(57)【要約】【課題】セパレータの傾きを抑制することにより、転動体の転動動作が安定し、運動特性に優れた転がり軸受を提供する。【解決手段】内外輪間に配置される複数の転動体４の１個おきまたは複数個おきに配置される複数のセパレータ６，７を有し、前記セパレータ６，７の軸方向変位を前記外輪および内輪３の一方の両肩部に取付けられた２つの環状板５で規制した転がり軸受１において、前記セパレータ６，７は、軸方向一方側の端部に円周方向一方側に伸びる第１伸延部６ｂ１，７ｂ１を有し、軸方向他方側の端部に円周方向に前記方向と逆方向に伸びる第２伸延部６ｂ２、７ｂ２を有し、前記セパレータ６，７の、前記第１伸延部を含む軸方向一方側の端面６ｃ１、７ｃ１と、前記第２伸延部を含む軸方向他方側の端面６ｃ２，７ｃ２とは互いに平行な平面形状に形成されている。【選択図】図３
2014043900.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内外輪間に配置される複数の転動体の１個おきまたは複数個おきに配置される複数のセパレータを有し、前記セパレータの軸方向変位を前記外輪および内輪の一方の両肩部に取付けられた２つの環状板で規制した転がり軸受において、
前記セパレータは、軸方向一方側の端部に円周方向一方側に伸びる第１伸延部を有し、
軸方向他方側の端部に円周方向に前記方向と逆方向に伸びる第２伸延部を有し、
前記セパレータの、前記第１伸延部を含む軸方向一方側の端面と、前記第２伸延部を含む軸方向他方側の端面とは互いに平行な平面形状に形成されていることを特徴とする転がり軸受。  
【請求項２】
前記セパレータの前記第１伸延部および前記第２伸延部の円周方向の長さは、前記複数の転動体の半径より長く、前記複数の転動体の直径より短いことを特徴とする請求項１に記載の転がり軸受。
【請求項３】
前記複数のセパレータのうち少なくとも1個は、前記第２伸延部を有しない構成であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の転がり軸受。
【請求項４】
前記複数の転動体は複数の玉であり、前記複数のセパレータのうち少なくとも1個は、前記第１伸延部側の端面の円周方向に前記第１伸延部と反対側の端部、および、前記第２伸延部側の端面の円周方向に前記第２伸延部と反対側の端部、の少なくとも一方に、
接触する玉の中心からの距離が許容半径以下となる面取りが形成され、前記許容半径は前記玉の半径に前記セパレータの軸方向中心部の厚さを加えた値に等しいことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転がり軸受に係わり、より詳しくは、転動体間に配置されるセパレータを有する転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のこの種の転がり軸受において、例えば玉軸受の場合、転動体よりもわずかに小径な玉や、その径方向の大きさが転動体よりも小さな略円柱状の間隔体を転動体間の軌道溝内に配置させていた。
【０００３】
しかしながら、このような玉や間隔体などのセパレータでは、組み込みの関係より、軌道輪にセパレータの入れ溝を形成する必要があり、入れ溝によって、軌道溝に不連続部が生じることにより、高速回転に対応できず、さらに加工コストの増加をもたらしている。
【０００４】
これに対して、入れ溝を設けず、セパレータを内・外輪間の肩部で案内させ、半径方向の動きを規制し、さらに、環状板で軸方向の動きを規制する形態としたもの（特許文献１参照）が知られている。
【０００５】
なお、転がり軸受について、真空雰囲気または高温雰囲気などグリースや油などの潤滑剤を使用できない環境で使用する場合、前述したセパレータを固体潤滑剤で形成することがある。この固体潤滑剤としては、例えばグラファイトや二硫化タングステン、二硫化モリブデンなどの層状物質、金、銀、鉛などの軟質金属材、ＰＴＦＥやポリイミドなどの高分子樹脂材などが挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−３２０５４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前述の、内・外輪間の肩部で案内されるセパレータは、半径方向の幅が制限されるが、転動体との接触面積は狭いため、転動体とセパレータとの回転中の摩擦による、転動体との接触部の磨耗が発生しやすい。また、前述の固体潤滑剤で形成されたセパレータは、固体潤滑剤の摩耗粉の転写による転動体の潤滑を目的としており、摩耗は必要不可欠となっている。
【０００８】
通常、セパレータは転がり軸受の軸線に平行な姿勢で公転するが、前記磨耗によって、セパレータと転動体の間の間隙が大きくなると、セパレータは前記軸線に対し円周方向に傾きやすくなる。セパレータが傾くと、転動体の転動動作を阻害し、転がり軸受の運動特性が損なわれる。
【０００９】
セパレータの前記軸線に対する円周方向の傾き（以下傾きと称す）は、前述の内・外輪間の両肩部に取付けられた２つの環状板で規制することができるが、従来のセパレータの軸方向両端面の円周方向の長さは短く、セパレータの傾を十分抑制することは困難であった。また、セパレータと環状板との軸方向隙間を小さくするとセパレータの磨耗が過大となり、セパレータの傾きを抑制する効果は小さい。
【００１０】
この発明の目的は、セパレータの傾きを抑制することにより、転動体の転動動作が安定し、運動特性に優れた転がり軸受を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記の課題を解決するため、請求項１に係る発明の構成上の特徴は、内外輪間に配置される複数の転動体の１個おきまたは複数個おきに配置される複数のセパレータを有し、前記セパレータの軸方向変位を前記外輪および内輪の一方の両肩部に取付けられた２つの環状板で規制した転がり軸受において、前記セパレータは、軸方向一方側の端部に一方の転動体との接触面から円周方向一方側に伸びる第１伸延部を有し、軸方向他方側の端部に円周方向に他方の転動体との接触面から前記方向と逆方向に伸びる第２伸延部を有し、前記セパレータの、前記第１伸延部を含む軸方向一方側の端面と、前記第２伸延部を含む軸方向他方側の端面とは互いに平行な平面形状に形成されていることである。
【００１２】
本発明の構成によると、前記セパレータは、両肩部に取付けられた前記２つの環状板の間で傾きが生じたとき、一方方向の傾きは前記第１伸延部の円周方向先端部と前記第２伸延部の円周方向先端部とが前記環状板に接触し傾きが規制される。前記第１伸延部の円周方向先端部から前記第２伸延部の円周方向先端部までの距離は、従来のセパレータの円周方向幅に比べはるかに長い。
【００１３】
すなわち、前記セパレータと前記２つの環状板との軸方向隙間が従来と同じ場合、前記セパレータの一方方向の傾きは、従来のセパレータにくらべはるかに小さい。この結果、前記セパレータに接する転動体の転動動作が従来の転がり軸受にくらべ安定する。
【００１４】
前記の課題を解決するため、請求項２に係る発明の構成上の特徴は、前記セパレータの前記第１伸延部および前記第２伸延部の円周方向の長さは、前記複数の転動体の半径より長く、前記複数の転動体の直径より短いことである。
【００１５】
本発明の構成によると、２個の転動体の間に配置された前記セパレータの、前述方向と円周方向逆方向の傾きは、前記第１伸延部の軸方向内方側面と一方の転動体との接触、および、前記第２伸延部の軸方向内方側面と他方の転動体との接触によって規制される。上述接触点間の距離は従来のセパレータの円周方向幅に比べはるかに長い。すなはち、前記セパレータの傾きは、円周方向両方向共に、従来のセパレータにくらべはるかに小さい。
【００１６】
前記の課題を解決するため、請求項３に係る発明の構成上の特徴は、前記複数のセパレータのうち少なくとも1個は、前記第２伸延部を有しない構成であることである。
【００１７】
本発明の構成によると、セパレータの組込み工程において、セパレータの円周方向の幅を縮小したり、セパレータを変形させたりすることなく、最後のセパレータは軸方向に容易に挿入できる。すなわち、円周方向隙間の増大によるセパレータの傾きの増加や、組込み時の変形によるセパレータの損傷を防止できる。
【００１８】
前記の課題を解決するため、請求項４に係る発明の構成上の特徴は前記複数の転動体は複数の玉であり、前記複数のセパレータのうち少なくとも１個は、前記第１伸延部側の端面の円周方向に前記第１伸延部と反対側の端部、および、前記第２伸延部側の端面の円周方向に前記第２伸延部と反対側の端部、の少なくとも一方に、接触する玉の中心からの距離が許容半径以下となる面取りが形成され、前記許容半径は前記玉の半径に前記セパレータの軸方向中心部の厚さを加えた値に等しいことである。
【００１９】
転動体が玉の場合、本発明の構成によると、最後のセパレータとして、第１伸延部と第２伸延部の両方を有するセパレータを隣り合う玉の間に、一方の玉に沿って組付けることが可能である。すなわち、すべてのセパレータの傾きが従来の転がり軸受のセパレータにくらべはるかに小さいくなる。
【発明の効果】
【００２０】
この発明によれば、セパレータの傾きを抑制することにより、転動体の転動動作が安定し、運動特性に優れた転がり軸受を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１の実施形態の転がり軸受の正面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態の転がり軸受の断面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態の転がり軸受の構成を説明する説明図である。
【図４】本発明の第１の実施形態のセパレータの斜視図である。
【図５】本発明の第１の実施形態のセパレータの斜視図である。
【図６】本発明の第１の実施形態の転がり軸受の組立を説明する説明図である。
【図７】（Ａ）は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の状態を説明する説明図である。（Ｂ）は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の作用を説明する説明図である。
【図８】本発明の第２の実施形態の転がり軸受の構成を説明する説明図である。
【図９】（Ａ）は従来の転がり軸受の状態を説明する説明図である。（Ｂ）は従来の転がり軸受の作用を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
この発明の実施の形態を、以下図面を参照して説明する。
【００２３】
図１は、本発明の第1の実施形態の転がり軸受の正面図である。図１において、一方の環状板は取外されている。図２は図１の一部の断面図である。図３は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の構成を説明する説明図である。図３は外輪を取外した第１の実施形態の転がり軸受を径方向外方からみた主要部の展開図になっている。
図１、図２および図３において、転がり軸受１は、深溝玉軸受であり、外輪２と、内輪３と、転動体としての複数の玉４と、環状板としての２個のシールド板５と、複数のセパレータ６と、１個のセパレータ７と、で構成される。
【００２４】
外輪２はＪＩＳ規格ＳＵＳ４４０Ｃ等の合金鋼からなる円盤状で、軸方向中央に外輪軌道２ａ、内周面軸方向両側の端部に径方向外向きに凹む内周溝２ｂを有している。
【００２５】
内輪３はＪＩＳ規格ＳＵＳ４４０Ｃ等の合金鋼からなる円環状で、軸方向中央に軸線と同心の内輪軌道３ａが形成されている。
複数の玉４はＪＩＳ規格ＳＵＳ４４０Ｃ等の合金鋼からなる球体で、外輪軌道２ａと内輪軌道３ａの間に転動自在に配置されている。
【００２６】
２個のシールド板５は、ＪＩＳ規格ＳＵＳ３０４等の合金鋼からなる円環状で、一般的にＺ板と呼ばれる周知の非接触タイプシールである。２個のシールド板５は、径方向に沿う環状板部５ａと、環状板部５ａの外周に所要角度傾いて形成されるテーパ状段部５ｂと、テーパ状段部５ｂの外周に丸く屈曲形成されるループ部５ｃと、環状板部５ａの内周にそれと直交するよう屈曲形成される円環鍔部５ｄとを有している。
【００２７】
このシールド板５は、そのループ部５ｃが外輪２の内周溝２ｂに対して係入させられるとともに、円環鍔部５ｄが内輪３の外周面の両肩部に対して微小隙間を介して対向させられている。また、２個のシールド板５は環状板部５ａの軸方向内側の間隔がＳとなるよう対向して配置されている。
【００２８】
セパレータ６は、内・外輪１，２の対向空間において周方向で隣り合う玉３の１個おきに１つずつに玉３の個数より１個少なく介装されている。セパレータ７は１組の隣り合う玉３の間に１個介装されている。セパレータ７は後述のごとく、両端面の円周方向端部に面取りが形成され、両内側側面と当り面の交差部に曲面が形成されている点のみがセパレータ６と異なり、他の諸元は全てセパレータ６と同一である。
【００２９】
セパレータ６、７は二硫化タングステン等の固体潤滑剤で形成され、回転動作に伴うセパレータ６、７と、玉４との接触によって摩耗、分離した潤滑剤をセパレータ６、７から玉４の表面や、外輪軌道２ａや、内輪軌道３ｂなどの転がり接触部に転移させて、それらの潤滑を行わせるようになっている。
【００３０】
なお、前述の固体潤滑剤としては、二硫化タングステン以外に、例えばグラファイトや、二硫化モリブデンなどの層状物質、金、銀、鉛などの軟質金属材、ＰＴＦＥやポリイミドなどの樹脂材やこれらを主成分とする複合材などが挙げられる。
【００３１】
図４は本発明の第１の実施形態のセパレータ６の斜視図であり、図５は本発明の第１の実施形態のセパレータ７の斜視図である。
セパレータ６、７は、軸方向に伸びる、ほぼ角柱形に形成された本体部６ａ、７ａと、本体部６ａ、７ａの軸方向一方側の端部から円周方向一方側に伸びる第１伸延部６ｂ１、７ｂ２と、本体部６ａ、７ａの軸方向他方側の端部からに円周方向に前記第１伸延部６ｂ１、７ｂ１と逆方向に伸びる第２伸延部６ｂ２、７ｂ２と、で構成されている。
【００３２】
第１伸延部６ｂ１、７ｂ１と本体部６ａ、７ａの軸方向一方側の端面６ｃ１、７ｃ１と、前記第２伸延部６ｂ１、７ｂ１と本体部６ａ、７ａの軸方向他方側の端面６ｃ２、７ｃ２とは互いに平行な平面形状に形成されている。前記一方側の端面６ｃ１、７ｃ１と軸方向他方側の端面６ｃ２、７ｃ２との間隔、すなわちセパレータ６、７の軸方向の幅Ｗは、２個のシールド版５の環状板部５ａの間隔Ｓから、軸方向ガイド隙間Δを減じた寸法に形成されている。
【００３３】
本体部６ａ、７ａの円周方向一方側の側面は第１当り面６ｄ１、７ｄ１で、円周方向他方側の側面は第２当り面６ｄ２、７ｄ２となっている。また、本体部６ａ、７ａの軸方向中心部の径方向中央における円周方向の厚さＴは、複数の玉４の平均ピッチから玉４の直径を引いた値より僅かに小さい。
【００３４】
ここで、セパレータ７は第１伸延部７ｂ１側の端面７ｃ１と第２当り面７ｄ２の交差部および、第２伸延部７ｂ２側の端面７ｃ２と第１当り面７ｄ１の交差部に、接触するそれぞれの玉４の中心から、半径Ｒの面取り７ｆ１、７ｆ２がそれぞれ径方向に形成されている。ここで、半径Ｒは玉４の半径に本体部７ａの前記厚さＴを加えた値となっている。また、セパレータ７は第１伸延部７ｂ１の内側側面７ｆ１と第１当り面７ｄ１の交差部および、第２伸延部側の内側側面７ｆ２と第２当り面７ｄ２の交差部に、玉４の半径より小さな半径の曲面７ｇ１、７ｇ２がそれぞれ径方向に形成されている。
【００３５】
セパレータ６、７の当り面６ｄ１、７ｄ１から第１伸延部６ｂ１、７ｂ１の先端部までの径方向中央部における円周方向の長さ、および、当り面６ｄ２、７ｄ２から第２伸延部６ｂ２、７ｂ２の先端部までの径方向中央部における円周方向の長さは、玉４の直径の３／４に略等しい長さＬに形成されている。
【００３６】
セパレータ６、７の径方向外方面において軸方向両側には、シールド板５のテーパ状段部５ｂの傾き形状に対応する面取り６ｈ１、６ｈ２、７ｈ１、７ｈ２が形成されており、さらに、セパレータ６、７の径方向内方面において軸方向両側には、シールド板５の円環鍔部５ｄに対応する段部６ｉ１、６ｉ２、７ｉ１、７ｉ２が形成されている。
【００３７】
このように、セパレータ６、７の軸方向両側部分の形状について、シールド板５の環状板部５ａとテーパ状段部５ｂと円環鍔部５ｄとで作る形状とほぼ合致する形状にすることで、セパレータ６、７とシールド板５とを極力近接配置させることを可能にしている。また、これにより、シールド板５をセパレータ６、７の動きをガイドするレールとして活用できるようにしている。
【００３８】
図６は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の組立を説明する説明図である。図６は外輪を取外した第１の実施形態の転がり軸受を径方向外方からみた主要部の展開図になっている。転がり軸受１は内輪２と内輪３の間に複数の玉４のみが挿入された状態では、内輪２と内輪３の間に円周上に大きな間隙を有し、隣り合う玉４の間にセパレータ６を軸方向に挿入することは容易である。
【００３９】
しかし、玉の個数より１個少ない数のセパレータ６を挿入完了した状態では隣り合う玉４の間隙はセパレータ６、７の本体部６ａ、７ａの半径方向の厚さＴよりわずかに大きいだけであり、セパレータ６は第１端面６ｃ１と第２当り面６ｄ２の交差部分、または、第２端面６ｃ２と第１当り面６ｄ１の交差部分が玉に干渉し、玉の間に挿入することはできない。
【００４０】
ここで、セパレータ７は、前述のごとく、第１端面７ｃ１と第２当り面７ｄ２の交差部分、および、第１端面７ｃ１と第２当り面７ｄ２の交差部分に半径Ｒの面取り７ｆ１、７ｆ２が形成されている。このため、第２当り面７ｄ２と第２内側側面７ｅ２を玉４に接した状態で、図６の矢印で示す回転方向に回転させることにより、セパレータ７を玉の間に容易に挿入することが可能である。
【００４１】
次に、転がり軸受１の動作を説明する。図７（Ａ）は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の状態を説明する説明図である。図７（Ｂ）は本発明の第１の実施形態の転がり軸受の作用を説明する説明図である。図７（Ｂ）は図７（Ａ）の状態から、セパレータ６に傾きが生じた状態を示している。
仮に、外輪２を固定とし、内輪３を回転させると、複数の玉４はそれぞれが周方向一方に転動し、この玉３の転動に伴いセパレータ６が同方向に押される。このとき、セパレータ６は、内輪３の両肩部とシールド板５にガイドされ、滑りながら移動させられる。
【００４２】
また、セパレータ６は、内輪２の両肩部と２個のシールド板５のテーパ状段部４ｂもしくは外輪２の両肩部にガイドされており、軸方向ならびに径方向に変位しにくくなっている。しかし、セパレータ６の玉４との接触部の摩耗が進むと、玉による押付け力の方向性が不安定になり、セパレータ６の軸線に対する傾きが生じる。
【００４３】
図９（Ａ）は従来の転がり軸受の状態を説明する説明図である。図９（Ｂ）は従来の転がり軸受の作用を説明する説明図である。図９（Ａ）の従来の転がり軸受５０おいて、内外輪、玉の構成は第１の実施形態の転がり軸受と等しく、セパレータ５６は第１の実施形態の転がり軸受のセパレータ６の本体部６ａと同一寸法である。また、セパレータ５６の軸方向ガイド隙間Δ５６は第１の実施形態の転がり軸受の軸方向ガイド隙間Δに等しい。
【００４４】
第１の実施形態の転がり軸受と同様に、セパレータ５６の玉５４との接触部の摩耗が進むと、玉による押付け力の方向性が不安定になり、セパレータ５６の軸線に対する傾きが生じる。セパレータ５６が傾くと、図９（Ｂ）に示すように、セパレータ５６の円周方向対角線上の２箇所の角部が両シールド板５に接触することにより規制される。セパレータ５６の円周方向対角線上の２箇所の角部の対角長さはＬ５６であり、傾きは傾き角θ５６となっている。
【００４５】
本発明の第１の実施形態においては、図７（Ａ）において、セパレータ６が反時計回りに傾こうとすると、セパレータ６の第１伸延部側の内側側面６ｆ１と第２伸延部側の内側側面６ｆ２がそれぞれ玉４と接触し、セパレータ６の傾きは規制される。
また、セパレータ６が反時計回りに傾くと、図７（Ｂ）に示すように、セパレータ６の第１伸延部先端と第２伸延部先端の円周方向対角線上の２箇所の角部が両シールド板５に接触することによりセパレータ６の傾きは規制される。
【００４６】
セパレータ６の第１伸延部先端と第２伸延部先端の円周方向対角線上の２箇所の角部の対角長さＬ６は、従来の転がり軸受５０のセパレータ５６の対角長さＬ５６よりはるかに長く、ガイド隙間Δにおけるセパレータ６の傾き角θは、従来の転がり軸受５０のセパレータ５６の傾き角θ５６よりはるかに小さい。また、セパレータ７の第１伸延部先端と第２伸延部先端の円周方向対角線上の２箇所の角部の対角長さはセパレータ６の対角長さＬ６と等しいため、セパレータ７の傾き角はセパレータ６の傾き角θと等しい。
【００４７】
このように本発明の第１の実施形態の転がり軸受１は、セパレータ６，７の傾きが抑制され、転動体の転動動作が安定する。
【００４８】
図８は、本発明の第２実施形態の転がり軸受の構成を説明する説明図である。第２の実施形態の転がり軸受２０は１個のセパレータ２７の構成が第１の実施形態の転がり軸受１の１個のセパレータ７と異なる。第２の実施形態の転がり軸受２０では、第１の実施形態の転がり軸受１と共通の構成、作用効果については説明を省略することにし、第１の実施形態の転がり軸受１と異なる構成、作用効果についてのみ説明を行う。
【００４９】
セパレータ２７は、軸方向に伸びる、ほぼ角柱形に形成された本体２７ａと、本体部２７ａの軸方向一方側の端部から円周方向一方側に伸びる第１伸延部２７ｂ１とで構成されている。
【００５０】
第１伸延部２７ｂ１と本体２７ａの軸方向一方側の端面２７ｃ１と、本体部２７ａの軸方向他方側の端面２７ｃ２とは互いに平行な平面形状に形成されている。前記一方側の端面２７ｃ１と軸方向他方側の端面２７ｃ２との間隔、すなわちセパレータ２７の軸方向の幅Ｗ２７は、２個のシールド版５の環状板部５ａの間隔Ｓから、軸方向ガイド隙間Δを減じた寸法に形成されている。
【００５１】
本体２７ａの円周方向一方側の側面は第１当り面２７ｄ１で、円周方向他方側の側面は第２当り面２７ｄ２となっている。また、本体部２７ａの軸方向中心部の径方向中央における円周方向の厚さＴ２７は、複数の玉４の平均ピッチから玉４の直径を引いた値より僅かに小さい。
【００５２】
ここで、セパレータ２７の当り面２７ｄ１から第１伸延部２７ｂ１の先端部までの径方向中央部における円周方向の長さは、玉４の直径の３／４に略等しい長さＬに形成されている。
【００５３】
セパレータ２７の径方向外方面において軸方向両側には、シールド板５のテーパ状段部５ｂの傾き形状に対応する面取り２７ｈ１、２７ｈ２が形成されており、さらに、セパレータ２７の径方向外方面において軸方向両側には、シールド板５の円環鍔部５ｄに対応する段部２７ｉ１、２７ｉ２が形成されている。
【００５４】
このように、セパレータ２７の軸方向両側部分の形状について、シールド板５の環状板部５ａとテーパ状段部５ｂと円環鍔部５ｄとで作る形状とほぼ合致する形状にすることで、セパレータ２７とシールド板５とを極力近接配置させることを可能にしている。また、これにより、シールド板５をセパレータ６、２７の動きをガイドするレールとして活用できるようにしている。
【００５５】
図８は本発明の第２の実施形態の転がり軸受の構成を説明する説明図である。図８は外輪を取外した第２の実施形態の転がり軸受を径方向外方からみた主要部の展開図になっている。転がり軸受２０は内輪２と内輪３の間に複数の玉４のみが挿入された状態では、内輪２と内輪３の間に円周上に大きな間隙を有し、隣り合う玉４の間にセパレータ６を軸方向に挿入することは容易である。
【００５６】
しかし、玉の個数より１個少ない数のセパレータ６を挿入完了した状態では隣り合う玉４の間隙はセパレータ６、２７の本体部６ａ、２７ａの半径方向の厚さＴよりわずかに大きいだけであり、セパレータ６は第１端面６ｃ１と第２当り面６ｄ２の交差部分、または、第２端面６ｃ２と第１当り面６ｄ１の交差部分が玉に干渉し、玉の間に挿入することはできない。
【００５７】
ここで、セパレータ２７は、軸方向一方側に第１伸延部のみを有し、他方側には伸延部を有しない。このため、第２当り面２７ｄ１と第２当り面２７ｄ２を両側の玉４に接した状態で、軸方向他方側の端面２７ｃ２を先方に、玉の間に容易に挿入することが可能である。
【００５８】
上述の第１の実施形態の転がり軸受は、セパレータ７の軸方向両側の端面に面取りを有するが、本発明においては、セパレータ７の軸方向片側の端面にのみ面取りを有する転がり軸受であってもよい。
【００５９】
上述の第１の実施形態の転がり軸受は、複数のセパレータ６と、１個のセパレータ７を有するが、本発明においては、転がり軸受は、複数のセパレータ６のみを有する構成や、複数のセパレータ７を有する構成等、セパレータの構成が異なる転がり軸受であってもよい。
【００６０】
上述の実施形態の転がり軸受は、セパレータは二硫化タングステン等の固体潤滑剤で形成されているが、本発明においては、転がり軸受はセパレータが樹脂や金属等他の材質で形成された転がり軸受であってもよい。
【００６１】
上述の実施形態の転がり軸受は、転動体が玉である玉軸受であるが、本発明においては、転がり軸受は円筒ころ軸受等、他の形式の転がり軸受であってもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１、２０、５０            ‥転がり軸受
２                        ‥外輪
３                        ‥内輪
４                        ‥玉（転動体）
５                        ‥シールド板（環状板）
６、７，２７，５７        ‥セパレータ
６ｂ１、７ｂ１、２７ｂ１  ‥第１伸延部
６ｂ２、７ｂ２            ‥第２伸延部
６ｂ１、７ｂ１、６ｂ２、７ｂ２  ‥端面
７ｆ１、７ｆ２            ‥面取り
Ｒ                        ‥面取りの曲率半径（許容半径）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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