(57)【要約】【課題】ワイヤ状部材を変形しないように確実に保持することができるジョイントを提供する。【解決手段】園芸用の支柱に取り付けられて植物保持用のワイヤ状部材を支持する、弾性変形可能なブロック状のジョイント１において、上下方向に貫通された支柱孔１０により支柱の外周面を挟持する第１挟持部１１と、支柱孔１０をその上下方向の全長にわたって開口し、支柱に対する第１挟持部１１の着脱を可能にする開口部１２と、上面ａ側に開口するとともに下方に向かって延び、ワイヤ状部材の下方に屈曲された屈曲端部が上方から挿脱される挿入孔と、上面ａに形成されて挿入孔から上面の端部まで延設されるとともに、ワイヤ状部材の屈曲端部に連続する水平部を保持する第１保持溝３１とを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
園芸用の支柱に取り付けられて植物保持用のワイヤ状部材を支持する、弾性変形可能なブロック状のジョイントにおいて、
上下方向に貫通された支柱孔により前記支柱の外周面を挟持する第１挟持部と、
前記支柱孔をその上下方向の全長にわたって開口し、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする開口部と、
上面側に開口するとともに下方に向かって延び、前記ワイヤ状部材の下方に屈曲された屈曲端部が上方から挿脱される挿入孔と、
前記上面に形成されて前記挿入孔から前記上面の端部まで延設されるとともに、前記ワイヤ状部材の前記屈曲端部に連続する水平部を保持する保持溝と、を備える、
ことを特徴とするジョイント。
【請求項２】
前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの前面まで延設された第１保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項１に記載のジョイント。
【請求項３】
前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側面まで延設された第２保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項１に記載のジョイント。
【請求項４】
前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後面まで延設された第３保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項１に記載のジョイント。
【請求項５】
前記第１保持溝と前記開口部及び前記支柱孔との間に弾性変形可能な壁部を備え、
前記壁部は、前記屈曲端部が前記挿入孔に挿入された前記ワイヤ状部材の前記水平部によって前記開口部側への力が作用した際に、前記開口部側に変形して前記第１挟持部による前記支柱の挟持力を増加させる、
ことを特徴とする請求項２に記載のジョイント。
【請求項６】
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側面まで延設された第２保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項５に記載のジョイント。
【請求項７】
前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後面まで延設された第３保持溝を有する、
ことを特徴とする請求項５又は６に記載のジョイント。
【請求項８】
前記開口部は、前記第１挟持部よりも小さい挟持力で前記支柱の外周面を挟持する第２挟持部を有する、
ことを特徴とする請求項１ないし７のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項９】
前記第２挟持部は、前記支柱の直径よりも幅狭な前側狭隘部と後側狭隘部とを有し、
前記前側狭隘部と前記後側狭隘部との間で前記支柱の外周面を挟持するとともに、前記前側狭隘部と前記後側狭隘部との弾性変形により、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする、
ことを特徴とする請求項８に記載のジョイント。
【請求項１０】
前記保持溝は、少なくとも一部に溝幅を前記ワイヤ状部材の前記水平部の直径よりも狭める抜け止めを有する、
ことを特徴とする請求項１ないし９のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項１１】
左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面に対して左右対称に構成されている、
ことを特徴とする請求項１ないし１０のいずれか１項に記載のジョイント。
【請求項１２】
上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面に対して上下対称に構成されている、
ことを特徴とする請求項１ないし１１のいずれか１項に記載のジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉢植え等で使用する支柱に取り付けて、植物保持用のワイヤ状部材を支持するジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
鉢植え等で植物を栽培する際、植物を保持したり、その形を整えたりするために、支柱やワイヤ状部材、これらを連結するジョイント等が使用される（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
このものは、支柱にジョイントを取り付け、ジョイントの２つの差込孔に、ワイヤ状部材の屈曲端部を上方から挿入することにより、ワイヤ状部材を保持している。そして、これら支柱やワイヤ状部材に例えば、植物の蔓を絡ませたり、ワイヤ状部材の中央に植物を保持したりしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−６１３５４号公報
【特許文献２】特開２００１−３２０９７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の従来技術によると、ワイヤ状部材は、その屈曲端部をジョイントの差込孔に上方から挿入するのみであるため、差込孔を中心にして回転しやすい。このため、全体が変形しやすく、植物を確実に保持するのが難しいという問題があった。
【０００６】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、ワイヤ状部材を変形しないように確実に保持することができるジョイントを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に係る発明は、園芸用の支柱に取り付けられて植物保持用のワイヤ状部材を支持する、弾性変形可能なブロック状のジョイントにおいて、上下方向に貫通された支柱孔により前記支柱の外周面を挟持する第１挟持部と、前記支柱孔をその上下方向の全長にわたって開口し、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする開口部と、上面側に開口するとともに下方向かって延び、前記ワイヤ状部材の下方に屈曲された屈曲端部が上方から挿脱される挿入孔と、前記上面に形成されて前記挿入孔から前記上面の端部まで延設されるとともに、前記ワイヤ状部材の前記屈曲端部に連続する水平部を保持する保持溝と、を備える、ことを特徴とする。
【０００８】
請求項２に係る発明は、請求項１に係るジョイントにおいて、前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの前面まで延設された第１保持溝を有する、ことを特徴とする。
【０００９】
請求項３に係る発明は、請求項１に係るジョイントにおいて、前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側面まで延設された第２保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１０】
請求項４に係る発明は、請求項１に係るジョイントにおいて、前記ジョイントにおける前記開口部がある側を前側としたときに、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後面まで延設された第３保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１１】
請求項５に係る発明は、請求項２に係るジョイントにおいて、前記第１保持溝と前記開口部及び前記支柱孔との間に弾性変形可能な壁部を備え、前記壁部は、前記屈曲端部が前記挿入孔に挿入された前記ワイヤ状部材の前記水平部によって前記開口部側への力が作用した際に、前記開口部側に変形して前記第１挟持部による前記支柱の挟持力を増加させる、ことを特徴とする。
【００１２】
請求項６に係る発明は、請求項５に係るジョイントにおいて、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの側面まで延設された第２保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１３】
請求項７に係る発明は、請求項５又は６に係るジョイントにおいて、前記保持溝として、前記挿入孔から前記ジョイントの後面まで延設された第３保持溝を有する、ことを特徴とする。
【００１４】
請求項８に係る発明は、請求項１ないし７のいずれか１項に係るジョイントにおいて、前記開口部は、前記第１挟持部よりも小さい挟持力で前記支柱の外周面を挟持する第２挟持部を有する、ことを特徴とする。
【００１５】
請求項９に係る発明は、請求項８に係るジョイントにおいて、前記第２挟持部は、前記支柱の直径よりも幅狭な前側狭隘部と後側狭隘部とを有し、前記前側狭隘部と前記後側狭隘部との間で前記支柱の外周面を挟持するとともに、前記前側狭隘部と前記後側狭隘部との弾性変形により、前記支柱に対する前記第１挟持部の着脱を可能にする、ことを特徴とする。
【００１６】
請求項１０に係る発明は、請求項１ないし９のいずれか１項に係るジョイントにおいて、前記保持溝は、少なくとも一部に溝幅を前記ワイヤ状部材の前記水平部の直径よりも狭める抜け止めを有する、ことを特徴とする。
【００１７】
請求項１１に係る発明は、請求項１ないし１０のいずれか１項に係るジョイントにおいて、左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面に対して左右対称に構成されている、ことを特徴とする。
【００１８】
請求項１２に係る発明は、請求項１ないし１１のいずれか１項に係るジョイントにおいて、上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面に対して上下対称に構成されている、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
請求項１の発明によれば、開口部を介して支柱を支柱孔に係合させることにより、第１挟持部によって支柱の外周面を挟持することができる。また、ワイヤ状部材の屈曲端部を挿入孔に上方から挿入し、さらに、ワイヤ状部材の水平部を保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の、屈曲端部を中心とした不要な回転を防止することができる。このため、ワイヤ状部材の不要な変形を防止して、ワイヤ状部材により植物を確実に保持することができる。
【００２０】
請求項２の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第１保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００２１】
請求項３の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第２保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００２２】
請求項４の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第３保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。
【００２３】
請求項５の発明によれば、弾性変形可能な壁部を設けることにより、ワイヤ状部材の水平部によって壁部が開口部側に変形した際に、開口部を狭めて、第１挟持部による支柱の挟持力を増加させることができる。
【００２４】
請求項６の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第１保持溝又は第２保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。さらに、第１保持溝と第２保持溝とを有しているので、端部の形状が異なるワイヤ状部材に対応することができる。
【００２５】
請求項７の発明によれば、ワイヤ状部材の水平部を第１保持溝又は第２保持溝又は第３保持溝に係合させることにより、ワイヤ状部材の不要な変形を防止することができる。さらに、第１保持溝と第２保持溝と第３保持溝とを有しているので、端部の形状が異なるワイヤ状部材に対応することができる。
【００２６】
請求項８の発明によれば、支柱の外周面を挟持する第１挟持部の外に、さらに、第１挟持部よりも挟持力が小さい第２挟持部を有しているので、支柱にジョイントを強い力で固定する場合には、支柱を第１挟持部で挟持してジョイントが動きにくくし、一方、ジョイントを支柱に取り付けたままで支柱に沿って移動させたい場合には、支柱を第２挟持部で挟持することにより、第１挟持部を使用する場合よりも容易に移動させることができる。
【００２７】
請求項９の発明によれば、開口部に設けた第２挟持部を、支柱の直径よりも幅狭な前側狭隘部と後側狭隘部によって構成することができる。
【００２８】
請求項１０の発明によれば、一旦、保持溝に係合させたワイヤ状部材の水平部が容易に保持溝から外れないようにすることができる。
【００２９】
請求項１１の発明によれば、左側と右側とが面対称に構成されているので、例えば、１つのワイヤ状部材の一方の端部と他方の端部との双方、または、２つのワイヤ状部材のそれぞれの一方の端部を保持することができる。
請求項１２の発明によれば、上下を逆さにしても同様に使用することができるので、支柱に対する取り付け時に、上下を間違えることがないので、取り付け作業が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】図１〜図９は、実施形態１のジョイント１を説明する図であり、このうち図１は、正面側右斜め上方から見た斜視図である。
【図２】（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は底面図、（Ｄ）は左側面図、（Ｅ）は右側面図、（Ｆ）は背面図である。
【図３】図１（Ｂ）中のＡ−Ａ´線矢視図である。
【図４】図１（Ｂ）中のＢ−Ｂ´線矢視図である。
【図５】図１（Ｂ）中のＣ−Ｃ´線矢視図である。
【図６】図１（Ｄ）中のＤ−Ｄ´線矢視図である。
【図７】（Ａ）はジョイント１をリング状のワイヤ状部材Ａに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図８】２つのジョイント１，１を、２本の「コ」字形のワイヤ状部材Ｂ，Ｂに適用した例を説明する斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図９】（Ａ）はジョイント１を螺旋状のワイヤ状部材Ｃに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１近傍を示す拡大斜視図である。
【図１０】実施形態２のジョイント２を正面側右斜め上方から見た斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明を適用した実施形態を、図面に基づいて詳述する。なお、各図面において、同じ符号を付した部材等は、同一又は類似の構成のものであり、これらについての重複説明は適宜省略するものとする。また、各図面においては、説明に不要な部材等は適宜、図示を省略している。
＜実施形態１＞
【００３２】
図１〜図９を参照して、本発明を適用した実施形態１に係るジョイント１について説明する。ここで、図１は、ジョイント１を正面側右斜め上方から見た斜視図である。また、図２（Ａ）〜（Ｆ）はジョイント１を示す図であり、このうち（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は底面図、（Ｄ）は左側面図、（Ｅ）は右側面図、（Ｆ）は背面図である。また、図３〜図６は、この順に、図２（Ｂ）中のＡ−Ａ´線矢視図、Ｂ−Ｂ´線矢視図、Ｃ−Ｃ´線矢視図、図２（Ｄ）中のＤ−Ｄ´線矢視図である。
【００３３】
なお、以下の説明では、図１中に矢印で示す前後左右上下が、ジョイント１の前後左右上下に対応するものとして説明する。また、以下の説明では、ジョイント１がその上下方向の中心を通って上下方向に直交する平面（水平な平面）を基準として上下対称であり、また、左右方向の中心を通って左右方向に直交する平面（垂直な平面）を基準として左右対称である場合を例に説明するが、この限りではない。
【００３４】
ジョイント１は、ほぼ直方体状のブロック状に形成されていて、上面（平面）ａ、下面（底面）ｂ、前面（正面）ｃ、後面（背面）ｄ、左側面（側面）ｅ、及び右側面（側面）ｆを有している。ジョイント１は、全体が例えば、プラスチック等の合成樹脂や硬質のゴムで形成されていて、適度な弾性を有している。ここで、適度な弾性とは、強い力が加わると弾性変形するという程度の意味である。
【００３５】
ジョイント１は、上下方向に貫通された支柱孔１０を有する第１挟持部１１を備えている。支柱孔１０は、ジョイント１の左右方向の中心で、前後方向の中心よりも少し前側に寄った位置に設定された上下方向の軸心Ｃａ（図２（Ａ）参照）に沿って形成されている。第１挟持部１１は、支柱孔１０を上下方向に貫通する支柱Ｐ（図７参照）をその外周面Ｐａから挟持するものである。
【００３６】
支柱孔１０における前面ｃ側には、開口部１２が形成されている。開口部１２は、支柱孔１０をその上下方向の全長にわたって開口していて、図２（Ａ）に示すように、上方から見た形状が、「ハ」字形に形成されている。開口部１２における後端に位置する部位である後側狭隘部１２ａは、その左右幅Ｗ１が支柱Ｐの直径Ｄよりも少し狭く設定されている。一方、開口部１２における前端に位置する部位である開口端１２ｂは、その左右幅Ｗ２が支柱Ｐの直径Ｄよりも少し広く設定されている。このように、支柱Ｐの直径Ｄに対して、開口端１２ｂの左右幅Ｗ２が広く、一方、後側狭隘部１２ａの左右幅Ｗ１が狭く設定され、かつジョイント１が弾性を有することにより、ジョイント１を支柱Ｐの外周面側（側方）から嵌合させることが可能となる。すなわち、支柱Ｐは、開口端１２ｂを通過し、後側狭隘部１２ａを強制的に押し広げて、支柱孔１０に嵌合されることができる。
【００３７】
ジョイント１には、支柱孔１０を挟んで左右にそれぞれワイヤ孔（挿入孔）２０，２０が形成されている。ワイヤ孔２０，２０は、上面ａ側に開口するとともに下方向かって延びるように形成されている。ワイヤ孔２０，２０は、その軸心Ｃｂ（図２（Ａ）参照）が、支柱孔１０の軸心Ｃａよりも少し後側に配置されていて、ジョイント１を上下方向に貫通し、上面ａ側及び下面ｂ側に開口している。ワイヤ孔２０，２０の直径は、ワイヤ状部材Ａ（図７参照）の端部において下方に向けて９０度屈曲された屈曲端部Ａ１，Ａ１の直径よりも少し大きく設定されている。これにより、ワイヤ孔２０，２０に対する屈曲端部Ａ１，Ａ１の挿脱が容易となる。なお、ワイヤ孔２０，２０は、ジョイント１を上下方向に貫通しないものであってもよい。
【００３８】
ジョイント１の上面ａには、第１保持溝３１，３１及び第２保持溝３２，３２が形成されている。第１保持溝３１，３１は、上述のワイヤ孔２０，２０から、ジョイント１の前面ｃまで（上面ａの端部まで）延設されている。第１保持溝３１の溝幅は、図７（Ｂ）に示すワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２の直径（ワイヤ状部材Ａ全体の直径と同じ）よりも少し広く形成されており、また、溝深さは水平部Ａ２の直径よりも少し深く形成されている。
【００３９】
第２保持溝３２，３２は、上述のワイヤ孔２０，２０から、それぞれジョイント１の左側面ｅ、右側面ｆまで（上面ａの端部まで）延設されている。第２保持溝３２の溝幅は、第１保持溝３１と同様、ワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２の直径よりも少し広く形成されており、また、溝深さは水平部Ａ２の直径よりも少し深く形成されている。
【００４０】
上述の第１保持溝３１と第２保持溝３２とは、ワイヤ孔２０の位置で相互に交差していて、全体として「Ｌ」字形の溝を構成している。すなわち、ワイヤ孔２０は、「Ｌ」字形に交差した第１保持溝３１と第２保持溝３２との交差部における溝の底部に開口している。
【００４１】
第１保持溝３１は、例えば、図７に示すワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１がワイヤ孔２０に挿入された際に、ワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２を位置決めした状態で保持する。一方、第２保持溝３２は、例えば、図８に示すワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１がワイヤ孔２０に挿入された際に、ワイヤ状部材Ｂの水平部Ｂ２を位置決めした状態で保持することができる。
【００４２】
第１保持溝３１，３１と、開口部１２及び支柱孔１０との間には弾性変形可能な壁部４０，４０が形成されている。壁部４０，４０は、高さ（上下方向の長さ）が第１溝の深さと同じで、奥行き（前後方向の長さ）がジョイント１の前面ｃからワイヤ孔２０まで延びるほぼ板状に形成されている。この壁部４０，４０は、例えば、図９に示すような先端（中心側の端部）の水平部Ｃ２，Ｃ２が「Ｙ」字形に形成されているワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１，Ｃ１がジョイント１のワイヤ孔２０，２０に挿入されて、水平部Ｃ２，Ｃ２が第１保持溝３１，３１に係合された際に、この水平部Ｃ２，Ｃ２によって内側の開口部１に向かって倒れるように弾性変形する。これにより、支柱Ｐに対する第１挟持部１１の挟持力を高めて、支柱に対してジョイント１が不要に移動しにくくすることができる。
【００４３】
さらに、本実施形態のジョイント１は、上述のように、ワイヤ孔２０，２０は、その軸心Ｃｂが図２（Ａ）に示すように、支柱孔１０の軸心Ｃａよりも少し後側に配置されている。このため、ジョイント１の前面ｃからワイヤ孔２０，２０まで延びる第１保持溝３１，３１の前後方向の長さに相当する壁部４０，４０の前後方向の長さＫ（図２（Ａ）参照）を長く確保して、短い場合に比して、小さい力での壁部４０，４０の変形を容易にしている。
【００４４】
ジョイント１は、以上説明した上面ａにおける構造と同様の構造を下面ｂにも有している。すなわち、上面ａに形成された第１保持溝３１，３１、第２保持溝３２，３２、壁部４０，４０等が、下面ｂにも形成されている。これにより、ジョイント１は、上下を反転しても同様に使用することができるので、使用者がジョイント１を使用する際に、上下を考慮する必要がなく簡単に使用することができる。
【００４５】
つづいて、図７〜図９を参照して、上述のジョイント１の使用例を説明する。
このうち、図７（Ａ）はジョイント１をリング状のワイヤ状部材Ａに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ａの屈曲端部Ａ１近傍を示す拡大斜視図である。また、図８（Ａ）は２個のジョイント１，１を、２本の「コ」字形のワイヤ状部材Ｂ，Ｂに適用した例を説明する斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｂの屈曲端部Ｂ１近傍を示す拡大斜視図である。また、図９（Ａ）はジョイント１を螺旋状のワイヤ状部材Ｃに適用した例を示す斜視図であり、（Ｂ）はワイヤ状部材Ｃの屈曲端部Ｃ１近傍を示す拡大斜視図である。
【００４６】
図７に示す例では、ワイヤ状部材Ａは、リング状に形成されている。ワイヤ状部材Ａの両端部は、ほぼ９０度内側に屈曲されて相互に平行な水平部Ａ２，Ａ２となってリングの中心に向かう。さらに、下方に９０度屈曲されて屈曲端部Ａ１，Ａ１を形成している。
【００４７】
ジョイント１は、支柱Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２を介して支柱孔１０を嵌合させることで、支柱Ｐの外周面Ｐａに取り付けられている。
【００４８】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１に対して、ワイヤ状部材Ａは、両端部の屈曲端部Ａ１，Ａ１をワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ），図５参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ａ２，Ａ２を第１保持溝３１，３１に係合させることにより、取り付けられる。
【００４９】
このようにワイヤ状部材Ａは、屈曲端部Ａ１，Ａ１がワイヤ孔２０，２０に挿入された上に、水平部Ａ２，Ａ２が第１保持溝３１，３１に係合されているため、第１保持溝３１，３１がない従来例とは異なり、ワイヤ孔２０，２０を中心として不要に変形することがない。つまり、ジョイント１は、ワイヤ状部材Ａの不要な変形を防止しつつ、ワイヤ状部材Ａを確実に保持することができる。
【００５０】
この図７に示す例では、水平部Ａ２の長さが異なる、複数のワイヤ状部材Ａを準備しておけば、種々の使い勝手を実現することができる。例えば、ワイヤ状部材Ａとして、同図に示すように水平部Ａ２，Ａ２の長さが比較的短いものを使用すれば、ジョイント１及び支柱１を、リングの内側の、リングに近い部分に配設することができるので、リングの中央に、例えば、菊等の植物の茎を配置することができるため、見栄えを良くすることができる。これに対し、例えば、ワイヤ状部材Ａとして、水平部Ａ２，Ａ２の長さが比較的長いものを使用すれば、ジョイント１及び支柱１を、リングの中心近傍に配設することができる。この場合には、ジョイント１は、ワイヤ状部材Ａをバランスよく、しっかりと保持することができる。
【００５１】
次に、図８に示す例では、２本のワイヤ状部材Ｂは、それぞれ「コ」字形に形成されている。各ワイヤ状部材Ｂの両端部は、９０度下方に向けて屈曲されて屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を形成している。この屈曲端部Ｂ１，Ｂ１の上端に連続する部分が水平部Ｂ２，Ｂ２となっている。
【００５２】
ジョイント１，１は、それぞれ別の支柱Ｐ，Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２，１２を支柱孔１０，１０を嵌合させることで、支柱Ｐ，Ｐの外周面Ｐａ，Ｐａのほぼ同じ高さに、それぞれの開口部を対向させるようにして取り付けられている。
【００５３】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１，１に対して、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂは、それぞれの一方の屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を１個のジョイント１のワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ），図５参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｂ２，Ｂ２を第２保持溝３２，３２に係合させる。また、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂのそれぞれの他方の屈曲端部Ｂ１，Ｂ１を別の１個のジョイント１のワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ），図５参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｂ２，Ｂ２を第２保持溝３２，３２に係合させる。これにより、２本のワイヤ状部材Ｂ，Ｂは、全体として、長方形状に形成される。
【００５４】
このように１本のワイヤ状部材Ｂは、その両端の屈曲端部Ｂ１，Ｂ１がそれぞれ異なるジョイント１，１のワイヤ孔２０，２０に挿入された上に、両端の水平部Ｂ２，Ｂ２がそれぞれ異なるジョイント１，１の第２保持溝３２，３２に係合される。他のワイヤ状部材Ｂについても同様である。このため、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂは、第２保持溝３２がない従来例とは異なり、ワイヤ孔２０を中心として不要に変形することがない。つまり、ジョイント１，１は、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂの不要な変形を防止しつつ、ワイヤ状部材Ｂ，Ｂを確実に保持することができる。
【００５５】
次に、図９に示す例では、ワイヤ状部材Ｃは、螺旋状に形成されている。さらに、ワイヤ状部材Ｂの内側の端部は、水平部Ｃ２，Ｃ２が「Ｙ」字形に二股に分かれ、それぞれに下向きの屈曲端部Ｃ１，Ｃ１が形成されている。
【００５６】
ジョイント１は、支柱Ｐに対して横方向（支柱Ｐの長手方向に対して交差する方向）から開口部１２を介して支柱孔１０を嵌合させることで、支柱Ｐの外周面Ｐａに取り付けられている。
【００５７】
こうして支柱Ｐに取り付けられたジョイント１に対して、ワイヤ状部材Ｃは、屈曲端部Ｃ１，Ｃ１をワイヤ孔２０，２０（図２（Ａ），図５参照）に上方から挿入し、さらに、水平部Ｃ２，Ｃ２を第１保持溝３１，３１に係合させることにより、取り付けられる。
【００５８】
このようにワイヤ状部材Ｃは、屈曲端部Ｃ１，Ｃ１がワイヤ孔２０，２０に挿入された上に、水平部Ｃ２，Ｃ２が第１保持溝３１，３１に係合されているため、第１保持溝３１，３１がない従来例とは異なり、ワイヤ孔２０，２０を中心として不要に変形することがない。つまり、ジョイント１は、ワイヤ状部材Ｃの不要な変形を防止しつつ、ワイヤ状部材Ｃを確実に保持することができる。
【００５９】
さらに、図９の例では、「Ｙ」字形の水平部Ｃ２，Ｃ２によって、ジョイント１の壁部４０，４０（図１参照）が内側（開口部１２側）に付勢されて弾性変形するため、支柱Ｐの外周面Ｐａに対する第１挟持部１１の挟持力が増大される。これにより、支柱Ｐに対するジョイント１の上下方向の不要な移動を確実に防止することができる。
【００６０】
以上説明した、ジョイント１は、以下のような作用・効果を奏する。すなわち、支柱Ｐに対し、横方向から開口部１２を介して支柱孔１０を係合させることにより、第１挟持部１１によって支柱Ｐの外周面Ｐａを挟持することができる。また、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１をワイヤ孔２０に上方から挿入し、さらに、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの水平部Ａ２，Ｂ２，Ｃ２を第１保持溝３１や第２保持溝３２に係合させることにより、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの、屈曲端部Ａ１，Ｂ１，Ｃ１を中心とした不要な回転を防止することができる。このため、ワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃの不要な変形を防止してワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃを確実に保持し、この確実の保持されたワイヤ状部材Ａ，Ｂ，Ｃにより植物を確実に保持することができる。
【００６１】
上述のジョイント１において、さらに、第３保持溝３３，３３（図１の二点鎖線参照）を追加してもよい。第３保持溝３３，３３は、ワイヤ孔２０，２０から後面ｄまで延びるように形成する。これにより、ジョイント１の使い勝手がさらに広がる。すなわち、例えば、図７に示すワイヤ状部材Ａに対し、ジョイント１の向きを図示とは前後逆にして、第３保持溝３３，３３でワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２，Ａ２を保持することができる。
【００６２】
以上の実施形態では、ジョイント１が、保持溝として、第１保持溝３１及び第２保持溝３２を有する場合、さらにこれに第３保持溝３３を追加した場合を例に説明した。さらに、これに代えて、ジョイント１が、第１保持溝３１、第２保持溝３２、第３保持溝３３のいずれか１つを有する、また、これら３つのうちの任意の２つを組み合わせて有するようにしてもよい。さらには、図２（Ｂ）に示すジョイント１を、仮に、左右及び上下に中心を通る水平線及び垂直線（不図示）で上下左右の４つのブロックに分けて考えた場合に、いずれのブロックに、上述の第１保持溝３１、第２保持溝３２、第３保持溝３３のうちのどの溝を設けるかは任意に決定することができる。
＜実施形態２＞
【００６３】
図１０を参照して、本発明を適用した実施形態２に係るジョイント２について説明する。ここで、図１０は、実施形態２のジョイント２を正面側右斜め上方から見た斜視図である。
【００６４】
図１０に示すように、ジョイント２は、第１挟持部１１に加えて、第２挟持部１５を有している。第２挟持部１５は、開口部１２に形成されていて、上述の後側狭隘部１２ａとこれよりも前側に設けられた前側狭隘部１２ｃとによって形成されている。これら後側狭隘部１２ａと前側狭隘部１２ｃとの間は、支柱Ｐの外周面Ｐａに倣った円弧状の、相互に対向する一対の第２挟持面１２ｄ，１２ｄが形成されている。前側狭隘部１２ｃの左右幅Ｗ３は、後側狭隘部１２ａの左右幅１２ａと同様に、支柱Ｐの直径Ｄよりも少し小さく設定されている。第２挟持部１５は、一対の第２挟持面１２ｄ，１２ｄによって支柱Ｐの外周面Ｐａを左右方向から挟持することができるが、そのときの挟持力は、上述の第１挟持部１１によって支柱Ｐの外周面Ｐａを挟持する際の挟持力よりも小さくなるように構成されている。
【００６５】
本実施形態のジョイント２によれば、支柱Ｐにジョイント２をしっかりと硬く固定したい場合には、支柱Ｐを挟持力の強い第１挟持部１１で挟持して動きにくくし、一方、ジョイント２を支柱Ｐに取り付けたままで支柱Ｐに沿って移動させたい場合には、挟持力の弱い第２挟持部１５で支柱Ｐを挟持することにより、第１挟持部１１で挟持する場合よりもジョイント２を容易に移動させることができる。
【００６６】
さらに、図１０に示すように、第１保持溝３１の上端近傍に、溝幅を、例えば、ワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２の直径よりも狭める抜け止め４１を設けるようにしてもよい。この場合には、ジョイント２に取り付けた後のワイヤ状部材Ａの水平部Ａ２が第１保持溝３１から抜けにくくなる。同様の抜け止めを第２保持溝３２や第３保持溝３３（図１参照）に設けるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１      実施形態１のジョイント
２      実施形態２のジョイント
１０    支柱孔
１１    第１挟持部
１２    開口部
１２ａ  後側狭隘部
１２ｃ  前側狭隘部
１２ｄ  第２挟持面
１５    第２挟持部
２０    ワイヤ孔（挿入孔）
３１    第１保持溝
３２    第２保持溝
３３    第３保持溝
４０    壁部
４１    抜け止め
Ａ，Ｂ，Ｃ  ワイヤ状部材
Ａ１，Ｂ１，Ｃ１  屈曲端部
Ａ２，Ｂ２，Ｃ２  水平部
ａ      上面（平面）
ｂ      下面（底面）
ｃ      前面（正面）
ｄ      後面（背面）
ｅ      左側面（側面）
ｆ      右側面（側面）
Ｄ      支柱の直径
Ｐ      支柱
Ｐａ    支柱の外周面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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