状にならない。
【０１４９】
（第２ロータコア３０）
図２１に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同形状であって、略円盤状の第２コアベース３１の外周部に、等間隔に４つの第２爪状磁極部３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。
【０１５０】
第２爪状磁極部３２の周方向端面３２ａ，３２ｂは径方向に延びる平坦面とされている。そして、各第２爪状磁極部３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極部３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０１５１】
また、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有している。
本実施形態では、径方向外側面ｆ２において、第２実施形態で形成した第１補助溝３５と同じ軸線方向であって、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部に一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙを形成している。同様に、径方向外側面ｆ２において、第２実施形態で形成した第２補助溝３６と同じ軸線方向であって、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部に一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙを形成している。
【０１５２】
つまり、一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙは互いに軸線方向において連通せずに離間して形成されているとともに、一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙは互いに軸線方向において連通せずに離間して形成されている。
【０１５３】
そして、第１補助溝３５ｘ，３５ｙ及び第２補助溝３６ｘ，３６ｙの溝面は、軸直交方向の断面形状が円弧となる円弧面である。
従って、第１補助溝３５ｘ，３５ｙ及び第２補助溝３６ｘ，３６ｙを有する第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸線方向の中央部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ２全体としては同心円形状にならない。
【０１５４】
そして、第２実施形態と同様に、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極部３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極部２２間に配置される。そして、このとき、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に、第２実施形態と同様に、環状磁石４０（図２０参照）が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【０１５５】
なお、本実施形態の第１及び第２ロータコア２０，３０は、第２実施形態で説明した製造方法で製造できることは言うまでもない。
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
【０１５６】
ロータ４は、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１において、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部に一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙを形成するとともに、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部に一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙを形成した。
【０１５７】
また、ロータ４は、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２において、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部に一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙを形成するとともに、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部に一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙを形成した。
【０１５８】
そのため、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸線方向の中央部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ１全体としては同心円形状にならない。同様に第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸線方向の中央部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ２全体としては同心円形状にならない。
【０１５９】
このことから第２実施形態と同様に、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを形成する前に比べて、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを形成に基づく上記した磁界の変化が非常に大きくなり、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０１６０】
しかも、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１に形成した一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙと一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙを、中心線Ｌ１を軸として線対称位置に形成するとともに、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ（第１直線Ｌ１ａ）と一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ（第２直線Ｌ１ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０１６１】
同様に、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２に形成した一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙと一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙを、中心線Ｌ２を軸として線対称位置に形成するとともに、一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙ（第１直線Ｌ２ａ）と一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙ（第２直線Ｌ２ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０１６２】
従って、第２実施形態と同様に、溝形成前ディテントトルク（図１４の溝形成前ディテントトルクＴａに相当）に補助溝ディテントトルク（図１４の補助溝ディテントトルクＴｂに相当）が重畳されて、合計ディテントトルク（図１４の合計ディテントトルクＴｃに相当）を最大に引き出せる。
【０１６３】
さらに、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部にそれぞれ形成した一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙの軸線方向の長さを適宜変更できる。同様に、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部にそれぞれ形成した一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙの軸線方向の長さを適宜変更できる。これら軸線方向の長さを適宜変更することで、ディテントトルクの大きさを調整できる。
【０１６４】
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）本実施形態によれば、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、その中心線Ｌ１，Ｌ２を軸として周方向両側の対称位置に一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙと一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを形成した。従って、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【０１６５】
（２）本実施形態によれば、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙは、それぞれ中心線Ｌ１，Ｌ２とのなす角度θ１，θ２がコギングトルクの周期（角度φ）の半周期（＝φ／２＝７．５度）となる位置に形成したので、大きな合計ディテントトルクを発生させることができる。
【０１６６】
しかも、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを線対称位置に形成したことから、正逆回転可能なブラシレスモータＭにおいて、正転する場合と逆転する場合とで発生するコギングトルクの周期変動がない。
【０１６７】
（３）本実施形態によれば、第１爪状磁極部２２の軸線方向両端部にそれぞれ一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙを形成した。同様に、第２爪状磁極部３２の軸線方向両端部にそれぞれ一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙを形成した。
【０１６８】
従って、これら、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙの軸線方向の長さを適宜変更でき、これら軸線方向の長さを適宜変更することで、ディテントトルクの大きさを調整できる。
【０１６９】
（４）本実施形態によれば、第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙは、それぞれ第１及び第２爪状磁極部２２，３２の軸線方向両端部という限られた範囲に形成した。従って、第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを塑性変形させて（押し潰して）形成する際の、寸法変化を小さくすることができる。
【０１７０】
上記第４実施形態は、以下のように変更してもよい。
○第４実施形態の一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙを第３実施形態に応用してもよい。つまり、第３実施形態の形成した径方向外側面ｆ１の４つの補助溝２５Ｌ，２５Ｒ，２６Ｌ，２６Ｒ及び径方向外側面ｆ２の４つの補助溝３５Ｌ，３５Ｒ，３６Ｌ，３６Ｒと同じ軸線方向に一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙをそれぞれ形成してもよい。
【０１７１】
○図２２に示すように、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙの深さを軸線方向端部に向かうほど深くなるように形成してもよい。ディテントトルクの大きさをより細かく調整できる。
【０１７２】
また、第４実施形態では、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙ，３５ｘ，３５ｙ及び一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙ，３６ｘ，３６ｙの軸直交方向断面が円弧状であったが、コ字状であってもよい。
【０１７３】
○図２３に示すように、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１において、一対の第１補助溝２５ｘ，２５ｙと同じ軸線方向であってその軸線方向中央部分に第１補助溝２５ｚを形成するとともに、一対の第２補助溝２６ｘ，２６ｙと同じ軸線方向であってその軸線方向中央部分に第２補助溝２６ｚを形成する。
【０１７４】
同様に、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２において、一対の第１補助溝３５ｘ，３５ｙと同じ軸線方向であってその軸線方向中央部分に第１補助溝３５ｚを形成するとともに、一対の第２補助溝３６ｘ，３６ｙと同じ軸線方向であってその軸線方向中央部分に第２補助溝３６ｚを形成する。
【０１７５】
これによって、第１補助溝２５ｚ及び第２補助溝２６ｚを有する第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸線方向の両端部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ１全体としては同心円形状にならない。
【０１７６】
同様に、第１補助溝３５ｚ及び第２補助溝３６ｚを有する第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸線方向の両端部分において軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状ではあるが、径方向外側面ｆ２全体としては同心円形状にならない。
【０１７７】
その結果、この場合も第４実施形態と同様な効果を有する。
勿論、図２３に示す第１補助溝２５ｚ，３５ｚ及び第２補助溝２６ｚ，３６ｚを、第３実施形態の別例として具体化して実施してもよい。
【０１７８】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態を図２４〜図２９に従って説明する。
本実施形態は、第１実施形態で示した第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２に特徴を有している。従って、特徴部分について詳細に説明して、第１実施形態と共通する部分は、説明の便宜上詳細な説明は省略する。
【０１７９】
図２４に示すように、本実施形態のブラシレスモータＭは、ステータ２を備え、そのステータ２の内側には、回転軸３に固着され同回転軸３とともに一体回転するロータ４が配設されている。
【０１８０】
ステータ２は、ステータコア１０を有し、そのステータコア１０の内側には１２個のティース１１が延出形成されている。各ティース１１は、Ｔ型のティースであって、その径方向内周面１１ａは、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円の円弧が軸線方向に延出した円弧面である。そして、１２個のティース１１には、周方向に３相巻線、即ち、Ｕ相巻線１３ｕ、Ｖ相巻線１３ｖ、Ｗ相線１３ｗが順番に集中巻きにて巻回されている。
【０１８１】
そして、これら巻回した各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗに３相電源電圧を印加してステータ２に回転磁界が形成される。
図２６〜図２８に示すように、ステータ２の内側に配設されたロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０と、環状磁石４０、磁極間補助磁石５１、背面補助磁石５２，５３とを備える。
【０１８２】
（第１ロータコア２０）
図２７に示すように、第１ロータコア２０は、略円盤状に形成された第１コアベース２１の外周部に、等間隔に４つの第１爪状磁極部２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第１爪状磁極部２２において、第１コアベース２１の外周面２１ｃから径方向外側に突出した部分を第１基部２３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第１磁極部２４という。
【０１８３】
第１基部２３と第１磁極部２４からなる第１爪状磁極部２２の周方向両端面２２ａ，２２ｂは、径方向に延びる平坦面となっている。そして、各第１爪状磁極部２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極部２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０１８４】
また、図２７に示すように、第１爪状磁極部２２（第１磁極部２４）の径方向外側面ｆ１は、その軸直交方向断面形状が、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０１８５】
詳述すると、図２５に示すように、径方向外側面ｆ１の時計回り方向側の一端部とティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）を第１エアギャップＧ１とする。一方、径方向外側面ｆ１の反時計回り方向側の他端部とティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）を第２エアギャップＧ２とする。そして、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１は、第１エアギャップＧ１を第２エアギャップＧ２よりも狭く形成しているとともに、時計回り方向側の一端部から反時計回り方向側の他端部間を円弧面で形成している。
【０１８６】
つまり、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１は、ティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）が反時計回り方向側に向かうほど長くなる。従って、径方向外側面ｆ１は、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする円弧面とならない。
【０１８７】
そして、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、１．０＜α／β≦５．０となるように形成している。
（第２ロータコア３０）
図２７に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同一形状であって略円盤状に形成された第２コアベース３１の外周部に、等間隔に４つの第２爪状磁極部３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第２爪状磁極部３２において、第２コアベース３１の外周面３１ｃから径方向外側に突出した部分を第２基部３３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第２磁極部３４という。
【０１８８】
第２基部３３と第２磁極部３４からなる第２爪状磁極部３２の周方向両端面３２ａ，３２ｂは、径方向に延びる平坦面となっている。そして、各第２爪状磁極部３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極部３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０１８９】
また、図２７に示すように、第２爪状磁極部３２（第２磁極部３４）の径方向外側面ｆ２は、その軸直交方向断面形状が、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０１９０】
詳述すると、図２５に示すように、径方向外側面ｆ２の時計回り方向側の一端部とティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）を、第１磁極部２４と同じ、第１エアギャップＧ１とする。一方、径方向外側面ｆ２の反時計回り方向側の他端部とティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）を、第１磁極部２４と同じ、第２エアギャップＧ２とする。そして、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２は、第１エアギャップＧ１を第２エアギャップＧ２よりも狭く形成しているとともに、時計回り方向側の一端部から反時計回り方向側の他端部間を円弧面で形成している。
【０１９１】
つまり、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２は、ティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）が反時計回り方向側に向かうほど長くなる。従って、径方向外側面ｆ２は、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする円弧面とならない。
【０１９２】
ここで、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、第１磁極部２４と同じ、１．０＜α／β≦５．０となるように形成している。
そして、第１実施形態と同様に、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極部３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極部２２間に配置される。このとき、図２６に示すように、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に、第１実施形態と同様に、環状磁石４０が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【０１９３】
また、図２８（ａ）（ｂ）に示すように、ロータ４において、第１爪状磁極部２２と第２爪状磁極部３２の間に、磁極間補助磁石５１を介在させるとともに、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向内側にそれぞれ背面補助磁石５２，５３を介在させている。
【０１９４】
ここで、磁極間補助磁石５１の磁化方向は、第１爪状磁極部２２側がＮ極、第２爪状磁極部３２側がＳ極となるように磁化されている。一方、図２８（ａ）に示す背面補助磁石５２は、第１コアベース２１側がＮ極、第２爪状磁極部３２側がＳ極となるように磁化される。また、図２８（ｂ）に示す背面補助磁石５３は、第２コアベース３１側がＳ極、第１爪状磁極部２２側がＮ極となるように磁化される。
【０１９５】
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
今、回転しているブラシレスモータＭついて、各相巻線１３ｕ，１３ｖ，１３ｗへの３相電源電圧の印加を停止すると、回転磁界が消失してロータ４は回転を停止する。このとき、ロータ４は、第１ロータコア２０の第１磁極部２４がステータコア１０のティース１１に流れ込む磁束と、第２ロータコア３０の第２磁極部３４にステータコア１０のティース１１から流れ込む磁束がそれぞれ最も安定した状態となる回動位置で停止する。
【０１９６】
つまり、第１及び第２磁極部２４，３４のいずれか一方の径方向外側面ｆ１（径方向外側面ｆ２）が、それぞれティース１１の径方向内周面１１ａと対向する位置に位置する場合である。図２４は、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１が、それぞれティース１１の径方向内周面１１ａと対向する位置に位置する場合を示す。この場合、ブラシレスモータＭは、ロータ４が８極、ステータ２が１２スロットルのモータであることから、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２は、ティース１１とティース１１の中間位置に位置する。
【０１９７】
この状態において、ロータ４（回転軸３）を時計回り方向に回転させると、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１が、それぞれ対向するティース１１の径方向内周面１１ａに対して、時計回り方向に回転する。
【０１９８】
このとき、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、ティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）が反時計回り方向側の他端部に向かうほど長くなる円弧面で形成した。そのため、時計回り方向の回転に伴もなって磁束は次第に減少する。従って、元の大きい磁束の状態に戻ろうとする作用が働くので、時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０１９９】
反対に、ロータ４（回転軸３）を反時計回り方向に回転させると、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１が、それぞれ対向するティース１１の径方向内周面１１ａに対して、反時計回り方向に回転する。このとき、反時計回り方向の回転に伴もなって磁束は次第に増大する。従って、元の大きい磁束より大きな磁束の状態になるので、反時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）は変わらない。
【０２００】
このように、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、ティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）が反時計回り方向側の他端部に向かうほど長くなる円弧面で形成した。その結果、ロータ４の回転方向において、反時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）よりも時計回り方向の回転に対するディテントトルクの方を大きくなる。
【０２０１】
図２９は、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、反時計回り方向側の他端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる円弧面で形成したときのディテントトルクＴｘ１の検証結果を示すグラフである。ここで、ここで得られたディテントトルクＴｘ１は、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、（α／β）＝５．０にした時のとなるディテントトルクである。
【０２０２】
また、図２９に示す回転角に対するディテントトルクＴｘ２は、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２が、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の場合のディテントトルクを示す。換言すれば、ディテントトルクＴｘ２は、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、（α／β）＝１．０にした時のとなるディテントトルクである。
【０２０３】
図２９から明らかなように、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の場合のディテントトルクＴｘ２に対して、本実施形態のディテントトルクＴｘ１は、時計回り方向に大きな保持力（ディテントトルク）を発現していることがわかる。反対に、反時計回り方向では、ディテントトルクＴｘ２に対して、本実施形態のディテントトルクＴｘ１は、小さな保持力（ディテントトルク）を発現していることがわかる。
【０２０４】
すなわち、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし、第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、１．０＜（α／β）≦５．０の範囲で第１エアギャップＧ１と第２エアギャップＧ２を設定すれば、出力を大きく低減することなく反時計回り方向の回転に対して時計回り方向の回転に対するディテントトルクを大きくすることができる。
【０２０５】
また、図２９のディテントトルクＴｘ１から明らかなように、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、円弧面、すなわち、滑らかな曲線で形成したことから、時計回り方向の保持力（ディテントトルク）は、回転角に対して滑らかに変化することがわかる。
【０２０６】
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）本実施形態によれば、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、反時計回り方向側の端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとの間隔（エアギャップ）が長くなる円弧面で形成した。従って、ロータ４の回転方向において、反時計回り方向よりも時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）を大きくすることができる。
【０２０７】
しかも、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２は、円弧面、即ち曲線形状で形成したことから、時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）を、回転角に対して滑らかに変化させることができる。
【０２０８】
（２）本実施形態によれば、第１エアギャップＧ１をαｍｍとし、第２エアギャップＧ２をβｍｍとしたとき、１．０＜（α／β）≦５．０の範囲で第１エアギャップＧ１と第２エアギャップＧ２を設定するようにした。従って、出力を大きく低減することなく反時計回り方向の回転に対して時計回り方向の回転に対するディテントトルクを大きくすることができる。
【０２０９】
（３）本実施形態によれば、ロータ４に補助磁石５１，５２，５３を設けたので、第１及び第２爪状磁極部２２，３２とステータコア１０のティース１１との間で発生する磁束が大きくなり、磁界の変化をさらに大きくすることができることから、保持力（ディテントトルク）をより増加させることができる。
【０２１０】
なお、上記第５実施形態は、以下のように変更してもよい。
○本実施形態では、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、反時計回り方向側の他端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる円弧面で形成した。
【０２１１】
これを、反対に、径方向外側面ｆ１，ｆ２において時計回り方向側の一端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる円弧面で実施するようにしてもよい。
【０２１２】
この場合、ロータ４の回転方向において、時計回り方向よりも反時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）を大きくすることができる。
○本実施形態では、径方向外側面ｆ１，ｆ２の軸直交方向断面形状を、反時計回り方向側の他端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる円弧面、すなわち、非線形の円弧面で形成した。これを、径方向外側面ｆ１，ｆ２の軸直交方向断面形状を、周方向の両端部を直線（線形）で結ぶ断面形状とし、反時計回り方向側の他端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる平面で形成してもよい。
【０２１３】
○本実施形態では、第１爪状磁極部２２と第２爪状磁極部３２の間に、磁極間補助磁石５１を介在させるとともに、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向内側にそれぞれ背面補助磁石５２，５３を設けたが、これらを省略して実施してもよい。
【０２１４】
○本実施形態では、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２を、反時計回り方向側の端部に向かうほど、ティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが長くなる円弧面で形成した。これを、径方向外側面ｆ１，ｆ２を段差状の面で実施してもよい。
【０２１５】
例えば、図３０に示すように、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第１爪状磁極部２２の周方向の中間位置を通過する直線の中心線Ｌ１とする。そして、径方向外側面ｆ１は、この中心線Ｌ１を境に時計回り方向側の第１円弧面ｆ１ｘと反時計回り方向側の第２円弧面ｆ１ｙとが段差を有する回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする２つの同心円である。
【０２１６】
そして、時計回り方向側の第１円弧面ｆ１ｘとティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが、反時計回り方向側の第２円弧面ｆ１ｙとティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップより小さくなるように形成している。
【０２１７】
同様に、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２であって、回転軸３の中心軸線Ｏから第２爪状磁極部３２の周方向の中間位置を通過する直線の中心線Ｌ２とする。そして、径方向外側面ｆ２は、この中心線Ｌ２を境に時計回り方向側の第１円弧面ｆ２ｘと反時計回り方向側の第２円弧面ｆ２ｙとが段差を有する回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする２つの同心円である。
【０２１８】
そして、時計回り方向側の第１円弧面ｆ２ｘとティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップが、反時計回り方向側の第２円弧面ｆ２ｙとティース１１の径方向内周面１１ａとのエアギャップより小さくなるように形成している。
【０２１９】
このような構成おいても、ロータ４の回転方向において、反時計回り方向よりも時計回り方向の回転に対する保持力（ディテントトルク）を大きくすることができる。
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態を図３１〜図３５に従って説明する。
【０２２０】
第２実施形態では、第１及び第２爪状磁極部２２，３２の径方向外側面ｆ１，ｆ２に、それぞれ第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成した。本実施形態では、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６に相当する部分を、別部材で形成した点に特徴を有する。
【０２２１】
従って、本実施形態では、特徴部分のロータ４について詳細に説明して、第２実施形態と共通する部分は、説明の便宜上詳細な説明は省略する。
図３１及び図３３に示すように、ステータ２（第２実施形態の図８参照）の内側に配設されたロータ４は、第１及び第２ロータコア２０，３０、環状磁石４０、第１及び第２背面補助磁石５５，５６、第１及び第２極間補助磁石５７，５８を有している。そして、図３１に示すように、その第１及び第２ロータコア２０，３０、環状磁石４０、第１及び第２背面補助磁石５５，５６、第１及び第２極間補助磁石５７，５８を有したロータ４は、その径方向外周面に保持力形成部材６０が装着されている。
【０２２２】
（第１ロータコア２０）
図３５に示すように、第１ロータコア２０は、回転軸３を貫挿固着する貫通穴２０ａを有する略円盤状に形成された第１コアベース２１の外周部に、等間隔に複数（本実施形態では４つ）の第１爪状磁極部２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第１爪状磁極部２２において、第１コアベース２１の外周面２１ｃから径方向外側に突出した部分を第１基部２３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第１磁極部２４という。
【０２２３】
第１基部２３と第１磁極部２４からなる第１爪状磁極部２２の周方向両端面２２ａ，２２ｂは、径方向に延びる平坦面となっている。そして、各第１爪状磁極部２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極部２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０２２４】
また、図３５示すように、第１爪状磁極部２２の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有している。つまり、本実施形態の径方向外側面ｆ１には、第２実施形態のように、第１及び第２補助溝２５，２６が形成されておらず、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面である。
【０２２５】
（第２ロータコア３０）
図３５に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同形状であって、回転軸３を貫挿固着する貫通穴３０ａを有する略円盤状の第２コアベース３１の外周部に、等間隔に４つの第２爪状磁極部３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第２爪状磁極部３２において、第２コアベース３１の外周面３１ｃから径方向外側に突出した部分を第２基部３３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第２磁極部３４という。
【０２２６】
第２基部３３と第２磁極部３４からなる第２爪状磁極部３２の周方向端面３２ａ，３２ｂは径方向に延びる平坦面となっている。そして、各第２爪状磁極部３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極部３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。
【０２２７】
また、第２爪状磁極部３２の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有している。つまり、本実施形態の径方向外側面ｆ２には、第２実施形態のように、第１及び第２補助溝３５，３６が形成されておらず、回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面である。
【０２２８】
そして、第２実施形態と同様に、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極部３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極部２２間に配置される。このとき、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に、第２実施形態と同様に、環状磁石４０（図３３参照）が配置（挟持）されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。
【０２２９】
（環状磁石４０）
図３３及び図３５に示すように、第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に挟持された環状磁石４０は、ネオジム磁石よりなる円板状の永久磁石である。
【０２３０】
図３５に示すように、環状磁石４０は、その中央位置に回転軸３を貫通する貫通穴４１が形成されている。そして、環状磁石４０の一方の側面４０ａが、第１コアベース２１の対向面２１ａと、環状磁石４０の他方の側面４０ｂが、第２コアベース３１の対向面３１ａとそれぞれ当接し、環状磁石４０は第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に挟持固定される。
【０２３１】
環状磁石４０の外径は、第１及び第２コアベース２１，３１の外径と一致するように設定され、厚さが予め定めた厚さに設定されている。
つまり、図３３に示すように、第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との間に、環状磁石４０を配置したとき、第１磁極部２４の先端面２２ｃと第２コアベース３１の反対向面３１ｂとが面一になる。同様に、第２磁極部３４の先端面３２ｃと第１コアベース２１の反対向面２１ｂとが面一になるようにしている。また、環状磁石４０の外周面４０ｃが第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｃ，３１ｃと面一となる。
【０２３２】
図３３に示すように、環状磁石４０は、軸方向に磁化されていて、第１ロータコア２０側をＮ極（第１の磁極）、第２ロータコア３０側をＳ極（第２の磁極）となるように磁化されている。従って、この環状磁石４０によって、第１ロータコア２０の第１爪状磁極部２２はＮ極（第１の磁極）として機能し、第２ロータコア３０の第２爪状磁極部３２はＳ極（第２の磁極）として機能する。
【０２３３】
従って、本実施形態のロータ４は、環状磁石４０を用いた所謂ランデル型構造のロータである。ロータ４は、Ｎ極となる第１爪状磁極部２２と、Ｓ極となる第２爪状磁極部３２とが周方向に交互に配置されており、磁極数が８極となる。
【０２３４】
（第１及び第２背面補助磁石５５，５６）
図３３に示すように、第１磁極部２４の背面２４ａ（径方向内側の面）であって、第２コアベース３１の外周面３１ｃ、環状磁石４０の外周面４０ｃ、第１基部２３の第２ロータコア３０側の面２３ａとで形成される空間には、第１背面補助磁石５５が配置されている。
【０２３５】
第１背面補助磁石５５は、その軸直交方向断面が扇形状の略直方体形状であって、その部分での漏れ磁束を低減すべく、第１磁極部２４の背面２４ａに当接する側が第１爪状磁極部２２と同極のＮ極に、第２コアベース３１に当接する側が同第２コアベース３１と同極のＳ極となるように径方向に磁化されている。
【０２３６】
図３３に示すように、第２磁極部３４の背面３４ａ（径方向内側の面）であって、第１コアベース２１の外周面２１ｃ、環状磁石４０の外周面４０ｃ、第２基部３３の第１ロータコア２０側の面３３ａとで形成される空間には、第２背面補助磁石５６が配置されている。
【０２３７】
第２背面補助磁石５６は、その軸直交方向断面が扇形状の略直方体形状であって、その部分での漏れ磁束を低減すべく、第２磁極部３４の背面３４ａに当接する側が第２爪状磁極部３２と同極のＳ極に、第１コアベース２１に当接する側が同第１コアベース２１と同極のＮ極となるように径方向に磁化されている。
【０２３８】
（第１及び第２極間補助磁石５７，５８）
図３４に示すように、第１背面補助磁石５５が配置された第１爪状磁極部２２と第２背面補助磁石５６が配置された第２爪状磁極部３２との周方向の間には、第１及び第２極間補助磁石５７，５８がそれぞれ配置されている。
【０２３９】
詳述すると、第１極間補助磁石５７は、第１爪状磁極部２２の一方の周方向端面２２ａと前記第１背面補助磁石５５の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極部３２の他方の周方向端面３２ｂと前記第２背面補助磁石５６の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置されている。
【０２４０】
同様に、第２極間補助磁石５８は、第１爪状磁極部２２の他方の周方向端面２２ｂと前記第１背面補助磁石５５の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極部３２の一方の周方向端面３２ａと前記第２背面補助磁石５６の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置されている。
【０２４１】
そして、第１及び第２極間補助磁石５７，５８は、第１及び第２爪状磁極部２２，３２とそれぞれ同じ磁極となるように（第１爪状磁極部２２側がＮ極で、第２爪状磁極部３２側がＳ極となるように）周方向に磁化されている。
【０２４２】
（保持力形成部材６０）
上記のように組み付けられたロータ４の径方向外側面には、保持力形成部材６０が装着されている。
【０２４３】
図３１〜図３４に示すように、保持力形成部材６０は、本実施形態では軟磁性材よりなる電磁鋼板にて形成されている。また、保持力形成部材６０を、複合磁性材料で形成してもよい。保持力形成部材６０は、円筒形状に形成され、その径方向内側面が、第１及び第２ロータコア２０，３０、環状磁石４０、第１及び第２背面補助磁石５５，５６、第１及び第２極間補助磁石５７，５８を組み付けたロータ４の径方向外側面と圧着されている。そして、保持力形成部材６０は、ロータ４に対して一体的に固定され、同ロータ４に対してずれることはない。なお、円筒形状の保持力形成部材６０は、その軸方向の長さをロータ４の軸方向の長さと一致させている。
【０２４４】
保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３は、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面である。そして、その径方向外側面ｆ３であって第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１と対向する各領域面は、外径が大きい第１大径外側面ｆ３ａとなっている。この各第１大径外側面ｆ３ａには、第１溝６１と第２溝６２の２つの溝が凹設されている。
【０２４５】
詳述すると、図３２に示すように、各第１大径外側面ｆ３ａおいて、回転軸３の中心軸線Ｏから第１爪状磁極部２２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ１とする。その中心線Ｌ１を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ１に位置する中心軸線Ｏから延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂとする。
【０２４６】
ここで、角度θ１は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ１＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。
【０２４７】
コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ４の磁極数とステータ２のスロット数の最小公倍数で割った値である。
本実施形態では、ロータ４の磁極数は８、ステータ２のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。
【０２４８】
従って、角度θ１は、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、各第１大径外側面ｆ３ａにおいて、中心線Ｌ１を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂを特定する。そして、第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０２４９】
そして、第１直線Ｌ１ａを周方向中間位置とする溝を第１溝６１とし、反対に、第２直線Ｌ１ｂを周方向中間位置とする溝を第２溝６２としている。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１溝６１と第２溝６２がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【０２５０】
つまり、中心線Ｌ１と第１直線Ｌ１ａがなす角度及び中心線Ｌ１と第２直線Ｌ１ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１溝６１と第２溝６２は中心線Ｌ１を対称軸として対称位置に形成されている。
【０２５１】
また、各第１大径外側面ｆ３ａは、第１及び第２溝６１，６２を凹設したことから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円弧形状にならない。
【０２５２】
一方、保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３であって第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２と対向する各領域面には、第１大径外側面ｆ３ａと同じ形状の外径が大きい第２大径外側面ｆ３ｂとなっている。この各第２大径外側面ｆ３ｂには、第１溝６３と第２溝６４の２つの溝が凹設されている。
【０２５３】
詳述すると、図３２に示すように、各第２大径外側面ｆ３ｂおいて、回転軸３の中心軸線Ｏから第２爪状磁極部３２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ２とする。その中心線Ｌ２を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ２に位置する中心軸線Ｏから延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂとする。
【０２５４】
ここで、角度θ２は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ２＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。
【０２５５】
コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ４の磁極数とステータ２のスロット数の最小公倍数で割った値である。
本実施形態では、ロータ４の磁極数は８、ステータ２のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。
【０２５６】
従って、角度θ２は、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、各第２大径外側面ｆ３ｂにおいて、中心線Ｌ２を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂを特定する。そして、第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。
【０２５７】
そして、第１直線Ｌ２ａを周方向中間位置とする溝を第１溝６３とし、反対に、第２直線Ｌ２ｂを周方向中間位置とする溝を第２溝６４としている。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１溝６３と第２溝６４がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【０２５８】
つまり、中心線Ｌ２と第１直線Ｌ２ａがなす角度及び中心線Ｌ２と第２直線Ｌ２ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１溝６３と第２溝６４は中心線Ｌ１を対称軸として対称位置に形成されている。
【０２５９】
また、各第２大径外側面ｆ３ｂは、第１及び第２溝６３，６４を凹設けたことから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円弧形状にならない。
【０２６０】
なお、保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３であって、交互に形成された第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂの間の径方向外側面ｆ３の部分は、レーザを照射して非磁性化させて磁気抵抗を高くしている。これによって、保持力形成部材６０の第１大径外側面ｆ３ａの部分から第２大径外側面ｆ３ｂの部分への磁束の漏れを防止するようになっている。
【０２６１】
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
ロータ４の外周面に装着した保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３に、第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂを形成するとともに、その第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに第１溝６１，６３及び第２溝６２，６４を形成した。そのため、保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３は、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０２６２】
このことから第２実施形態と同様に、第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに形成した第１溝６１，６３及び第２溝６２，６４に基づく上記した磁界の変化が非常に大きくなり、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０２６３】
しかも、第１大径外側面ｆ３ａに形成した第１溝６１と第２溝６２を、中心線Ｌ１を軸として線対称位置に形成するとともに、第１溝６１（第１直線Ｌ１ａ）と第２溝６２（第２直線Ｌ１ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０２６４】
同様に、第２大径外側面ｆ３ｂ形成した第１溝６３と第２溝６４を、中心線Ｌ２を軸として線対称位置に形成するとともに、第１溝６３（第１直線Ｌ２ａ）と第２溝６４（第２直線Ｌ２ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０２６５】
従って、第２実施形態で示した合計ディテントトルクＴｃを最大に引き出せることができる。
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
【０２６６】
（１）本実施形態によれば、ロータ４の径方向外側面に保持力形成部材６０を装着した。そして、保持力形成部材６０の径方向外側面ｆ３に、第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂを形成するとともに、その第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂにその中心線Ｌ１，Ｌ２を軸として周方向両側の対称位置に第１溝６１，６３と第２溝６２，６４を形成した。その結果、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【０２６７】
（２）本実施形態によれば、第１溝６１，６３及び第２溝６２，６４は、それぞれ中心線Ｌ１，Ｌ２とのなす角度θ１，θ２がコギングトルクの周期（角度φ）の半周期（＝φ／２＝７．５度）となる位置に形成したので、最も大きな合計ディテントトルクＴｃを発生させることができる。
【０２６８】
しかも、第１溝６１，６３及び第２溝６２，６４を線対称位置に形成したことから、正逆回転可能なブラシレスモータＭにおいて、正転する場合と逆転する場合とで発生するコギングトルクの周期変動がない。
【０２６９】
（３）本実施形態によれば、ロータ４の径方向外側面に保持力形成部材６０を装着することによって、同保持力形成部材６０にて第１及び第２極間補助磁石５７，５８の径方向外側面が覆われる。従って、ロータ４の回転する第１及び第２極間補助磁石５７，５８の径方向外側面を保持力形成部材６０が押さえ付けていることから、回転による遠心力が第１及び第２極間補助磁石５７，５８に加えられても第１及び第２ロータコア２０，３０から飛び出す虞はない。
【０２７０】
（４）本実施形態によれば、既存のロータ４に対して、保持力形成部材６０を装着するだけの簡単な組み付けで、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【０２７１】
しかも、ディテントトルクの大きさを調整したい場合は、第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに形成した第１溝６１，６３と第２溝６２，６４の大きさ等を調整すればよい。つまり、保持力形成部材６０のみを設計変更するだけで種々にディテントトルクを設定することができる。
【０２７２】
なお、上記第６実施形態は、以下のように変更してもよい。
○本実施形態において、径方向外側面ｆ３に第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂを形成し、その第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに第１溝６１，６３と第２溝６２，６４を形成した。これを、第１溝６１，６３と第２溝６２，６４に代えて、第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに、第１溝６１，６３と第２溝６２，６４を形成した位置に軸方向に延びる突起（突条）を形成して実施してもよい。これによって、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０２７３】
○本実施形態において、各第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂを、第１〜第５実施形態で示す形状に変更して実施してもよい。これによって、それぞれ第１〜第４実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０２７４】
○本実施形態において、保持力形成部材６０は円筒形状であった。これを、図３６及び図３７に示すように、保持力形成部材６０の一方の開口部を閉塞した有底円筒体６５にて形成してもよい。つまり、有底円筒体６５の底壁６６に回転軸３が貫通する貫通穴６６ａを形成する。そして、有底円筒体６５の内側面にロータ４を収容する。この時、ロータ４の径方向内側面は、有底円筒体６５の径方向内側面と圧着されている。その結果、有底円筒体６５は、ロータ４に対して一体的に固定されている。
【０２７５】
そして、有底円筒体６５の径方向外側面ｆ３は、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２とそれぞれ対向する各領域面に第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂを形成し、その各第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに第１溝６１，６３と第２溝６２，６４を形成する。
【０２７６】
これによって、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
また、ロータ４を収容した有底円筒体６５の他方の開口部は、中央部に貫通穴６７ａを形成したカバープレート６７で閉塞する。カバープレート６７は、ロータ４に対して接着剤にて接着固定されている。
【０２７７】
これによって、第１及び第２極間補助磁石５７，５８の径方向外側面が有底円筒体６５の径方向内側面にて押さえ付けていることから、回転による遠心力が第１及び第２極間補助磁石５７，５８に加えられても第１及び第２ロータコア２０，３０から飛び出す虞はない。
【０２７８】
しかも、ロータ４は、軸方向の両側面がカバープレート６７と有底円筒体６５の底壁６６にてカバーされていることから、第１及び第２極間補助磁石５７，５８、並びに、第１及び第２背面補助磁石５５，５６が欠損し、その破片が軸方向から飛び出すことはない。
【０２７９】
（第７実施形態）
次に、本発明の第７実施形態を図３８〜図４０に従って説明する。
本実施形態では、第６実施形態の保持力形成部材６０に相当する部分の構成が相異し特徴を有する。
【０２８０】
従って、本実施形態では、その構成が相異する保持力形成部材６０について詳細に説明して、第５実施形態と共通する部分は、説明の便宜上詳細な説明は省略する。
図３８及び図３９に示すように、ロータ４には、保持力形成部材６０が装着されている。
【０２８１】
保持力形成部材６０は、第１ロータコア２０側に配置される第１プレート７１と第２ロータコア３０側に配置される第２プレート７２とからなる。第１及び第２プレート７１，７２は、共に本実施形態では軟磁性材よりなる電磁鋼板にて形成されている。また、第１及び第２プレート７１，７２を、複合磁性材料で形成してもよい。
【０２８２】
（第１プレート７１）
第１プレート７１は、円板状に形成され、中央部に回転軸３を貫通する貫通穴７１ａが形成されている。第１プレート７１の外径は、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２の外径と同じなるように形成されている。
【０２８３】
また、第１プレート７１は、その外周縁部であって各第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１に対応する位置に、一対の第１及び第２保持力形成バー７３，７４が径方向外側面ｆ１に沿って第２ロータコア３０側に配置された第２プレート７２に向かってそれぞれ延出形成されている。
【０２８４】
第１及び第２保持力形成バー７３，７４の先端部には、カシメ用爪７３ａ，７４ａがそれぞれ設けられている。そして、図３８に示すように、各カシメ用爪７３ａ，７４ａが第２プレート７２の外周縁部と係合するようにカシメられることによって、第１プレート７１は第２プレート７２に対しては連結される。
【０２８５】
（第２プレート７２）
第２プレート７２は、円板状に形成され、中央部に回転軸３を貫通する貫通穴７２ａが形成されている。第２プレート７２の外径は、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２の外径と同じなるように形成されている。
【０２８６】
また、第２プレート７２は、その外周縁部であって各第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２に対応する位置に、一対の第１及び第２保持力形成バー７５，７６が径方向外側面ｆ２に沿って第１ロータコア２０側に配置された第１プレート７１に向かってそれぞれ延出形成されている。
【０２８７】
第１及び第２保持力形成バー７５，７６の先端部には、カシメ用爪７５ａ，７６ａがそれぞれ設けられている。そして、図３８に示すように、各カシメ用爪７５ａ，７６ａが第１プレート７１の外周縁部と係合するようにカシメられることによって、第２プレート７２は第１プレート７１に対しては連結される。
【０２８８】
つまり、第１プレート７１と第２プレート７２は、ロータ４を挟持し、同ロータ４と一体回転する。
次に、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１上に配置される第１プレート７１に設けた第１及び第２保持力形成バー７３，７４の配置位置について説明する。
【０２８９】
図４０に示すように、各径方向外側面ｆ１おいて、回転軸３の中心軸線Ｏから第１爪状磁極部２２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ１とする。その中心線Ｌ１を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ１に位置する中心軸から延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂとする。
【０２９０】
ここで、角度θ１は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ１＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。
【０２９１】
コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ４の磁極数とステータ２のスロット数の最小公倍数で割った値である。
本実施形態では、ロータ４の磁極数は８、ステータ２のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。
【０２９２】
従って、角度θ１は、７．５（＝１５／２）度となる。
ここで、各径方向外側面ｆ１において、中心線Ｌ１を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂを特定する。そして、径方向外側面ｆ１上であってその第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂに対して直交する軸線方向に位置するように、第１プレート７１に設けた第１及び第２保持力形成バー７３，７４を配置する。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１保持力形成バー７３と第２保持力形成バー７４がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【０２９３】
つまり、中心線Ｌ１と第１直線Ｌ１ａがなす角度及び中心線Ｌ１と第２直線Ｌ１ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１保持力形成バー７３と第２保持力形成バー７４は、中心線Ｌ１に対して直交する軸線方向の直線を対称軸として対称位置に形成されている。
【０２９４】
次に、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２上に配置される第２プレート７２に設けた第１及び第２保持力形成バー７５，７６の配置位置について説明する。
図４０に示すように、各径方向外側面ｆ２おいて、回転軸３の中心軸線Ｏから第２爪状磁極部３２の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ２とする。その中心線Ｌ２を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ２に位置する中心軸から延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂとする。
【０２９５】
ここで、角度θ２は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ２＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。
【０２９６】
コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ４の磁極数とステータ２のスロット数の最小公倍数で割った値である。
本実施形態では、ロータ４の磁極数は８、ステータ２のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。
【０２９７】
従って、角度θ２は、７．５（＝１５／２）度となる。
ここで、各径方向外側面ｆ２において、中心線Ｌ２を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂを特定する。そして、径方向外側面ｆ２上であってその第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂに対して直交する軸線方向に位置するように、第２プレート７２に設けた第１及び第２保持力形成バー７５，７６を配置する。従って、回転軸３の中心軸線Ｏを中心に第１保持力形成バー７５と第２保持力形成バー７６がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。
【０２９８】
つまり、中心線Ｌ２と第１直線Ｌ２ａがなす角度及び中心線Ｌ２と第２直線Ｌ２ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１保持力形成バー７５と第２保持力形成バー７６は、中心線Ｌ２に対して直交する軸線方向の直線を対称軸として対称位置に形成されている。
【０２９９】
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
第１プレート７１と第２プレート７２は、ロータ４を挟んで第１保持力形成バー７３，７５及び第２保持力形成バー７４，７６を介して互いに連結した。そして、第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４は、各第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１上に配置するとともに、第２プレート７２の第１及び第２保持力形成バー７５，７６は、各第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２上に配置した。
【０３００】
このため、各径方向外側面ｆ１，ｆ２は、第１保持力形成バー７３，７５及び第２保持力形成バー７４，７６によって見かけ上、軸直交方向断面形状が回転軸３の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。
【０３０１】
このことから、各径方向外側面ｆ１，ｆ２に配置された第１保持力形成バー７３，７５及び第２保持力形成バー７４，７６に基づく上記した磁界の変化が非常に大きくなり、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。
【０３０２】
しかも、第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４を、中心線Ｌ１を軸として線対称位置に形成するとともに、その第１保持力形成バー７３と第２保持力形成バー７４がなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０３０３】
同様に、第２プレート７２の第１及び第２保持力形成バー７５，７６を、中心線Ｌ２を軸として線対称位置に形成するとともに、その第１保持力形成バー７５と第２保持力形成バー７６がなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。
【０３０４】
従って、第２実施形態と同様に合計ディテントトルクＴｃを最大に引き出せる。
次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）本実施形態によれば、第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４を各第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１上に配置するとともに、第２プレート７２の第１及び第２保持力形成バー７５，７６を各第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２上に配置した。
【０３０５】
そして、各第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１上に配置された第１及び第２保持力形成バー７３，７４を第１磁極部２４と同極（Ｎ極）に、各第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２上に配置された第１及び第２保持力形成バー７５，７６を第２磁極部３４と同極（Ｓ極）にした。従って、径方向外側面ｆ１上に第１及び第２保持力形成バー７３，７４と径方向外側面ｆ２上の第１及び第２保持力形成バー７５，７６とが、離間して配置されることから短絡磁束を低減できることから、ディテントトルクの増大を図ることができとともに出力の維持を図ることができる。
【０３０６】
しかも、第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４を、中心線Ｌ１を軸として周方向両側の対称位置に配置するとともに、第２プレート７２の第１及び第２保持力形成バー７５，７６を、中心線Ｌ２を軸として周方向両側の対称位置に配置した。
【０３０７】
その結果、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
（２）本実施形態によれば、第１保持力形成バー７３，７５及び第２保持力形成バー７４，７６は、それぞれ中心線Ｌ１，Ｌ２とのなす角度θ１，θ２がコギングトルクの周期（角度φ）の半周期（＝φ／２＝７．５度）となる位置に形成したので、最も大きな合計ディテントトルクＴｃを発生させることができる。
【０３０８】
しかも、第１保持力形成バー７３，７５及び第２保持力形成バー７４，７６を線対称位置に形成したことから、正逆回転可能なブラシレスモータＭにおいて、正転する場合と逆転する場合とで発生するコギングトルクの周期変動がない。
【０３０９】
（３）本実施形態によれば、第１及び第２プレート７１，７２にてロータ４の軸方向両外側面を覆ったので、第１及び第２極間補助磁石５７，５８、並びに、第１及び第２背面補助磁石５５，５６が欠損し、その破片が軸方向から飛び出すことはない。
【０３１０】
（４）本実施形態によれば、既存のロータ４に対して、第１プレート７１と第２プレート７２を連結するだけの簡単な組み付けで、ディテントトルクを増大でき、ブラシレスモータＭの静止状態での保持力を増大することができる。
【０３１１】
しかも、既存のロータ４に対して、ディテントトルクの大きさを調整したい場合は、第１及び第２プレート７１，７２に形成した第１保持力形成バー７３，７５と第２保持力形成バー７４，７６の大きさ、位置等を調整すればよい。つまり、第１及び第２プレート７１，７２のみを設計変更するだけで種々にディテントトルクを設定することができる。
【０３１２】
（５）本実施形態によれば、第１プレート７１と第２プレート７２は、同一形状、同一材料で形成されているため、第１プレート７１と第２プレート７２との組み付けが容易となるとともに、部品点数を減らすことができる。
【０３１３】
なお、上記第７実施形態は、以下のように変更してもよい。
○本実施形態では、第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４を、第２プレート７２の第１及び第２保持力形成バー７５，７６をそれぞれ設けた。これを、図４１及び図４２に示すように、例えば、第１プレート７１は、その第１及び第２保持力形成バー７３，７４を省略する。そして、第２プレート７２には、省略した第１プレート７１の第１及び第２保持力形成バー７３，７４をあわせて設けて実施してもよい。
【０３１４】
○本実施形態では、各径方向外側面ｆ１，ｆ２には、第１保持力形成バー７３，７５と第２保持力形成バー７４，７６の２つの保持力形成バーを配置したが、２つに限らず、１つ又は３つ以上配置させるように実施してもよい。
【０３１５】
また、上記各実施形態は以下のように変更して実施してもよい。
○上記第２〜第４実施形態では、第１及び第２ロータコア２０，３０の第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成する場合、塑性変形させて（押し潰して）形成した。これを、溝が形成される部分について、その部分の材質を変更させるようにして実施してもよい。ここで、材質を変更させるとは、例えば、複合磁性材のように、溝が形成される部分にレーザを照射して複合磁性材の連結部分だけを非磁性化させて磁気抵抗を高くして補助溝と同等の効果を奏するようにする。
【０３１６】
勿論、第６実施形態の保持力形成部材６０の第１及び第２大径外側面ｆ３ａ，ｆ３ｂに形成した第１溝６１，６３と第２溝６２，６４が形成される部分について、その部分の材質を変更させるようにして実施してもよい。同様に、第７実施形態の第１及び第２保持力形成バー７３，７４の材質を他の部位と変更させるようにして実施してもよい。
【０３１７】
○上記各実施形態では、８極・１２スロットのブラシレスモータＭであった。これを例えば、１０極・１５スロットのブラシレスモータ等、２極・３スロットル系のブラシレスモータに応用してもよい。
【符号の説明】
【０３１８】
１…モータハウジング、２…ステータ、３…回転軸、４…ロータ、１０…ステータコア、１１…ティース、１１ａ…内周面、１２…スロット、１３ｕ…Ｕ相巻線、１３ｖ…Ｖ相巻線、１３ｗ…Ｗ相巻線、２０…第１ロータコア、２０ａ…貫通穴、２１…第１コアベース、２１ａ…対向面、２１ｂ…反対向面、２２…第１爪状磁極部、２２ａ，２２ｂ…端面、２２ｃ…先端面、２３…第１基部、２３ａ…面、２４…第１磁極部、２４ａ…背面、２５，２６…第１及び第２補助溝、２５ａ，２６ａ…底面、２５ｘ，２５ｙ，２５ｚ…第１補助溝、２６ｘ，２６ｙ，２６ｚ…第２補助溝、２５Ｌ，２６Ｌ…第１及び第２左側補助溝、２５Ｒ，２６Ｒ…第１及び第２右側補助溝、３０…第２ロータコア、３０ａ…貫通穴、３１…第２コアベース、３１ａ…対向面、３１ｂ…反対向面、３２…第２爪状磁極部、３２ａ，３２ｂ…端面、３２ｃ…先端面、３３…第２基部、３３ａ…面、３４…第２磁極部、３４ａ…背面、３５，３６…第１及び第２補助溝、３５ａ，３６ａ…底面、３５ｘ，３５ｙ，３５ｚ…第１補助溝、３６ｘ，３６ｙ，３６ｚ…第２補助溝、３５Ｌ，３６Ｌ…第１及び第２左側補助溝、３５Ｒ，３６Ｒ…第１及び第２右側補助溝、４０…環状磁石、４０ａ、４０ｂ…側面、４０ｃ…外周面、４１…貫通穴、５１…磁極間補助磁石、５２，５３…背面補助磁石、５５，５６…第１及び第２背面補助磁石、５７，５８…第１及び第２極間補助磁石、６０…保持力形成部材、６１，６２…第１及び第２溝、６３，６４…第１及び第２溝、６５…有底筒体、６６…底壁、６６ａ…貫通穴、６７…カバープレート、６７ａ…貫通穴、７１，７２…第１及び第２プレート、７１ａ，７２ａ…貫通穴、７３，７４…第１及び第２保持力形成バー、７３ａ，７４ａ…カシメ用爪、７５，７６…第１及び第２保持力形成バー、７５ａ，７６ａ…カシメ用爪、Ｍ…ブラシレスモータ、Ｏ…中心軸線、ｆ１，ｆ２，ｆ３…径方向外側面、ｆ１ａ，ｆ２ａ…第１平面、ｆ１ｂ，ｆ２ｂ…第２平面、ｆ３ａ，ｆ３ｂ…第１及び第２大径面（領域面）、ｆ１ｘ，ｆ１ｙ…第１及び第２円弧面、ｆ２ｘ，ｆ２ｙ…第１及び第２円弧面、Ｌ１，Ｌ２…中心線、Ｌ１ａ，Ｌ２ａ…第１直線、Ｌ１ｂ，Ｌ２ｂ…第２直線、Ｐ１，Ｐ２…頂点、Ｌａ，Ｌｂ…稜線、θａ，θｂ…傾斜角度、θ１，θ２，φ…角度、Δθ…ずれ角度、Ｔａ…溝形成前ディテントトルク、Ｔｂ…補助溝ディテントトルク、Ｔｃ…合計ディテントトルク、Ｇ１，Ｇ２…第１及び第２エアギャップ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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