(57)【要約】【課題】  感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する方法として、精度の高い方法が求められていた。【解決手段】  感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得方法であって、（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する工程（３）前記複数の領域の脳活動のデータに基づいて、前記感覚刺激が前記被験者に与えるストレスを評価する工程、を含むことを特徴とする情報取得方法。【選択図】  図１
2014133080.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得方法であって、
（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域の脳活動のデータに基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含むことを特徴とする情報取得方法。
【請求項２】
前記複数の領域は大脳皮質の左半球と右半球のそれぞれから選択されることを特徴とする請求項１に記載の情報取得方法。
【請求項３】
前記感覚刺激が視覚刺激、平衡感覚刺激のうち少なくともいずれか一つことを特徴とする請求項１または２に記載の情報取得方法。
【請求項４】
前記感覚刺激が映像であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の情報取得方法。
【請求項５】
前記脳活動情報が前記生体のストレスに関する情報であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の情報取得方法。
【請求項６】
前記（３）の工程は、前記（２）で計測された複数の領域の脳活動のデータから相互相関係数、時間平均値の差、平均変化率の差、コヒーレンス関数のうち少なくとも一つに基づいて脳活動情報を取得する工程を含むことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の情報取得方法。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の情報取得方法を備え、前記脳活動情報に基づいて映像を評価することを特徴とする評価方法。
【請求項８】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の情報取得方法を備え、前記脳活動情報の時系列に基づいて、前記感覚刺激の内容を編集する工程を含むことを特徴とする映像編集方法。
【請求項９】
請求項８に記載の編集方法を備え、編集した映像を前記生体へ表示する工程を含むことを特徴とする映像表示方法。
【請求項１０】
感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得装置であって、
生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、
前記領野のうち、同一でない複数の領域の脳活動を計測する計測部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域の脳活動を計測させるための計測制御部と、を有し、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域の脳活動を計測し、前記脳活動情報を取得すること、を特徴とする情報取得装置。
【請求項１１】
前記複数の領域は大脳皮質の左半球と右半球のそれぞれから選択されることを特徴とする請求項１０に記載の情報取得装置。
【請求項１２】
前記感覚刺激が視覚刺激、平衡感覚刺激のうち少なくともどちらか一方を含むことを特徴とする請求項１０または１１に記載の情報取得装置。
【請求項１３】
前記感覚刺激が映像であることを特徴とする請求項１０乃至１２のいずれか一項に記載の情報取得装置。
【請求項１４】
前記脳活動情報が前記生体のストレスに関する情報であることを特徴とする請求項１０乃至１３のいずれか一項に記載の情報取得装置。
【請求項１５】
前記計測された複数の領域の脳活動のデータから相互相関係数に基づいて脳活動情報を取得することを特徴とする請求項１０乃至１４のいずれか一項に記載の情報取得装置。
【請求項１６】
請求項１０乃至１５のいずれか一項に記載の情報取得装置を備え、前記脳活動情報に基づいて映像を評価することを特徴とする評価装置。
【請求項１７】
請求項１０乃至１５のいずれか一項に記載の情報取得装置を備え、前記脳活動情報の時系列に基づいて、前記感覚刺激の内容を編集する刺激内容編集部を備えることを特徴とする編集装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の編集装置を備え、編集した映像を前記生体へ表示する表示制御部を含むことを特徴とする映像表示装置。
【請求項１９】
感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得プログラムであって、（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域の脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域の脳活動のデータに基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含む工程を実行させるための情報取得プログラム。
【請求項２０】
感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得プログラムを記録した記録媒体であって、
（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域の脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域における脳活動のデータに基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含む工程を実行させるための情報取得プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項２１】
生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、
前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるための計測制御部と、を有する情報取得装置を用いて、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域の脳活動を計測し、前記脳活動情報を取得する工程を実行させることを特徴とする情報取得プログラム。
【請求項２２】
生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、
前記領野のうち、同一でない複数の領域の脳活動を計測する計測部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるための計測制御部と、を有する情報取得装置を用いて、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域の脳活動を計測し、前記脳活動情報を取得する工程を実行させることを特徴とする情報取得プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項２３】
感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得方法であって、
（１）前記生体に視覚刺激、聴覚刺激、平衡感覚刺激のうち少なくともいずれか一つの感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記生体の大脳皮質視覚野、前記生体の大脳皮質聴覚野、前記生体の大脳皮質平衡感覚野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域の脳活動のデータに基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含むことを特徴とする情報取得方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得方法、情報取得装置、情報取得プログラム及び記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
市販のビデオカメラで撮影した手ブレのある映像を大画面で表示する時、視聴者の一部は乗り物酔いに似た不快感（いわゆる、映像酔い）を呈することが知られている。また、３Ｄの画像をみたときに、映像酔いと似た不快感を呈することが知られ、３Ｄ酔いと呼ばれる。映像酔い、あるいは３Ｄ酔いの生体反応は具体的には吐き気、めまい、ふらつきといったものである。
【０００３】
ここで非特許文献１では、映像酔いの評価方法として、映像視聴中の視聴者の脳血流変化の計測を行っている。具体的には、被験者に対して手ブレや動揺感をもたらす場面を含んだ２０分間の映像を呈示し、近赤外分光法によるＮＩＲＳ（Ｎｅａｒ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）システム（ＮＩＲＯ−２００、浜松ホトニクス）を用いて、その映像を視聴している視聴者の脳血流変化を計測することで、映像と脳血流変化との関係を分析している。
【０００４】
また、特許文献１の表示システムでは、生体から生ずる脳波、呼吸、脈拍、血圧等の生体固有情報の計測データと、該当する使用者の状態が蓄積された蓄積データとから、最適な状態を導き出して、文字、画像の表示サイズ、解像度、表示位置などの表示条件を表示装置に指示する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】飯島淳彦、他４名、「映像酔いに伴う脳血流変化と心理スコアの関係」、ＢＰＥＳ  ２００８  第２３回生体・生理工学シンポジウム論文集、ｐ．１１−ｐ．１２
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許３９７０７５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
非特許文献１、及び特許文献１に記載の方法について、本発明者らは課題を見出した。すなわち、非特許文献１の方法では、思考・判断など高次機能を司る前頭葉における脳血流変化を計測しているため、その脳血流変化が、映像を見たことに起因するものなのか、それ以外の原因に起因するものなのかを区別することが困難である。そのため、映像酔いのようなストレスに関する情報を取得する方法として、より精度の高い方法が求められていた。
【０００８】
また、特許文献１の方法は、映像を呈示された際、どの生体固有情報に、どのような変化が生じるかが不明であったので、前記生体固有情報の適正値を求めるために、使用者一人ひとりの生体固有情報を蓄積しておく手段、及び工程が必要であり、手間を要するものであった。そのため、映像酔いのようなストレスに関する情報に応じて、映像内容を編集し表示する方法として、より簡便な方法が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る情報取得方法は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得方法であって、
（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域における脳活動の類似度に基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含むことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明に係る情報取得装置は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得装置であって、
生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、
前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、
前記複数の領域における脳活動の類似度を計算する計算部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるための計測制御部と、を有し、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報を取得すること、を特徴とする。
【００１１】
本発明に係る情報取得プログラムは、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得プログラムであって、
（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域における脳活動の類似度に基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含む工程を実行させることを特徴とする。
【００１２】
本発明に係る記録媒体は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する情報取得プログラムを記録した記録媒体であって、
（１）前記生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える工程
（２）前記感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域の脳活動を計測する工程
（３）前記複数の領域の脳活動のデータに基づいて、前記脳活動情報を取得する工程、を含む工程を実行させるための情報取得プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体である。
【００１３】
本発明に係る情報取得プログラムは、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、
前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、
前記複数の領域における脳活動の類似度を計算する計算部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域の脳活動における計測させるための計測制御部と、を有する情報取得装置を用いて、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報を取得する工程を実行させることを特徴とする。
【００１４】
本発明に係る記録媒体は、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、
前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域の脳活動を計測させるための計測制御部と、を有する情報取得装置を用いて、
前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報を取得する工程を実行させることを特徴とする情報取得プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報を取得する方法として、精度の高い方法を提供することができる。また、前記脳活動情報の取得に基づき前記感覚刺激の内容を編集、表示する方法として、簡便な方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係る情報取得を説明するための図である。
【図２】視覚野について説明するための図である。
【図３】国際１０−２０法における、電極を配置する場所を示した図である。
【図４】相互相関係数を算出するための式を示した図である。
【図５】相互相関係数を算出する例について説明するための図である。
【図６】実施形態に係る情報取得装置について説明するための図である。
【図７】実施形態に係る評価装置の一例について説明するための図である。
【図８】実施例で用いたｆＭＲＩ装置を示した図である。
【図９】実施例で得られた脳活動のデータの１つである。
【図１０】実施例で得られた相互相関係数を示した表である。
【図１１】実施例で得られた相互相関係数を示した表である。
【図１２】相互相関係数、時間平均値、平均変化率、平均２乗コヒーレンス関数を算出する式を示した図である。
【図１３】実施形態に係る編集装置について説明するための図である。
【図１４】実施形態に係る編集装置の一例について説明するための図である。
【図１５】実施形態に係る表示装置について説明するための図である。
【図１６】実施形態に係る表示装置の一例について説明するための図である。
【図１７】実施例で得られた平均２乗コヒーレンス関数を示した表である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施形態について説明するが、本発明はこれらに限られない。
【００１８】
本発明者らは、感覚刺激として映像を被験者に呈示し、前記映像呈示中の前記被験者の大脳皮質視覚野における脳活動データを、機能的磁気共鳴画像法（ｆＭＲＩ）を用いて測定する実験を行った。前記映像は、前記被験者に与える動揺感が少ない映像と、前記被験者に動揺感を与え映像酔いを発生せしめる可能性のある映像の２種類であった。両映像を呈示する前後に、前記被験者のストレスの度合いを評点する主観評価を実施し、前記動揺感が少ない映像呈示では前記被験者のストレスのスコアが低く、前記映像酔いを発生せしめる可能性のある映像呈示では前記被験者のストレスのスコアが増加することを確認した。前記２種類の映像呈示時の大脳皮質視覚野における脳活動データそれぞれについて、同一でない２つの領野間の脳活動相関を算出し、前記２種類の映像呈示時の脳活動相関の間に統計的有意差があるか否かを検定した。その結果、前記映像酔いを発生せしめる可能性のある映像を呈示した際には、前記動揺感が少ない映像呈示時に比べて前記脳活動相関が有意に低下することを確認した。前記脳活動相関は２つの脳活動データの相互相関係数であり、前記２つの脳活動データの時間的パターンがどの程度類似しているかを定量化する類似度の一例である。さらに、上記実験において、映像酔いを発生せしめる可能性のある映像を呈示した際に、前記動揺感が少ない映像呈示時に比べて前記２つの領野における脳活動データの時間平均値の差や平均変化率の差が有意に大きくなることを確認した。前記２つの領野における脳活動データの時間平均値の差や平均変化率の差は、前記類似度の一例である。
【００１９】
また、本発明者らは上記ｆＭＲＩを用いた実験と同様の実験手順、および映像を用いて脳波計による脳活動データの取得を行った。測定部位は、前記視覚野近傍である左右後後頭部２箇所であった。当該左右２箇所の脳波データについて、平均２乗コヒーレンス関数を算出した結果、前記映像酔いを発生せしめる可能性のある映像を呈示した際には、前記動揺感が少ない映像呈示時に比べて前記平均２乗コヒーレンス関数が低下することを確認した。前記平均２乗コヒーレンス関数は、前記類似度の一例である。以上の実験結果をもとに本発明に至った。前記類似度や実験データなどに関する詳細は後述する。
【００２０】
まずは、本実施形態に係る情報取得方法について説明する。
【００２１】
本実施形態に係る情報取得方法は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報（例えばストレスに関わる情報）を取得する情報取得方法であって、以下の（１）から（３）までの工程を含むことを特徴とする。
（１）図１の工程Ｓ１０１に示すように、生体の大脳皮質視覚野（以下、視覚野と略すことがある）、大脳皮質聴覚野（以下、聴覚野と略すことがある）、大脳皮質平衡感覚野（以下、平衡感覚野と略すことがある）のうちいずれかの領野に対して感覚刺激の付与を開始する。
（２）図１の工程Ｓ１０２に示すように、前記感覚刺激が付与されているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する。
（３）図１の工程Ｓ１０３に示すように、前記複数の領域における脳活動のデータ（例えば類似度）に基づいて、脳活動情報の取得を開始する。
【００２２】
（１）の工程について
生体（例えば人体）に対して、映像を呈示する、音を呈示する、加速度を付与するなどして、人体の視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうちいずれかの領野に対して、感覚刺激を与える。
【００２３】
（２）の工程について
（１）の工程で感覚刺激を与えているときに、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する。例えば、（１）の工程で映像を呈示する場合、人体の視覚野の脳活動が活性化する。脳活動は、脳の神経細胞の活動電位やそれに伴って生じる電磁場、あるいは脳血流の変化を計測することで定量化できる。
【００２４】
なお、「感覚刺激を与えているときに、脳活動を計測する」とは、感覚刺激を与えることで誘発される脳活動に関する信号を、一定期間連続的または断続的に取得することを指す。前記脳活動に関する信号から意味のある情報を導出するためには、前記脳活動の種類、または前記脳活動を計測する装置の種類に応じて、一定期間の信号を取得する必要がある。例えば、神経細胞の活動電位の変化やそれに伴って生じる電磁場の変化としての脳活動を計測する場合には、前記神経細胞は前記感覚刺激に対して数ミリ秒から数百ミリ秒の時間尺度で応答するので、当該時間尺度のサンプリング周波数を有する脳波計や脳磁計を用いて、少なくとも数ミリ秒から数百ミリ秒のあいだ脳活動に関する信号を取得することが必要である。また、脳神経系の代謝活動に関連する脳血流変化としての脳活動を計測する場合には、前記脳血流変化は前記感覚刺激の開始から数秒遅れて数秒程度の時間尺度で応答するので、当該時間尺度のサンプリング周波数を有するＮＩＲＳ装置やｆＭＲＩ装置を用いて、少なくとも数秒のあいだ脳活動に関する信号を取得する必要がある。前記脳活動を計測する期間が長ければ、取得できる脳活動に関する信号が増えるので、当該信号から導出できる情報量は増加する。しかし一方で、脳活動の計測対象である生体を拘束する時間も長くなるために疲労を与えてしまい、取得する脳活動に関する信号にアーチファクトが混入するリスクも増える。したがって、所望の情報を導出するのに十分な期間で、かつ脳活動の計測対象である生体を疲労させないためには、前記脳活動を計測する期間は数秒から数十分程度の期間であることが好ましい。
【００２５】
（３）の工程について
（２）で計測された、同一でない複数の領域における脳活動データに基づいて、脳活動情報を取得する。脳活動情報を取得するとは、例えば同一でない複数の領域の脳活動のデータの相関関係を指標として、生体に与えられたストレスの度合いを推定する、などが考えられる。複数の領域における脳活動のデータの間に強い相関関係がある場合（類似度が大きい場合）、感覚刺激が被験者に与えるストレスが小さいと評価でき、弱い相関関係がある場合（類似度が小さい場合）、与えるストレスが大きいと評価できる。相関関係（例えば類似度）は、後述する相互相関係数などによって定量化できる。
【００２６】
さらに、前記情報取得方法において、前記同一でない複数の領域における脳活動データの相互相関係数など、ストレスに関する指標の一つである類似度を、前記感覚刺激の開始から逐次時系列に算出することによって、前記ストレスの時間変化を把握することができる。すなわち、生体に前記感覚刺激が与えられている時間区間において、ストレスが有意に増加・減少した時点を特定することができる。したがって、例えばストレスが有意に増加する時点までの前記感覚刺激の内容を変更して、生体に対して過度のストレスを与えることのない感覚刺激へと編集する編集方法を提供することができる。
【００２７】
例えば前記感覚刺激が映像である場合、前記編集方法によって編集された映像を表示機器に表示する工程を備えることで、生体に与えるストレスを適度な範囲内に調整した映像を表示する表示方法を提供することができる。
【００２８】
このような方法を用いれば、前頭葉のような高次機能をつかさどる領野ではなく、視覚野、聴覚野、平衡感覚野といった感覚情報処理の初期過程を担う領野を計測することで、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関する情報を取得することができる。そのため、感覚刺激が与えるストレスに関する情報の取得の際に、感覚刺激以外の要因が入りにくい。したがって本実施形態に係る情報取得方法は、感覚刺激が生体に与える刺激以外の要因による影響を受けにくいため、感覚刺激が与えられた生体からの情報取得方法、例えばストレスの取得方法として精度の高い方法といえる。
【００２９】
また、前記情報取得方法を用いた編集方法、及び表示方法は、視覚、聴覚、平衡感覚という各感覚刺激に応じて、視覚野、聴覚野、または平衡感覚野といった従前に特定されている脳領域の脳活動を計測すればよいので、脳活動データを検出するためのセンサなど装置系は最小限の構成で実施可能であり、また使用者一人ひとりについて事前に脳活動データを蓄積する必要がないため、前記情報取得方法を用いた映像など感覚刺激の内容の編集方法、及び表示方法として簡便な方法といえる。
【００３０】
本実施形態に係る情報取得方法、及びそれを用いた編集方法、及び表示方法は、感覚刺激が映像である場合に好適な方法である。すなわち、映像を呈示された生体からの脳活動情報（例えばストレスに関わる情報）を視覚野または平衡感覚野の脳活動の類似度に基づいて取得し、取得した脳活動情報からその映像を評価、編集し、編集した映像を表示することができる。したがって、映像評価方法、映像編集方法、または映像表示方法として、精度が高く、かつ簡便な方法であるといえる。
【００３１】
（感覚刺激）
本実施形態における感覚刺激は、被験者の視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうちいずれかの領野の脳活動を変化させるものであれば特に限定されない。例えば、映像など視覚野の脳活動を変化させる視覚刺激、音など聴覚野の脳活動を変化させる聴覚刺激、音声を伴った映像など視覚野及び聴覚野の脳活動を変化させる視聴覚刺激など、ジェットコースター乗車時の揺れなど被験者に加速度を与え、被験者の平衡感覚野の脳活動を変化させる平衡感覚刺激などが挙げられる。感覚刺激は、視覚刺激、聴覚刺激、平衡感覚刺激のいずれかであってもよいし、これらを複数組み合わせたものでもよい。例えば、フライトシミュレータのように、生体に対して視覚刺激、聴覚刺激、及び平衡感覚刺激を同時に呈示する場合が挙げられる。本実施形態に係る評価方法、編集方法、及び表示方法は、感覚刺激が映像である場合、すなわち、映像の評価方法、編集方法、または表示方法であることが好ましい。
【００３２】
（生体）
本実施形態において生体とは、ヒト（人体）、サル、イヌなど生きているものを意味する。本実施形態に係る情報取得方法は、人体である場合が好ましい。以下、生体が人体である場合について説明する。また、本明細書において人体を被験者、または視聴者と言うことがある。
【００３３】
（脳活動）
本実施形態において脳活動とは、上記感覚刺激が与えられた生体の脳活動の応答を表す。脳活動の応答は、脳の神経細胞の活動電位の変化やそれに伴って生じる電磁場の変化、あるいは脳血流変化を計測することで定量化できる。前記脳血流変化は、前記神経細胞の活動電位の変化やそれに伴って生じる電磁場の変化に随伴して生じることもあれば、脳循環系におけるその他の代謝活動に起因して生じることもある。脳の神経細胞の活動電位は電極を用いた神経活動記録装置を用いて計測できる。活動電位の変化に伴って生じる電磁場の変化は、脳波計や脳磁計を用いて計測できる。脳血流変化は機能的磁気共鳴画像計測装置（ｆＭＲＩ（ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｉｍａｇｉｎｇ））、ＮＩＲＳ装置、ポジトロン断層計測装置を用いて計測できる。これらの中で、装置が安価で、かつ、被験者をあまり拘束せず安全に実施できる、脳波計を用いた方法、ＮＩＲＳ装置を用いた方法が好ましい。
【００３４】
本実施形態において脳活動情報とは、上記脳活動の計測によって計測されるデータや、当該データから得られる情報を意味する。脳活動情報として例えば、ストレスに関する情報などが挙げられる。ストレスに関する情報は、同一ではない複数の脳領域の脳活動の類似度を用いて定量化することができる。
【００３５】
（ストレスに関わる情報）
本実施形態におけるストレスの一側面は、被験者に種々の外部刺激が負担として働くとき、心身に生ずる機能変化を意味する。被験者は、ストレスによって、眼の疲れ、頭痛、発汗、吐き気、めまい、ふらつき感、眼精疲労、自律神経系の失調、または平衡感覚の失調といった生体反応が表れることがある。
【００３６】
本実施形態におけるストレスの別な側面として、前記外部刺激が被験者に扶助として働くとき、心身に生ずる機能変化を意味することもある。前記外部刺激として、例えば一人称視点の映像など大域的な視覚的運動情報を備える映像を被験者に対して大画面で呈示する時、被験者の中にはあたかも前記映像内の空間において自身が運動しているかのような自己運動感覚（ベクション）を知覚することがある。そのような映像は、被験者の臨場感を扶助する刺激として作用し、被験者に感動や快い体感などの適度なストレスを生じせしめる。前記外部刺激が被験者にとって負担として働くか扶助として働くかは、前記外部刺激の程度や被験者の感受性によって異なるが、本実施形態におけるストレスはその両面を含むものである。
【００３７】
本実施形態に係るストレスに関わる情報とは、上記ストレスの度合いやその変化量に関する情報である。本実施形態に係る情報取得方法、編集方法、または表示方法は、感覚刺激が呈示された被験者の前記ストレスの度合いや変化量が所定範囲内にあるか否かを判定し、その判定結果に基づいて前記感覚刺激を評価、編集、または編集した感覚刺激の呈示を行うものである。
【００３８】
本実施形態に係る情報取得は、生体のストレスに関する情報を取得することが好ましい。そして本実施形態に係る情報取得方法、及びそれを用いた編集方法、または表示方法は、映像酔い、あるいは３Ｄ酔いの生体反応を呈するようなストレスを評価し、前記映像内容を編集、表示する場合に好適に用いることができる。
【００３９】
（視覚野）
本実施形態において視覚とは、可視光を物理的入力とした感覚のことであり、視覚情報とは外界にある物体の色、形、運動、テクスチャ、奥行きなどについての情報、物体のカテゴリーについての情報、物体の位置関係のような外界の空間的な情報を指す。視覚情報処理の初期過程を担う領野は視覚野である。
【００４０】
本実施形態に係る情報取得方法、及びそれを用いた編集方法、または表示方法において、脳活動を計測する対象が視覚野である場合、視覚野中の一次視覚野（Ｖ１（Ｖ１ｄ、Ｖ１ｖ））、二次視覚野（Ｖ２（Ｖ２ｄ、Ｖ２ｖ））、三次視覚野（Ｖ３、Ｖ３Ａ）、四次視覚野（Ｖ４（Ｖ４ｄ、Ｖ４ｖ））、ＭＴ野（Ｍｉｄｄｌｅ  Ｔｅｍｐｏｒａｌ  Ａｒｅａ）、ＭＳＴ野（Ｍｅｄｉａｌ  Ｓｕｐｅｒｉｏｒ  Ｔｅｍｐｏｒａｌ  Ａｒｅａ）、七次視覚野（Ｖ７）、ＶＰ野（Ｖｅｎｔｒａｌ  Ｐｏｓｔｅｒｉｏｒ  Ａｒｅａ）、ＬＯ野（Ｌａｔｅｒａｌ  Ｏｃｃｉｐｉｔａｌ  ｃｏｍｐｌｅｘ）、八次視覚野（Ｖ８）のうち、いずれの領域の脳活動を計測してもよい。また、視覚野中のこれらの領野のうち、複数の領野にまたがった領域（例えばＶ１とＶ２にまたがった領域）の脳活動を計測してもよいし、前記領野における一部の領域の脳活動を計測してもよい。
【００４１】
なお、ＭＴ野、及びＭＳＴ野に相当する領域の分類には諸説があり、その付近に存在している視覚的運動に応答する領域を総じてＭｉｄｄｌｅ  Ｔｅｍｐｏｒａｌ  ｃｏｍｐｌｅｘ（ＭＴ＋）などと呼称することもある。本発明では現在最も一般的である“Ｒｅｔｉｎｏｔｏｐｙ  ａｎｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｓｕｂｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ａｒｅａｓ  ＭＴ  ａｎｄ  ＭＳＴ”，Ｈｕｋ，Ａ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｅｕｒｏｓｃｉｅｎｃｅ，  ２２：７１９５−７２０５，（２００２）に記載された分類法に準拠するが、これに限定されるものではない。今後この付近で同定される可能性のある視覚野を含む領野を指して、便宜的にＭＴ野、及びＭＳＴ野と記載する。それに加えてＶ４ｖ、及びＶ８に相当する視覚野の分類にも他説があり、ＶＯ１、及びＶＯ２とする別の分類も存在する。本発明では、Ｖ４ｖ、及びＶ８という表記で当該領野を指定することとする。これらの領野の中で、動きに関する情報を処理しているＶ３Ａ、ＭＴ野、ＭＳＴ野を計測対象とすると、映像酔いや３Ｄ酔いといったストレスに関わる情報を精度よく取得することができると考えられるため好ましい。ＭＴ野には特定の方向、あるいは速度で視野内を運動する対象に対して選択的に応答する神経細胞が多く存在する。そのため視覚的運動がストレスをもたらす映像酔いを検出するためには、当該ＭＴ野の脳活動応答を参照することが好適である。
【００４２】
視覚情報は後頭葉、頭頂葉の一部、側頭葉の一部に確認されている大脳皮質視覚野において処理される。なお、大脳皮質の前部に位置するのが前頭葉、後部に位置するのが後頭葉、頭頂部に位置するのが頭頂葉、側部に位置するのが側頭葉である。
【００４３】
図２（ａ）は後頭側から見た大脳皮質表面の模式図である。図２（ｂ）は、図２（ａ）の大脳皮質表面の拡大図である。図２では、実際には脳梁によってつながれている大脳の左右半球を、便宜的に分離して示している。
【００４４】
図２（ａ）において、２０１は左耳、２０２は右耳、２０３は大脳左半球、２０４は大脳右半球を表す。大脳左半球２０３において、２１０はＶ１（Ｖ１ｖ、Ｖ１ｄ）、２１１はＶ２（Ｖ２ｖ、Ｖ２ｄ）、２１２はＶ３、２１３はＬＯ野、２１４はＭＴ野、２１５はＭＳＴ野、２１６はＶ３Ａを表す（図２（ｂ））。また、大脳右半球２０４において、２２０はＶ１（Ｖ１ｖ、Ｖ１ｄ）、２２１はＶ２（Ｖ２ｖ、Ｖ２ｄ）、２２２はＶ３、２２３はＬＯ野、２２４はＭＴ野、２２５はＭＳＴ野、２２６はＶ３Ａを表す（図２（ｂ））。
【００４５】
図２（ｂ）にあるように、各視覚野は両半球のほぼ左右対称の位置に存在している。視覚情報は、はじめに左右半球それぞれの後頭葉後端にあるＶ１へ入力される。その後、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ３Ａなど高次機能を担う視覚野において情報処理が行われる。後頭葉視覚野において処理された視覚情報は、さらに頭頂葉、側頭葉、前頭葉の各視覚関連領野へと順次伝わり、統合されて視知覚や視覚的記憶といった視覚機能が生じる。なお、ブロードマンの脳地図では、Ｖ１は１７野、Ｖ２は１８野、Ｖ３は１９野に位置する。
【００４６】
大脳皮質視覚野において、Ｖ１、Ｖ２以降の視覚情報処理は大きく二つの流れで処理される。一つは背側視覚経路と呼ばれ、Ｖ３、Ｖ３Ａ、ＭＴ野、ＭＳＴ野、ＬＯ野、Ｖ７など大脳皮質背側部に連なる領野を経由する視覚情報処理経路である。背側視覚経路には視覚的運動や両眼視差に対して選択的に応答する神経細胞が多く存在し、自他の空間配置や運動状態の認知に関与していると考えられている。もう一つは腹側視覚経路と呼ばれ、腹側四次視覚野（Ｖ４ｖ）や八次視覚野（Ｖ８）など大脳皮質腹側部に連なる領野を経由する視覚情報処理経路である。腹側視覚経路には色や形などに対して選択的に応答する神経細胞が多く存在し、視覚による対象物体の認識に関与していると考えられている。
【００４７】
映像酔いが発生すると、視覚刺激に対する視覚野の脳活動応答が乱れる。すなわち、映像が視聴者にストレスを与えている状態は、各視覚野の脳活動の時間的パターンが乱れ、視覚野間の脳活動相関が大きく低下している状態である。したがって、視覚野における脳活動の時間的パターンがどの程度類似しているかを定量化した類似度を指標とすることによって、映像酔いや３Ｄ酔いといったストレスに関する情報を取得することができる。
【００４８】
さらに、前記脳活動相関の低下に伴って脳循環系の代謝活動にも変化が生じ、視覚野間で血流量やその変化量に差異が表れる。例えば、映像酔いが進むにつれて一側のＭＴ野における血流量やその変化量は増大するのに対し、対側のＭＴ野における血流量やその変化量は減少することがある。したがって、視覚野間の前記血流量やその変化量の時間変化がどの程度類似しているかを定量化した類似度を指標とすることによって、映像酔いや３Ｄ酔いといったストレスに関する情報を取得することができる。
【００４９】
視覚野の活動を脳波計（Ｅｌｅｃｔｒｏｅｎｃｅｐｈａｌｏｇｒａｐｈ、ＥＥＧ）によって計測する場合、Ｖ１，Ｖ２，Ｖ３など視覚野の入り口に分布する領野は後頭葉の後方側にあるので、国際１０−２０法におけるＯ１、Ｏ２電極の信号として検出できると考えられる。また、Ｖ３Ａ、Ｖ７といった領野は頭頂葉側に分布するので、国際１０−２０法におけるＰ２、Ｐ３、Ｐ４電極の信号として、Ｖ４ｄ、ＭＴ野、ＭＳＴ野、ＬＯ野は側頭葉側に分布するので、国際１０−２０法におけるＴ５、Ｔ６電極の信号として検出できると考えられる。ただし、脳波は空間的に広がりをもって発生するので、各視覚野の信号を検出する電極は上記に限定されるものではない。国際１０−２０法は、脳波計によって脳活動を計測するときに、計測するための電極を頭部に配置する場所を決める国際標準の方法である。図３は、国際１０−２０法における、電極を配置する場所を示した図である。例えば、Ｖ１，Ｖ２，Ｖ３などの脳活動を脳波計で計測する場合は、図３のＯ１、及び、Ｏ２の位置に電極を配置することで計測できる。なお、国際１０−２０法における電極配置とすることが好ましいが、電極の配置は特に限定されない。
【００５０】
感覚刺激か映像で、その映像を視聴することによって被験者が３Ｄ酔いを起こす可能性がある場合、本実施形態に係る評価方法、編集方法、または表示方法では、３Ｄ酔いの影響が表れやすい視覚野、すなわち両眼視差に対して選択的に応答する神経細胞が多く存在する背側視覚経路のＶ３，Ｖ３Ａ，Ｖ７，ＭＴ野、ＭＳＴ野、またはＬＯ野のうち少なくとも一つの領野における領域の脳活動を計測することが好ましい。当該領野は、後頭葉から頭頂葉にかけて分布しているので、図２の左右後頭部の電極Ｏ１，Ｏ２、または左右頭頂部の電極Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４によって検出される脳活動時系列データを参照すると、立体映像による視聴者のストレスに関わる情報を精度よく、かつ簡便に取得することができる。このような脳活動計測を行った後、前記電極Ｏ１、Ｏ２で検出された脳活動時系列データを用いて、後述する相互相関係数などの類似度を算出する。その後、当該類似度と予め設定した閾値とを比較し、被評価映像が視聴者に３Ｄ酔いなどのストレスを与えるか否かを判定する。相互相関係数などの類似度の算出方法や前記閾値の設定方法は、後述する方法で行えばよい。
【００５１】
（聴覚、聴覚野）
本実施形態において聴覚とは、音を物理的入力とした感覚のことであり、聴覚情報とは音の強さ、音高、音色、音源の方向、リズム、発音などを指す。聴覚に関わる領野は聴覚野である。聴覚野には、１、２、３次聴覚野が存在し、ブロードマンの脳地図では、４１野及び４２野に位置する。聴覚野の活動を脳波計によって計測する場合、国際１０−２０法におけるＴ３，Ｔ４電極の信号として検出できる。ただし、脳波は空間的に広がりをもって発生するので、前記聴覚野の信号を検出する電極はＴ３，Ｔ４に限定されるものではない。
【００５２】
（平衡感覚、平衡感覚野）
本実施形態において平衡感覚とは、平衡感覚の情報（人体がどれくらい傾いているか、動いているかなどの情報）を物理的入力とした感覚のことである。平衡感覚に関わる領野は、平衡感覚野（ｐａｒｉｅｔｏ−ｉｎｓｕｌａｒ  ｖｅｓｔｉｂｕｌａｒ  ｃｏｒｔｅｘ（ＰＩＶＣ））である。本実施形態において、平衡感覚野は外側溝奥の頭頂葉と側頭葉の繋ぎ目である側頭頭頂接合部（Ｔｅｍｐｏｒｏ−Ｐａｒｉｅｔａｌ  Ｊｕｎｃｔｉｏｎ）近傍に位置すると定義する。平衡感覚野の活動を脳波計によって計測する場合、国際１０−２０法におけるＴ３，Ｔ４，Ｐ３，Ｐ４電極の信号として検出できると考えられる。ただし、脳波は空間的に広がりをもって発生するので、前記平衡感覚野の信号を検出する電極はＴ３，Ｔ４，Ｐ３，Ｐ４に限定されるものではない。
【００５３】
以下の説明は、視覚野を例に説明するが、聴覚野、平衡感覚野についても同様に測定することができる。
【００５４】
（同一でない複数の領域）
本実施形態に係る情報取得方法、及びそれを用いた編集方法、または表示方法において、脳活動の計測の対象とする複数の領域は、上記、視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野のうち、同一でない領域であればどのように選んでもよい。例えば視覚野の中の同一でない２つの領野（例えば、Ｖ１とＶ２）を選んでもよいし、視覚野の中の複数の領野にまたがった領域と視覚野の中の特定の領野（例えば、Ｖ１とＶ２にまたがった領域とＶ３）を選んでもよい。また、視覚野の中の複数の領野にまたがった領域と視覚野の中の複数の領野にまたがった領域（例えば、Ｖ１とＶ２にまたがった領域と、ＭＴ野とＭＳＴ野にまたがった領域）を選んでもよい。また、特定の領野の脳活動を計測する場合、当該領野の一部の領域（例えばＶ１の一部の領域）を計測してもよい。さらに、複数の領野にまたがった領域の脳活動を計測する場合、複数の領野の一部の領域（Ｖ１の一部の領域とＶ２の一部の領域）の脳活動を計測してもよい。ここでは視覚野について説明したが、聴覚野、平衡感覚野についても同様である。
【００５５】
また、同一でない複数の領域は、視覚野の中から複数の領域を選んでもよく、視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうち少なくとも２つの領野を選択し、それぞれの領野から領域を１つ選んでもよい。例えば、視覚野の中から１つの領域、平衡感覚野の中から１つの領域を選んでもよい。
【００５６】
例えば、上記感覚刺激が映像である場合、映像を呈示されている視聴者の左半球視覚野における１つの領域の脳活動時系列データと、右半球視覚野における１つの領域の脳活動時系列データとの類似度を算出することによって、当該映像が視聴者に与えるストレスに関する情報を取得することができる。特に評価対象となる映像（以下、被評価映像と呼ぶことがある）が映像酔いや３Ｄ酔いなどのストレスを誘発するか否か、あるいは、ストレスの度合いを判定する場合、または前記判定の結果に基づき前記被評価映像を編集し、表示する場合には、被評価映像の視覚的運動や両眼視差による影響が表れやすい左右半球それぞれの背側視覚経路における領域の脳活動時系列データを用いることが好ましい。具体的には、映像が視聴者に映像酔いを誘発するか否かを判定する場合、あるいは、前記映像酔いによるストレスの度合いを判定する場合、あるいは前記判定の結果に基づき前記被評価映像を編集し、表示する場合には、視覚的運動に対して選択的に応答する神経細胞が多く存在している左右半球ＭＴ野間、あるいは左右半球ＭＳＴ野間の脳活動の類似度を指標とすることが好ましい。また、映像が視聴者に３Ｄ酔いを誘発するか否かを判定する場合、あるいは前記３Ｄ酔いによるストレスの度合いを判定する場合、あるいは前記判定の結果に基づき前記被評価映像を編集し、表示する場合には、両眼視差に対して選択的に応答する神経細胞が多く存在している左右半球の三次視覚野（Ｖ３およびＶ３Ａ）やＬＯ野の脳活動の類似度を指標とすることが好ましい。
【００５７】
上記以外にも、左半球内または右半球内の同一でない複数の領域における脳活動相関などの類似度を指標とすることが可能である。その場合においても、被評価映像が映像酔いや３Ｄ酔いなどのストレスを誘発するか否かを判定するには、被評価映像の視覚的運動や両眼視差による影響が表れやすい左右半球それぞれの背側視覚経路における領域の脳活動時系列データを用いることが好ましい。例えば、左半球内の一次視覚野（Ｖ１）とＭＴ野の脳活動の類似度を指標としてもよい。同様に、右半球内の一次視覚野（Ｖ１）とＭＴ野の脳活動の類似度を指標としてもよい。
【００５８】
また、視覚的運動や両眼視差に対して選択的に応答する神経細胞は前記腹側視覚経路にも存在する。したがって、上記類似度の計算は背側視覚経路内の領域に限定されるものではなく、腹側視覚経路も含めた大脳皮質視覚野の同一でない複数の領域における脳活動時系列データを用いることができる。
【００５９】
（脳活動の計測方法）
脳活動を計測する装置について詳細に説明する。
【００６０】
（脳波計）
本実施形態において、脳波計は脳の神経細胞の活動電位に伴って生じる電磁場を計測するものである。被験者の頭皮上に探査電極を装着し、電位０の基準電極（通常は耳朶に装着する電極）との電位変動を時系列データとして記録する。
【００６１】
脳波の計測は、上記感覚刺激を与えられているときに行う。
【００６２】
脳波計測は前記国際１０−２０法に準拠した電極配置で行うことが好ましい。図３は、脳波計の電極配置を示した模式図である。視聴者１の頭部を上側から見た図であり、図中上が前側（鼻側）、図中下が後側（後頭側）、図中左が左側（左耳側）、図中右が右側（右耳側）を示す。Ａ１、Ａ２、Ｏ１、Ｏ２、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｆ２、Ｆ３、Ｆ４、Ｆ７、Ｆ８、Ｔ３、Ｔ４、Ｔ５、Ｔ６、Ｆｐ１、Ｆｐ２は、各電極を示している。Ａ１，Ａ２は基準電極と呼ばれ、典型的には電位零とみなせる耳朶付近に装着される。それ以外の電極は探査電極と呼ばれ、基準電極に対する電位変化を脳波信号として検出する。Ｏ１、Ｏ２は後頭部、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４は頭頂部、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４は中心部、Ｔ３、Ｔ４、Ｔ５、Ｔ６は側頭部、そしてＦ２、Ｆ３、Ｆ４、Ｆ７、Ｆ８、Ｆｐ１、Ｆｐ２は前頭部の脳波を検出する。
【００６３】
脳波計は機能的磁気共鳴画像計測装置に比べて空間分解能が劣るものの、装置構成が簡便で被計測者の姿勢を拘束することがなく、より自然な視聴環境で脳活動の計測を実施することが可能である。
【００６４】
左右後頭部の各電極によって検出された脳活動時系列データを用いる場合、検出された脳活動時系列データには、筋電位や発汗など脳活動以外の生体活動に由来するノイズや、電極の接着不良など脳波計に由来するノイズが含まれている。したがって、前処理としてフィルタ処理などを行って、感覚刺激に伴う脳活動応答以外のノイズ成分を除去しておくことが望ましい。
【００６５】
（ＮＩＲＳ装置）
ＮＩＲＳ（Ｎｅａｒ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｓｐｅｃｔｏｒｏｓｃｏｐｙ）装置は脳血流変化を計測するものである。他の器官と同様に、脳においても栄養素や酸素など、組織の維持に必要な物質を供給し、老廃物を排出するための血液循環が行われている。特に、脳血流には恒常的な循環作用の他にも、神経細胞の活動電位の変化に伴う血行動態が働いている。神経細胞は活動変化に際して酸素を消費し、一時的に酸素が欠乏した状態となる。これを解消するため、その神経細胞付近の毛細血管に血液が送り込まれ、神経細胞に酸素が補充される。これは、ヘモダイナミクス（血行動態）と呼ばれる現象である。ＮＩＲＳ装置は、前記ヘモダイナミクスや脳循環系の恒常的な代謝活動によって生じる脳血流に含まれる酸化ヘモグロビンや還元ヘモグロビンの変化量を計測する脳活動測定法である。
【００６６】
ＮＩＲＳ装置は、被計測者の頭表に送光プローブ、及び受光プローブを装着する。送光プローブは被計測者の脳内へ近赤外光を照射し、当該近赤外光は大脳皮質などで反射されて頭表へ戻り、受光プローブによって検出される。脳血流に含まれる酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンは、近赤外波長領域の光に対してそれぞれ異なる吸収スペクトルを有するので、送光プローブから照射された近赤外光は脳血流に含まれる酸化ヘモグロビンや還元ヘモグロビンによって吸収され、受光プローブによって検出される光量は前記酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンの量を反映して減少する。したがって、照射時と検出時の光量変化から、近赤外光が通過した部位の脳血流量やそれに含まれる酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンとの割合を推定することができる。前記光量変化を経時的に計測することで、光照射部位の脳血流量やそれに含まれる酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンとの割合の時間的変化を、脳活動時系列データとして記録することができる。
【００６７】
（ｆＭＲＩ装置）
ｆＭＲＩ装置は、核磁気共鳴画像法を利用して、脳の活動などに関連した脳血流変化を可視化する装置である。ｆＭＲＩ装置を用いて脳血流変化を計測する場合、感覚刺激に応答した部位を統計的な時系列データ解析を用いて特定し、その部位を解剖画像上にカラーマップとして表示することで、脳活動の空間パターンを可視化することが一般的に行われている。
【００６８】
ｆＭＲＩ装置については、ＮＩＲＳ装置と装置構成や信号検出原理は異なるが、測定対象が脳血流の変化であることや、感覚刺激によって被計測者に与えられるストレスを評価することができる点など、ＮＩＲＳ装置と同じであるので、ここでは説明を省略する。ただし、ＮＩＲＳ装置では送光された近赤外光が脳組織による吸収・散乱を受け、脳内を経由して受光プローブによって検出されるまでに伝搬できる距離には限界があるため、大脳皮質など脳表に近い部位の脳活動測定にのみ使用できる。それに対してｆＭＲＩ装置は、ラジオ波をプローブとして脳血流に含まれる酸化ヘモグロビンの割合に相関する信号を検出しているため、脳組織による吸収・散乱の影響は少なく、脳表部に限らず脳深部の脳活動測定も可能である点など異なる側面がある。
【００６９】
（脳活動情報の取得方法）
脳活動情報、例えばストレスに関わる情報は、上記脳活動の計測によって得られたデータを解析することで得られる。本実施形態に係る情報取得方法、及びそれを用いた評価方法、編集方法、または表示方法は、ストレスに関わる情報の取得に基づいて実施する。
【００７０】
（ストレスの評価方法）
ストレスを評価する方法は、感覚刺激が与えられているときの、被験者の複数の脳領域における脳活動のデータ（例えば類似度）に基づいて行う。例えば、感覚刺激によってストレスを与えられているときの、２つの脳領域の脳活動データ、例えばその時間的パターンに関する類似度を指標とすることで行う。当該類似度は、２つの脳活動データの相互相関係数や時間平均値の差、または平均変化率の差などによって定量化できる。以下、類似度である相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、及び平均変化率の差について詳細に説明する。
【００７１】
（相互相関係数）
本実施形態において相互相関係数とは、２つの時系列データの類似性を定量化した指標である。例えば、２つの時系列データをそれぞれベクトルとし、ベクトルの全ての要素の平均値が０、ベクトルの大きさが１となるように正規化した後、その２つのベクトルの内積を相互相関係数とすることができる。相互相関係数は一般的には図４（ｂ）で示す式で求めることができる。
【００７２】
本実施形態に係る情報取得方法において、脳活動の時系列データの相互相関係数を求める方法の一例は以下の通りである。
（ｉ）  上記（２）の工程で得られた１つの脳領域の脳活動時系列データ（ｘ１，ｘ２，・・・，ｘｎ）の全ての要素から、その平均値ｘ’を引いたデータを求める。
（ｉｉ）  （ｉ）で求めた各要素の二乗和の平方根を算出する。
（ｉｉｉ）  （ｉ）を（ｉｉ）で求めた値で割る。
（ｉｖ）  上記（２）の工程で得られた別の脳領域の脳活動時系列データ（ｙ１，ｙ２，・・・，ｙｎ）について、（ｉ）から（ｉｉｉ）と同じ工程を実行する。
（ｖ）  （ｉｉｉ）と（ｉｖ）の内積を算出する。
【００７３】
（ｉ）から（ｖ）の工程を行って相互相関係数を求めることは、図４（ｂ）、または図１２（ａ）に示す式の（ｘ１，ｘ２，・・・，ｘｎ）及び（ｙ１，ｙ２，・・・，ｙｎ）に計測した脳活動のデータを代入して計算することに相当する。
【００７４】
相互相関係数が１に近い場合、感覚刺激によって被験者にストレスが与えられる際、複数の領域における脳活動相関が大きいため、当該領域間の脳活動の時間的パターンは乱れておらず、感覚刺激によって被験者に与えられるストレスは小さい。逆に０に近い場合、ストレスが与えられる際の複数の領域における脳活動相関が小さいため、当該領域間の脳活動の時間的パターンが乱れており、被験者に与えられるストレスは大きい。
【００７５】
このように相互相関係数を算出することで、感覚刺激によって被験者に与えられるストレスに関わる情報を取得することができる。したがって前記感覚刺激が映像である場合、本実施形態に係る情報取得方法によれば、相互相関係数が大きいならば、被評価映像はストレスを与えない、または与えにくい映像であり、相互相関係数が小さいならば、被評価映像はストレスを与える、または与えやすい映像である、というように映像の評価を行うことができる。
【００７６】
例えば、次のような評価ができる。感覚刺激として映像を用いた場合、映像を呈示しているときの、視覚野の同一でない２つの領域の脳活動データを計測する。２つの領域の脳活動のデータについて、上記（ｉ）から（ｖ）の工程を経ることで相互相関係数を算出する。複数の被験者について、あるいは複数の測定環境で同じ測定を行い、相互相関係数を求める。そして、求めた相互相関係数の平均値、あるいは、最も小さい相互相関係数を閾値として定める。その閾値よりも小さい場合を、ストレス有り、あるいは、ストレスが大きいと評価し、その閾値よりも大きい場合を、ストレス無し、あるいは、ストレスが小さいと評価することができる。閾値の設定方法は上記に限られない。
【００７７】
このように相互相関係数を算出することで、感覚刺激によって被験者に与えられるストレスを評価することができる。
【００７８】
図４は、脳活動時系列データの相関値の算出方法を示した流れ図である。一例として、図４（ａ）に機能的磁気共鳴画像計測装置で検出した左右半球における一次視覚野（Ｖ１）の脳活動時系列データを示す。図４（ａ）において、点線は左半球Ｖ１、実線は右半球Ｖ１の脳活動時系列データである。時間領域の相関値である相互相関係数を算出する場合には、左右半球Ｖ１の脳活動時系列データを図４（ｂ）に示す式で定義される相互相関係数を算出する数式に代入する。ここで、ｘｉおよびｙｉ（ｉ＝１，２，…ｎ）はそれぞれ時系列データであり、Ｒｘｙ（ｍ）はｘｉとｙｉの相互相関係数を表す。ｍは２つの時系列データの時間ずれを表すラグであるが、ゼロとして計算する。
【００７９】
（コヒーレンス関数）
前記相互相関係数は時間領域における２つの信号の類似性を定量化する指標であったが、一方、周波数領域における前記相互相関係数に相当する指標として、コヒーレンス関数がある。当該コヒーレンス関数を算出する場合には、図４（ａ）の２つの脳活動時系列データをそれぞれフーリエ変換し、その結果得られる複素数を図４（ｄ）に示す式で定義される数式に代入することによって算出される。ここで、Ｘ（ｆ）およびＹ（ｆ）はそれぞれ時系列データｘｉおよびｙｉのフーリエ変換、Ｘ＊（ｆ）およびＹ＊（ｆ）はそれぞれＸ（ｆ）およびＹ（ｆ）の複素共役であり、Ｃｏｈはコヒーレンス関数を表す。図４（ｄ）の分子は前記ｘｉおよびｙｉのクロススペクトル、分母は前記ｘｉおよびｙｉのオートスペクトルの積である。前記オートスペクトルは前記ｘｉおよびｙｉのパワースペクトルであり、図４（ｃ）に図示する。コヒーレンス関数は周波数の関数として表わされるので、２つの時系列データの関連度合いを定量化するためには、当該コヒーレンス関数から任意の指標を導出することが必要である。例えば、コヒーレンス関数における特定の周波数区間の平均値や積分値などが挙げられる。これ以外にも、コヒーレンス関数から導出し得る他の指標を用いることが可能である。
【００８０】
（類似度のその他の例）
本実施形態における類似度とは、２つの脳領域の脳活動データが、動的観点でどの程度近しいかを表す量であればよく、前記相互相関係数やコヒーレンス関数に限定されない。例えば、２つの脳活動時系列データ（ｘ１，ｘ２，・・・，ｘｎ）及び（ｙ１，ｙ２，・・・，ｙｎ）の時間平均値の差を類似度として用いることもできる。２つの脳活動時系列データの時間平均値の差は、図１２（ｂ）に示す式に代入することによって得られる。脳活動データは、信号検出素子の感度やノイズが空間的に変動するために、計測点ごとの信号の絶対値も変動してしまう。そこで、時間平均値の計算に際しては正規化を行う。例えば、信号列（ｘ１，ｘ２，・・・，ｘｎ）が計測された場合、各信号値から前記信号列の平均値ｘ’を差し引き、前記平均値に対する差分の信号列を算出する。さらに、当該信号列の開始点をゼロに規格化して、当該信号列を開始点からの時間変化量の時系列に正規化するために、各信号値を開始点ｘ１−ｘ’で除し、かつ１を差し引く。図１２（ｂ）は、この正規化の手続きを加味して、２つの信号列（ｘ１，ｘ２，・・・，ｘｎ）及び（ｙ１，ｙ２，・・・，ｙｎ）の時間平均値の差を定式化した数式である。当該時間平均値はゼロに近いほど両時系列データが相近しく、ゼロから離れるほど相異なることを示す類似度の一例である。その他にも、図１２（ｃ）に示す式で定義される２つの脳活動時系列データの任意の区間［ａ，ｂ］（ａ＜ｂ）における平均変化率の差など、ある時間区間における２つの時系列データの類似性を定量化した指標であればどのようなものを用いても構わない。
【００８１】
感覚刺激によって被験者にストレスが与えられる時、前記ストレスが小さいほど、複数の脳領域における脳活動データは類似性が増大し、前記時間平均値の差、または前記平均変化率の差はゼロに近づく。一方、前記ストレスが大きいほど、複数の脳領域の脳活動データは類似性が低下し、前記時間平均値の差、または前記平均変化率の差はゼロから離れた値となる。したがって、複数の脳領域の脳活動データの類似度を指標にすることで、前記被験者のストレスに関する情報を取得することができる。
【００８２】
発明者が実施した実験によれば、ｆＭＲＩ装置で測定した前記脳活動時系列データのうち、特に低周波成分の時間平均値の差、または平均変化率の差とストレスの度合いとの間に対応関係が見出された。したがって、ｆＭＲＩ装置のように脳血流変化に関わる脳活動時系列データの時間平均値の差、または平均変化率の差を算出する際には、ローパス・フィルタなど低周波成分を抽出する前処理が有効である。
【００８３】
（閾値の設定方法）
前記閾値を決定するには、予め任意の被験者を対象に本実施形態に係る情報取得方法を適用し、例えば前記相互相関係数とストレスの度合いとの関係を明らかにしておくことが望ましい。具体的には、前記被験者に対してストレスを与えない映像Ａとストレスを与える映像Ｂとを別々に呈示し、それぞれの映像を視聴している間の被験者の脳活動を計測する。各映像が被験者に対してどれくらいストレスを与えたか、すなわちストレスの度合いを定量化するために、Ｓｉｍｕｌａｔｏｒ  Ｓｉｃｋｎｅｓｓ  Ｑｕｅｓｔｉｏｎｎａｉｒｅ（ＳＳＱ）に代表される心理物理学的評価法を各映像視聴の前後に実施する。ＳＳＱについては、“Ｓｉｍｕｌａｔｏｒ  ｓｉｃｋｎｅｓｓ  ｑｕｅｓｔｉｏｎｎａｉｒｅ：ａｎ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｑｕａｎｔｉｆｙｉｎｇ  ｓｉｍｕｌａｔｏｒ  ｓｉｃｋｎｅｓｓ”，Ｒｏｂｅｒｔ  Ｓ．Ｋｅｎｎｅｄｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｖｉａｔｉｏｎ  Ｐｓｙｃｈｏｌｏｇｙ，３（３）：２０３−２２０（１９９３）に詳しく説明されている。計測した視覚野における脳活動時系列データを用いて、映像Ａおよび映像Ｂ視聴時の脳活動相関をそれぞれ算出する。一例として、図５（ａ）及び図５（ｂ）左下に示すグラフにそれぞれ映像Ａおよび映像Ｂ視聴時の脳活動時系列データを用いて算出した相互相関係数の棒グラフを示す。それぞれ横軸には背側一次視覚野（Ｖ１ｄ）、背側二次視覚野（Ｖ２ｄ）、三次視覚野（Ｖ３およびＶ３Ａ）、背側四次視覚野（Ｖ４ｄ）、ＭＴ野、ＭＳＴ野、七次視覚野（Ｖ７）、ＬＯ野（ＬＯｃ）、腹側一次視覚野（Ｖ１ｖ）、腹側二次視覚野（Ｖ２ｖ）、腹側三次視覚野（ＶＰ）、腹側四次視覚野（Ｖ４ｖ）、および八次視覚野（Ｖ８）という１４個の視覚野を示し、縦軸には各相関値の大きさを示す。
【００８４】
前記ＳＳＱを映像Ａ、及び映像Ｂの呈示前後に実施して映像Ａが被験者にストレスを与えず、かつ映像Ｂが被験者にストレスを与えたことを確認した上で、映像Ａおよび映像Ｂ視聴時の脳活動相関に差異があるか否かを統計的に検定し、ストレスを与えない映像とストレスを与える映像とを判別するための閾値を算出する。図５（ｄ）は、図５（ａ）、及び（ｂ）に示した相互相関係数の差分を示した棒グラフである。図５（ｄ）に示す相互相関係数の差分のなかで、統計的に有意なものを判定するために、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示す２群の相互相関係数を対象に並べ替え検定を行う。並べ替え検定とは、２群の標本間に有意な差異が存在するか否かを検定する際に一般的に用いられるノンパラメトリックな統計的有意差検定手法である。並べ替え検定の手順を以下に説明する。
（ｉ）「２群の相互相関係数の間に差異はない」という帰無仮説を設定する。
（ｉｉ）２群の相互相関係数の標本をランダマイゼーションする。
（ｉｉｉ）ランダマイゼーションした標本を再び２群に分割する。
（ｉｖ）上記（ｉｉｉ）で分割した２群の標本について、平均値の差を算出する。
（ｖ）上記（ｉｉ）から（ｉｖ）を繰り返し、上記平均値の差の標本を多数算出する。
（ｖｉ）上記（ｖ）で算出した標本の分布から、有意水準に合致する標本値を得る。
（ｖｉｉ）（ｖｉ）で得た標本値を、上記帰無仮説を棄却する閾値として決定する。
【００８５】
図５（ｃ）に、並べ替え検定を行った際に導出した標本の分布（ヒストグラム）の一例を示す。図５（ｃ）に示すように、有意水準１％として計算すると、２群を隔てる脳活動相関の差異はおよそ０．１２となる。すなわち、１４個の視覚野のうち、いずれかの左右半球脳活動相関が図５（ａ）に示すものよりも０．１２以上低下した場合には、評価対象の映像（以下、被評価映像と記す）が視聴者にストレスを与えていると判定する。例えば、図５の左右半球ＭＴ野間の脳活動相関の場合には、映像Ａを視聴している際の脳活動時系列データから算出した相互相関係数は０．６２であるので、被評価映像が視聴者にストレスを与えるか否かを判定するための閾値は０．６２−０．１２＝０．５０となる。一方、もしも図５に示した左右半球脳活動相関から０．１２以上低下する視覚野がない場合には、被評価映像が視聴者にストレスを与えていないと判定する。ここに記したのは一例であって、ストレスの度合いと視聴者の脳活動の類似度との対応を明らかにし、前記類似度の閾値を決定できるのならばどのような方法を用いても構わない。また、上記は２つの脳活動時系列データの相互相関係数を用いる場合について説明したが、２つの脳活動時系列データの時間平均値の差や平均変化率の差など、類似度の他の例を用いても同様な手続きで閾値を設定することができる。
【００８６】
（情報取得装置）
本実施形態に係る情報取得装置は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する情報取得装置であり、刺激付与部、計測部、計算部、及び計測制御部を少なくとも有する。刺激付与部は、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、感覚刺激を与えるものであり、計測部は前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測するものである。計算部は前記複数の領域における脳活動の類似度を算出するものであり、計測制御部は、計測部に、刺激付与部によって前記領野に対して感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるものである。本実施形態に係る情報取得装置は、前記領野に対して前記感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報（例えばストレスに関わる情報）を取得する。
【００８７】
本実施形態に係る情報取得装置において、脳活動を計測する対象となる複数の領域は大脳皮質の左半球と右半球のそれぞれから選択されることが好ましい。
【００８８】
本実施形態に係る情報取得装置において、感覚刺激が視覚刺激であることが好ましく、感覚刺激が映像であることが好ましい。また本実施形態に係る情報取得装置において、計算部は計測された複数の領域における脳活動の類似度として、相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、または平均変化率の差のうち少なくともいずれか一つを算出し、当該類似度に基づいて脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得することが好ましい。
【００８９】
計測部は、上記の神経活動記録装置、脳波計、脳磁計、ｆＭＲＩ装置、ＮＩＲＳ装置、ポジトロン断層計測装置などを用いることができる。
【００９０】
次に、本実施形態に係る情報取得装置の一例である、ストレスに関わる情報を評価する評価装置について図６を用いて説明する。
【００９１】
本実施形態に係る評価装置６０１は、感覚刺激によって被験者に与えられるストレスを評価する装置である。評価装置６０１は、被験者６０２の視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうちいずれかの領野に対して、感覚刺激によって前記被験者に対して刺激を与える刺激付与部６０３と、前記領野に前記刺激を付与しているときに、前記領野のうち複数の領域における脳活動を計測する計測部６０４と、前記計測部で計測された脳活動の類似度に基づいて、前記ストレスを評価する評価部６０５と、を少なくとも有する。
【００９２】
計測部６０４は、前記刺激付与部６０３によって刺激を与えるときの脳活動を計測する。また、評価部６０５は、前記刺激付与部６０３によって刺激を与える前に前記計測部６０４によって計測された脳活動のデータから、図１２（ａ）〜（ｄ）の式を用いて算出された相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、または平均変化率の差のうち少なくとも一つの値に基づいてストレスを評価することを特徴とする。
【００９３】
本実施形態に係る評価装置を用いてストレスを評価する方法について具体的に説明する。まず、被験者６０２の視覚野、聴覚野、平衡感覚野のうちいずれかの領野に対して、刺激付与部６０３を用いて感覚刺激を付与する。そして、感覚刺激を与えているときの、前記領野のうち同一でない複数の領域における脳活動を計測部６０４によって計測する。評価部６０５では計測された脳活動のデータ、例えば類似度に基づいて、ストレスを評価する。
【００９４】
評価の具体的な方法は、例えば、前記刺激付与部６０３によって刺激を与えられている領野のうち、複数の領野における脳活動のデータから、相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、または平均変化率の差のうち少なくとも一つを算出し、その値に基づいてストレスを評価することができる。相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、または平均変化率の差の値を算出する方法は上記の通りである。
【００９５】
なお、本実施形態に係るストレスの評価装置は、制御部６１０によって刺激付与部６０３、計測部６０４、ストレスを評価する評価部６０５を制御することができる。例えば、刺激付与部６０３によって被験者に映像を呈示する場合、映像の呈示のオン、オフを制御部６１０によって行うことができる。また、脳活動の計測のタイミングを制御部６１０によって自動で制御することができる。なお、本実施形態に係る評価装置は上記制御部６１０を用いずに手動で操作することもできる。
【００９６】
（評価装置の一例）
次に本実施形態に係る評価装置の具体例について図７を用いて説明する。ここでは、感覚刺激が映像である場合について説明する。
【００９７】
視聴者７０１は表示装置７０２に表示された被評価映像を視聴する。その間、脳活動計測手段である脳活動計測装置７０３を用いて、視聴者７０１の大脳皮質視覚野における脳活動を計測する。脳活動計測装置７０３では、上記の（脳活動の計測方法）で挙げた装置を用いることができる。上記装置は、大脳皮質における複数における領域の脳活動を個別かつ同時に測定することができる。その中でもｆＭＲＩ装置は、高価かつ大型であるため多数の被験者に実施することは難しいが、脳内の活動部位を高感度かつ精細に計測することが可能であるため、少数の被験者数で高精度の結果を得たい場合には好ましい。ポジトロン断層計測装置は、ｆＭＲＩ装置と同様高価・大型である上に放射線被爆が伴うため、被験者として採用できる人数は少数となり、かつ一人の被験者に対して実施できる測定回数は限られてしまうが、特定の脳部位の活動を精度よく計測するのに適しているので、少数の被験者数・測定回数で高精度の結果を得たい場合には好ましい。脳波計及びＮＩＲＳ装置は、前記ｆＭＲＩ装置やポジトロン断層計測装置に比べて空間分解能が低いため精度は劣るが、被験者頭部の所定箇所に計測用のセンサを装着する簡便な構成で脳活動に伴う信号を取得できるので、多数の被験者に対して簡便に実施したい場合には好ましい。とりわけ、本発明において計測する脳部位は大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野であるため、計測対象となる部位は各領野付近に限定され、装着すべきセンサの数も少なくて済むため好ましい。
【００９８】
脳活動計測装置７０３で計測した脳活動時系列データは判定装置７０４に送信される。判定装置７０４はＣＰＵ、及び記憶媒体から構成される一般的な計算機であり、計測した脳活動時系列データを解析するためのプログラムを内蔵している。判定装置７０４で、大脳皮質視覚野における同一ではない２つの領域の脳活動時系列データを用いて、２つの脳活動時系列データの類似度が算出される。前記類似度としては、相互相関係数のような時間領域の相関値でもよいし、コヒーレンス関数のような周波数領域の相関値であってもよい。また、類似度の別の例としては、前記２つの領域の脳活動時系列データに関する、時間平均値の差、または平均変化率の差を用いることもできる。
【００９９】
判定装置７０４における判定結果は、出力装置７０５によって出力される。脳活動計測装置７０３、判定装置７０４、出力装置７０５を合わせたものが評価装置７１０である。
【０１００】
出力装置７０５は判定装置７０４に接続されたディスプレイなどの表示機器に信号を送信し、表示画面上に判定結果を表示して使用者へ報知する。または、判定装置７０４に接続されたプリンタなどの印刷機器に信号を送信し、紙媒体などに判定結果を印字して使用者へ報知することも可能である。
【０１０１】
被評価映像が３Ｄ酔いを発生せしめる可能性がある映像である場合、前記出力装置７０５として立体映像表示装置を用いることができる。裸眼方式の立体映像表示装置の場合には必要はないが、例えばアナグリフ方式や偏光方式の立体映像表示装置の場合には、視聴者は専用のメガネを装着し、画面に表示された左眼用・右眼用画像を視聴する。前記左眼用・右眼用画像は視差を有し、視聴者の左右それぞれの眼に投影される。視聴者は、前記視差に応じた奥行き感のある映像を知覚する。また、視差を有する左眼用・右眼用画像を表示する立体映像表示装置の別な一例として、ヘッドマウントディスプレイ（以下、ＨＭＤと略すことがある）が挙げられる。ＨＭＤは、視聴者の現実環境の映像を立体的に表示できるだけではなく、コンピュータを用いて当該映像にＣＧなどの付加的情報を重畳して使用者の現実感を拡張・複合し、拡張現実感、または複合現実感を提供することができる。
【０１０２】
（映像編集方法）
前記脳活動情報の取得方法、例えばストレスに関わる情報の取得方法を用いて、前記感覚刺激の内容を編集する方法について説明する。前記（ストレスに関わる情報の取得方法）では、感覚刺激が与えられている被験者のストレスに関わる情報を、複数の脳領域における脳活動データの類似度（相互相関係数、コヒーレンス関数、時間平均値の差、または平均変化率の差など）を指標にして、ストレスに関わる情報など脳活動情報を取得できることを説明した。前記感覚刺激が与えられている間、前記指標を時系列に算出することによって前記類似度の動的変化を把握し、前記感覚刺激が被験者に対して適度なストレスを与えるように前記感覚刺激の内容を編集することができる。
【０１０３】
例えば、前記類似度が複数の脳領域における脳活動データから算出される相互相関係数の場合には、脳活動データが検出されるごとに、感覚刺激が開始された時点からの脳活動時系列データについて相互相関係数を逐次算出していくことによって、前記相互相関係数の時系列データを導出することができる。前述の通り、複数の脳領域における脳活動データから算出される相互相関係数が過度に低下すると、感覚刺激は被験者に対して顕著なストレスを与えているという情報を取得することができる。前記相互相関係数の時系列データを参照すれば、前記相互相関係数が前記閾値を下回った時点を特定することができるので、「感覚刺激における前記時点までの時間区間に、被験者に対して顕著なストレスを与える内容が含まれている」という情報を取得することができる。したがって、感覚刺激のうち、前記相互相関係数が前記閾値を下回った時点までの内容の一部、または全部に変更を加えることによって、被験者に対して過度なストレスを与えない感覚刺激を編集することができる。また、ストレスはただ抑制すればよいというものではなく、適度なストレスは被験者を刺激し、快い興奮や体感を喚起することができる。例えば、視覚刺激として大域的な運動を含む映像を大画面で呈示する時、被験者に対して映像酔いなどの過度なストレスを与えることもあるが、一方で適度なストレスとして、あたかも被験者自身が映像内の空間を運動しているかのような自己運動感覚（ベクション）を知覚させ、臨場感を喚起する効果もある。前記複数の脳領域の脳活動データから算出する相互相関係数が、前記閾値を下回ることはないが、漸近するように感覚刺激の内容を変更することによって、被験者に与えるストレスを適度な範囲内に調整した感覚刺激へと編集することができる。
【０１０４】
前記指標が脳活動データの時間平均値の差や平均変化率の差である場合にも、前記相互相関係数の場合と同様に、脳活動データが検出されるごとに、感覚刺激が開始された時点からの脳活動時系列データについて、それぞれの値を算出すれば、前記時間平均値の差や前記平均変化率の差の時系列データを導出することができる。したがって、前記時間平均値の差や前記平均変化率の差の時系列データを参照して、被験者に対して所望のストレスを与える感覚刺激へとその内容を編集することができる。
【０１０５】
（編集装置）
本実施形態に係る編集装置について図１３をもとに説明する。図１３に示した番号のうち図６と同一のものは、前記（評価装置）において説明した各構成部と一致するものとする。編集装置１３０１は、前記（情報取得装置）で説明した各構成部に加えて、被験者に呈示した感覚刺激の内容を編集する刺激内容編集部１３０６を備える。前記感覚刺激が視覚刺激、すなわち映像である場合、前記刺激内容編集部１３０６は映像のフレームレートや色校正など映像効果に関わる任意のパラメータを調整することができる映像処理プログラムを備えたコンピュータや、映像を撮影するための映像入力機器、あるいは照明やレフ板など映像の撮影環境を調整する映像撮影機材などによって構成される。前記感覚刺激が聴覚刺激の場合、前記刺激内容編集部１３０６は雑音の除去や音声の合成などを行う音声処理プログラムを備えたコンピュータや、マイクなどの音声入力機器、あるいは音量を調節するスピーカーなどによって構成される。前記感覚刺激が平衡感覚刺激の場合、前記刺激編集部１３０６はサスペンションなど被験者に付与する加速度を調節する任意の機材や、前記機材の挙動を制御するプログラムを備えたコンピュータなどによって構成される。
【０１０６】
（編集装置の一例）
本実施形態に係る編集装置の一例について、図１４をもとに説明する。図１４に示した番号のうち図７と同一のものは、前記（評価装置の一例）において説明した各構成部と一致するものとする。前記（評価装置の一例）と同様に、感覚刺激が視覚刺激、すなわち映像で、脳活動情報がストレスに関わる情報である場合について説明する。ここで説明する編集装置の一例は、前記（評価装置の一例）に記載した装置に加えて、映像を編集するための映像編集装置１４０６を備える。前記判定装置７０４は、大脳皮質視覚野における同一でない２つの領域の脳活動時系列データをもとに、ストレスの指標である類似度の時間変化を時系列データとして算出する。前記類似度の時系列データは、前記出力装置７０５へ送信されてディスプレイなどの表示機器やプリンタなどの印刷機器による出力を通して使用者へ通知される。使用者は出力結果を踏まえ、前記映像編集装置１４０６である照明やレフ板などの映像撮影機材やビデオカメラなどの映像入力機器、あるいは映像処理プログラムを備えたコンピュータなどを用いて、被験者に呈示した映像内容を編集する。感覚刺激が聴覚刺激、あるいは平衡感覚刺激の場合には、映像編集装置１４０６の代わりに音声入出力機器や音声処理プログラムを備えたコンピュータなどから成る音声編集装置、あるいは被験者に付与する加速度を調整する機材やその機材を制御するコンピュータなどから成る加速度付与機構編集装置によって構成される。脳活動計測装置７０３、判定装置７０４、出力装置７０５、及び映像編集装置１４０６、または音声編集装置、または加速度付与機構編集装置を合わせたものが編集装置１４１０である。
【０１０７】
（表示方法）
前記（編集方法）を用いて編集した感覚刺激を、被験者へ呈示する方法について説明する。ここでは、感覚刺激が映像である場合を考える。前記（編集方法）では、映像が呈示されている時の、同一ではない複数の領域における脳活動の類似度に基づいて被験者のストレスに関わる情報を時系列に算出し、当該ストレスに関わる情報の時系列を参照して、前記被験者に与えるストレスを適度な範囲内に調整するよう前記映像の内容を編集する工程を説明した。本実施形態における表示方法は、前記（編集方法）の工程に加えて、編集した映像を被験者に呈示する工程を含む。具体的には、前記（編集装置）における刺激内容編集部１３０６を用いて編集した映像を、刺激付与部６０３に表示するよう制御する工程を含んでいる。
【０１０８】
（表示装置）
本発明に係る表示装置について図１５をもとに説明する。図１５に示した番号のうち図１３と同一のものは、前記（編集装置）において説明した各構成部と一致するものとする。表示装置１５０１は、前記（編集装置）で説明した各構成部に加えて、表示制御部１５０７を含む。当該表示制御部１５０７は、刺激内容編集部１３０６で編集した映像を被験者へ表示するよう、刺激付与部６０３へ信号を送信して映像の表示を制御する。なお、制御部６１０と表示制御部１５０７は同一の計算機を用いて一つの装置として実装しても構わない。
【０１０９】
（表示装置の一例）
本発明に係る表示装置の一例について、図１６をもとに説明する。図１６に示した番号のうち図１４と同一のものは、前記（編集装置の一例）において説明した各構成部と一致するものとする。ここで説明する表示装置の一例は、前記（編集装置の一例）に記載した装置に加えて、映像編集装置１４０６で編集した映像をディスプレイなどの表示機器に表示するよう制御する表示制御装置１６０７を備える。表示制御装置１６０７は、映像編集装置１４０６で編集した映像を制御するだけではなく、評価対象である映像（被評価映像）の制御も行うように構成してもよい。例えば、被評価映像を表示する制御を行っている際に、判定装置７０４が、当該被評価映像が被験者７０１に対して顕著なストレスを与えたと判定したとする。前記判定装置７０４の判定結果は出力装置７０５によって映像編集装置１４０６に送信され、映像編集装置１４０６は被評価映像の編集を行う。例えば、映像編集装置１４０６は被評価映像内に警告を意味する文字列などの映像情報を重畳する編集を行い、表示制御部１６０７は編集した映像を表示機器に表示するよう制御を行う。脳活動計測装置７０３、判定装置７０４、出力装置７０５、映像編集装置１４０６、及び表示制御装置１６０７を合わせたものが表示装置１６１０である。上記は表示制御の一例であって、これに限定されるものではない。
【０１１０】
（プログラム）
本実施形態に係るプログラムの一例は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する情報取得プログラムであって、上記情報取得プログラムにおける（１）から（３）の工程を含む工程を実行させるためのプログラムであることを特徴とする。
【０１１１】
本実施形態に係るプログラムの他の例は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する情報取得プログラムであって、上記の情報取得装置を用いて脳活動情報を取得する。情報取得装置は、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、前記複数の領域における脳活動の類似度を計算する計算部と、前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるための計測制御部とを有する。本例のプログラムは、この情報取得装置を用いて、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する。
【０１１２】
本実施形態に係るプログラムは、記録媒体に記録されたものであってもよいし、インターネットからダウンロードされたものであってもよい。プログラムは、コンピュータによって読み取り可能である。
【０１１３】
（記録媒体）
本実施形態に係る記録媒体の一例は、感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する情報取得プログラムが記録された記録媒体であって、上記情報取得プログラムを記録した記録媒体における（１）から（３）の工程を含む工程を実行させるための情報取得プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体である。
【０１１４】
本実施形態に係る記録媒体の他の例は、上記の情報取得装置を用いて感覚刺激が与えられた生体からの脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する情報取得プログラムを記録した記録媒体である。情報取得装置は、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して、前記感覚刺激を与える刺激付与部と、前記領野のうち、同一でない複数の領域における脳活動を計測する計測部と、前記複数の領域における脳活動の類似度を計算する計算部と、前記計測部に、前記刺激付与部によって前記領野に対して前記感覚刺激を与えているときの前記複数の領域における脳活動を計測させるための計測制御部とを有する。本例の記録媒体は、この情報取得装置を用いて、生体の大脳皮質視覚野、大脳皮質聴覚野、大脳皮質平衡感覚野のうち少なくともいずれか一つの領野に対して感覚刺激を与えるとともに、前記複数の領域における脳活動を計測し、前記類似度に基づいて前記脳活動情報、例えばストレスに関わる情報を取得する。
【０１１５】
記録媒体としては、ＣＤ（ＣＤＲ、ＣＤＲＷなど）、ＤＶＤ（ＤＶＤＲ，ＤＶＤＲＷなど），フラッシュメモリ、ハードディスク、磁気テープ、フロッピー（登録商標）ディスクなどが挙げられる。
【実施例】
【０１１６】
（実施例１）
本実施例では、上記（評価装置の一例）で示した装置を用いる場合について説明する。視聴者の左右半球ＭＴ野の脳活動を計測し、当該脳活動データを用いて相互相関係数を算出して、被評価映像が視聴者に対して映像酔いを誘発するか否かを判定した。
【０１１７】
本実施例において、脳活動計測装置としてｆＭＲＩ装置を用いた。表示装置は、ｆＭＲＩ装置における筒状の計測部内に備えられたスクリーンと、計測部外に設置され、前記スクリーンに映像を投射するビデオプロジェクタとから成る。ビデオプロジェクタは制御用コンピュータによって制御され、被評価映像の表示・非表示や判定結果の表示などを行った。
【０１１８】
図８は、本実施例で用いたｆＭＲＩ装置の断面図である。視聴者８０１はｆＭＲＩ装置に付属した寝台８０２に横たわり、傾斜磁場コイル８０３、及び超伝導磁石８０４が備えられた筒状の計測部内に配置された。計測部内には視聴者８０１の眼前にスクリーン８０５が備えられており、制御用コンピュータ８０６によって制御されたビデオプロジェクタ８０７によって計測部外から映像を投射した。視聴者８０１の後頭部には信号検出用コイル８０８が設置されており、脳血流変化に相関した電磁波信号を検出した。
【０１１９】
本実施例では、動揺感をもたらす場面を含んだ映像の評価を行うこととし、視聴者８０１は当該映像を視聴することで映像酔いを誘発する可能性があるように設定した。脳活動計測は、特に左右大脳半球の後部に分布する大脳皮質視覚野の脳活動を計測するものとした。
【０１２０】
ｆＭＲＩ装置で計測した脳活動時系列データは判定装置に送信・記憶され、内蔵のプログラムによって解析される。当該脳活動時系列データには、ｆＭＲＩ装置に由来するノイズや脈拍や呼吸など視聴者の生体活動に由来するノイズが含まれている。したがって、前処理として、映像に対する脳活動応答以外の当該ノイズ成分は除去しておくことが望ましい。
【０１２１】
図９（ａ）に前処理を施した後の左右半球ＭＴ野の脳活動時系列データを示した。図９（ａ）の左半球ＭＴ野の脳活動時系列データと右半球ＭＴ野の脳活動時系列データとを用いて相互相関係数を算出した。その結果、相互相関係数は０．４６となった。
【０１２２】
同様にして、さまざまな領野の脳活動時系列データを用いて相互相関係数を計算した。図１０及び図１１にその結果を示した。図１０は大脳左半球の視覚野から選択された１つの領野、および大脳右半球の視覚野から選択された１つの領野について脳活動を計測し、図１２（ａ）で示す式で算出した相互相関係数を表にまとめたものである。図１０において「左」は大脳皮質の左半球、「右」は大脳右半球を表す。例えば右ＭＴは大脳右半球の視覚野のＭＴ野を表す。
【０１２３】
図１１（ａ）及び（ｂ）は、それぞれ大脳左半球内、及び大脳右半球内の視覚野から選択された同一でない２つの領野（視覚野Ａ、視覚野Ｂ）について脳活動を計測し、図１２（ａ）で示す式で算出した相互相関係数を表にまとめたものである。
【０１２４】
図１０および図１１で示すように、軽度のストレスを与える映像（「軽度酔い刺激」と記す）が呈示されている場合、及び重度のストレスを与える映像（「重度酔い刺激」と記す）が呈示されている場合は、ストレスを与えない静止画像（「静止画像刺激」と記す）が呈示されている場合に比べて各視覚野の半球間の脳活動時系列データから算出した相互相関係数が小さくなっており、ストレスが大きくなっていると評価することができることがわかった。
【０１２５】
上記で算出された相互相関係数は、予め設定された閾値と比較される。もしも前記相互相関係数が閾値よりも大きい時、判定装置は被評価映像が視聴者に映像酔いなどのストレスを与えないという判定結果を出力装置へ送信する。また、もしも前記相互相関係数が閾値よりも小さい時、判定装置は被評価映像が視聴者に映像酔いなどのストレスを与えるという判定結果を出力装置へ送信する。
【０１２６】
前記閾値は、使用者が望んでいる判定の厳正さに応じて、任意の値に設定することができる。典型的には、前述の通り予め任意の被験者を対象に本発明を適用し、映像が視聴者にストレスを与えると判定すべき脳活動相関の基準値を決定しておくのがよい。その場合、被験者数を増やして統計的な精度を向上することによって、より普遍的な閾値を設定することができる。
【０１２７】
あるいは、被評価映像とは別の、視聴者にストレスを与えるか否かが既知の基準映像を用意し、当該基準映像を呈示されている際の視聴者の脳活動相関を基準値として閾値に設定することも可能である。映像酔いや３Ｄ酔いによるストレスの表れ方には個人差があり、また当日の体調によっても左右されやすい。したがって、被評価映像の評価とともに前記基準映像に対する視聴者の脳活動相関を算出し、当該脳活動相関を基準値として閾値に設定することによって、個人差や日ごとの体調による影響が、取得される脳活動情報に表れないようにすることができる。
【０１２８】
判定装置から送信された判定結果は、出力装置によって使用者に報知される。例えば、判定装置に接続されているディスプレイに判定結果を表示するよう信号を送信する。あるいは、判定装置と接続されているプリンタに判定結果を印字するよう信号を送信する。
【０１２９】
本実施例によれば、脳活動計測装置としてｆＭＲＩ装置を用いるので、大脳皮質視覚野における各領域の脳活動を高空間分解能で計測して、高精度な評価結果を得ることができる。例えば、前記ＭＴ野のように大脳皮質視覚野内の特定領野の脳活動を計測する際には、本実施例に示した形態が好適である。
【０１３０】
（実施例２）
本実施例では、上記（実施例１）の別の態様として、ｆＭＲＩ装置の代わりに脳波計を用いる場合について説明する。視聴者の左右半球ＭＴ野近傍の脳活動を計測し、当該脳活動データを用いてコヒーレンス関数を算出し、被評価映像が視聴者に対して映像酔いを誘発するか否かを判定した。脳波計測は国際１０−２０法に準拠し、基準電極は耳朶に、探査電極はＭＴ野に最も近接している左右後側頭部Ｔ５およびＴ６に配置した。
【０１３１】
被評価映像は、上記（実施例１）と視角が同一になるように画面サイズに合わせて視距離を調整され、市販のディスプレイ上に表示された。本実施例では２種類の映像が用いられた。第一の映像（以下、映像１と略記）は、視聴者に動揺感をもたらす大域的な視覚的運動を含んだ６分間の動画像で、視聴者に映像酔いを発生せしめた。第二の映像（以下、映像２と略記）は、視聴者に局所的な視覚的運動を知覚せしめるものの、動揺感を与えることのない６分間の動画像であり、映像酔いを発生せしめることはなかった。本実施例では、視聴者に対してはじめに前記映像２が呈示され、５分間ほどの安静期間を置いてから前記映像１が呈示された。
【０１３２】
前記映像１および映像２が呈示されている間に測定した脳波データをそれぞれ図１２（ｄ）に示す式に代入し、平均２乗コヒーレンス関数を算出した。平均２乗コヒーレンス関数とは、ある周波数区間のコヒーレンス関数の平均値を２乗して得られる数値であり、０から１までの範囲の値を示す。平均２乗コヒーレンス関数が１に近いほど２つの信号は類似し、０に近いほど相異なっていると考えることができる。
【０１３３】
図１７に本実施例で習得した脳波データから算出された平均２乗コヒーレンス関数の値を示す。図中の映像１および映像２は、それぞれ前記映像１および前記映像２が呈示されている際の脳波データから算出した平均２乗コヒーレンス関数であることを示す。前記映像２呈示中よりも、前記映像１呈示中の平均２乗コヒーレンス関数が０．８０２−０．７６９＝０．０３３だけ減少している。すなわち、前記映像１の呈示によって視聴者は映像酔いを発生し、それに伴って左右ＭＴ野近傍における脳活動の時間的パターンが乱れ、その結果前記平均２乗コヒーレンス関数の減少へつながったと考えられる。
【０１３４】
前記平均２乗コヒーレンス関数の変化が異常か否か、すなわち映像によって誘発された前記視聴者の映像酔いが限度を逸脱しているか否かを判定するための閾値は、使用者の望む厳正さで任意に設定してよい。あるいは、前述した並べ替え検定などの統計学的手続きを適宜用いて設定することもできる。
【０１３５】
前述の通り、脳波計はｆＭＲＩ装置に比べて安価で拘束性が少ないため、多くの状況において好ましい。特に、本実施例に示した一連の手続きを自動かつ実時間で実施可能なシステムを実装することが好ましい。例えば、そのようなシステムを前記ＨＭＤに実装することによって、前記ＨＭＤの使用中に実時間で映像の評価・編集・表示を行うことができる。映像の編集・表示については、下記実施例３および実施例４で具体的に説明する。
【０１３６】
（実施例３）
本実施例では、上記（編集装置の一例）で示した装置を用いる場合について説明する。視聴者の左右半球ＭＴ野の脳活動を計測し、当該脳活動データを用いて相互相関係数を時系列データとして算出して、被評価映像が視聴者に対して映像酔いを誘発する時点を特定して、前記被評価映像の内容を編集する例を示す。図９（ａ）に１２分間の映像を被験者に呈示した際の、左右半球ＭＴ野の脳活動時系列データと、図９（ｂ）に前記脳活動時系列データから算出した相互相関係数の時系列データを示す。図９（ｂ）に示した相互相関係数の時系列データは、図９（ａ）の２つの脳活動時系列データについて、脳活動データが検出されるごとに、映像が開始された時点からの脳活動時系列データを用いて逐次算出した相互相関係数の時系列である。前記（閾値の設定方法）で統計的に試算した閾値０．５０を目安とすれば、図９（ｂ）の相互相関係数の時系列は、映像開始からおよそ５０秒程度で前記閾値を下回り、その時点までの映像内容が被験者に対し統計的に有意なストレスを与えたことが分かる。すなわち、被験者に与えるストレスを、閾値を下回らず適度なものにするためには、前記映像のうち、少なくとも映像開始から５０秒までの内容を編集することが必要であると判断することができる。また、映像開始から５０秒以降も前記相互相関係数が閾値を下回っている。したがって、呈示した映像には被験者に対して持続的に統計的に有意なストレスを与える内容が含まれているので、編集することが好ましいと判断することができる。
【０１３７】
前記映像の内容は、例えば映像内の物体の運動や、背景の大域的な運動など各シーンに含まれる視覚的運動の量を編集することによって、動揺感を通して被験者に与えるストレスを制御することができる。具体的には、被験者が知覚する動揺感を抑制するように、映像開始から５０秒までの映像内容の一部分を視覚的運動情報の少ない、より被験者にストレスを与えにくい映像で置き換える、などの編集を、前記映像編集装置１４０６を用いて行う。その場合には、視覚的運動に対して選択的に応答する神経細胞が多く含まれる左右半球ＭＴ野、あるいは左右半球ＭＳＴ野における複数の領域における脳活動データを用いて指標を算出することが好ましい。
【０１３８】
また、被評価映像が３Ｄ映像の場合、両眼視差など各シーンに含まれる奥行きの量を編集することによって、立体感を通して被験者に与えるストレスを制御することができる。具体的には、左右眼に投影される映像を、より両眼視差の小さいものに置き換えるなどの映像処理を、前記映像編集装置１４０６を用いて行う。その場合には、両眼視差に対して選択的に応答する神経細胞が多く含まれる左右半球の三次視覚野（Ｖ３およびＶ３Ａ）、ＭＴ野、ＭＳＴ野、またはＬＯ野の複数の領域における脳活動データを用いて指標を算出することが好ましい。
【０１３９】
（実施例４）
本実施例では、上記（表示装置の一例）で示した装置を用いる場合について説明する。上記（実施例３）と同様に、視聴者に被評価映像を呈示し、前記視聴者の左右半球ＭＴ野の脳活動データを用いて相互相関係数を時系列データとして算出する。前記相互相関係数の時系列データを参照し、被評価映像が視聴者に対して映像酔いを誘発する時点を特定して、前記被評価映像の内容を編集する。例えば、図９（ｂ）に示す相互相関係数の時系列データが得られる場合には、映像開始からおよそ５０秒程度で前記閾値を下回り、その時点までの映像内容が被験者に対して統計的に有意なストレスを与えたと判定できる。そこで、前記映像のうち、映像開始から少なくとも５０秒が経過するまでの間に、前記映像内に「このまま映像の視聴を続ければ、映像酔いを発生する可能性がある」ことを視聴者に警告する文字列やアイコンなどの映像情報を重畳するなどの編集を行い、編集した映像を視聴者に表示するように制御する。このような表示制御を実施することで、視聴者に過度のストレスを与えることを抑止することができる。
【０１４０】
本実施例の表示装置は、脳波計やＮＩＲＳ装置など拘束性の少ない脳活動計測装置を具備した前記ＨＭＤとして実装することも可能である。ＨＭＤは、使用者の現実環境の映像を撮像・表示するだけでなく、ＣＧなど所望の映像情報を重畳するために、表示機器に加えて高度な画像処理を行うための計算機を備えた使用環境で利用することがある。当該計算機内に、画像処理を行うためのプログラムだけでなく前記脳活動計測装置で計測した脳活動データを解析するためのプログラムも内蔵することで、上記の表示装置を実装することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図４】
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【図９】
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【図１２】
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【図１７】
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