(57)【要約】【課題】強度増強速度、硬化時間およびＴ剥離強度などの他の特性を維持しつつ、可使時間の増加した接着剤を提供する。【解決手段】（ａ）有機ホウ素と、（ｂ）少なくとも１種の（メタ）アクリル系重合性モノマーと、（ｃ）所定の式で表される可使時間増量剤と、を含む重合性システム。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）有機ホウ素と、
（ｂ）少なくとも１種の重合性モノマーと、
（ｃ）一般式：
【化１】
2014133895.tif 000059
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏである場合、Ｒ42およびＲ43は、独立してアルキル、アリールまたはシクロアルキルである）で表される可使時間増量剤と、
を含む重合性システム。
【請求項２】
Ｒ42およびＲ43が、ブチルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏである、請求項１に記載の重合性システム。
【請求項３】
Ｒ40が、ビニルである、請求項１に記載の重合性システム。
【請求項４】
（ａ）有機ホウ素と、
（ｂ）少なくとも１種の重合性モノマーと、
（ｃ）少なくとも２．５質量パーセントのイタコン酸、イタコン酸誘導体またはその組合わせと、
を含む重合性システム。
【請求項５】
脱錯化剤をさらに含む、請求項１に記載の重合性システム。
【請求項６】
前記重合性システムが延長開放時間後に少なくとも８５％以上の重なり剪断強度を保持する、請求項１に記載の重合性システム。
【請求項７】
前記延長開放時間が約７分から２０分の間である、請求項６に記載の重合性システム。
【請求項８】
（ａ）有機ホウ素を含む第１の要素と、
（ｂ）重合性モノマーを含む第２の要素であって、
前記第１の要素、または前記第２の要素の少なくとも１つが、一般式：
【化２】
2014133895.tif 000060
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏである場合、Ｒ42およびＲ43は、独立してアルキル、アリールまたはシクロアルキルである）
で表される作用寿命延長剤をさらに含む第２の要素と、
を含む、重合性システム。
【請求項９】
可使時間増量剤が第２の要素に含まれる、請求項８に記載の重合性システム。
【請求項１０】
第１の要素および第２の要素が、約１：１０から約１：１の整数比で組み合わされる、請求項８に記載の重合性システム。
【請求項１１】
（ａ）有機ホウ素と、
（ｂ）アミン類、アミジン類、水酸化物、アルコキシド類およびその組合わせから選択される物質を含む錯化剤と、
（ｃ）少なくとも１種の重合性モノマーと、
（ｄ）一般式：
【化３】
2014133895.tif 000061
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｒ42は、Ｈまたはアルキルであり、Ｒ43は、Ｈであり、Ｚ1およびＺ2は、Ｏであり、並びに錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基またはアルコキシド基に対する、可使時間増量剤中のアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基またはアルコキシド反応性基の比率が３．０：１．０以上である）で表される可使時間増量剤と、
を含む、重合性システム。
【請求項１２】
（ａ）有機ホウ素と、
（ｂ）少なくとも１種の重合性モノマーと、
（ｃ）一般式：
【化４】
2014133895.tif 000062
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、ＳまたはＲ50が水素、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであるＮ−Ｒ50である）で表される可使時間増量剤と、
を含む、重合性システム。
【請求項１３】
（ａ）有機ホウ素と、
（ｂ）アミン類、アミジン類、水酸化物、アルコキシド類およびその組合わせから選択される物質を含む錯化剤、
（ｃ）少なくとも１種の重合性モノマーと、
（ｄ）一般式：
【化５】
2014133895.tif 000063
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、Ｏであり、並びに錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基またはアルコキシド基に対する、可使時間増量剤中の無水物基の比率が３．０：１．０以上である）で表される可使時間増量剤と、
を含む、重合性システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に（メタ）アクリル系モノマー類の重合化を開始できるシステムに関する。具体的には、本発明は、重合性（メタ）アクリル系モノマー類への可使時間増量剤（ｗｏｒｋ−ｌｉｆｅ  ｅｘｔｅｎｄｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）の添加並びにそれにより作製された重合性システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
接着組成物を作製するために（メタ）アクリル系モノマー類の重合化を開始するシステムは、当業界に知られている。例えば、米国特許第５，１０６，９２８号、米国特許第５，２８６，８２１号および米国特許第５，３１０，８３５号には、（メタ）アクリル系接着剤組成物に有用であると報告されている２つの部分の開始剤システムを開示している。この２要素開始システムのうち、第１の要素には、安定な有機ホウ素アミン錯体を含み、また、第２の要素には、活性化剤を含む。前記活性化剤は、アミン基を除去することにより有機ホウ素化合物を遊離し、これによって、前記有機ホウ素化合物に重合過程を開始させる。
【０００３】
錯体の前記有機ホウ素化合物は、一般式：
【化１】
2014133895.tif 000002
（式中、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3が、１個から１０個の炭素原子を有するアルキル基またはフェニル基のいずれかである）
を有する。前記錯体に有用なアミン化合物としては、ｎ−オクチルアミン、１，６−ジアミノヘキサン、ジエチルアミン、ジブチルアミン、ジエチレントリアミン、ジプロピレンジアミン、アンモニア、１，３−プロピレンジアミンおよび１，２−プロピレンジアミンが挙げられる。
【０００４】
米国特許第５，２８６，８２１号には、有機ホウ素化合物を遊離するのに好適な活性化剤として、一般構造：
Ｒ−（ＣＨＯ）x
（式中、Ｒは、１個から１０個の炭素原子のアルキルまたは６個から１０個の炭素原子を有するアリール基であり、ｘは１から２である）
を有するアルデヒド類が挙げられることを報告している。
【０００５】
米国特許第５，３１０，８３５号はまた好適な活性化剤として、構造：
Ｒ−ＣＯＯＨ
（式中のＲが、Ｈ、アルキル、または１個から８個の炭素原子を有するアルケニルである）を有する有機酸を挙げられることを報告している。例としては、アクリル酸、メタクリル酸、安息香酸およびｐ−メトキシ安息香酸が挙げられる。
【０００６】
フジサワ（Ｆｕｊｉｓａｗａ）、イマイ（Ｉｍａｉ）およびマシュハラ（Ｍａｓｈｕｈａｒａ）は、メタクリル酸メチルの重合化を開始するシステムを記載している。医科歯科大学（ｔｈｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｍｅｄｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｄｅｎｔａｌ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ）報告書、３巻、６４頁（１９６９）を参照されたい。このシステムは、トリアルキルボランアミン錯体、およびメタクリル酸またはｎ−ブタンスルホン酸の塩化物、塩化テレフタル酸、塩化ベンゾイル、塩化ｐ−トルエンスルホン酸、塩化ベンゼンスルホン酸、塩化メタンスルホン酸、トルエンジイソシアン酸エステル、塩化アジピン酸、ｏ−トリルイソシアン酸エステル、塩化アセチルおよび無水酢酸などの活性化剤を含む。この開始剤システムは、歯科適用に急速硬化樹脂を提供するのに有用であると報告されている。
【０００７】
末端利用者の要件の要求が増すにつれて、接着剤組成物製剤は、接着組成物の塗布性能（例えば、可使時間、強度増強速度や硬化時間）および物性性能（例えば、Ｔ剥離強度）の双方を改善するように絶えず要求されている。製剤を変化させると、接着剤組成物の１つの物性を増強する一方で、接着剤組成物の第２の物性を減弱させる場合が多い。
【０００８】
接着剤組成物に関する多くの産業界および消費者の適用において、可使時間の長さが大いに望まれている。可使時間とは、接着剤組成物の硬化開始後、接着剤組成物を、接合基材と接触させる（すなわち、接着終了）ために利用できる最大時間を云う。可使時間が切れた後に、基材を接着剤組成物と接触させると、基材間に形成される最大接着強度が減少する可能性がある。
【０００９】
重合性システムの可使時間を増加させる幾つかの方法が報告されている。知られた１つの方法では、例えば、重合性システムにおける重合開始剤の量および／または重合剤の化学反応性を減少させることにより、重合性システムの硬化速度を遅延化して可使時間を増加させる。しかしながら、この方法は、典型的には全体的な硬化時間は延長できるが、重合性システムの強度増加速度を遅延化する可能性がある。
【００１０】
重合性システムにある一定の重合性モノマー類を添加することもまた、可使時間を増加することが報告されている。米国特許第５，８５９、１６０号（ライエッテニィ（Ｒｉｇｈｅｔｔｉｎｉ）ら）は、フリーラジカル硬化性化合物とフリーラジカル硬化性化合物とは、化学的に異なるビニル芳香族化合物を含む２要素の接着剤として有用なフリーラジカル硬化性組成物を報告している。ビニル芳香族化合物は、硬化終了および硬化後の硬化性組成物の性質に悪影響を与えることなくフリーラジカル組成物の硬化速度を減速するのに十分と報告されている量で存在する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
したがって、強度増強速度、硬化時間およびＴ剥離強度などの他の特性を維持しながら、可使時間の増加した接着剤の必要性がある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、有機ホウ素と、少なくとも１種の重合性モノマーと、可使時間増量剤とを含む重合性システムに関する。前記可使時間増量剤は、一般式：
【化２】
2014133895.tif 000003
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏである場合、Ｒ42およびＲ43は、独立してアルキル、アリールまたはシクロアルキルである）
の１つによることができる。
【００１３】
前記可使時間増量剤は、また一般式：
【化３】
2014133895.tif 000004
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、ＳまたはＮ−Ｒ50であり、式中Ｒ50は水素、アルキル、アリールまたはシクロアルキルである）
によることができる。
【００１４】
さらに、本発明の重合性システムはまた、アミン類、アミジン類、水酸化物、アルコキシド類およびその組合わせから選択される物質を含む錯化剤を含むことができる。このような場合、可使時間増量剤は、一般式：
【化４】
2014133895.tif 000005
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、Ｏであり、錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基、アルコキシド基に対する可使時間増量剤中の無水物基の比率は、３．０：１．０を超える）によることができる。
【００１５】
前記可使時間増量剤はまた、一般式：
【化５】
2014133895.tif 000006
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｒ42は、Ｈまたはアルキルであり、Ｒ43は、Ｈであり、Ｚ1およびＺ2は、Ｏであり、並びに錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基、アルコキシド基に対する可使時間増量剤中のアミン反応基、アミジン反応基、水酸化物反応基、アルコキシド反応基の比率は、３．０：１．０を超える）によることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明は、２要素重合性システム、特に（メタ）アクリル系接着剤に硬化する（すなわち、重合化する）重合性システムのために、特に可使時間の延長を提供するのに有用な重合性システムを提供する。
【００１７】
本発明に用いられる重合化開始システムは、有機ホウ素を含む。前記有機ホウ素系開始剤が、例えばアミンと複合化される場合、脱錯化剤もまた必要であるが、これは重合化システムが硬化されるまで、有機ホウ素系開始剤から分離しておくことが好ましい。
【００１８】
重合化開始システムは、便利で商業的に有用な１：１０以下の全整数混合比で、２要素重合性システム用の重合性モノマー類と直接組み合わせることができる。幾つかの実施形態において、可使時間増量剤は、有機ホウ素系開始剤の可使時間増量剤としても、また脱錯化剤（例えば、無水イタコン酸）としても作用できる。このような実施形態では、可使時間増量剤は、重合性システムが硬化されるまで、有機ホウ素系開始剤から分離されていることが好ましい。
【００１９】
本発明の開始剤システム、モノマーシステムおよび重合性システムの個々の成分を、以下に詳細に記載する。
【００２０】
有機ホウ素：
有機ホウ素は、重合性モノマーのフリーラジカル共重合化を開始して、重合性システム、例えば（メタ）アクリル系接着剤として有用となり得るポリマーを形成する。有機ホウ素系開始剤は、次の一般式：
【化６】
2014133895.tif 000007
（式中、Ｒ1は、１個から約１０個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ2およびＲ3は、同一であっても、または異なっていてもよく、１個から約１０個の炭素原子を有するアルキル基およびフェニル含有基から独立して選択される）により表すことができる。Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は、好ましくは、１個から約５個の炭素原子を有するアルキル基から独立して選択される。したがって、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は全て、異なっていても、またはＲ1、Ｒ2およびＲ3の２個以上が同一であってもよい。Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は、付加しているホウ素原子（Ｂ）と一緒になって、開始剤を形成する。具体的な有機ホウ素開始剤としては、例えば、トリメチルボラン、トリエチルボラン、トリ−ｎ−プロピルボラン、トリイソプロピルボラン、トリ−ｎ−ブチルボラン、トリイソブチルボランおよびトリ−ｓ−ブチルボランが挙げられる。
【００２１】
好ましい有機ホウ素系開始剤は、錯化剤と錯体化し、次の一般式：
【化７】
2014133895.tif 000008
（式中、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は、上記のとおりであり、Ｃxは、錯化剤である）
により表すことができる。
【００２２】
錯化剤：
有用な錯化剤（Ｃx）としては、例えば、アミン類、アミジン類、水酸化物および／またはアルコキシド類が挙げられる。錯体中のホウ素原子に対する錯化剤（Ｃx）の比率は、「ｖ」で表され、錯化剤とホウ素原子の効果的な比率を提供するように選択されることが好ましい。錯体中のホウ素原子に対する錯化剤の比率は、大まかに約１：１から４：１である。しかしながら、好ましくは、前記比率は、約１：１から２：１であり、より好ましくは、約１：１から１．５：１であり、最も好ましくは約１：１である。ホウ素原子に対する錯化剤の比率が１：１未満の場合は、発火傾向のある物質である遊離有機ホウ素が残る可能性がある。
【００２３】
アミン系錯化剤：
アミン系錯化剤（Ｃx）は、異なるアミン類の混合など、少なくとも１個のアミノ基を有する多種多様な物質により提供できる。アミン系錯化剤はまた、ポリアミン類（すなわち、２個から４個のアミン基などの２個以上のアミン基を有する物質）であり得る。
【００２４】
１つの実施形態において、アミン系錯化剤は構造：
【化８】
2014133895.tif 000009
（式中、Ｒ4およびＲ5は、独立して水素、１個から１０個の炭素原子を有するアルキル基、アミン基がアリール構造に直接付加していないアルキルアリール基、およびポリオキシアルキレン基からなる群から選択される）
で表されるものなどの第一級または第二級モノアミンであり得る。これらアミン類の具体例としては、アンモニア、エチルアミン、ブチルアミン、ヘキシルアミン、オクチルアミン、ベンジルアミンおよびポリオキシアルキレンモノアミン類（例えば、ハンツマン・ケミカル・カンパニー（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）のＭ７１５およびＭ２００５などのジェファミンズ（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥＳ））が挙げられる。
【００２５】
他の実施形態において、アミンは、構造：
Ｒ5ＨＮ−Ｒ6−ＮＨＲ5
（式中、Ｒ5は、上記に定義されたとおりであり、Ｒ6は、アルキル、アリールまたはアルキルアリール基を含む二価の有機ラジカルである）
により記載されるものなどのポリアミンであり得る。これらの物質のうち、分枝または直鎖で、一般式：
【化９】
2014133895.tif 000010
（式中、ｘは、１または１以上の整数であり、より好ましくは約２から１２であり、Ｒ7は、水素またはアルキル基である）
を有するアルカンジアミン類が好ましい。アルカンジアミン類の特に好ましい例としては、１，２−エタンジアミン、１，３−プロパンジアミン、１，５−ペンタンジアミン、１，６−ヘキサンジアミン、１，１２−ドデカンジアミン、２−メチル−１，５−ペンタンジアミン、３−メチル−１，５−ペンタンジアミンおよびこれらの物質の異性体が挙げられる。アルカンジアミン類が好ましいが、トリエチレンテトラアミンおよびジエチレントリアミンなどの他のアルキルポリアミン類を使用できる。
【００２６】
有用なポリアミン類は、ポリオキシアルキレンポリアミンによっても提供できる。本発明の錯体を作製するのに適切なポリオキシアルキレンポリアミン類は、以下の構造を有する。
Ｈ2ＮＲ8（Ｒ9Ｏ）w─（Ｒ10Ｏ）x─（Ｒ9Ｏ）y─Ｒ8ＮＨ2
（すなわち、ポリオキシアルキレンジアミン類）；または
［Ｈ2ＮＲ8─（Ｒ9Ｏ）w］z─Ｒ11
式中、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、１個から１０個の炭素原子を有するアルキレン基であり、同一であっても、異なっていてもよい。Ｒ8は、好ましくは、エチレン、ｎ−プロピレン、イソ−プロピレン、ｎ−ブチレンまたはイソ−ブチレンなどの２個から４個の炭素原子を有するアルキレン基である。Ｒ9およびＲ10は、好ましくは、エチレン、ｎ−プロピレンまたはイソ−プロピレンなどの２個または３個の炭素原子を有するアルキレン基である。Ｒ11は、ポリオキシアルキレンポリアミン（すなわち、水酸基が除去される場合に残る有機構造）を調製するのに用いられるポリオール残基である。Ｒ11は、分枝または直鎖であってもよく、また、置換されていても、または無置換であってもよい（置換基は、オキシアルキル化反応を妨害してはならないが）。
【００２７】
ｗ値は、１または１以上であり、より好ましくは、約１から１５０、最も好ましくは約１から２０である。ｗが、２、３または４である構造はまた有用である。ｘとｙの値は、双方とも０または０以上である。ｚ値は、２より大きく、より好ましくは３または４である（ポリオキシアルキレントリアミン類およびテトラアミン類を、それぞれ提供するために）。ｗ、ｘ、ｙおよびｚの値は、生じた錯体が室温（「室温」とは、ここでは約２０℃から２２℃の温度を称す）で液体で、その取扱いと混合が簡便となるように選択されることが好ましい。通常、ポリオキシアルキレンポリアミン類はそれ自体液体である。ポリオキシアルキレンポリアミン類は、約５，０００未満の分子量を用いることができるが、約１，０００以下の分子量がより好ましく、約１４０から１，０００の分子量が最も好ましい。
【００２８】
特に好ましいポリオキシアルキレンポリアミン類の例としては、ポリエチレンオキシドジアミン、ポリプロピレンオキシドジアミン、ポリプロピレンオキシドトリアミン、ジエチレングリコールジプロピルアミン、トリエチレングリコールジプロピルアミン、ポリテトラメチレンオキシドジアミン、ポリ（エチレンオキシド−コ−プロピレンオキシド）ジアミン、およびポリ（エチレンオキシド−コ−プロピレンオキシド）トリアミンが挙げられる。
【００２９】
好適な商品的として入手できるポリオキシアルキレンポリアミン類の例としては、Ｄ，ＥＤおよびＥＤＲシリーズのジアミン類（例えば、Ｄ−４００、Ｄ−２０００、Ｄ−５０００、ＥＤ−６００、ＥＤ−９００、ＥＤ−２００１およびＥＤＲ−１４８）およびＴシリーズトリアミン類（例えば、Ｔ−４０３）のようなハンツマン・ケミカル・カンパニー（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）の種々のジェファミンズ（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥＳ））、並びにジクシー・ケミカル・カンパニー（Ｄｉｘｉｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）のＤＣＡ−２２１が挙げられる。
【００３０】
その開示がここに引用文献として組み込まれている米国特許第５，６１６，７９６号（ポシウス（Ｐｏｃｉｕｓ）ら）に報告されているように、ポリアミンはまた、末端第一級アミン物質（すなわち、２個の末端基が第一級アミンである）と、第一級アミンと反応性のある少なくとも２個の基を含有する１種以上の物質の縮合反応生成物を含むことができる。
【００３１】
水酸化物／アルコキシド系錯化剤：
水酸化物および／またはアルコキシド系錯化剤（Ｃｘ）は、１９９９年１１月４日に出願された米国特許出願第０９／４３３、４７６号（モーレン（Ｍｏｒｅｎ））を有する同時係属出願に報告されており、その開示は、ここに引用文献として組み込まれている。好ましい水酸化物および／またはアルコキシド系錯化剤は、式：
（(-)Ｏ−Ｒ15）n  Ｍ(m+)
（式中、Ｒ15は、水素または有機基（例えば、アルキル基またはアルキレン基）から独立して選択され；
Ｍ(m+)は、対カチオン（例えば、ナトリウム、カリウム、テトラアルキルアンモニウム、またはそれらの組合わせ）を表し；
ｎは、０より大きな整数であり；および
ｍは、０より大きな整数である）
により表すことができる。
【００３２】
アミジン系錯化剤：
アミジン系錯化剤は、式：
【化１０】
2014133895.tif 000011
（式中、Ｒ16は、水素または有機基、好ましくは水素またはアルキル基またはアルキレン基であり；
Ｒ17およびＲ18は、独立して一価の有機基または環式構造の部分であり；ｗ、ｘおよびｙは、整数を含み、好ましくは、ｗは、１であり、ｘは、約３以下である）
により表すことができる。
【００３３】
特に好ましいアミジン錯化剤は、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルグアニジン；１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセ−７−エン；１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノネ−５−エン；２−メチルイミダゾール；２−メチルイミダゾリン；および４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）−ピリジンからなる群から選択されるものを含む。
【００３４】
有機ホウ素錯体は、知られた方法を用いて容易に調製できる。典型的には、錯化剤を、不活性雰囲気下で（例えば、１００ｐｐｍ未満の酸素を有する環境まで窒素で掃流されたグロ−ブボックス）ゆっくりと攪拌して有機ホウ素と配合する。カップリング剤が、予め計量されたフラスコに、有機ホウ素を等圧の滴下ロートから加えることができる。発熱が見られることが多いので、混合液の冷却を推奨する。有機ホウ素の添加を加減して、発熱を制御することができる。成分が、高い蒸気圧を有する場合、約７０℃から８０℃未満の反応温度を維持することが望ましい。一旦、物質をよく混合したら、錯体を室温まで冷却する。特別の保存条件を必要としないが、錯体をキャップ付容器中、冷暗所で保管することが好ましい。錯体を液化させて窒素で掃流できる保存容器への移動を容易にするために、外側を窒素雰囲気下、大量の錯体結晶を油浴で加熱できる（例えば、約５５℃まで）。
【００３５】
有機ホウ素を、所望の末端利用のために十分な分子量のアクリルポリマーを獲得するため、（メタ）アクリルモノマーの重合化を容易に生じさせるのに十分量の有効量で使用する。有機ホウ素の量が少なすぎると、重合化が不完全となる可能性があり、または接着剤の場合、生じた組成物が、接着不良となる可能性がある。一方、有機ホウ素の量が多すぎると、余りにも重合化が急速に進行しすぎて効果的な混合および生じた組成物が使用できない。
【００３６】
大量の有機ホウ素は、本発明の重合性システムにより形成された結合を弱める可能性がある。有用な重合化速度は、組成物を基材に塗布する方法にある程度依存する。したがって、より速い重合化速度は、組成物をハンドアプリケータで塗布するか、または組成物を手動で混合するよりも、むしろ工業用高速自動接着アプリケータの使用により適合できる。
【００３７】
これらのパラメータ内で、有機ホウ素の有効量は、好ましくは０．００３重量％から１．５重量％のホウ素、より好ましくは約０．００８重量％から０．５重量％のホウ素、最も好ましくは約０．０１重量％から０．３重量％のホウ素を提供する量である。組成物中のホウ素の重量％は、組成物、より少量の増量剤、非反応性希釈剤、およびその他の非反応性物質の全体重量を基準とする。組成物中のホウ素の重量％は、次式：
【数１】
2014133895.tif 000012
により計算できる。
【００３８】
脱錯化剤：
錯体化有機ホウ素開始剤が、本発明の重合性システム中の有機ホウ素開始剤として使用される場合、重合性システムは、さらにモノマーシステム中に脱錯化剤を含む。明細書中で用いられる用語の「脱錯化剤」とは、錯化剤から開始剤（例えば、有機ホウ素）を遊離できる化合物を称し、それによって重合性システムの重合性モノマーの開始を可能にする。脱錯化剤は、「活性化剤」または「遊離剤」と称してもよく、これらの用語を、ここでは同義語として用いることができる。
【００３９】
有機ホウ素を、アミンと錯体化する場合、適切な脱錯化剤は、アミン反応性化合物である。前記アミン反応性化合物は、アミンと反応させることにより有機ホウ素を遊離し、それによって、アミンと化学的付加をしている有機ホウ素を除去する。多種多様な物質を、種々の物質の組合わせを含むアミン反応性化合物を提供するために使用できる。望ましいアミン反応性化合物は、容易に使用できて、周囲条件で硬化できる接着剤などの組成物を提供するために室温（約２０℃から２２℃）でまたは室温以下でアミンとの反応生成物を容易に形成できる物質である。有用なアミン反応性化合物の一般的な種類としては、酸類、無水物類およびアルデヒド類が挙げられる。ジイソシアン酸イソホロン、ジイソシアン酸トルエンおよび塩化メタクリロイルなどのイソシアン酸エステル類、酸クロリド類、塩化スルホニル類などもまた使用できる。
【００４０】
アミン基の塩形成により有機ホウ素を遊離できる任意の酸を使用できる。有用な酸としては、ルイス酸（例えば、ＳｎＣｌ4、ＴｉＣｌ4など）およびブレンステッド酸（例えば、カルボン酸類、ＨＣｌ、Ｈ2ＳＯ4、Ｈ3ＰＯ4、ホスホン酸、ホスフィン酸、ケイ酸など）が挙げられる。有用なカルボン酸類としては、一般式Ｒ20−ＣＯＯＨを有するものが挙げられ、式中、Ｒ20は、水素、１個から８個、好ましくは１個から４個の炭素原子のアルキル基、または６個から１０個、好ましくは６個から８個の炭素原子のアリール基である。アルキル基は、直鎖を含んでも、または分枝状であってもよい。それらは飽和であっても、または不飽和であってもよい。アリール基は、アルキル、アルコキシまたはハロゲン部分などの置換基を含有することができる。この種の例証となる酸には、アクリル酸、メタクリル酸、酢酸、安息香酸およびｐ−メトキシ安息香酸が挙げられる。
【００４１】
臭気の少ない重合性システムを提供することが望ましい場合、多数の炭素原子を有するアルケニル基が推奨される。この場合、Ｒ20は、少なくとも９個の炭素原子、より好ましくは、少なくとも約１１個の炭素原子、最も好ましくは少なくとも約１５個の炭素原子の直鎖または分枝鎖、飽和または不飽和アルケニル基であり得る。
【００４２】
アミン反応性化合物として有用な他のカルボン酸類としては、モノ、ジ、トリ（など）−カルボン酸類およびそれらの部分的エステル化誘導体（例えば、イタコン酸およびイタコンモノ（ブチル）エステル）が挙げられる。このような化合物は、以下の一般構造：
【化１１】
2014133895.tif 000013
により表すことができる。
【００４３】
Ｒ21は、水素、一価の有機基（好ましくは、約１８個以下の原子、より好ましくは約８個以下の原子を有する）または多価有機基（好ましくは、約３０個以下の原子、より好ましくは約１０個以下の原子を有する）である。Ｒ22は、多価有機基（好ましくは、約８個以下の原子、より好ましくは約４個以下の原子を有する）である。Ｒ23は、水素または一価の有機基（好ましくは、約１８個以下の原子、より好ましくは約８個以下の原子を有する）である。「ｍ」の整数値は、０、１または２であり、「ｎ」の整数値は、１に等しいか１以上、好ましくは１から４、より好ましくは１または２である。
【００４４】
より好ましくは、ｍは以下の一般構造：
【化１２】
2014133895.tif 000014
（式中、Ｒ21、Ｒ22およびｎは、前に定義されたとおりである）
によって表されるカルボン酸類を得るために０である。
【００４５】
Ｒ21、Ｒ22およびＲ23と関連して称される「有機基」は、脂肪族基（飽和または不飽和、直鎖または分枝状であってもよい）、脂環式基、芳香族基、または酸素含有複素環式基、窒素含有複素環式基または硫黄含有複素環式基であり得る。Ｒ21が水素、ｍがゼロ、ｎが１である場合、生じる化合物がジカルボン酸であり、その有用な例としては、イタコン酸、蓚酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸、イソフタル酸およびテレフタル酸が挙げられる。Ｒ21が脂肪族基、ｎが１、ｍがゼロである場合、生じる化合物はカルボン酸エステル類であり、その有用な例としては、ビスマレイン酸１，２−エチレン、ビスマレイン酸１，２−プロピレン、ビスマレイン酸２，２’−ジエチレングリコール、ビスマレイン酸２，２’−ジプロピレングリコール、およびトリスマレイン酸トリメチロールプロパンが挙げられる。
【００４６】
また、少なくとも１個の無水物基を有する物質が、アミン反応性化合物として好ましく、このような物質は以下の構造：
【化１３】
2014133895.tif 000015
または
【化１４】
2014133895.tif 000016
のうちの１つを有することが好ましい。
【００４７】
Ｒ24およびＲ25は、独立して脂肪族（飽和または不飽和、直鎖または分枝状であってもよい）、脂環式または芳香族であり得る有機基である。好ましい脂肪族基は、１個から１７個の炭素原子、より好ましくは、２個から９個の炭素原子を含む。好ましい芳香族基としては、１個から４個の炭素原子の脂肪族基で置換できるベンゼンが挙げられる。
【００４８】
Ｒ26は、例えば、５員環または６員環を形成するために、無水物と環式構造を完成する二価の有機基である。Ｒ26は、脂肪族基、脂環式基または芳香族基、好ましくは、１個から１２個の炭素原子、より好ましくは、１個から４個の炭素原子を含む脂肪族基で置換できる。Ｒ26はまた、任意のヘテロ原子が、無水物官能基に隣接しないという条件で、酸素または窒素のようなヘテロ原子を含有することができる。Ｒ26はまた、脂環式または芳香族融合環構造の部分であり得、場合によっては、そのいずれも脂肪族基で置換できる。無水物官能基アミン反応性化合物中のフリーラジカル的重合性基の存在は、同じものを（メタ）アクリル系モノマー類と重合化させることができる。無水物の有用な例としては、無水プロピオン酸、無水メタクリル酸、無水クロトン酸、無水酪酸、無水イソ酪酸、無水吉草酸、無水トリメチル酢酸、無水ヘキサン酸、無水ヘプタン酸、無水デカン酸、無水ラウリン酸、無水ステアリン酸、無水オレイン酸、無水安息香酸、無水コハク酸、無水メチルコハク酸、無水イソブテニルコハク酸、無水２，２−ジメチルコハク酸、無水イタコン酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸、無水２，３−ジメチルマレイン酸、無水２−オクテン−１−イルコハク酸、無水２−ドデセン−１−イルコハク酸、無水グルタル酸、無水３−メチルグルタル酸、無水３，３−ジメチルグルタル酸、無水３−エチル−３−メチルグルタル酸、無水２−フェニルグルタル酸、無水ジグリコール酸、エチレンジアミンテトラ酢酸二無水物、およびポリ（スチレン−コ−マレイン酸無水物）、無水シクロヘキサンジカルボン酸、無水シス−１，２，３，６−テトラヒドロフタル酸、無水ヘキサヒドロ−４−メチルフタル酸、無水シス−５−ノルボルネン−２，３−ジカルボン酸、無水メチル−５−ノルボルネン−エンド−２，３−ジカルボン酸、無水エキソ−３，６−エポキシ−１，２，３，６−テトラヒドロフタル酸、無水３，３−テトラメチレングルタル酸、無水フタル酸、無水４−メチルフタル酸、無水１，８−ナフタレン酸、無水ジフェン酸および無水ホモフタル酸が挙げられる。
【００４９】
アミン反応性化合物として有用なアルヒド類は、式：
Ｒ27−（ＣＨＯ）x
（式中、Ｒ27は、１個から１０個の炭素原子（好ましくは、１個から４個）のアルキル基、または６個から１０個の炭素原子（好ましくは、６個から８個）を有するアリール基のような一価の有機基であり、ｘは１または２（好ましくは１）である）
を有する。この式において、アルキル基は、直鎖または分枝鎖であってもよく、ハロゲン、ヒドロキシおよびアルコキシなどの置換基を含むことができる。アリール基は、ハロゲン、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルおよびニトロなどの置換基を含むことができる。好ましいＲ27基は、アリールである。この種の化合物の例証例としては、ベンズアルデヒド、ｏ−、ｍ−およびｐ−ニトロベンズアルデヒド、２，４−ジクロロベンズアルデヒド、ｐ−トリルアルデヒドおよび３−メトキシ−４ヒドロキシベンズアルデヒドが挙げられる。アセタール類などのブロック化アルデヒド類もまた、本発明に使用できる。
【００５０】
脱錯化剤を有効量で使用する（すなわち、最終の重合化組成物の望ましい性質に実質的に悪影響を与えることなしに、その錯化剤から開始剤を遊離させることにより重合化を促進するための有効な量）。通常の当業者に認識されるように、脱錯化剤が多すぎると、重合化の進行が余りにも急速に起こり、接着剤の場合、生じた物質は、低エネルギー表面に対して不十分な接着性を示す可能性がある。しかしながら、脱錯化剤の使用が少なすぎると重合化速度は遅くなりすぎ、生じたポリマー類は、ある一定の塗布にとって十分な分子量となり得ない。他には速すぎる場合は、脱錯化剤の減量が、重合化速度を遅くするのに役立たせることができる。斯様に、これらのパラメータ内での脱錯化剤は、典型的には、錯化剤におけるアミン基、アミジン基、水酸化物基もしくはアルコキシド基に対する、脱錯化剤におけるアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基、アルコキシド反応性基の比率が、０．５：１．０から３．０：１．０の範囲であるような量で提供される。より良好な性能のために、好ましくは、錯化剤におけるアミン基、アミジン基、水酸化物基およびアルコキシド基に対する、脱錯化剤におけるアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基、アルコキシド反応性基の比率は、０．５：１．０から１．０：１．０の範囲にあり、好ましくは約１．０：１．０である。
【００５１】
ビニル芳香族化合物：
幾つかの実施形態において、本発明の重合性システムは、さらにビニル芳香族化合物を含む。好ましいビニル芳香族化合物は、２０００年３月１５日に出願された米国特許出願第０９／５２５，３６８号を有する同時係属出願に報告されている。「ビニル芳香族化合物」とは、一般式（１）または一般式（２）またはその混合物：
【化１５】
2014133895.tif 000017
による有機化合物を称す。
【００５２】
式（１）において、ｎは、１または１以上、好ましくは２以上の値を有する整数を表す。式（１）および式（２）において、Ａｒは、好ましくは６〜１０個の炭素原子を有する置換アリール基を表す。Ａｒの例としては、式（１）に関して式Ｃ6Ｈ5-x-yまたは式（２）に関してＣ6Ｈ6-x-yを有する置換ベンゼン基、または式（１）に関して式Ｃ10Ｈ7-x-yまたは式（２）に関してＣ10Ｈ8-x-yを有する置換ナフタレン基が挙げられる。最も好ましくは、Ａｒは置換ベンゼン基である。
【００５３】
式（１）と（２）のビニル芳香族化合物において、−ＣＲ31＝ＣＲ32Ｒ33基は、重合性システムの重合性モノマーとの反応性を有する不飽和部位（すなわち、２重結合）を提供する。すなわち、ビニル芳香族化合物は、重合性モノマーと共重合化し、重合性モノマーに化学的に付加する。式（１）と（２）において、１または１以上の値を有する整数を表す下付文字ｘは、ビニル芳香族化合物の各Ａｒ基に結合した不飽和部分の数を表す。式（１）の好適な実施形態において、ｘは１である。
【００５４】
式（１）と（２）において、Ｒ31、Ｒ32およびＲ33は、独立して水素、アルキル、アリールおよびハロゲンからなる群から選択される。好ましくは、Ｒ31は、水素およびメチルからなる群から選択され、Ｒ32およびＲ33は水素である。ゲル化を避けるために、Ｒ31＝Ｈを有する式（１）と（２）のビニル芳香族化合物は、本発明の２要素重合性システムにおいて有機ホウ素（例えば、要素Ｂにのみ包含される）と分離して包装されることが一般に好ましい。
【００５５】
式（１）と（２）において、Ｒ34は、アリール基Ａｒに結合した非水素置換基を表す。下付文字ｙは、アリール基Ａｒに結合した個々の置換基数を表す０以上の値を有する整数である。ｙが１に等しいかまたは１以上の場合、各置換基Ｒ34は、独立してアルキル、アルコキシ、アルカノイル、アルカノイルオキシ、アリールオキシ、アロイル、アロイルオキシおよびハロゲンからなる群から選択できる。好ましくは、ｙは、式（１）において０に等しい。
【００５６】
式（１）において、Ｘは、二価の有機結合基または共有結合のいずれかを表す。好適な実施形態において、Ｘは、ウレタンまたは尿素官能基を含む二価の有機結合基である。より好適な実施形態において、Ｘは：
【化１６】
2014133895.tif 000018
または
【化１７】
2014133895.tif 000019
（式中、Ｒ35およびＲ36は、１〜１０個の炭素原子を有する二価の有機結合基である）
である。存在すれば、Ｒ35およびＲ36が存在する場合、それらは式（１）のアリール基（Ａｒ）に結合する。
【００５７】
式（１）において、Ｒ30は、有機基、好ましくは、オリゴマーまたはポリマーの有機基を表す。Ｒ30−Ｘnの分子量は、１００以上であり、より好ましくは２００以上、最も好ましくは５００以上である。ポリマー有機基の代表例としては、炭化水素系ポリマー類（例えば、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレンおよびポリメチルペンテン）、炭素鎖ポリマー類（例えば、塩化ポリビニル、塩化ポリビニリデン、およびポリアクリロニトリル）、ヘテロ鎖ポリマー類（例えば、ポリエーテル類、ポリアミド類、ポリエステル類、ポリウレタン類、ポリスルフィド類、ポリスルホン、およびポリイミド）が挙げられる。適切なポリマー有機基は、ホモポリマー類またはコポリマー類、例えば、コポリマー類およびターポリマー類であってもよく、構造的に交互、ランダム、ブロックまたはグラフトであり得る。好ましい有機基Ｒ30としては、約３００〜１，０００（グラム／モル）の範囲の分子量を有するポリエステル類（例えば、ポリカプロラクトン）および約５００〜３，０００（グラム／モル）の範囲の分子量を有するポリエーテル類、が挙げられる。
【００５８】
式（１）の好ましい単官能基ビニル芳香族化合物は、下記の一般式（１Ａ）に表され、式中、式（１）に関連して、Ａｒはベンゼン環であり、ｙは０であり、Ｒ31はメチルであり、Ｒ32およびＲ33は水素であり、ｘは１であり、ｎは１である。一般にベンゼン環への接着構造が示され、オルト、メタまたはパラであり得る。
【化１８】
2014133895.tif 000020
【００５９】
式（１Ａ）の単官能基ビニル芳香族化合物の代表例としては：
【化１９】
2014133895.tif 000021
（式中、ｍは、典型的には約０から５０の範囲であり；ｎは、典型的には約０から４８の範囲である）
が挙げられる。１つの実施形態において、例えば、ｍは６に等しく、ｎは３８に等しい。
【００６０】
式（１）の好ましい二官能基ビニル芳香族化合物は、下記の一般式（１Ｂ）に表され、式（１）に関連して、Ａｒはベンゼン環であり、ｙは０であり、Ｒ31はメチルであり、Ｒ32およびＲ33は水素であり、ｘは１であり、ｎは２である。一般にベンゼン環に対する接着構造が示され、各々の環上に独立してオルト、メタまたはパラであり得る。
【化２０】
2014133895.tif 000022
【００６１】
式（１Ｂ）の二官能基ビニル芳香族化合物の代表例としては：
【化２１】
2014133895.tif 000023
（式中、ｍは、典型的には約０から５０の範囲であり；ｎは、典型的には約０から５０の範囲である）；
【化２２】
2014133895.tif 000024
（式中、ｎは、典型的には約０から１４０の範囲であり；Ｒ37はメチルまたは水素である）
が挙げられる。
【００６２】
式（１）の好ましい三官能基ビニル芳香族化合物は、下記の一般式（１Ｃ）に表され、式（１）に関連して、Ａｒはベンゼン環であり、ｙは０であり、Ｒ31はメチルであり、Ｒ32およびＲ33は水素であり、ｘは１であり、ｎは３である。一般にベンゼン環に対する接着構造が示され、各々の環上に独立してオルト、メタまたはパラであり得る。
【化２３】
2014133895.tif 000025
（１Ｃ）
【００６３】
式（１Ｃ）の三官能基ビニル芳香族化合物の代表例としては：
【化２４】
2014133895.tif 000026
（式中、ｎ＋ｍは、典型的には約５から８５の範囲である）；
【化２５】
2014133895.tif 000027
（式中、ｎ＋ｍは、典型的には約２から１８の範囲である）
が挙げられる。
【００６４】
一般式（１）の有用なビニル芳香族化合物は、例えば、イソシアン酸３−イソプロペニル−α，α−ジメチルベンジル（ニュージャージー州ウェストピーターソン、サイテック・インダストリーズ（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）より「ＴＭＩ」という商標で商品として入手できる）と、単官能基または多官能基反応性水素化合物、好ましくは、単官能基または多官能基アミン、アルコールまたはその組合わせとを反応させることにより調製できる。特に好ましい単官能基または多官能基アミン類としては、「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）」（テキサス州ヒュ−ストン、ハンツマン・ケミカル・カンパニー（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）より）、例えば、「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）ＥＤ６００」（報告された分子量６００を有するジアミン末端ポリエーテル）、「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）Ｄ４００」（報告された分子量４００を有するジアミン末端ポリエーテル）、「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）Ｄ２０００」（報告された分子量２，０００を有するジアミン末端ポリエーテル）、「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）Ｔ３０００」（報告された分子量３，０００を有するトリアミン末端ポリエーテル）、および「ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）Ｍ２００５」（報告された分子量２，０００を有するモノアミン末端ポリエーテル）の商標で商品として入手できるアミン末端ポリエーテル類が挙げられる。好適なアルコール含有化合物としては、例えば、ポリプロピレングリコール、ポリカプロラクトントリオールおよびジエチレングリコールが挙げられる。
【００６５】
式（２）のビニル芳香族化合物の代表例としては、
【化２６】
2014133895.tif 000028
が挙げられる。
【００６６】
重合性モノマー：
本発明の重合性システムは、少なくとも１種の重合性モノマーを含む。概して本発明の重合性システムにおける重合性モノマーは、フリーラジカル重合ができる少なくとも１種のエチレン様不飽和モノマーを含む。エチレン様不飽和含有の多くの化合物を、重合性システムに使用することができる。前記重合性モノマーは、重合性システムの特性決定を補助する。モノマーに依っては、前記重合性システムは、接着剤、被覆剤、感圧性接着剤または密封剤であり得る。組成物は、好ましくは、少なくとも１種の（メタ）アクリル系モノマー（アクリル系およびメタクリル系の双方を称す）、最も好ましくは、少なくとも１種のメタクリル系モノマーを含む。エステル類および／またはアミド類を含むなどの（メタ）アクリル酸誘導体が特に好ましい。例えば、一価アルコール類、特に（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸ブチル、（メタ）アクリル酸ｎ−ヘキシル、（メタ）アクリル酸シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸イソオクチル、（メタ）アクリル酸イソボルニル、（メタ）アクリル酸イソデシル、（メタ）アクリル酸エチルヘキシルなどの１個から１２個の炭素原子を有するアルカノール類の（メタ）アクリルエステル類；（メタ）アクリル酸テトラヒドロフルフリルおよび（メタ）アクリル酸２−エトキシエチルなどのさらにヘテロ原子を含む一価アルコールの（メタ）アクリル酸エステル類；エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、トリメチロールプロパン、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、テトラプロピレングリコール、ペンタプロピレングリコールおよびポリプロピレングリコールなどの多価アルコール類の（メタ）アクリル酸エステル類；エトキシル化またはプロポキシル化ジフェニロールプロパンおよびヒドロキシ末端ポリウレタン類、およびそれらの混合物の全てが好適である。１つの実施形態において、重合性モノマーは、（メタ）アクリル酸テトラヒドロフルフリルおよび（メタ）アクリル酸エチルヘキシルの混合物を含む。多価アルコール類の（メタ）アクリル酸エステル類を、以後、オリゴマー（メタ）アクリル酸エステル類と称す。
【００６７】
酢酸ビニル；塩化ビニル、フッ化ビニルおよび臭化ビニルなどのハロゲン化ビニルなどの重合性モノマー類はまた基本的に好適である。しかしながら、これらの化合物は一般に、重合性システムにおいて補助的な量でのみ使用される。
【００６８】
さらに好適な重合性ポリマー類は、アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジブチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−フェニル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−（（メタ）アクリロイル）モルホリン；Ｎ−（（メタ）アクリロイル）ピペリジン；Ｎ−（１，１−ジメチル−３−オキソブチル）（メタ）アクリルアミド；Ｎ−１，１，３，３−テトラメチルブチル（メタ）アクリルアミド；メチレン−ビス−（メタ）アクリルアミド；テトラメチレン−ビス−（メタ）アクリルアミド；トリメチルヘキサメチレン−ビス−（メタ）アクリルアミド；トリ（メタ）アクリロイルジエチレントリアミン；および類似の化合物などの（メタ）アクリル酸のアミド誘導体である。好ましい酸アミド類としては、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジブチル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−（（メタ）アクリロイル）モルホリン；およびＮ−（（メタ）アクリロイル）ピペリジンが挙げられる。
【００６９】
一般に、分子中に１個または２個のオレフィン性二重結合、好ましくは１個のオレフィン性二重結合を有するモノマー類が重要視される。より高度に不飽和化された成分をさらに使用することを除外しないが、それらの存在は、可使時間および／または物理的性能に悪影響を及ぼす可能性があることを心に留めておく必要がある。
【００７０】
可使時間増量剤：
本発明の重合性システムは、可使時間増量剤を含む。可使時間増量剤は、独立して次の構造およびその組合わせから選択される：
【化２７】
2014133895.tif 000029
【００７１】
式中のＲ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルである。明細書中で用いられる用語「アルケニル」とは、１個から１２個の炭素および少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を有する直鎖または分枝状炭化水素基をいう。一般に、炭素−炭素二重結合は、アルファ炭素（すなわち、カルボニル基に隣接する炭素原子）の２個の炭素内に由来する。適切なアルケニル類の例としては、ビニル、アリル、イソブテニル、２−オクテン−１−イル、２−ドデセン−１−イルが挙げられる。Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、ＳまたはＮ−Ｒ41から選択される。Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立して水素、アリール、アルキルまたはシクロアルキルから選択される。用語「アルキル」とは、他に特定しない限り、１個から１２個の炭素原子を有する直鎖または分枝状炭化水素基を意味し、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、アリル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ウンデシル、およびドデシルが挙げられる。用語「シクロアルキル」とは、他に特定しない限り、３個から１２個の炭素原子を含む飽和炭化水素環、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチルおよびアダマンチルを意味する。アリールは、融合していても非融合であってもよい。適切なアリール類の例としては、フェニル、ビフェニルおよびナフチルが挙げられる。
【００７２】
可使時間増量剤はまた、次の構造であり得る。
【化２８】
2014133895.tif 000030
【００７３】
式中ＸはＯ、ＳまたはＮ−Ｒ50である。Ｒ44は、上記に定義されているとおりＣＨ2＝またはアルケニルである。Ｒ50は、上記に定義されたとおり、水素、アリール、アルキルまたはシクロアルキルである。
【００７４】
好適な可使時間増量剤の例としては、イタコン酸、コハク酸イソブテニル、コハク酸アリル、コハク酸２−オクテン−１−イル、コハク酸２−ドデセン−１−イル、それらの誘導体または閉環誘導体およびそれらの組合わせが挙げられる。誘導体および閉環誘導体としては、無水物、モノ（アルキル）エステル類、ジ（アルキル）エステル類、イミド類、チオイミド類、アミドエステル類、アミド酸類またはこれら任意のジアミド類およびそれらの組合わせが挙げられる。
【００７５】
ある一定の実施形態において、可使時間増量剤は、イタコン酸、イタコン酸誘導体またはその組合わせから選択される。イタコン酸誘導体の例としては、無水イタコン酸、イタコン酸モノ（アルキル）、イタコン酸ジ（アルキル）、イタコン酸イミド、イタコン酸ジイミド、イタコン酸アミド酸、イタコン酸アミドエステル、イタコン酸チオイミド、イタコン酸チオール酸、イタコン酸モノ（アルキル）チオールエステル、イタコン酸ジ（アルキル）チオールエステルおよびそれらの組合わせなどのイタコン酸無水物、エステル類、ジエステル類、アミドエステル類、アミド類、ジアミド類、イミド類およびチオイミド類が挙げられる。エステル類のアルキル基は、任意のアルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチルなどであってもよい。
【００７６】
前記可使時間増量剤は、実質的に重合化組成物（例えば、接着剤）の最終特性に悪影響を与えずに可使時間を増強する有効量で使用されるが、意図される使用法に依る。一般に、前記可使時間増量剤は、全体のビニル当量に対する可使時間増量剤におけるビニル当量が約０．０３から約０．２５である比率を提供するために存在する。明細書中で用いられる用語「ビニル当量」とは、可使時間増量剤のＲ40またはＲ44における、または組成物における重合性二重結合数を意味する。１つの具体的実施形態では、少なくとも２．５重量パーセントのイタコン酸（ジ）ブチルエステル、例えば、約５重量パーセントと約１０重量パーセントの間のイタコン酸（ジ）ブチルエステルを有し、具体的実施形態において、約０．０５２から約０．１０７の比率に対応する約８重量パーセントのイタコン酸（ジ）ブチルエステルを有する。また、脱錯化剤として用いることができる具体的な可使時間増量剤は、錯化剤におけるアミン基、アミジン基、水酸化物基およびアルコキシド基に対する、可使時間増量剤におけるアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基、アルコキシド反応性基の比率が、３．０：１．０を超えるような量で存在できる。
【００７７】
本発明の重合性システムは、可使時間増量剤なしの重合性システムよりも長い開放時間（ｏｐｅｎ  ｔｉｍｅ）で、少なくとも８５％以上、より好ましくは、９０％以上、最も好ましくは、９５％以上の重なり剪断強度を保持する（可使時間試験法を参照）。
【００７８】
好適な可使時間増量剤の具体的な実施形態としては：
【化２９】
2014133895.tif 000031
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏであるという条件で、Ｒ42およびＲ43は、独立してアルキル、アリールまたはシクロアルキルである）；
【化３０】
2014133895.tif 000032
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＮ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルである）；
【化３１】
2014133895.tif 000033
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｒ42は、Ｈまたはアルキルであり、Ｒ43は、Ｈであり、Ｚ1およびＺ2は、Ｏであり、錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基またはアルコキシド基に対する、可使時間増量剤中のアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基またはアルコキシド反応性基の比率が３．０：１．０を超える）；
【化３２】
2014133895.tif 000034
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1は、Ｏ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41は、Ｈ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｒ42は、Ｈまたはアルキルであり、およびＲ43はＨであり、並びに錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基またはアルコキシド基に対する、可使時間増量剤中のアミン反応性基、アミジン反応性基、水酸化物反応性基またはアルコキシド反応性基の比率が３．０：１．０を超える）；
【化３３】
2014133895.tif 000035
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、ＳまたはＮ−Ｒ50であり、式中Ｒ50が水素、アルキル、アリールまたはシクロアルキルである）；および
【化３４】
2014133895.tif 000036
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｘは、Ｏであり、並びに錯化剤中のアミン基、アミジン基、水酸化物基またはアルコキシド基に対する、可使時間増量剤中の無水物基の比率が３．０：１．０を超える）
が挙げられる。
【００７９】
添加物：
本発明の重合性システムは、さらに任意の添加剤を含んでもよい。１つの添加剤は、一般に重合性モノマーの全質量を基準として、約５０質量％までの量で組み入れることのできる中位（すなわち、約４０，０００）の分子量のメタクリル酸ポリブチルなどの増粘剤である。増粘剤は、生成する重合性システムの粘度をより容易に適用される粘性のシロップ様の稠度へと増加させるために使用できる。
【００８０】
他の添加剤は弾性物質である。これらの物質は、それを用いて生成される重合性システムの破壊靭性を改善でき、例えば硬く、降伏強さの大きな物質（例えば、他の屈曲性重合基剤などの物質のようには容易にエネルギーを機械的に吸収することない金属基材）を結合する場合に有益であり得る。このような添加剤は、一般に重合性システムの全重量を基準として、約５０質量％までの量で組み入れることができる。
【００８１】
コア・シェルポリマーもまた、重合性システムの伸展性および流動性を変えるために添加できる。これらの特性増強は、シリンジタイプのアプリケータからの施工に際して、重合性システムが望ましくない「糸」を残したり、または垂直表面に施された後の垂れ下がり、または落下の傾向を減少することによって顕現できる。したがって、垂れ下がりー落下抵抗性の改善を達成するためには、重合性システムの全重量を基準としてコア・シェルポリマー添加剤の約２０質量パーセントを超える使用が望ましいと考えられる。コア・シェルポリマーはまた、それを用いて生成される重合性システムの破壊靭性を改善でき、例えば硬く、降伏強さの大きな物質（例えば、他の屈曲性の重合基剤などの物質のようには容易にエネルギーを機械的に吸収することない金属基材）を結合する場合に有益であり得る。
【００８２】
反応性希釈剤もまた、本発明の重合性システムに添加できる。好適な反応性希釈剤としては、米国特許出願第０９／２７２，１５２号（モーレン（Ｍｏｒｅｎ））に報告されている１，４−ジオキソ−２−ブテン官能基化合物および米国特許第５，９３５，７１１号（ポシウス（Ｐｏｃｉｕｓ）ら）に報告されているアジリジン官能基化合物が挙げられ、それらの開示がここに参照として組み込まれている。ある特定の実施形態において、希釈剤は、テキサス州ヒューストンのハンツマン・ケミカル・カンパニー（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）より入手できる、表示分子量２，０００のポリオキシプロピレンジアミンである商標ジェファミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ）Ｄ−２０００として販売されているものなどのジアミンである。
【００８３】
ヒドロキノンモノメチルエーテルなどの少量の阻害剤が、例えば、保存中における重合性モノマーの分解防止または減少のために、重合性システム内に使用できる。阻害剤は、重合化速度または阻害剤を用いて作製されたポリマーの最終特性に実質的な影響を与えない量で添加できる。したがって、阻害剤は、一般に重合性システム内の重合性モノマーの全質量を基準として、約１００から１０，０００ｐｐｍの量において有用である。
【００８４】
添加剤として他に可能なものとしては、非反応性着色剤、充填剤（例えば、カーボンブラック、中空ガラス／セラミックビーズ、シリカ、二酸化チタン、固形ガラス／セラミック球、電気および／または熱伝導粒子、帯電防止化合物およびチョーク）などが挙げられる。種々の任意の添加剤が任意の量で、しかし、一般的には重合工程または添加剤を用いて作製されるポリマーの所望の性質に有意な悪影響を及ぼさない量で使用される。
【００８５】
本発明の重合性システムは、従来は複雑な表面調製法、例えばプライミング（ｐｒｉｍｉｎｇ）の使用なしでは非常に結合の難しかった低表面エネルギーのプラスチックまたは高分子基材を接着結合するために特に有用である。低表面エネルギー基材とは、４５ｍＪ／ｍ2未満、より典型的には４０ｍＪ／ｍ2未満または３５ｍＪ／ｍ2未満の表面エネルギーを有する物質を意味する。そのような物質の中には、表面エネルギーが２０ｍＪ／ｍ2未満であるポリエチレン、ポリプロピレン、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン、およびポリテトラフルオロエチレン（テフロン（登録商標）（ＴＥＦＬＯＮ（登録商標）））などのフッ化ポリマー類が含まれる。（「表面エネルギー」という表現は、他の表現では「臨界湿潤張力」と同義語で用いられることが多い）。本発明の組成物を用いて有益に結合できるその他のやや表面エネルギーの高いポリマーとしては、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレートおよび塩化ポリビニルが挙げられる。
【００８６】
本発明の重合性システムは、２要素製剤として容易に提供できる。（メタ）アクリル系モノマーは、このような物質を用いて作業する際に通常なされるように混合する。本発明の重合性システムは、２要素が重合性システムを基材に適用する前に混合される２要素製剤で提供されることが好ましい。この方法において、重合性システムの硬化（すなわち重合化）が望まれるまで、重合性モノマーは有機ホウ素開始剤から分離できる。したがって、２要素重合性システムの第１の要素、すなわち「要素Ａ」は、有機ホウ素開始剤（好ましくは、錯体有機ホウ素開始剤）を含み、さらに任意の添加剤、例えば反応性希釈剤または可塑剤を含むことができる。２要素重合性システムの第２の要素、すなわち「要素Ｂ」は、少なくとも１種の重合性モノマーを含み、さらに要素Ａにおける有機ホウ素開始剤が錯体（例えば、有機ホウ素アミン錯体）である場合は、脱錯化剤を含む。要素Ｂはさらに任意の添加剤、例えばミクロ球またはコア・シェルポリマーを含む。一般に、本発明の重合性システムにおいて、例えば可使時間増量剤が脱錯化剤としても働く場合、可使時間増量剤は要素Ｂに含まれる。
【００８７】
商業的および工業的環境において、最も容易に使用される本発明のもののような２要素重合性システムに関しては、２要素が結合する比率は便利な整数である必要がある。このことにより、従来の商業的に利用できるディスペンサを用いて前記重合性システムの適用が促進される。このようなディスペンサは、米国特許第４，５３８，９２０号および米国特許第５，０８２，１４７号に示されており、商標「ミックスパック（ＭＩＸＰＡＣ）」としてコンプロテック・インク（ＣｏｎＰｒｏＴｅｃ  Ｉｎｃ．）セーレム、ニューハンプシャー州（Ｓａｌｅｍ，ＮＨ）から入手でき、デュアルシリンジタイプのアプリケータとして記載されることもある。
【００８８】
典型的に、これらのディスペンサは、並べて配置された一対の管状容器を用い、各々の管が前記重合システムの２要素のうち、１つを受けるように意図されている。２要素の混合を促進するための静電ミキサーも含有できる共通の中空伸長混合室へと管の内容物を出すために、２つのプランジャは各管に１つずつあり、同時に前進する（例えば、手動で、または手動のラチェット装置により）。混合された重合性システムは、混合室から基材へと押出される。管が空になると、新しい管と取り替えることができ、塗布工程が続けられる。
【００８９】
重合性システムの２要素が組み合される比率は、管の直径によって調節される（各プランジャは、一定の直径の管内部で受けられる大きさにされており、プランジャは、同じ速さで管内へ進められる）。種々の異なった２要素重合性システムとの使用のために、単独ディスペンサが意図されることが多く、プランジャは、重合性システムの２要素を好都合な混合比で送達する大きさにされている。要素Ａ対要素Ｂの通常の混合比の幾つかとしては、１：１、１：２、１：４および１：１０がある。
【００９０】
重合性システムの２要素が、端数の混合比（例えば、３．５：１００）で組み合わされると、最後の使用者は恐らく前記重合システムの２要素の重量を手で測定することになろう。したがって、最良の商業的および工業的有用性のために、また現在利用できる施工装置による使用を容易にするため、重合性システムの２要素は、１：１０以下、より好ましくは１：４、１：３、１：２または１：１などの通常の整数混合比で組み合わせることが可能である必要がある。本発明の重合性システムは、２要素接着剤用の従来の商業的に入手可能な施工装置との使用に便利である。
【００９１】
一旦、２要素が組み合わされたら、前記重合性システムは、好ましくは重合性システムの可使時間に等しいか、それ未満の時間内で使用されるべきである。前記重合性システムは基材の１つまたは双方に塗布され、その後基材は、過剰の組成物を結合境界線外へ押出す圧力で共に結合される。このことはまた、空気に晒されて硬化が進み過ぎてしまった可能性のある重合性システムを除外するという利点をも有する。一般に、組成物が基材に塗布された後まもなく、好ましくは、重合性システムの可使時間に等しい時間、またはそれ未満の時間内に結合がなされる必要がある。典型的な結合境界線の厚さは約０．１ｍｍから０．３ｍｍであるが、隙間充填を要する場合は１．０ｍｍを超えてもよい。結合工程は室温で容易に実施できるが、重合度を改善するためには、温度を約４０℃未満、好ましくは３０℃未満、最も好ましくは２５℃未満に維持することが好ましい。最大強度は、周囲条件下、約２４時間で達成される。所望の場合、上昇温度における硬化後を用いてもよい。
本発明は、以下の非限定例を参照することによって、より十分に理解されよう。
【実施例】
【００９２】
試験法
可使時間
使用される試験標本は、４．０インチ×１．０インチ×０．１２５インチ（１０．２ｃｍ×２．５ｃｍ×０．０２５ｃｍ）の表示寸法を有すること以外、ＡＳＴＭＤ−１００２に記載されるものと同様であった。被験物は、受け取り時に使用された高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ、ミネソタ州ミネアポリス、キャディラック・プラスチックス・カンパニー（Ｃａｄｉｌｌａｃ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｃｏ．）より入手できる）であった。重合性システムの約０．１２５インチ（０．３２ｃｍ）厚さのビードは、デュアル・シリンジ・アプリケータを用いて、試験クーポンの表面上（一端から幅、約０．２５インチ（０．６センチメートル）にわたって）に室温で押出した。実施例に報告されたとおりの種々の時間を経過させた後、ビード付クーポンを、０．５インチｘ１．０インチ（１．３ｃｍｘ２．５ｃｍ）の測定重なり面積が形成されるように第１のクーポンに配置される第２の試験クーポンと合わせた。２枚のクーポンを共に固定し、試験前に最低２４時間室温で（７２〜７５°Ｆ（２２〜２４℃））硬化させた。重なり剪断強度を、ＭＴＳシンテック（Ｓｉｎｔｅｃｈ）引張試験機（モデル５／ＧＬ、ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク（Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｔｒｉａｎｇｌｅ  Ｐａｒｋ,  ＮＣ）、ＭＴＳシステムズ・コーポレーション（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）部門のシンテック（Ｓｉｎｔｅｃｈ）より入手できる）を用いて、０．５インチ／分（１．３ｃｍ／分）のクロスヘッド・スピードを用いて室温で測定した。平均値を得るために３つのサンプルを用いて評価した。最大の重なり剪断値をポンドで記録し、ポンド／平方インチ（ｐｓｉ）およびメガパスカル（ＭＰａ）に変換した。破断モードも記録した。破断モードは、以下のとおり指定した。ＳＹは、基材たわみが観察されたことを示し；ＣＦは、粘着破断モードを示し；ＡＦは、接着破断モードを示し、これは、２枚の試験クーポンが共に接合する前に曝露接着剤組成物の「スキニング（ｓｋｉｎｎｉｎｇ）」が生じたサンプルに観察され；ＭＭは、粘着破断モードとランダムな接着破断モードの両方が観察された破断の混合モードを示す。これらのうちで、基材たわみおよび粘着破断は、基材引張強度よりも強い結合、またはそれぞれの接着剤の内部強度よりも強い結合を示すことから望ましい。接着破断モードと混合モード破断は、接着層と基材との間で弱い結合力を示すことから望ましくない。
【００９３】
【表１】
2014133895.tif 000037
【００９４】
接着剤組成物の要素ＡおよびＢの一般調製
全ての量は、他に特記していない限り、それぞれの要素（ＡまたはＢ）における重量部（ｐｂｗ）で記載される。
【００９５】
要素Ａ（開始剤側）
デシケータ（デシカントしない）内に入れて、ビーカの中間付近に固定されたフォーム・カラーを付けて保持された６００ミリリットル（ｍＬ）のステンレススチール製ビーカ内で、サンプルを２００グラムスケールで調製した。前記デシケータを、シリコーンゴム・ガスケット、およびステンレススチール製シャフトが通されているアルミニウム合金カバープレートで固定した。前記シャフトは、２インチ（５．１センチメートル（ｃｍ））のステンレススチール製カウルス（Ｃｏｗｌｅｓ）攪拌羽根を具備し、エアモータにより駆動した。
【００９６】
Ａ側の成分を全てを混合用ビーカに加えて、むらのない混合物が得られるまで、周囲温度で攪拌した。次いで混合物を、減圧下（８８キロパスカル（ｋＰａ）と１０１．６キロパスカルとの間）で３０分間脱気した。生じた要素Ａの混合物を、次に円筒管に移し、保存し、使用するまで４０°Ｆ（４℃）に維持した。
【００９７】
要素Ｂ（モノマー側）
要素Ａで記載されたものと同じ装置を用いて、サンプルを２００グラムスケールで調製した。コア／シェルゴム材料を、（メタ）アクリル酸エステル系モノマー類に最初に分散させ、次いで無水コハク酸を添加した。これを、周囲温度で混合すると、約１３０°Ｆから１４０°Ｆ（５４℃から６０℃）に達する温度の発熱が観察された。均一の分散液が得られるまで攪拌を続けた。次に前記ビーカを、氷浴中に入れることにより混合物を１００°Ｆ（３８℃）まで冷却した。氷浴を除去後、残りの成分を加え、むらのない混合物が得られるまで混合した。次いで混合物を、減圧下（８８キロパスカル（ｋＰａ）と１０１．６キロパスカルとの間）で３０分間脱気した。生じた要素Ｂの混合物を、次に円筒管に移し、保存し、使用するまで４０°Ｆ（４℃）に維持した。
【００９８】
重合性システムの調製
要素Ａおよび要素Ｂを、１：１０容量比を有する３５ｍＬ（全容量）のデュアルシリンジ・アプリケータ（ニューハンプシャー州サーレムのコンプロテック（ＣｏｎＰｒｏＴｅｃ）よりミックスパックシステム（Ｍｉｘｐａｃ  Ｓｙｓｔｅｍ）５０、キットＮｏ．ＭＰ−０５０−１０−０９として入手できる）に移し、より少ない容量側に要素Ａを入れた。それが満たされる間、各側からエアポケットを除去するように注意が払われた。２つの要素を、４インチ（１０ｃｍ）の長さの１７ステージ静止混合ノズル（ニューハンプシャー州サーレムのコンプロテック（ＣｏｎＰｒｏＴｅｃ）よりパーツ４−０−１７−５として入手できる）を通して同時押出しにより配合した。重合性システムを、ここに概説された試験法に従って重なり剪断強度と可使時間について評価した。
【００９９】
実施例１〜６および比較例Ａ〜Ｃ
実施例１〜６および比較例Ａ〜Ｃの組成物を、「重合性システム要素ＡおよびＢの一般調製」に記載された方法に従い、下表１Ａおよび１Ｂに示された量を用いて調製した。これらは、「重合性システムの調製」に記載された重合性システムを提供するために用いられ、上記の「可使時間」の試験法を用いて評価された。試験結果が表２に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。比較例は、下表に「Ｃ．Ｅｘ．」として示す。
【０１００】
【表２】
2014133895.tif 000038
【０１０１】
【表３】
2014133895.tif 000039
【０１０２】
【表４】
2014133895.tif 000040
【０１０３】
実施例７および８、比較例ＤおよびＥ
実施例７および８、比較例ＤおよびＥは、「重合性システム要素ＡおよびＢの一般調製」に記載された方法に従い、下表３Ａおよび３Ｂに示された量を用いて調製された。これらは、「重合性システムの調製」に記載された重合性システムを提供するために用いられ、上記の「重なり剪断強度」および「可使時間」の試験法を用いて評価された。試験結果が表４に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１０４】
【表５】
2014133895.tif 000041
【０１０５】
【表６】
2014133895.tif 000042
【０１０６】
【表７】
2014133895.tif 000043
【０１０７】
実施例９および１０、比較例ＦおよびＧ
実施例９および１０、比較例ＦおよびＧは、「重合性システム要素ＡおよびＢの一般調製」に記載された方法に従い、下表５Ａおよび５Ｂに示された量を用いて調製された。これらは、「重合性システムの調製」に記載された重合性システムを提供するために用いられ、上記の「重なり剪断強度」および「可使時間」の試験法を用いて評価された。試験結果が表６に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１０８】
【表８】
2014133895.tif 000044
【０１０９】
【表９】
2014133895.tif 000045
【０１１０】
【表１０】
2014133895.tif 000046
【０１１１】
比較例Ｈ〜Ｋ
実施例３および４を反復したが、以下の変更を施した。マレイン酸ジブチル（ＤＢＭ）またはフマル酸ジブチル（ＤＢＦ）のいずれかを、イタコン酸ジブチルの替りに用いた。比較例Ｈ〜Ｋの組成物は、下表７Ａおよび７Ｂに示された量を用いて調製した。試験結果が表８に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１１２】
【表１１】
2014133895.tif 000047
【０１１３】
【表１２】
2014133895.tif 000048
【０１１４】
【表１３】
2014133895.tif 000049
【０１１５】
実施例１１および１２
実施例３および４を反復したが、以下の変更を施した。イタコン酸ジメチル（ＤＭＩ）を、イタコン酸ジブチルの替りに用いた。実施例１１および１２の組成物は、下表９Ａおよび９Ｂに示された量を用いて調製した。試験結果が表１０に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１１６】
【表１４】
2014133895.tif 000050
【０１１７】
【表１５】
2014133895.tif 000051
【０１１８】
【表１６】
2014133895.tif 000052
【０１１９】
実施例１３
実施例１３の組成物は、「重合性システム要素ＡおよびＢの一般調製」に記載された方法に従い、下表１１Ａおよび１１Ｂに示された量を用いて調製された。これらの組成物は、「重合性システムの調製」に記載された重合性システムを提供するために用いられ、上記の「可使時間」の試験法を用いて評価された。試験結果が表１２に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１２０】
【表１７】
2014133895.tif 000053
【０１２１】
【表１８】
2014133895.tif 000054
【０１２２】
【表１９】
2014133895.tif 000055
【０１２３】
実施例１４〜１７および比較例Ｌ
実施例１４〜１７および比較例Ｌは、「重合性システム要素ＡおよびＢの一般調製」に記載された方法に従って、下表１３Ａおよび１３Ｂに示された量を用いて調製された。５種の無水物成分を使用した。タイプ１は無水アリルコハク酸；タイプ２は、無水２−オクテン−１−イルコハク酸；タイプ３は、無水イソブテニルコハク酸；タイプ４は、無水イタコン酸；およびタイプ５は、無水コハク酸であった。これらの組成物は、「重合性システムの調製」に記載された重合性システムを提供するために用いられ、上記の「可使時間」の試験法を用いて評価された。試験結果が表１４に示され、種々の開放時間後の重なり剪断強度が報告されている。
【０１２４】
【表２０】
2014133895.tif 000056
【０１２５】
【表２１】
2014133895.tif 000057
【０１２６】
【表２２】
2014133895.tif 000058
【０１２７】
表１４は、本発明の実施例が、延長開放時間後に少なくとも８５％以上の重なり剪断強度を保持し、粘着破断モードを維持し、および／または基材たわみ接着を生じていることを示している。
【手続補正書】
【提出日】平成26年4月18日(2014.4.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）有機ホウ素アミン錯体と、
（ｂ）少なくとも１種の（メタ）アクリル系重合性モノマーと、
（ｃ）一般式：
【化１】
2014133895.tif 000064
（式中、Ｒ40は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、Ｚ1およびＺ2は、独立してＯ、Ｎ−Ｒ41またはＳであり、Ｒ41、Ｒ42およびＲ43は、独立してＨ、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり、Ｚ1およびＺ2が、Ｏである場合、Ｒ42およびＲ43は、独立してアルキル、アリールまたはシクロアルキルである）
で表される可使時間増量剤と、
を含む重合性システム。
【請求項２】
（ａ）第一の要素が有機ホウ素アミン錯体を含み、
（ｂ）第二の要素が少なくとも１種の（メタ）アクリル系重合性モノマーを含み、
第一の要素または第二の要素の少なくとも一方が可使時間増量剤をさらに含む、請求項１記載の重合性システム。
【請求項３】
（ａ）有機ホウ素アミン錯体と、
（ｂ）少なくとも１種の（メタ）アクリル系重合性モノマーと、
（ｃ）少なくとも２．５質量パーセントのイタコン酸、無水イタコン酸、イタコン酸モノアルキル、イタコン酸ジアルキル、イタコン酸イミド、イタコン酸ジアミド、イタコン酸アミド酸、イタコン酸アミドエステル、イタコン酸チオイミド、イタコン酸ジオール酸、イタコン酸モノアルキルチオールエステル、イタコン酸ジアルキルチオールエステルまたはこれらの組み合わせ
を含む重合性システム。
【請求項４】
（ａ）有機ホウ素アミン錯体と、
（ｂ）少なくとも１種の（メタ）アクリル系重合性モノマーと、
（ｃ）一般式：
【化２】
2014133895.tif 000065
（式中、Ｒ44は、ＣＨ2＝またはアルケニルであり、ＸはＳまたはＮ−Ｒ50であり、Ｒ50は、水素、アルキル、アリール、またはシクロアルキルである）で表される可使時間増量剤と、
を含む、重合性システム。
【請求項５】
前記（メタ）アクリル系重合性モノマーが、一価アルコールの（メタ）アクリル酸エステルまたは多価アルコールの（メタ）アクリル酸エステルである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の重合性システム。
【外国語明細書】
2014133895000001.pdf