(57)【要約】      （修正有）【課題】網材を立体的に活用しうる手段、該網材の耐圧性能を簡易、低廉かつ有効に向上させる手段の提供。【解決手段】線材１１を捩り合わせることにより略六角形状の網目１２が形成された略平板状の亀甲網材１において長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部１３（１３１、１３２、１３３）を一組のヒンジ手段Ｈ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）とし、互いに近傍に略平行に位置する少なくとも三以上の各ヒンジ手段Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３をそれぞれ回転軸として亀甲網材１を折り曲げることにより、平板面Ｐの断面視前方及び／又は後方に突出した突状部２が形成され、突状部２が複数形成された網材構造体Ａ。亀甲網材１の平板面Ｐから突出した突状部２を複数形成することにより、網材１を立体的に活用できる他、突状部２を形成した面の反対側から網材１の平板面Ｐへかかる荷重に対する耐力を向上できる。【選択図】図２Ｂ
2014043660.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
線材を捩り合わせることにより略六角形状の網目が形成された略平板状の亀甲網材において長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部を一組のヒンジ手段とし、
互いに近傍に略平行に位置する少なくとも三以上の前記各ヒンジ手段をそれぞれ回転軸として前記亀甲網材を折り曲げることにより、前記平板面の断面視前方及び／又は後方に突出した突状部が形成され、
前記突状部が複数形成された網材構造体。
【請求項２】
前記折り曲げた際に前記平板面上で略対向した前記捩り合わせ部の組のうち、少なくとも一組が固定手段によって固定された請求項１記載の網材構造体。
【請求項３】
前記突状部が、断面視略直線形状又は断面視略多角形状に形成された請求項１又は請求項２記載の網材構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、略平板状の亀甲網材を折り曲げることにより形成された網材構造体に関連する。より詳細には、線材を捩り合わせることにより略六角形状の網目が形成された略平板状の亀甲網材において長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部を一組のヒンジ手段とし、互いに近傍に略平行に位置する少なくとも三以上の前記各ヒンジ手段をそれぞれ回転軸として亀甲網材を折り曲げることにより、前記平板面の断面視前方などに突出した突状部が形成され、突状部を複数備えた網材構造体などに関連する。
【背景技術】
【０００２】
漁網・ネットなど、比較的柔軟性に富む線材を編網した網材のほか、金網などのように、比較的剛性の高い線材を編網して略平板状に形成された網材についても、従来、広く利用されている。
【０００３】
例えば、金網は、漁網などと比較して形状保持性が高く、また、通気性・通水性・光透過性などを持ち合わせているため、敷地・立入禁止区域などの境界などにおいて、フェンスとして多用されている。また、汎用性が高く、比較的軽量で製造コストも比較的安価なことなどから、様々な産業分野などにおいて、広く採用されている。近年は、鉄線・銅線・ステンレス鋼線・亜鉛めっき鉄線、若しくはそれらのビニール被覆線などを用いた金網のほか、プラスチック線などを用いた網材も開発されている。
【０００４】
略平板状の網材として、例えば、溶接網、クリンプ網、菱形網、亀甲網などが、目的・用途などに応じて適宜用いられている。このうち、亀甲網は、線材を交互に捩り合わせることにより略六角形状の網目が形成された網材であり、比較的軽量かつ安価で、一部が破断しても他の網目への影響が少ないことなどから、落石防止、法面保護、土木用資材などを含め、幅広く用いられている。
【０００５】
亀甲網に関して、例えば、特許文献１には、捻り部の網線の断面硬度が、捻り部以外の網線の断面硬度に対して高い亀甲金網が、特許文献２には、複数本の合成樹脂モノフィラメントを撚り合わせた六角形状の網目が連続した亀甲型網状体が、特許文献３には、亀甲金網を断面Ｕ字状に折曲した亀甲網籠マットと、他の亀甲金網で形成した帯状の連結網及び矩形の中網からなる亀甲網籠マット工が、それぞれ記載されている。
【特許文献１】特開2006-26739号公報
【特許文献２】実開昭61-189555号公報
【特許文献３】特開2001-248137公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
例えば、比較的剛性の高い線材を編網して形成された網材は、平面的な形態を有していることが多い。そのため、その構造上、平面的な使用にとどまり、立体的に活用することが難しい。また、構造上、網材の平板面への荷重に対する耐力を簡易、低廉かつ効果的に向上させることが難しい場合がある。
【０００７】
そこで、本発明は、網材を立体的に活用しうる手段、該網材の耐圧性能を簡易、低廉かつ有効に向上させる手段などを提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明では、線材を捩り合わせることにより略六角形状の網目が形成された略平板状の亀甲網材において長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部を一組のヒンジ手段とし、互いに近傍に略平行に位置する少なくとも三以上の前記各ヒンジ手段をそれぞれ回転軸として前記亀甲網材を折り曲げることにより、前記平板面の断面視前方及び／又は後方に突出した突状部が形成され、前記突状部が複数形成された網材構造体を提供する。
【０００９】
亀甲網材の場合、線材間の接合部位において、線材が複数回捩り合わされており、各捩り合わせ部は、該部位を回転軸として回転可能な構造となっている。従って、亀甲網材は、長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部を一組のヒンジ手段とし、該ヒンジ手段を回転軸とすることにより、手作業でも簡易に亀甲網材を折り曲げることができる。また、少なくとも三以上のヒンジ手段をそれぞれ回転軸として、亀甲網材を適宜同じ方向又は反対の方向に所定回数折り曲げていくことで、亀甲網材の平板面の断面視前方及び／又は後方に突状部を突出させることができる。
【００１０】
そして、亀甲網材の平板面から突出した突状部を複数形成することにより、亀甲網材を空間形成可能な網材構造体として立体的に活用することが可能になる。
【００１１】
例えば、壁面・屋上面など、所定の面に対面させてこの網材構造体を設置する場合に、その設置面と亀甲網材の平板面とを接近させずに設置することができ、両面の間に、突出させた長さ分の空間を形成することができる。
【００１２】
具体的には、例えば、壁面緑化用の植物登はん補助資材などとして用いられる略平板状の網材に対し、この網材の代替えとして本発明に係る網材構造体を用いることにより、建物などの壁面と略平行に設置することが可能となり、かつスペーサーなどの他の部材を用いずに、壁面との間に所定間隔を保った状態で設置することが可能となる。これにより、植物の成長を促進できることに加え、網材の平板面上で成長した植物と壁面との間に空気の介在する空間を形成できるため、遮熱効果を増大することができる。
【００１３】
同様に、例えば、建物などの屋上面に遮熱材などを設置する場合において、屋上などにおける遮熱補助資材として、本発明に係る網材構造体を屋上面に設置し、さらにその上に遮熱材を設置することにより、即ち、屋上面と遮熱材との間にこの網材構造体を設置することにより、屋上面と遮熱材との間に空気の介在する空間を形成できるため、遮熱効果を増大することができる。
【００１４】
例えば、救助用ネットなどに用いる略平板状の網材に対し、その網材の代替えとして本発明に係る網材構造体を用いることにより、設置面と網材との間に所定間隔の空間が形成されるため、容易に手足などを網目に掛けることができるようになる。従って、この網材構造体を救助用ネットなどとして用いることにより、安全かつ素早い避難・救助が可能になる。
【００１５】
その他、突状部を設けることにより形成された空間に、目的・用途などに応じて、所定の物を充填して用いてもよい。また、例えば、同一方向に突状部を三以上設けることにより、形成された空間を二以上の区域に区分けすることができる。これにより、充填物の移動・動揺を抑制したり、区域ごとに充填物を変えたり、若しくは充填した空間と充填しない空間を設けたりするなど、目的・用途などに応じた使用が可能となる。
【００１６】
上記に加えて、網材に突状部を設けることにより、突状部が耐圧構造として機能し、突状部を形成した面の反対側から網材の平板面へかかる荷重に対する耐力を簡易、低廉かつ効果的に向上させることができる。
【００１７】
例えば、建物などの天井面と対面する状態で該天井面の下方にこの網材構造体を設置することにより、天井材などが落下した際にもその重量圧に対して充分に耐久できる。この場合、この網材構造体には、比較的簡易かつ低廉に設置でき、かつ天井などの落下防止材として充分に有効であるという利点がある。
【００１８】
また、例えば、本発明に係る網材構造体は、コンクリート施工時の鉄筋補助材としても有用である。コンクリート施工時に、鉄筋などの基材の補助材としてこの網材構造体を用いることにより、コンクリート構造物の耐圧性能を向上させることができる。
【００１９】
以上のように、網材に突状部を設けて本発明に係る網材構造体とすることにより、従来の略平板状の網材と比較して、用途を拡大でき、また、各機能を増大させることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明により、亀甲網材を空間形成可能な網材構造体として立体的に活用することが可能になる。また、本発明により、網材の平板面への荷重に対する耐圧性能を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態の例を、図１〜図４を用いて説明する。なお、本発明は、これらの実施形態のみに狭く限定されない。
【００２２】
図１は本発明に係る網材構造体の例を示す外観斜視模式図である。
【００２３】
図１の網材構造体Ａは、略六角形状の網目が形成された略平板状の亀甲網材１を折り曲げることにより突状部２が形成されるとともに、該突状部２が複数形成された構成を備えている。
【００２４】
この構成により、各突状部２の間に突出させた長さ分の空間Ｖが形成されるため、亀甲網材を空間形成可能な網材構造体として立体的に活用することが可能になる。即ち、この構成により、設置壁面などとの間に所定の間隔を隔てた状態で設置することが可能になるため、例えば、空間形成用（スペーサー用）の網材構造体などとして適用できる。
【００２５】
また、突状部２が耐圧構造として機能するため、突状部２が形成された面の反対側から亀甲網材１の平板面Ｐへかかる荷重Ｆ１に対する耐圧性能を向上させることができる。
【００２６】
図２Ａは本発明に適用可能な亀甲網材の例を示す平面模式図である。
【００２７】
図２Ａに例示する通り、亀甲網材１は略平板状の形態を備え、該網材１には、線材１１を捩り合わせることにより略六角形状の網目１２が形成されている。
【００２８】
亀甲網材１は、上記の通り、線材１１を捩り合わせることにより略六角形状の網目が形成された略平板状の網材であればよく、線材の太さ・材質などにより狭く限定されない。
【００２９】
線材１１の材質として、例えば、鉄線・銅線・ステンレス鋼線・亜鉛めっき鉄線、若しくはそれらをビニールなどのプラスチックで被覆した線材、プラスチック線などを広く採用できる。
【００３０】
本発明に係る網材構造体Ａでは、後述する通り、捩り合わせ部１３をヒンジ手段Ｈとして用いる。その際、該ヒンジ手段Ｈが適度な回転性能を有することが好ましく、そのために、線材１１の表面が適度の滑り性、即ち、網材１としての形態を保持しつつ、ヒンジ手段Ｈとして回転可能な程度の滑り性を備えていることが好ましい。
【００３１】
そのような線材１１として、例えば、プラスチック線、プラスチックで被覆した線材などが好適であり、例えば、プラスチック線の一つであるポリエステルモノフィラメントがより好適である。
【００３２】
ポリエステルモノフィラメントは、ジカルボン酸とジオールを主原料として製造される熱可塑性エンジニアリングプラスチックである。ポリエステルのジカルボン酸成分としては、例えば、テレフタル酸、２，６−ナフタレンジカルボン酸、イソフタル酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸などが挙げられ、ジオール成分としては、エチレングリコール、ブチレングリコール、プロピレングリコール、テトラメチレングリコール、１，４―シクロヘキサンジメタノールなどが挙げられる。これらのジカルボン酸成分とジオール成分とを適宜組み合わせて合成されたポリエステルモノフィラメントを適宜使用することができる。この中で、ジカルボン酸成分の９０モル％以上がテレフタル酸からなり、ジオール成分の９０モル％がエチレングリコールからなるポリエチレンテレフタレート（以下、ＰＥＴという）のポリエステルモノフィラメントが最も好適である。
【００３３】
その他、亀甲網材１の線材１１として、ポリエステルモノフィラメントを採用することには、例えば、長期間設置しておいてもほとんど劣化せず、形状保持性も高いという有利性がある。
【００３４】
網目１２は、線材１１を捩り合わせて編網することにより形成された平面視略六角形の部分である。長手方向Ｘ１に対向し、それぞれ、線材１１の接合部位である二つの捩り合わせ部１３と、上辺と下辺に各二辺ずつ形成された四つの脚部１４の六辺により略六角形状の網目１２が形成されている。
【００３５】
網目１２の網目幅ｄ１（目合い）は、目的・用途により適宜設定でき、特に限定されない。例えば、網目幅ｄ１は、２〜２０ｃｍが好適である。
【００３６】
捩り合わせ部１３は、各線材１１が捩り合わせられる部位であり、線材１１同士の接合部位である。捩り合わせ部１３の捩り回数は、特に限定されないが、例えば、２〜６回が好適である。
【００３７】
図２Ａに示す通り、亀甲網材１では、各捩り合わせ部１３が長手方向（符号Ｘ１）略同一線上に位置する。この長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部１３、１３、１３を一組のヒンジ手段Ｈとし、このヒンジ手段Ｈを回転軸とすることにより、亀甲網材１を手作業でも簡易に折り曲げることができる。
【００３８】
ヒンジ手段Ｈは、前記の通り、長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部の一組であり、回転軸として機能する。ヒンジ手段Ｈは、網目幅ｄ１の約１／２の間隔（符号ｄ２）ごとに、長手方向略平行に形成される。
【００３９】
例えば、図２Ａに示すように、ヒンジ手段Ｈ１及びＨ３を回転軸として平板面Ｐの断面視前方（鉛直方向）に折り曲げ、ヒンジ手段Ｈ２を回転軸としてその反対方向に折り曲げることにより、図２Ｂに示す通り、平板面Ｐの断面視前方に突出した突状部２を形成することができる。
【００４０】
図２Ｂは、本発明に係る網材構造体の例を示す外観斜視部分模式図である。
【００４１】
図２Ｂの網材構造体Ａでは、線材１１を捩り合わせることにより略六角形状の網目１２が形成された略平板状の亀甲網材１において長手方向略同一直線上に位置する各捩り合わせ部１３（１３１、１３２、１３３）を一組のヒンジ手段Ｈ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）とし、互いに近傍に略平行に位置する少なくとも三以上の前記各ヒンジ手段Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３をそれぞれ回転軸として亀甲網材１を折り曲げることにより、平板面Ｐの断面視前方に突出した突状部２を形成している。
【００４２】
突状部２は、少なくとも三以上の各ヒンジ手段Ｈをそれぞれ回転軸として亀甲網材１を折り曲げることにより、平板面Ｐの断面視前方及び／又は後方に突出した部分である。
【００４３】
例えば、突状部２を平板面Ｐの断面視前方又は後方に形成したい場合、回転軸として用いる三以上のヒンジ手段（図２Ｂでは符号Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）を選択し、そのうち最も外側に位置する両ヒンジ手段（同符号Ｈ１、Ｈ３）を回転軸として、突出したい方向に折り曲げるとともに、その間に位置する一又は複数のヒンジ手段（同符号Ｈ２）を回転軸として、前記と反対方向に折り曲げることにより、突状部２を平板面Ｐの断面視前方又は後方に突出させることができる。
【００４４】
また、例えば、突状部２を平板面Ｐの断面視前方及び後方に形成したい場合には、回転軸として用いる四以上のヒンジ手段を選択し、そのうち最も外側に位置するヒンジ手段の一つを回転軸として、平板面Ｐに対し断面視前方に折り曲げるとともに、その次のヒンジ手段を回転軸として、前記と反対方向に折り曲げる。また、最も外側に位置するもう一つのヒンジ手段を回転軸として、平板面Ｐに対し断面視後方に折り曲げるとともに、その次のヒンジ手段を回転軸として、これと反対方向に折り曲げる。前記の四つのヒンジ手段の他に、回転軸として用いるヒンジ手段がある場合は、そのヒンジ手段を回転軸として適宜いずれかの方向に網材１をさらに折り曲げる。これにより、突状部２を平板面Ｐの断面視前方及び後方に突出させることができる。
【００４５】
図２Ｂでは、網目幅ｄ１の約１／２の間隔（符号ｄ２）を１節とした場合に、３節分、突状部２を突出させているが、突状部２は、目的・用途により、適した節の数の分だけ突出させることができ、特に限定されない。突状部２は、突状部の強度の観点から、例えば、１〜８節分を突出させることが好適であり、１〜６節分を突出させることがより好適であり、１〜４節分を突出させることが最も好適である。
【００４６】
突状部２の断面形状についても、特に限定されない。例えば、突状部２は、回転軸として用いるヒンジ手段の数により、断面視略直線形状、三角形・四角形などの断面視略多角形状などに形成可能である。なお、突状部２の突出させた長さは、例えば、断面視略直線形状に突出させた場合は、前記節の数の分の長さとなり、断面視多角形状に突出させた場合は、該多角形の高さ分の長さとなる。
【００４７】
突状部２は、複数形成することが好ましい。突状部２を複数形成することにより、両突状部の間に、突出させた長さ分の空間を形成することができる。また、上記の通り、同一方向に突状部を三以上設けることにより、形成された空間を二以上の区域に区分けすることができる。これにより、充填物の移動・動揺を抑制したり、区域ごとに充填物を変えたり、若しくは充填した空間と充填しない空間を設けたりするなど、目的・用途などに応じた使用が可能となる。
【００４８】
この網材構造体Ａでは、亀甲網材１を折り曲げた際に平板面Ｐ上で略対向した捩り合わせ部の組（図２Ｂ中、符号１３１と符号１３３）のうち、少なくとも一組を固定手段３によって固定してもよい。これにより、網材構造体Ａの形態を長期間保持できる。なお、折り曲げ方により、一対の捩り合わせ部が一組となって平板面Ｐ上で略対向する場合と、三以上の捩り合わせ部が一組となって平板面Ｐ上で略対向する場合がある。その他、本発明は、例えば、亀甲網材１を折り曲げた際に平板面Ｐ上以外で略対向した捩り合わせ部の組（例えば、図２Ｂ中、符号１３４と符号１３５）のうち、少なくとも一組を、同様に固定手段３によって固定したものについても広く包含する。この場合も、前記同様、網材構造体Ａの形態保持性を強化できる。
【００４９】
固定手段３は、公知の手段を広く採用でき、特に限定されない。例えば、公知の紐材・留め具などのほか、亀甲網材を形成する線材を用いて両者を結束などしてもよい。
【００５０】
図３は、本発明に係る網材構造体の別の例を示す断面模式図である。
【００５１】
図３の網材構造体Ａ’では、亀甲網材１を折り曲げることにより、亀甲網材１の平板面Ｐの断面視前方（符号Ｘ２）及び後方（符号Ｘ３）のそれぞれに突出する二つの突状部２’、２’’が形成されている。
【００５２】
突状部２’は、例えば、回転軸として用いるヒンジ手段Ｈ１〜Ｈ９を選択し、そのうち最も外側に位置するヒンジ手段Ｈ１、Ｈ９のうちの一つＨ１を回転軸として、平板面Ｐに対し断面視前方（符号Ｘ２）に折り曲げ、ヒンジ手段Ｈ２〜４を回転軸として、前記と反対方向（符号Ｘ３）に折り曲げるとともに、最も外側に位置するもう一つのヒンジ手段Ｈ９を回転軸として、平板面Ｐに対し断面視後方（符号Ｘ３）に折り曲げ、ヒンジ手段Ｈ６〜Ｈ８を回転軸として、これと反対方向（符号Ｘ２）に折り曲げることにより、形成することができる。ヒンジ手段Ｈ５については、特に折り曲げる必要はないが、断面視前方側の突状部２１’及び断面視後方側の突状部２２’の形状を調節するために適宜、少し折り曲げてもよい。この突状部２’は、断面視前方・後方とも、網目幅ｄ１の約１／２の間隔（符号ｄ２）を１節とした場合における４節分突出している。突状部２’の形状は、断面視略四角形状（略菱形形状）である。
【００５３】
一方、突状部２’’は、例えば、回転軸として用いるヒンジ手段Ｈ１０〜Ｈ１６を選択し、そのうち最も外側に位置するヒンジ手段Ｈ１０、Ｈ１６のうちの一つＨ１０を回転軸として、平板面Ｐに対し断面視前方（符号Ｘ２）に折り曲げ、ヒンジ手段Ｈ１１及びＨ１２を回転軸として、前記と反対方向（符号Ｘ３）に折り曲げるとともに、最も外側に位置するもう一つのヒンジ手段Ｈ１６を回転軸として、平板面Ｐに対し断面視後方（符号Ｘ３）に折り曲げ、ヒンジ手段Ｈ１４及びＨ１５を回転軸として、これと反対方向（符号Ｘ２）に折り曲げることにより、形成することができる。ヒンジ手段Ｈ１３については、特に折り曲げる必要はないが、断面視前方側の突状部２１’’及び断面視後方側の突状部２２’’の形状を調節するために適宜、少し折り曲げてもよい。この突状部２’’は、断面視前方・後方とも、網目幅ｄ１の約１／２の間隔（符号ｄ２）を１節とした場合における２節分突出している。突状部２’’の形状は、断面視略三角形状である。
【００５４】
平板面Ｐの断面視前方及び後方の両方に突状部２’、２’’を形成することにより、平板面Ｐの断面視前方から平板面Ｐにかかる荷重Ｆ２に対しては断面視後方側の突状部２２’、２２’’が耐圧構造として機能し、平板面Ｐの断面視後方から平板面Ｐにかかる荷重Ｆ３に対しては断面視前方側の突状部２１’、２１’’が耐圧構造として機能するため、網材１の平板面Ｐへの荷重に対する耐圧性能を向上させることができる。
【００５５】
図４は、本発明に係る網材構造体のさらに別の例を示す断面模式図である。
【００５６】
図４の網材構造体Ａ’’では、亀甲網材１を折り曲げることにより、亀甲網材１の平板面Ｐの断面視後方に断面視略三角形状の突状部２’’’が形成されている。  
【００５７】
この網材構造体Ａ’’は、例えば、回転軸として用いる四つのヒンジ手段Ｈ１〜Ｈ４を選択し、そのうち最も外側に位置する両ヒンジ手段Ｈ１、Ｈ４を回転軸として、平板面Ｐの断面視後方（符号Ｘ４）に折り曲げるとともに、その間に位置するヒンジ手段Ｈ２、Ｈ３を回転軸として、前記と反対方向に折り曲げることにより、形成することができる。各突状部２’’’は、断面視後方に、網目幅ｄ１の約１／２の間隔（符号ｄ２）を１節とした場合における１節分突出している。突状部２’’’の形状は、断面視略三角形状である。
【００５８】
突状部２’’’を複数形成することにより、平板面Ｐの断面視後方に、突出させた長さ分の空間Ｖを形成することができる。
【００５９】
また、平板面Ｐの断面視後方に突状部２’’’を形成することにより、平板面Ｐの断面視前方から平板面Ｐにかかる荷重Ｆ４に対し、突状部２’’’が耐圧構造として機能し、網材１の平板面Ｐへの荷重に対する耐圧性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明に係る網材構造体の例を示す外観斜視模式図。
【図２Ａ】本発明に適用可能な亀甲網材の例を示す平面模式図。
【図２Ｂ】本発明に係る網材構造体の例を示す外観斜視部分模式図。
【図３】本発明に係る網材構造体の別の例を示す断面模式図。
【図４】本発明に係る網材構造体のさらに別の例を示す断面模式図。
【符号の説明】
【００６１】
１            亀甲網材
１１          線材
１２          網目
１３          捩り合わせ部
１４          脚部
２            突状部
３            固定手段
Ａ            網材構造体
Ｆ            亀甲網材１の平板面Ｐへかかる荷重
Ｈ            ヒンジ部
Ｐ            亀甲網材１の平板面
Ｖ            突状部２を形成することにより形成された空間
Ｘ１          長手方向
Ｘ２          平板面Ｐの断面視前方
Ｘ３、Ｘ４    平板面Ｐの断面視後方
ｄ１          網目１２の間隔
ｄ２          網目１２の約１／２の長さ
【図１】
2014043660.tif 000003
【図２Ａ】
2014043660.tif 000004
【図２Ｂ】
2014043660.tif 000005
【図３】
2014043660.tif 000006
【図４】
2014043660.tif 000007