(57)【要約】      （修正有）【課題】テーブルの脚と入り交じって煩雑になることなしにディスプレイを支持できる家具システムを提供する。【解決手段】メイン天板１１の端縁１１１付近にメインのオプション取付部を有したメインテーブルＴ１と、前記メイン天板１１の端縁１１１に内向端縁を隣接させ得るサブ天板を備え該サブ天板の外向端縁付近にサブのオプション取付部を有してなるサブテーブルと、前記メインテーブルＴ１及び前記サブテーブルのいずれか一方のオプション取付部に選択的に取り付けられるディスプレイ支持台Ｄ１とを具備してなる。【選択図】図１
2014097256.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メイン天板の端縁付近にメインのオプション取付部を有したメインテーブルと、前記メイン天板の端縁に内向端縁を隣接させ得るサブ天板を備え該サブ天板の外向端縁付近にサブのオプション取付部を有してなるサブテーブルと、前記メインテーブル及び前記サブテーブルのいずれか一方のオプション取付部に選択的に取り付けられるディスプレイ支持台とを具備してなることを特徴とする家具システム。
【請求項２】
前記メインテーブルが、前記メイン天板の端縁付近を支持ブロックを介して脚により支持したものであり、前記支持ブロックに前記メインのオプション取付部を設けている請求項１記載の家具システム。
【請求項３】
前記サブテーブルが、前記サブ天板の外向端縁付近を支持ブロックを介して支持する外脚と、前記メイン天板の下方に侵入させることが可能な内脚とを備えたものであり、前記支持ブロックにサブのオプション取付部を設けている請求項２記載の家具システム。
【請求項４】
前記メインテーブルの支持ブロックと、前記サブテーブルの支持ブロックとが同一の構造をなすものである請求項３記載の家具システム。
【請求項５】
前記メインテーブルが、前記メイン天板の下に前記端縁に直交する幕板を備えたものであり、前記サブテーブルが、前記幕板を挟んでその両側に配置可能な対をなす内脚を備えたものである請求項３または４記載の家具システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、会議用の環境を構築するための家具システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、オフィス等でテレビ会議を行う場合には、テレビ会議用のモニターを載せるためのモニター載置台を会議用のテーブルの近くに移動させるようにしていた（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
ところが、このようなモニター載置台は、テーブルとは別に用意する必要があり、また、このモニター載置台をテーブルに隣接させると、その隣接端縁付近においてモニター載置台の脚とテーブルの脚とが入り交じって煩雑な印象を与えるだけでなく、これらの脚に使用者が足を引っかけてしまうおそれがある。
【０００４】
そして、このような事情は、テレビ会議用のモニターに限らず、ホワイトボード等の書き込み可能なディスプレイについても同様である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−０８３５４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、テーブルの脚と入り交じって煩雑になることなしにディスプレイを支持できる家具システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、以上のような課題を解決するために、次のような構成を採用したものである。すなわち、本発明に係る家具システムは、メイン天板の端縁付近にメインのオプション取付部を有したメインテーブルと、前記メイン天板の端縁に内向端縁を隣接させ得るサブ天板を備え該サブ天板の外向端縁付近にサブのオプション取付部を有してなるサブテーブルと、前記メインテーブル及び前記サブテーブルのいずれか一方のオプション取付部に選択的に取り付けられるディスプレイ支持台とを具備してなることを特徴とする。
【０００８】
ここで、「ディスプレイ支持台」とは、情報を表示し得るディスプレイを支持することができるものであればどのようなものであってもよく、この「ディスプレイ」とは、例えば、モニター、ホワイトボード、掲示用ボード等、種々の情報の表示、情報の記入や削除、情報を記載した用紙等の貼付等ができるものであればどのようなものであってもよい。
【０００９】
このようなものであれば、ディスプレイ支持台をメインテーブルまたはサブテーブルのオプション取付部に取り付けて、メインテーブルからディスプレイを視認可能な環境を構築することによって、従来のようなモニター設置台を特別に設ける必要がなくなる。そのため、従来生じていたモニター設置台とテーブルの脚とが入り交じって煩雑になるという問題を好適に解消することができる。
【００１０】
前記メインテーブルの好適な一態様としては、前記メイン天板の端縁付近を支持ブロックを介して脚により支持したものであり、前記支持ブロックに前記メインのオプション取付部を設けているものが挙げられる。
【００１１】
前記サブテーブルの好適な一態様としては、前記サブ天板の外向端縁付近を支持ブロックを介して支持する外脚と、前記メイン天板の下方に侵入させることが可能な内脚とを備えたものであり、前記支持ブロックにサブのオプション取付部を設けているものが挙げられる。
【００１２】
前記メインテーブルの支持ブロックと、前記サブテーブルの支持ブロックとは、同一の構造をなすものが好ましい。
【００１３】
前記メインテーブルが、前記メイン天板の下に前記端縁に直交する幕板を備えたものである場合、前記サブテーブルは、前記幕板を挟んでその両側に配置可能な対をなす内脚を備えたものが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、以上のような構成であるから、テーブルの脚と入り交じって煩雑になることなしにディスプレイを支持できる家具システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態にかかる家具システムにおいてディスプレイ支持台をメインテーブルに取り付けた場合の外観図。
【図２】同実施形態の家具システムの平面図。
【図３】同実施形態の家具システムの正面図。
【図４】同実施形態の家具システムの右側面図。
【図５】同実施形態の家具システムの左側面図。
【図６】同実施形態の支持ブロックへの取付状態を示す平面図。
【図７】同実施形態の支持ブロックへの取付状態を示す分解斜視図。
【図８】同実施形態にかかる家具システムにおいてディスプレイ支持台をサブテーブルに取り付けた場合の平面図。
【図９】同実施形態の家具システムの正面図。
【図１０】図８のＸ−Ｘ線断面図。
【図１１】同実施形態のサブテーブルを一部省略して示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明をテレビ会議用の家具システムＳに適用した場合の一実施形態につき、図面を参照して説明する。
【００１７】
この家具システムＳは、図１〜図５、図８及び図９に示すように、メイン天板１１の端縁１１１付近にメインのオプション取付部１２１を有したメインテーブルＴ１と、前記メイン天板１１の端縁１１１に内向端縁３１１を隣接させ得るサブ天板３１を備え該サブ天板３１の外向端縁３１２付近にサブのオプション取付部３２１を有してなるサブテーブルＴ２と、前記メインテーブルＴ１及び前記サブテーブルＴ２のいずれか一方のオプション取付部１２１，３２１に選択的に取り付けられるモニター用のディスプレイ支持台Ｄ１とを具備してなる。
【００１８】
メインテーブルＴ１は、図１〜図５に示すように、前記メイン天板１１の端縁１１１付近を支持ブロック１２を介して脚１３により支持したものであり、前記支持ブロック１２に前記メインのオプション取付部１２１を設けている。詳述すれば、メイン天板１１は、平面視長方形状をなすもので、長手方向両端に位置する短寸な端縁１１８にそれぞれ対をなすメインのオプション取付部１２１を設けている。具体的には、メイン天板１１の各コーナー部１１２付近を支持ブロック１２を介して脚１３によりそれぞれ支持しており、一方の短寸な端縁１１８の両側に位置する一対の前記支持ブロック１２により前記ディスプレイ支持台Ｄ１を支持している。
【００１９】
前記メイン天板１１は、図１〜図５に示すように、例えば、幅寸法が約２４００ｍｍ、奥行き寸法が約１２００ｍｍの平面視長方形状のもので、長手方向両端に位置する短寸な端縁１１８と、これら端縁１１８に直交する長尺な端縁１１９とを備えており、この長尺な端縁１１９に沿って使用者が着座し得るようになっている。前記メイン天板１１の中央には、配線挿通用の窓１１３が形成されており、その窓１１３の下方には配線ダクト１１４が設けられている。さらにこの配線ダクト１１４の下面には、前記短寸な端縁１１８に直交する板状の幕板１１５が懸吊支持されている。
【００２０】
前記支持ブロック１２は、図１〜図７に示すように、平面視において左右対称形状をなすもので、内方端１２２ａが直角をなす平面視直角三角形の内方領域１２２及び外方端１２３ａが鋭角をなす平面視二等辺三角形の外方領域１２３を連続させた異形菱形状の底壁５と、この底壁５の内方領域１２２周縁から起立させた内側壁６と、前記底壁５の外方領域１２３周縁から起立させた外側壁７とを備えたアルミダイキャスト製のものである。
【００２１】
前記内方領域１２２は、図６及び図７に示すように、主として、隣接する前記支持ブロック１２同士を連結するための連結フレーム１４を取り付けるためのものである。前記内側壁６には、前記連結フレーム１４の端部１４ａを嵌合させるための嵌合突部６１が突設されており、これら嵌合突部６１の中心部分には、内方に向かって漸次降下する方向に傾斜したボルト挿通孔６１ａが設けられている。
【００２２】
前記外方領域１２３は、図６及び図７に示すように、主として、前記脚１３と前記メイン天板１１とを結合するとともに、オプションを取り付ける役割を担うものである。前記底壁５の下面５５における外方端部には、脚取付用のボルト挿通孔５１ａを備えた嵌合突部５１が下方に向けて突設されている。前記底壁５の上面５４には、天板取付用のボス５２及びオプション取付用のボス５３が上方に向けて突設されている。また、前記外側壁７の上縁には、隙間形成用の切り欠き７１が設けられている。
【００２３】
すなわち、前記内側壁６の上端面６２、前記外側壁７の上端面７２、及び前記天板取付用のボス５２の上端面５２ａは、前記メイン天板１１の下面１１６に当接すべく面一に形成されている。そして、この支持ブロック１２をメイン天板１１に取り付けた状態で前記切り欠き７１の存在により、前記メイン天板１１の下面１１６と前記切り欠き７１との間に隙間１０が形成されるようになっている。また、前記オプション取付用のボス５３の上端面５３ａは、前記隙間１０の下辺と同一の高さに設定されている。
【００２４】
前記メインのオプション取付部１２１は、図１〜図７に示すように、この支持ブロック１２の底壁５と、この底壁５に突設されたオプション取付用のボス５３と、このボス５３の上端面５３ａに下縁７１ａを一致させて前記外側壁７に形成された隙間形成用の切り欠き７１とを主体として構成されている。以上のような支持ブロック１２は、下面側から前記天板取付用のボス５２に挿入した図示しないボルトをメイン天板１１に埋設された図示しないナットに螺着することによりメイン天板１１の下面１１６に取り付けられている。
【００２５】
前記各脚１３は、図１〜図５及び図７に示すように、横断面視長円形をなすパイプ状のもので、上端近傍部に図示しないナット板が固設されている。この脚１３は、上端部１３ａを前記支持ブロック１２の嵌合突部５１に下側から嵌合させた状態で、前記ボルト挿通孔５１ａを通して前記ナット板に螺合させた図示しないボルトにより前記支持ブロック１２に結合されている。この脚１３の下端部には、天板面１１７の高さ位置を微調整するためのアジャスタが取り付けられている。
【００２６】
前記連結フレーム１４は、図１〜図７に示すように、角柱パイプ状のもので、端部１４ａ近傍に軸心を傾斜させたナット１４ｂが固設されている。前記連結フレーム１４は、両端部１４ａを隣接する前記支持ブロック１２の嵌合突部６１に嵌合させた状態で、前記内側壁６の内側から、前記ボルト挿通孔６１ａを通して前記ナット１４ｂに螺合させた図示しないボルトにより前記支持ブロック１２に結合されている。
【００２７】
前記ディスプレイ支持台Ｄ１は、図１〜図４に示すように、前記短寸な端縁１１８を支持する２つの支持ブロック１２に取り付けられる支持台本体２１と、この支持台本体２１に着脱可能に設けられディスプレイであるモニターＭの背面Ｍ１にビス止めされる対をなすブラケット２２とを具備してなる。
【００２８】
前記支持台本体２１は、図１〜図４及び図７に示すように、対応する支持ブロック１２のオプション取付部１２１に取り付けられる対をなすアーム部８と、これら両アーム部８の内方端に剛結され上方に伸びる対をなす支柱９１と、これら支柱９１の上端部間を連結する第１の横架材９２と、前記支柱９１の中間部間を連結する第２の横架材９３とを具備してなる。前記アーム部８は、内方端が前記支柱９１の外側壁に形成された図示しない角孔に挿入された上で溶接等により該支柱９１に剛結された金属パイプ製の連結部分８１と、この連結部分８１の外方端部下面及び内向面に溶接等により剛結されたＬ形をなす板金製のベース部分８２と、このベース部分８２の上面からメインテーブルＴ１方向に延出する上取付板８３と、この上取付板８３と平行に設けられ基端屈曲部８４ａを前記ベース部分８２に溶接等により剛結された下取付板８４と、前記連結部分８１、ベース部分８２、上取付板８３及び下取付板８４の各端面を覆う端板８５とを備えたものである。前記ベース部分８２、上取付板８３及び端板８５は、板金素材に打ち抜き加工及び折り曲げ加工を施すことにより一体に作られたものである。前記上取付板８３は、前記支持ブロック１２とメイン天板１１との間に形成される隙間１０に挿入可能な寸法に設定されており、その挿入端部には前記オプション取付用のボス５３に対応させてねじ孔８３ａが形成されている。前記下取付板８４は、前記支持ブロック１２の底壁５下面５５に添接し得るように位置づけられており、前記ねじ孔８３ａ及びオプション取付用のボス５２に対応するボルト挿通孔８４ｂを備えている。そして、このボルト挿通孔８４ｂを挿通させた図示しないボルトを、前記オプション取付用のボス５３を通して前記ねじ孔８３ａに螺着することにより、前記ディスプレイ支持台Ｄ１が前記メインテーブルＴ１に取り付けられるようになっている。前記支柱９１は、金属製の角柱パイプ状のもので、バックパネル取付部９１ａを備えている。前記第１の横架材９２は、金属製の円形パイプ状のもので、両端部９２ａが前記支柱９１に溶接等により剛結されている。前記第２の横架材９３は、金属製の角柱パイプ状のもので、横方向に伸びる長孔状のビス挿通孔９３ａを備えている。
【００２９】
前記各ブラケット２２は、図１〜図４に示すように、平面視Ｌ字形をなす板金製のもので、前面にビス孔２２１ａを有したモニター取付部２２１を有し、後縁に、前記第１の横架材９２に掛けるための掛け止め部２２２と、前記第２の横架材９３に取り付けるためのビス止め部２２３とを有している。これらブラケット２２は、ディスプレイであるモニターＭの背面Ｍ１に予めビス止めされるものである。詳述すれば、これらブラケット２２は、前記掛け止め部２２２を第１の横架材９２に掛けた上で、前記ビス止め部２２３が第２の横架材９３に当接するまでモニターＭとともに回動させ、その位置で前記ビス止め部２２３を第２の横架材９３にビス止めすることによってこのディスプレイ支持台Ｄ１にモニターＭを取り付けることができるようになっている。このようにしてモニターＭが取り付けられたディスプレイ支持台Ｄ１の背面側には、バックパネル２３が取り付けられている。このバックパネル２３は、平面視コ字状をなす吸音材入りのもので、前記バックパネル取付部９１ａに着脱可能に取り付けられている。なお、前記モニターＭは、例えば、３２インチ〜４０インチの液晶ディスプレイを想定している。
【００３０】
以上の実施形態は、メインテーブルＴ１にモニター用のディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けた場合について説明したが、メインテーブルＴ１に隣接配置可能なサブテーブルＴ２にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けて使用することもできる。
【００３１】
サブテーブルＴ２は、図８〜図１１に示すように、前記サブ天板３１の外向端縁３１２付近を支持ブロック３２を介して支持する外脚３３と、前記メイン天板１１の下方に侵入させることが可能な内脚３４とを備えたものであり、前記支持ブロック３２にサブのオプション取付部３２１を設けている。詳述すれば、前記サブテーブルＴ２は、前記メインテーブルＴ１の短寸な端縁１１８と同一長さの内向端縁３１１及び外向端縁３１２を有する平面視長方形状のサブ天板３１を備えたものである。このサブ天板３１の天板面３１４の高さは、メイン天板１１の天板面１１７の高さに合致させてある。そして、このサブテーブルＴ２は、前記サブ天板３１の外向端縁３１２付近を支持ブロック３２を介して外脚３３により支持したものである。これら支持ブロック３２及び外脚３３は、前記メイン天板１１の端縁１１１付近を支持する支持ブロック１２及び脚１３と同一のものである。よって、同一または対応する部分には、同一の符号を付して、説明を省略する。また、前記支持ブロック３２に対する前記ディスプレイ支持台Ｄ１の取り付け態様も前記メインテーブルＴ１の支持ブロック１２に対する前記ディスプレイ支持台Ｄ１の取り付け態様と同じである。
【００３２】
前記支持ブロック３２間には、図８〜図１１に示すように、連結フレーム３５が架設されており、この連結フレーム３５の中間部にサブ天板３１の下面３１３を支持する天板支持フレーム３６が剛結されている。また、前記天板支持フレーム３６の下面には、先端を前記内脚３４の上端部３４ｂにそれぞれ剛結した対をなす延出フレーム３７が剛結されている。これら延出フレーム３７間の距離３７１は、対をなす内脚３４を前記幕板１１５の両側に位置させることができるように設定されている。前記内脚３４同士は、前記幕板１１５と干渉しない高さ位置において、連結部材３８により連結されている。前記外脚３３及び内脚３４の下端部にはそれぞれ、ロック可能なアジャストグリップ付きのキャスタ３３ａ，３４ａが設けられており、前記サブテーブルＴ２を必要に応じて移動させることができるようになっている。すなわち、このサブテーブルＴ２は、前記連結フレーム３５、天板支持フレーム３６、延出フレーム３７、内脚３４及び連結部材３８を溶接により一体的に形成した可動ユニットである。
【００３３】
また、この実施形態においては、図１〜図３及び図５に示すように、前記メインテーブルＴ１の他方の端縁１１１にホワイトボード用のディスプレイ支持台Ｄ２を取り付けている。このディスプレイ支持台Ｄ２は、他方の短寸な端縁１１８を支持する２つの支持ブロック１２に取り付けられる支持台本体４１と、この支持台本体４１に着脱可能に設けられディスプレイであるホワイトボードＷをスライド可能に保持するブラケット４２とを具備してなる。
【００３４】
前記支持台本体４１は、図１〜図３及び図５に示すように、前述した支持台本体４１と同一であるため、同一または対応する部分に同一の符号を付して説明を省略する。換言すれば、ホワイトボード用のディスプレイ支持台Ｄ２は、ホワイトボードＷを取り付ける部材であるブラケット４２以外は前記モニター用のディスプレイ支持台Ｄ１と共通である。
【００３５】
前記ブラケット４２は、図１〜図３及び図５に示すように、平面視Ｌ字形をなす一対のブラケット本体４２１と、これらブラケット本体４２１の上端間を連結する上横架材４２２と、前記ブラケット本体４２１の下端間を連結する下横架材４２３とを具備してなる。前記ブラケット本体４２１は、後縁に、前記第１の横架材９２に掛けるための掛け止め部４２１ａと、第２の横架材９３に取り付けるためのビス止め部４２１ｂとを有している。前記上横架材４２２には、前記ホワイトボードＷの上端部をスライド可能に保持する上レール部材４２４が取り付けられているとともに、前記下横架材４２３には、前記ホワイトボードＷの下端部をスライド可能に保持する下レール部材４２５が取り付けられている。このブラケット４２は、前記掛け止め部４２１ａを第１の横架材９２に掛けた上で、前記ビス止め部４２１ｂが前記第２の横架材９３に当接するまで回動させ、その位置で前記ビス止め部４２１ｂを第２の横架材９３にビス止めすることによって、このディスプレイ支持台Ｄ２に取り付けることができるようになっている。そして、前記上レール部材４２４と下レール部材４２５との間に２枚のホワイトボードＷを引き戸的に介在させることができるようになっている。すなわち、これらのホワイトボードＷは、比較的軽量なもので、前記上レール部材４２４と下レール部材４２５との間に着脱可能に設けられるものである。このようにして前記ホワイトボードＷが保持されたディスプレイ支持台Ｄ２の背面側には、バックパネル４３が取り付けられている。このバックパネル４３は、吸音材入りのもので、前記バックパネル取付部９１ａに着脱可能に取り付けられている。
【００３６】
このような構成の家具システムＳであれば、図１〜図５に示すように、メインテーブルＴ１に直接ディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けてテレビ会議用の環境を構築したり、図８〜図１０に示すようにサブテーブルＴ２にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付け、そのサブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１の端縁１１１に隣接配置させてテレビ会議用の環境を構築したりすることができる。サブテーブルＴ２にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けた場合には、天板面を実質的に拡大することができるだけでなく、そのサブテーブルＴ２を適宜移動させて他のテーブルの所望の端縁に隣接させて使用することも可能である。
【００３７】
以上に述べたように、本実施形態にかかる家具システムＳは、メイン天板１１の端縁１１１付近にメインのオプション取付部１２１を有したメインテーブルＴ１と、前記メイン天板１１の端縁１１１に内向端縁３１１を隣接させ得るサブ天板３１を備え該サブ天板３１の外向端縁３１２付近にサブのオプション取付部３２１を有してなるサブテーブルＴ２と、前記メインテーブルＴ１及び前記サブテーブルＴ２のいずれか一方のオプション取付部１２１，３１２に選択的に取り付けられるディスプレイ支持台Ｄ１とを具備してなる。そのため、メインテーブルＴ１に直接ディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けてテレビ会議用の環境を構築したり、サブテーブルＴ２にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付け、そのサブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１の端縁１１１に隣接配置させてテレビ会議用の環境を構築したりして、会議用にメインテーブルＴ１からモニターＭを視認可能とすることができ、従来のようなモニター設置台を特別に設ける必要がなくなる。したがって、従来問題となっていたモニター設置台とテーブルの脚とが入り交じって煩雑になるという問題を好適に解消することができる。
【００３８】
前記メインテーブルＴ１は、前記メイン天板１１の端縁１１１付近を支持ブロック１２を介して脚１３により支持したものであり、前記支持ブロック１２に前記メインのオプション取付部１２１を設けているので、脚１３を取り付けるための支持ブロック１２を利用してモニターＭを取り付けることができ、部品点数や取付工数の削減が可能になる。また、前記支持ブロック１２が脚１３の上端部１３ａに取り付けられているため、ディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２の下方に比較的大きな空間を形成することができる。換言すれば、メイン天板１１の前記ディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２が取り付けられる端縁１１１に設けられた対をなす脚１３間及びその周辺には、ディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２を取り付けたことによる部材の出っ張り等が最小限に抑えられているため、使用者がディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２に足を引っかけてしまうおそれ等がない。同様に、前記サブテーブルＴ２は、前記サブ天板３１の外向端縁３１２付近を支持ブロック３２を介して外脚３３により支持したものであり、前記支持ブロック３２に前記サブのオプション取付部３２１を設けているので、外脚３３を取り付けるための支持ブロック３２を利用してモニターＭを取り付けることができ、部品点数や取付工数の削減が可能になるとともに、前記支持ブロック３２が外脚３３の上端部に取り付けられているため、ディスプレイ支持台Ｄ１の下方に比較的大きな空間を形成することができ、使用者がディスプレイ支持台Ｄ１に足を引っかけてしまうおそれ等がないという効果が得られる。
【００３９】
特に、本実施形態の支持ブロック１２，３２のオプション取付部１２１，３２１にディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２を取り付ける場合、図示しないボルトを前記ボルト挿通孔８４ｂを挿通させてねじ孔８３ａに螺着させるだけなので、取り付け及び取り外し作業を容易に行うことができる。
【００４０】
前記サブテーブルＴ２は、前記サブ天板３１の外向端縁３１２付近を支持ブロック３２を介して支持する外脚３３と、前記メイン天板１１の下方に侵入させることが可能な内脚３４とを備えたものであり、前記支持ブロック３２にサブのオプション取付部３２１を設けているので、そのサブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１の端縁１１１に隣接配置させてテレビ会議用の環境を構築することができる。特に、本実施形態においては、メインテーブルＴ１の端縁１１１とサブテーブルＴ２の内向端縁３１１とを同一寸法に設定しており、メイン天板１１の天板面１１７とサブ天板３１の天板面３１４とを同一高さになるように設定しているため、サブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１に隣接させると会議用として使用できる天板面を実質的に拡大させることができる。換言すれば、サブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１にくっつけることで、メインテーブルＴ１が広がったように見える。また、本実施形態のサブテーブルＴ２の外脚３３は、前記メインテーブルＴ１の脚１３と同一のものを使用しているため、サブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１に隣接させたときに、全体として１つのテーブルのような外観とすることができる。すなわち、サブテーブルＴ２の内脚３４はメインテーブルＴ１のメイン天板１１下方に配置され、メインテーブルＴ１の脚１３及びサブテーブルＴ２の外脚３３だけが外方に露出することになるので、これらメインテーブルＴ１及びサブテーブルＴ２の周辺のレイアウトをすっきりとでき、取り回しを行いやすくできる。
【００４１】
さらに、サブテーブルＴ２は、キャスタ３３ａ，３４ａを備えた可動タイプのものであるため、このサブテーブルＴ２を適宜移動させて、他のテーブルの所望の端縁に隣接させて使用したり、メインテーブルＴ１から離れた場所に保管しておいたりすることもできる。特に、サブテーブルＴ２のオプション取付部３２１にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付けた場合には、モニターＭが必要な場合にはサブテーブルＴ２をメインテーブルＴ１に隣接させ、一方、モニターＭが不要な場合にはディスプレイ支持台Ｄ１をサブテーブルＴ２に取り付けたままの状態で別の場所に移動させることができるため、モニターＭ及びモニター用のディスプレイ支持台Ｄ１の取り付け作業や取り外し作業の手間が省け、簡単に会議用の環境を変化させることができる。
【００４２】
本実施形態では、前記メインテーブルＴ１の支持ブロック１２と、前記サブテーブルＴ２の支持ブロック３２とが同一の構造をなすものであるので、ディスプレイ支持台Ｄ１をメインテーブルＴ１に取り付ける場合とサブテーブルＴ２に取り付ける場合とで、同一の取り付け方ができる。
【００４３】
また、本実施形態の支持ブロック１２，３２はそれぞれ、メインテーブルＴ１のメイン天板１１のコーナー部１１２及びサブテーブルＴ２のサブ天板３１のコーナー部１１２に設けられた強度を有するものであるため、前記ディスプレイ支持台Ｄ１をメインテーブルＴ１またはサブテーブルＴ２にしっかりと取り付けることができるだけでなく、ディスプレイ支持台Ｄ１をメインテーブルＴ１またはサブテーブルＴ２に取り付けるための格別な部品を別途設ける必要がない。換言すれば、本実施形態の支持ブロック１２，３２は、前記ディスプレイ支持台Ｄ１の取付以外の他の用途でも用いられるものであるため、部品点数及び工数を削減することができる。なお、これらの支持ブロック１２，３２にディスプレイ支持台Ｄ１を取り付ける場合には、前記隙間形成用の切り欠き７１と支持ブロック１２，３２の底壁５とを利用していたが、前記支持ブロック１２，３２に他のオプションを取り付ける場合には、前記隙間形成用の切り欠き７１のみを使用すればよい。換言すれば、本実施形態のディスプレイ支持台Ｄ１は、他のオプションの取り付け方法とは異なり、前記支持ブロック１２，３２を上取付板８３及び下取付板８４で上下から挟持するようにして取り付けているので、確実かつ強固に、安定して支持ブロック３２、１２に取り付けておくことができる。
【００４４】
前記メインテーブルＴ１、前記メイン天板１１の下に前記端縁１１１に直交する幕板１１５を備えたものであり、前記サブテーブルＴ２が、前記幕板１１５を挟んでその両側に配置可能な対をなす内脚３４を備えたものであるので、このサブテーブルＴ２の内脚３４が幕板１１５と干渉するのを抑制できる。詳述すれば、サブテーブルＴ２の内脚３４は、１本でもよいが、本実施形態のようにメインテーブルＴ１がメイン天板１１の幅方向に沿った幕板１１５を備えている場合、前記内脚が幕板１１５に干渉してしまうという問題が生じる。一方、サブテーブルＴ２が内脚３４を２本備えたものであれば、比較的重量のあるモニターＭを取り付けたものであっても安定して自立させることができるとともに、これら内脚３４と幕板１１５との干渉を抑制することができるが、下肢空間が狭まってしまうという問題が生じる。ところが、本実施形態のサブテーブルＴ２のように、内脚３４を２本備えており、それら２本の内脚３４の離間距離３７１を前記幕板１１５の両側に位置させることができるよう、できる限り近づけているため、上述した両方の問題を一気に解消することができる。
【００４５】
本実施形態のように、メインテーブルＴ１のメイン天板１１の一方の端縁１１１またはサブテーブルＴ２のサブ天板３１の外向端縁３１２にモニター用のディスプレイ支持台Ｄ１を介してモニターＭを支持させ、メインテーブルＴ１の他方の端縁１１１にホワイトボード用のディスプレイ支持台Ｄ２を介してホワイトボードＷを支持させるようにすれば、周囲が気にならない適度な遮蔽性を有したテレビ会議用の空間を構築することができる。
【００４６】
また、本実施形態のディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２のアーム部８には、ディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２自体の荷重や、このディスプレイ支持台Ｄ１，Ｄ２に取り付けられるモニターＭやホワイトボードＷ等の荷重がかかるが、ひねりの力がかかる部位に補強等を適宜行うことで荷重を分散させるようにしているため、比較的重量のあるモニターＭやホワイトボードＷを設置した場合にもしっかりと保持できる。
【００４７】
さらに、本実施形態のようなバックパネル２３，４３を備えたものであれば、モニターＭやホワイトボードＷの背面側を好適に隠蔽して外観を良好なものとすることができるとともに、モニターＭから発せられる音を外部に漏れるのを抑制することができる。
【００４８】
なお、本発明は以上に述べた実施形態に限られない。
【００４９】
本発明の家具システムは、テレビ会議用のものには限られず、種々の用途に適用可能である。
【００５０】
オプション取付部は、支持ブロックに設けられたものには限られず、脚や天板に設けられたものであってもよい。また、ディスプレイ支持台が、複数のオプション取付部を利用して取り付けられるものではなく、単一のオプション取付部を利用して取り付けられるものであってもよい。
【００５１】
また、メインテーブルのオプション取付部とサブテーブルのオプション取付部とは、同一のものであっても、互いに異なるものであってもよい。
【００５２】
メインテーブルのメイン天板は、少なくとも１つサブテーブルを隣接させることができるようなものであればどのようなものであってもよく、上述した平面視長方形状のものの他に、平面視正方形状のものや、平面視長円形状のもの、その他種々のものが考えられる。例えば、支持ブロックが、平面視正方形状の天板の四隅に取り付けられたものであれば、４辺の所望の箇所にディスプレイ支持台を取り付けることができるとともに、これら４辺の所望の箇所にサブテーブルを隣接配置させることができる。
【００５３】
サブテーブルは、上述したものに限られず種々変更可能である。例えば、サブテーブルが、サブ天板の下方に配線ダクトを備えたものであれば、サブテーブルにモニターを支持するディスプレイ支持台を取り付けた場合等にその配線をまとめておくことができる。
【００５４】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００５５】
Ｓ…家具システム
Ｔ１…メインテーブル
１１…メイン天板
１１１…端縁
１１５…幕板
１２…支持ブロック
１２１…オプション取付部
１３…脚
Ｔ２…サブテーブル
３１…サブ天板
３１１…内向端縁
３１２…外向端縁
３２…支持ブロック
３２１…オプション取付部
３３…外脚
３４…内脚
Ｄ１…ディスプレイ支持台
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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