(57)【要約】【課題】直動案内装置の負荷容量を増加させることができ、且つ転動体通過振動を低減させることができる直動案内装置を提供する。【解決手段】直動案内装置１００は、少なくとも２列のレール側ボール溝１６ａ、１７ａとレール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂとを外面に有する案内レール１０と、少なくとも２列のスライダ側ボール溝２４ａ、２５ａとスライダ側ころ軌道面２４ｂ２５ｂとを有して案内レール１０に相対移動可能に跨架されたスライダ２０と、少なくとも２列のボール転動路３１内に装填された複数のボール３０と、ころ転動路４１内に装填された少なくとも１つのころ４０とを備え、ころ４０を少なくとも２列のボール転動路３１間に差し渡して設けている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に平行に延びる少なくとも２列のレール側第１転動体軌道面と、レール側第１転動体転動溝間に設けられたレール側第２転動体軌道面とを外面に有する案内レールと、
前記レール側第１転動体軌道面に対向する少なくとも２列のスライダ側第１転動体軌道面と、前記スライダ第１転動体軌道面間に前記レール側第２転動体軌道面と対向して設けられたスライダ側第２転動体軌道面とを有して前記案内レールに相対移動可能に跨架されたスライダと、
前記レール側第１転動体軌道面と前記スライダ側第１転動体軌道面とによって構成された少なくとも２列の第１軌道内、及び前記レール側第２転動体軌道面と前記スライダ側第２転動体軌道面とによって構成された第２軌道の少なくとも何れかに装填された複数の第１転動体と、
第２軌道に装填された少なくとも１つの第２転動体とを有することを特徴とする直動案内装置。
【請求項２】
第１転動体と第２転動体とがボールであり、
第１軌道及び第２軌道にそれぞれ装填された前記ボールが、当該各ボールの中心点が前記長手方向に直交する面において同一直線上又は同一円弧状に位置するように設けられ、
隣接する第１軌道又は第２軌道に挿入された前記ボールが、前記長手方向に沿って千鳥状に配列されたことを特徴とする請求項１に記載の直動案内装置。
【請求項３】
第１転動体がボールであり、第２転動体がころであり、
前記ころを、前記少なくとも２列の第１軌道間に差し渡して設けたことを特徴とする請求項１に記載の直動案内装置。
【請求項４】
第１転動体の径をｄとしたとき、隣接する第１軌道又は第２軌道に挿入された第１転動体間のピッチａが下記式（１）を満たすことを特徴とする請求項１又は２に記載の直動案内装置。
ｄｃｏｓ４５°＜ａ≦ｄ・・・・・・・・・・・・・・・・式（１）
【請求項５】
第１軌道及び第２軌道のうち、少なくとも１つの第１軌道又は第２軌道にスペーサーボールが挿入されていることを特徴とする請求項１，２，又は４に記載の直動案内装置。
【請求項６】
第２軌道及び第２転動体の少なくとも一つにクラウニングを設けたことを特徴とする請求項１又は３に記載の直動案内装置。
【請求項７】
第２転動体の少なくとも１つを、第１転動体間であって第１転動体に接触させて設けたことを特徴とする請求項１または請求項６に記載の直動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直動案内装置に関し、例えば半導体製造装置や超精密加工機機等の産業機械分野等に用いられる直動案内装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
直動案内装置の運動精度は、例えば、半導体製造装置や超精密加工機の分野において重要視されている。また、上述の半導体製造装置等は、小型製品から大型製品まで対応できることが望まれている。そのため、上述の半導体製造装置等は、例えば大型製品のような重量のあるものに対しても耐え得る（つまり、大きな負荷に耐え得る）必要がある。よって、この技術分野においては、大きな負荷に耐え得る直動案内装置が求められている。
【０００３】
当該技術分野において、大きな負荷に耐え得る技術としては、例えば特許文献１に記載されたものがある。特許文献１に記載された直動案内装置では、移動レールが下部移動軌道の転動体（具体的には、ころ）上に支持されており、かつ玉を介して案内レールの案内軌道に支持されている。このため、特許文献１に記載された直動案内装置であれば、大きな負荷にも耐え得る。
【０００４】
また、半導体製造装置等に備えられた直動案内装置には、直動案内装置を構成する転動体の無限循環に伴い、転動体が軌道面を通過するときに周期的な振動が発生する場合がある。この振動（以下、転動体通過振動と呼ぶ）は、上述の半導体製造装置等を用いて製造・加工した製品の精度を低下させる可能性がある。このため、この技術分野においては、転動体通過振動の低減が求められている。
この転動体通過振動は、予圧や外部荷重によって負荷を受けながらスライダの負荷転動溝を転動している転動体が、負荷圏から非負荷圏に出る際に負荷が開放されること、また反対に、非負荷圏から負荷圏に進入する際に新たに負荷を負うことにより現れる。
【０００５】
当該技術分野において、転動体通過振動を低減するための対策としては、例えば特許文献２及び特許文献３に記載されたものがある。特許文献２に記載された直動案内装置では、ボールの直径が軌道レールの幅の１／１０以下となるように構成されており、且つ移動ブロックがＩＳＯ基準のブロック長を有して構成されている。また、無限循環路の条数Ｌが、Ｌ＝４×Ｎ（Ｎは２以上の自然数）となるように構成されている。このような構成にすることで、転動体通過振動の原因となるウェービング現象を抑制している。
【０００６】
また、特許文献３に記載された直動案内装置では、ボール径を従来よりも小径化することにより、直動案内装置内のボールの個数を増加させることができるため、ボール１個当たりに対する荷重を低下させている。これにより、負荷圏内のボール出入りによる、スライダ内部の荷重変化が小さくなり、転動体通過振動を低滅させることができるとしている。
【０００７】
なお、ボールを小径化することによって、負荷容量が低下する問題はあるが、特許文献２及び特許文献３に開示された発明は、従来よりも転動溝の条数を増やし、負荷転動体数を増やすことでこの問題を克服している。
また、転動溝の条数を増やすことで、ボール１個当たりに対する荷重も低下させることができるため、転動体通過振動もさらに低減するとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平１０−１３１９６３号公報
【特許文献２】国際公開第２００９／０２８２６８号
【特許文献３】国際公開第２００９／０８４４５９号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載された直動案内装置では、スライダの移動時に隣り合う転動体転動路のそれぞれに装填された転動体（例えば、ボールやころ）が、それぞれ異なるタイミングで転動体転動路を通過して、転動体の位相がずれた状態となることがある。この場合には、転動体が軌道面を通過するときに発生する周期的な振動の抑制が困難となり、転動体通過振動を低減できないことがある。
また、特許文献２及び特許文献３に記載された直動案内装置では、転動体としてボールのみを用いているため、直動案内装置の負荷容量が小さく、大荷重に耐え得ないことがある。
【００１０】
また、特許文献２及び特許文献３に記載された直動案内装置に開示されたように、負荷転動体数を増やすために、転動溝の条数を増やす構成は、スライダやレールに転動溝を追加するスペースが少ない場合、その確保が難しい。すなわち、無理に転動溝を追加しようとすれば、さらに玉径を小さくする必要があり、負荷容量が低下してしまう問題があった。
そこで、本発明は上記の問題点に着目してなされたものであり、その目的は、従来の直動案内装置と比較して、直動案内装置の負荷容量を増加させることができ、且つ転動体通過振動を低減させることができる直動案内装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するための本発明に係る直動案内装置のある態様は、長手方向に平行に延びる少なくとも２列のレール側第１転動体軌道面と、レール側第１転動体転動溝間に設けられたレール側第２転動体軌道面とを外面に有する案内レールと、
上記レール側第１転動体軌道面に対向する少なくとも２列のスライダ側第１転動体軌道面と、上記スライダ第１転動体軌道面間に上記レール側第２転動体軌道面と対向して設けられたスライダ側第２転動体軌道面とを有して上記案内レールに相対移動可能に跨架されたスライダと、
上記レール側第１転動体軌道面と上記スライダ側第１転動体軌道面とによって構成された少なくとも２列の第１軌道内、及び上記レール側第２転動体軌道面と上記スライダ側第２転動体軌道面とによって構成された第２軌道の少なくとも何れかに装填された複数の第１転動体と、
第２軌道に装填された少なくとも１つの第２転動体とを有する。
【００１２】
また、上記直動案内装置においては、第１転動体と第２転動体とがボールであり、
第１軌道及び第２軌道にそれぞれ装填された上記ボールが、当該各ボールの中心点が上記長手方向に直交する面において同一直線上又は同一円弧状に位置するように設けられ、
隣接する第１軌道又は第２軌道に挿入された上記ボールが、上記長手方向に沿って千鳥状に配列されてもよい。
また、上記直動案内装置においては、第１転動体がボールであり、第２転動体がころであり、
【００１３】
上記ころを、上記少なくとも２列の第１軌道間に差し渡して設けてもよい。
このような直動案内装置であれば、少なくとも１つのころを第１軌道（転動体転動路）間に差し渡して設けているので、スライダを案内レールに相対移動させた際に転動体（例えば、ボール、ころ）の位相が少なくとも２列の間でずれる可能性を低減することができる。よって、従来技術に係る直動案内装置と比較して、転動体通過振動を低減させることができる。
【００１４】
また、このような直動案内装置であれば、少なくとも１つのころを転動体転動路間に設けているので、転動体（例えば、ボール）で荷重を受けるとともに、ころでも荷重を受けることができる。よって、従来技術に係る直動案内装置（例えば、転動体が全てボールである直動案内装置）と比較して、負荷容量を増加させることができる。
また、上記直動案内装置は、上記転動体の径をｄとしたとき、隣接する上記負荷転動路に挿入された上記転動体間のピッチａが下記式（１）を満たしてもよい。
ｄｃｏｓ４５°＜ａ≦ｄ・・・・・・・・・・・・・・・・式（１）
【００１５】
また、上記直動案内装置は、上記複数の負荷転動路のうち、少なくとも１つの負荷転動路にスペーサーボールが挿入されてもよい。
また、上記の直動案内装置において、上記レール側ころ軌道面、上記スライダ側ころ軌道面、及び上記ころの少なくとも一つにクラウニングを設けたこととしてもよい。
このような直動案内装置であれば、レール側ころ軌道面、スライダ側ころ軌道面、及びころの少なくとも一つにクラウニングを設けているので、クラウニングを設けていないころと比べて、ころ転動面ところ軌道面の境界領域で発生する接触応力は小さくなる。よって、クラウニングを設けていない直動案内装置と比較して直動案内装置の耐久性を向上させることができる。
【００１６】
また、上記の直動案内装置において、上記ころの少なくとも１つを、上記転動体間であって上記転動体に接触させて設けたこととしてもよい。
このような直動案内装置であれば、ころの少なくとも１つを転動体間であって転動体に接触させて設けているので、スライダを案内レールに相対移動させた際に転動体の位相がずれるおそれを低減することができる。よって、従来技術に係る直動案内装置と比較して、転動体通過振動をより低減させることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、転動体転動路間に少なくとも１つのころを差し渡して設けているので、直動案内装置の負荷容量を増加させ、且つ転動体通過振動を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】直動案内装置の第１の実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１のＡ−Ａ′線における断面図である。
【図３】図２のＢ−Ｂ′線における断面図である。
【図４】図３のＣ方向から見た模式図である。
【図５】転動体通過振動の発生機構を説明する模式図である。
【図６】ボールところの配置関係についての変形例を示した模式図である。
【図７】ころ転動面ところ軌道面の形状についての第１の変形例を示した模式図である。
【図８】ころ転動面ところ軌道面の形状についての第２の変形例を示した模式図である。
【図９】ころ転動面ところ軌道面の形状についての第３の変形例を示した模式図である。
【図１０】ころ転動面ところ軌道面の形状についての第４の変形例を示した模式図である。
【図１１】直動案内装置の第２の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。
【図１２】直動案内装置の第２の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１１のＺ部分の拡大図、（ｂ）は図１１の２ｂ−２ｂ線に沿う断面図である。
【図１３】直動案内装置におけるボールのピッチとボールの数との関係を示す図１１の２ｂ−２ｂ線に沿う断面図に相当する概略断面図であり、（ａ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士を千鳥状に配設しない態様、（ｂ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを３０°とした千鳥状に配設した態様、（ｃ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを４５°とした千鳥状に配設した態様、（ｄ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを６０°とした千鳥状に配設した態様、（ｅ）は負荷転動路の数を２列として、隣接する負荷転動路内のボール同士を千鳥状に配設しない態様を示す。
【図１４】直動案内装置の第３の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。
【図１５】直動案内装置の第３の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１４のＹ部分の拡大図、（ｂ）は図１４の５ｂ−５ｂ線に沿う断面図である。
【図１６】直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。
【図１７】直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１６のＸ部分の拡大図、（ｂ）は図１６の７ｂ−７ｂ線に沿う断面図である。
【図１８】直動案内装置の第５の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は上記長手方向に直交する断面図、（ｂ）は（ａ）のＸ部分の拡大図、（ｃ）は（ｂ）のＤ部分の拡大図、（ｄ）は（ｂ）のＥ部分の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明に係る直動案内装置の実施形態について図面を参照して説明する。なお、本発明に係る直動案内装置の実施形態において、特に断りがない場合を除き、「長手方向」は、案内レールの長手方向、又は案内レールに対するスライダの移動方向を指す。
（第１の実施形態）
以下に、本発明の第１の実施形態に係る直動案内装置１００の構造、動作及び効果について、図１〜４を参照しつつ説明する。
【００２０】
<構造>
図１は本実施形態に係る直動案内装置１００の斜視図である。本実施形態に係る直動案内装置１００は、図１に示すように直線状に延びた案内レール１０と、案内レール１０に沿ってその長手方向（軸方向）に移動可能に跨架されたスライダ２０と、案内レール１０とスライダ２０との間に配置された、複数のボール（第１転動体）３０（例えば、図２を参照）及び複数のころ（第２転動体）４０（例えば、図２を参照）と、を含んで構成されている。以下、上述の各部分の構造について説明する。
【００２１】
［案内レール１０］
案内レール１０の構造について図２を用いて説明する。図２は、図１に示されたＡ−Ａ′線における断面図である。図２に示すように、案内レール１０は、平坦な上面１１と、上面１１の裏面にある平坦な下面１２と、左右の側面１３とで構成されている。左右の側面１３には、図面上側に設けられた第１の凸部１４と、第１の凸部１４と離れて図面下側に設けられた第２の凸部１５とを備えている。ここで、右側面の第１の凸部１４の形状と左側面の第１の凸部１４の形状とは左右対称である。また、右側面の第２の凸部１５の形状と左側面の第２の凸部１５の形状も左右対称である。
【００２２】
第１の凸部１４は、上側面１４ａと下側面１４ｂの概ね２つの面から構成されている。上側面１４ａには、案内レール１０の長手方向に延びる２列のボール溝（レール側第１転動体軌道面）１６ａ（以下、「レール側転動体転動溝」、又は「レール側ボール溝１６ａ」ともいう。）が設けられている。このレール側ボール溝１６ａを後述する転動体（例えば、ボール３０）が転動する。この２列のレール側ボール溝１６ａは互いに平行に設けられている。そして、２列のレール側ボール溝１６ａ間には、ころの軌道面（レール側第２転動体軌道面）１６ｂ（以下、「レール側ころ軌道面」、又は「レール側ころ軌道面１６ｂ」ともいう。）が設けられている。このレール側ころ軌道面１６ｂを後述するころ４０が転動する。
【００２３】
下側面１４ｂには、上側面１４ａと同様に、案内レール１０の長手方向に平行に延びる２列のレール側ボール溝１７ａが設けられている。また、上側面１４ａと同様に、２列のレール側ボール溝１７ａ間には、レール側ころ軌道面１７ｂが設けられている。
レール側ボール溝１６ａ、１７ａの断面形状は、円弧状であり、それらの円弧の曲率は、例えば全て同一である。また、レール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂの幅は、例えば全て同じ幅である。
【００２４】
以上のように、案内レール１０の右側面には、合計して４列のレール側ボール溝１６ａ、１７ａと２列のレール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂが設けられている。また、右側面と同様に案内レール１０の左側面には、合計して４列のレール側ボール溝１６ａ、１７ａと２列のレール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂが設けられている。
なお、本実施形態では、ボール溝１６ａ、１７ａが設けられた案内レール１０について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ボール溝１６ａ、１７ａに代えて、ころ軌道面を設けた案内レールであってもよい。
【００２５】
［スライダ２０］
スライダ２０は、案内レール１０上に長手方向に移動可能に設けられたスライダ本体２１と、スライダ本体２１の長手方向両端部に取り付けられた一対のエンドキャップ２８と、エンドキャップ２８のさらに端部に設けられたサイドシール２９とを備えている（図１を参照）。
スライダ本体２１は、図２に示すように、横断面の形状が略コ字状をなしており、案内レール１０上に横断するように延びる胴部２２と、胴部２２の両端部に設けられた１対の袖部２３とを備えている。
【００２６】
両袖部２３の内側面２３ａには、レール側ボール溝１６ａ、１７ａと対向する位置にボール溝（スライダ側第１転動体軌道面）２４ａ、２５ａ（以下、「スライダ側転動体転動溝」、又は「スライダ側ボール溝２４ａ、２５ａ」ともいう。）がそれぞれ設けられている。つまり、図面右側の袖部２３の内側面２３ａには、レール側ボール溝１６ａ、１７ａに対向するスライダ側ボール溝２４ａ、２５ａが合計４列設けられている。同様に、図面左側の袖部２３の内側面２３ａには、レール側ボール溝１６ａ、１７ａに対向するスライダ側ボール溝２４ａ、２５ａが合計４列設けられている。
【００２７】
なお、スライダ側ボール溝２４ａ、２５ａの形状・大きさは、上述のレール側ボール溝１６ａ、１７ａの形状・大きさと全て同じであってよい。
両袖部２３の内側面２３ａには、レール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂと対向する位置にスライダ側第２転動体軌道面２４ｂ、２５ｂ（以下、「ころ軌道面」、又は「スライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂ」ともいう。）がそれぞれ設けられている。つまり、図面右側の袖部２３の内側面２３ａには、レール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂに対向するスライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂが合計２列設けられている。同様に、図面左側の袖部２３の内側面２３ａには、レール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂに対向するスライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂが合計２列設けられている。
【００２８】
なお、スライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂの形状・大きさは、上述のレール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂの形状・大きさと全て同じであってよい。
案内レール１０に設けられたレール側ボール溝１６ａ、１７ａと、これらに対向するスライダ本体２１に設けられたスライダ側ボール溝２４ａ、２５ａとで、ボール転動路３１（第１軌道、図４を参照）が構成されている。したがって、本実施形態に係るボール転動路３１は、図面右側に４列設けられており、図面左側に４列設けられている。なお、このボール転動路３１内を後述するボール３０が転動する。
【００２９】
また、案内レール１０に設けられたレール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂと、これらに対向するスライダ本体２１に設けられたスライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂとで、ころ転動路４１（第２軌道、図４を参照）が構成されている。したがって、本実施形態に係るころ転動路４１は、図面右側に２列設けられており、図面左側に２列設けられている。なお、このころ転動路４１内を後述するころ４０が転動する。
【００３０】
両袖部２３の内部には、図２に示すように、ボール３０及びころ４０を循環させるための戻し通路としての貫通孔２３ｂが設けられている。これらの貫通孔２３ｂは、転動体（ボール３０やころ４０）を無限循環させるための構造を有しており、ボール転動路３１及びころ転動路４１の延在方向に沿って平行に延びるとともに、エンドキャップ２８内に形成された方向転換路（図示せず）を介して両転動路３１、４１に連通している。
【００３１】
また、スライダ本体２１の、案内レール１０の上面１１に対向する面２２ａには、ボール３０及びころ４０を保持するための第１の保持器２６が設けられている（図２を参照）。この第１の保持器２６によって、第１の凸部１４の上側面１４ａに設けられたボール溝１６ａを転動するボール３０及びころ軌道面１６ｂを転動するころ４０は、スライダ２１に保持される。第１の保持器２６は、例えば２本の保持器取付け用ねじ２６ａでスライダ本体２１に取り付けられている。この２本のねじ２６ａは、例えばスライダ本体２１の中心を通過する仮想中心線１０ａから互いに等しい距離だけ離れた位置に設けられている。
【００３２】
スライダ本体２１の両袖部２３の図面下側には、ボール３０及びころ４０を保持するための第２の保持器２７が設けられている（図２を参照）。この第２の保持器２７によって、第１の凸部１４の下側面１４ｂに設けられたボール溝１７ａを転動するボール３０及びころ軌道面１７ｂを転動するころ４０は、スライダ２１に保持される。第２の保持器２７は、例えば１本の保持器取付け用ねじ２７ａでスライダ本体２１に取り付けられている。
なお、本実施形態では、スライダ本体２１に第１の保持器２６及び第２の保持器２７を設けた場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、直動案内装置の負荷容量を増加させるために、スライダ本体２１に第１の保持器２６及び第２の保持器２７を設けなくてもよい。
【００３３】
［ボール３０及びころ４０］
本実施形態では、転動体としてボール３０が用いられている。上述のボール転動路３１内には、複数のボール３０が転動自在に装填されている。また、上述のころ転動路４１内には、複数のころ４０が装填されている。そして、ころ４０はボール転動路３１間に差し渡して設けられている。ここで、「ころ４０はボール転動路３１間に差し渡して」とは、ころ４０を一方のボール転動路３１から他方のボール転動路３１へ掛け渡すことをいう。ボール３０及びころ４０の材料としては、ＳＵＪ２、ＳＣｒ４２０、ＳＡＥ３２０、ＳＮＣＭ８１５、ＳＵＳ４４０Ｃ、ＳＰＣＣ、Ｓ２５Ｃ等がある。
【００３４】
ここで、図３を参照する。図３は、図２で示したＢ−Ｂ′線における断面図である。図３には、ボール転動路３１内に充填された複数のボール３０と、ころ転動路４１内に充填された複数のころ４０とが示されている。本実施形態では、ボール３０ところ４０は、案内レール１０の長手方向に交互に配置されている。また、ボール３０ところ４０とは、互いに接している。そして、ころ４０は、その長軸方向が案内レール１０の長手方向と直交するように配置されている。つまり、複数のボール３０は、複数のころ４０を挟んで、同一直線状に連なるようにして配置されている。
【００３５】
図４は、図３のＣ方向から見た図である。図４には、２列のレール側ボール溝１６ａと、レール側ころ軌道面１６ｂと、２列のスライダ側ボール溝２４ａと、スライダ側ころ軌道面２４ｂとが示されている。さらに、同図には、ボール転動路３１内に装填された２つのボール３０と、ころ転動路４１内に装填された１つのころ４０とが示されており、ボール３０及びころ４０の転動方向から見た場合にころ４０の一部は各ボール３０と重なっている。また、ボール３０は、レール側ボール溝１６ａとスライダ側ボール溝２４ａとに接触している。また、ころ４０は、レール側ころ軌道面１６ｂとスライダ側ころ軌道面２４ｂとに接触している。
【００３６】
図４に示すように、ころ４０には、ころ４０の転動方向から見てボール３０よりもころ４０の端面４０ａ側にのみクラウニングが設けられている。また、レール側ころ軌道面１６ｂ及びスライダ側ころ軌道面２４ｂには、ころ４０側に向かって凸状をなすクラウニングが設けられている。そして、このレール側ころ軌道面１６ｂ及びスライダ側ころ軌道面２４ｂは、ころ４０の長手方向中央部４０ｂでころ４０と接触している。これと同様に、レール側ころ軌道面１７ｂ及びスライダ側ころ軌道面２５ｂにも、ころ４０側に向かって凸状をなすクラウニングが設けられている（図示せず）。そして、このレール側ころ軌道面１７ｂ及びスライダ側ころ軌道面２５ｂも、ころ４０の長手方向中央部４０ｂでころ４０と接触している（図示せず）。
【００３７】
なお、本実施形態では、ボール３０を用いた場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ボール３０に代えてころを用いてもよい。この場合であっても、ボール３０を用いた場合と同様の作用効果を奏することができる。
また、本実施形態では、ころ４０にクラウニングを設けるとともに、レール側ころ軌道面１６ｂ及びスライダ側ころ軌道面２４ｂにもクラウニングをそれぞれ設ける場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、レール側ころ軌道面１６ｂ、スライダ側ころ軌道面２４ｂ、ころ４０のうち少なくとも１つにクラウニングが設けられていれば良い。この場合であっても、クラウニングを設けていないころと比較して、ころ転動面ところ軌道面の境界領域４２（図４、７、８、９、１０参照）で発生する接触応力を小さくすることができるため、ころ４０または軌道面からの剥離の発生率が少なくなる。よって、直動案内装置の耐久性を向上させることができる。
【００３８】
また、本実施形態では、例えば図４で示したように、２つのボールを用いた場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、２列以上のレール側ボール溝を設けてもよい。この場合であっても、レール側ボール溝を２列設けた場合と同様の作用効果を奏することができる。
また、本実施形態では、案内レール１０の側面１３にボール溝及びころ軌道面を設けた場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、案内レール１０の側面１３にボール溝及びころ軌道面を設けるととともに、案内レール１０の上面１１にも例えば２列のボール溝及び１列のころ軌道面を設けてもよい。この場合には、さらに負荷容量を増加させることができる。なお、この場合には、上述の実施形態で説明した第１の保持器を取り外してもよい。
【００３９】
<動作>
本実施形態に係る直動案内装置では、ボール転動路３１間に差し渡されたころ４０でボール３０を挟んでいる。このため、案内レール１０に沿ってスライダ本体２１を相対移動させた場合、隣り合うボール転動路３１内のボール３０は、位相がずれることなく（つまり、位相が揃った状態で）ボール転動路３１内を転動する。また、ボール３０で荷重を受けつつ、さらにボール転動路３１間に差し渡されたころ４０でも荷重を受けることができる。
【００４０】
<効果>
まず、図５を用いて転動体通過振動の発生機構について説明し、その後本実施形態に係る直動案内装置の効果について説明する。
［転動体が軌道面を通過するときの周期的な振動の発生機構］
ここでは、隣り合う２列のボール転動路３１を有する直動案内装置を想定する。図５（ａ）は、従来技術に係る直動案内装置であって、隣り合う２本のボール転動路３１には複数のボール３０が装填されている状態を模式的に示した図である。この直動案内装置において、２列のボール３０の配置がボールの直径ｄの１／２だけずれた状態を仮定する（図５（ｂ）参照）。このとき、図面上列のボール転動路３１にあるボール３０の数は、図面下列のボール転動路３１にあるボール３０の数よりも少なくなっている。直動案内装置に予圧が与えられていて、外部荷重が作用していない場合には、図面上列のボール荷重の総計は図面下列のボール荷重の総計と等しくなる。そのため、図面上列のボール１個当たりの荷重は、図面下列のボール１個当たりの荷重よりも大きくなる。よって、図面上列のボール３０は図面下列のボール３０よりも大きく変形する。このため、図５（ａ）の場合（つまり、ボールの位相がずれていない場合）と比較して、スライダ２０は下方に移動する。
【００４１】
この状態（つまり、図５（ｂ）の状態）からスライダ２０がボール径ｄの距離だけ移動すると、ボール３０はｄ／２移動して、図５（ｃ）の状態になる。このとき、ボール３０の配置は、図５（ｂ）の図面上列と図面下列とが入れ替わった配置となる。したがって、図５（ａ）の状態と比較して、スライダ２０は上方に移動する。
そして、スライダ２０がボール径ｄの２倍の距離だけ移動すると、ボール３０の位置は最初の状態（つまり、図５（ａ）の状態）と同じになる。
このように、スライダ２０がボール径ｄの２倍の距離移動するごとに、直動案内装置には周期的な振動が現れる。
【００４２】
［本実施形態に係る直動案内装置の効果］
本実施形態に係る直動案内装置１００であれば、ボール転動路３１間に差し渡されたころ４０でボール３０を挟んでいる。このため、案内レール１０に沿ってスライダ２０を相対移動させた場合、隣り合うボール転動路３１に装填されたボール３０は、位相がずれることなくボール転動路３１内を転動することができる。つまり、図５（ｂ）、（ｃ）に示した、スライダ２０の移動に伴うボール配置の変化を抑制することができる。よって、本実施形態に係る直動案内装置１００であれば、従来技術に係る直動案内装置と比較して、転動体通過振動を低減することができる。
【００４３】
また、本実施形態に係る直動案内装置１００であれば、転動体として、ボール３０だけでなくころ４０も用いている。このため、ボール３０だけでなく、ころ４０でも荷重を受けることができる。よって、本実施形態に係る直動案内装置１００であれば、従来技術に係る直動案内装置（例えば、転動体が全てボール３０である場合）と比較して、負荷容量を増加させることができる。
また、本実施形態に係る直動案内装置１００であれば、レール側ころ軌道面１６ｂ、１７ｂと、スライダ側ころ軌道面２４ｂ、２５ｂと、ころ４０と、にそれぞれクラウニングを設けているので、クラウニングを設けていない従来技術に係る直動案内装置と比較して、直動案内装置の耐久性を向上させることができる。
【００４４】
≪ボール３０ところ４０の配置関係についての変形例≫
以下、ボール３０ところ４０の配置関係についての変形例に係る直動案内装置の構造、動作及び効果について、図６を参照しつつ説明する。
<構造・動作>
本変形例に係る直動案内装置の構造は、上述の直動案内装置１００の構造と概ね同じであるが、ボール３０ところ４０の配置関係（配列順）のみが異なっている。そこで、ボール３０ところ４０の配置関係のみについて説明し、その他の構成については第１の実施形態に係る直動案内装置１００と同一であるので説明を省略する。
【００４５】
図６は、本変形例に係る直動案内装置における、ボール３０ところ４０の配置関係を示す図であって、上述した図２のＢ−Ｂ′線での断面図に相当する図である。第１の実施形態に係る直動案内装置１００では、ボール３０ところ４０は交互に配置されているが、本変形例に係る直動案内装置では、ボール３０ところ４０は交互に配置されていない。本変形例では、図６に示しように、ボール３０とボール３０との間には１つのころ４０がボール転動路３１間に差し渡して配置されている。
【００４６】
<効果>
本変形例に係る直動案内装置であれば、ボール３０とボール３０との間には少なくとも１つのころ４０がボール転動路３１間に差し渡して配置されている。このため、案内レール１０に沿ってスライダ２０を相対移動させた場合、隣り合うボール溝（例えば、ボール溝１６ａ）に装填されたボール３０は、位相がずれることなくボール転動路３１内を転動することができる。よって、本変形例に係る直動案内装置であっても、従来技術に係る直動案内装置と比較して、転動体通過振動を低減することができる。
【００４７】
また、本変形例に係る直動案内装置であれば、転動体として、ボール３０だけでなくころ４０も用いている。このため、ボール３０だけでなく、ころ４０でも荷重を受けることができる。よって、本変形例に係る直動案内装置であっても、従来技術に係る直動案内装置（例えば、転動体が全てボール３０である場合）と比較して、負荷容量を増加させることができる。
【００４８】
≪ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状についての変形例≫
上述のように本実施形態では、ころ４０には、ころ４０の転動方向から見てボール３０よりもころ４０の端面４０ａ側にのみクラウニングが設けられている場合について説明した。また、ころ軌道面１６ｂ、２４ｂには、ころ４０側に向かって凸状をなすクラウニングが設けられている場合について説明した（図４を参照）。しかしながら、本実施形態は、これに限定されるものではない。ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状は、例えば、図７〜１０に示すような形状であってもよい。以下、本実施形態の変形例１〜４を図７〜１０を参照しつつ説明する。
【００４９】
図７は、ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状についての第１の変形例を示す図である。本変形例において、ころ４０は、ころ４０の長手方向中央部４０ｂが最大径となるクラウニングが設けられたころである。そして、ころ軌道面１６ｂ、２４ｂは、上述のころ４０に設けられたクラウニングに対応する凹状をなす曲面（つまり、溝）である。
図８は、ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状についての第２の変形例を示す図である。本変形例において、ころ４０は、第１の変形例で説明したころと同一形状のころである。そして、ころ軌道面１６ｂ、２４ｂは、平坦な面である。
【００５０】
図９は、ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状についての第３の変形例を示す図である。本変形例において、ころ４０は、第１、第２の変形例で説明したころと同一形状のころである。そして、ころ軌道面１６ｂ、２４ｂは、ころ４０側に向かって凸状をなすクラウニングが設けられた曲面である。
図１０は、ころ４０及びころ軌道面１６ｂ、２４ｂの形状についての第４の変形例を示す図である。本変形例において、ころ４０は、図４に示したころと同一形状のころである。そして、ころ軌道面１６ｂ、２４ｂは、第２の変形例と同様な平坦な面である。
上記変形例に係る直動案内装置であっても、上述した第１の実施形態に係る直動案内装置１００と同等の作用効果を奏することができる。
【００５１】
次に、本発明に係る直動案内装置の第２〜第５の実施形態について図面を参照して説明する。本実施形態は、上述の実施形態に対して、特に、スライダや案内レールに転動溝を追加するスペースが少ない場合でも転動溝を追加することができ、転動体通過振動を低減し、負荷容量を増加させることができる直動案内装置を提供することを目的とするものである。
【００５２】
（第２の実施形態）
図１１は、本発明に係る直動案内装置の第２の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。また、図１２は、本発明に係る直動案内装置の第２の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１１のＺ部分の拡大図、（ｂ）は図１１の２ｂ−２ｂ線に沿う断面図である。また、図１３は、直動案内装置におけるボールのピッチとボールの数との関係を示す図１１の２ｂ−２ｂ線に沿う断面図に相当する概略断面図であり、（ａ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士を千鳥状に配設しない態様、（ｂ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを３０°とした千鳥状に配設した態様、（ｃ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを４５°とした千鳥状に配設した態様、（ｄ）は負荷転動路の数を３列として、隣接する負荷転動路内のボール同士のなす角度θを６０°とした千鳥状に配設した態様、（ｅ）は負荷転動路の数を２列として、隣接する負荷転動路内のボール同士を千鳥状に配設しない態様を示す。なお、図１２（ａ），（ｂ）及び図１３では、説明の便宜上、ハッチング表示していない。
【００５３】
＜直動案内装置の構成＞
図１１に示すように、本実施形態の直動案内装置１００は、長手方向に延びる案内レール１０と、該案内レール１０上に上記長手方向に相対移動可能に跨架されたスライダ２０とを備えている。
【００５４】
＜案内レール＞
案内レール１０の幅方向の両側面には、それぞれ上記長手方向に延びる転動面１６，１７が片側二条列ずつ、合計４条列形成されている。これらの転動面は、図１２（ａ）に示すように、３条のレール側第１転動体軌道面１６ａ（１７ａ），レール側第２転動体軌道面１６ｂ（１７ｂ），レール側第１転動体軌道面１６ａ（１７ａ）が並列に形成されている。以下、レール側第１転動体軌道面１６ａ（１７ａ）を転動溝１６ａ（１７ａ）と呼ぶ。
【００５５】
＜スライダ＞
また、スライダ２０は、スライダ本体２１と、該スライダ本体２１の上記長手方向の両端に固定されたエンドキャップ（図示せず）とを有する。スライダ２０のスライダ本体２１には、その両袖部２３，２３の内側面にそれぞれ転動面１６，１７に対向する転動面２４、２５が片側二条列ずつ、合計４条列形成されている。また、スライダ２０の内側面に形成された転動面２４（２５）には、図１２（ａ）に示すように、転動面１６（１７）に対向し、それぞれ上記長手方向に延びる３条のスライダ側第１転動体軌道面２４ａ（２５ａ），スライダ側第２転動体軌道面２４ｂ（２５ｂ），スライダ側第１転動体軌道面２４ａ（２５ａ）が並列に形成されている。以下、スライダ側第１転動体軌道面２４ａ（２５ａ）を転動溝２４ａ（２５ａ）と呼び、スライダ側第２転動体軌道面２４ｂ（２５ｂ）を転動溝２４ｂ（２５ｂ）と呼ぶ。
【００５６】
＜転動溝＞
ここで、本実施形態では、第１軌道及び第２軌道に挿入される複数のボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において同一直線上又は同一円弧上に存在するように転動面１６，２４にそれぞれ並列に形成される。なお、第１軌道とは、転動溝１６ａ（１７ａ）と転動溝２４ａ（２５ａ）とで構成される軌道であり、第２軌道とは、転動溝１６ｂ（１７ｂ）と転動溝２４ｂ（２５ｂ）とで構成される軌道である。なお、本実施形態では、図１２（ａ）に示すように、ボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において直線Ｌ上に存在するように、転動面１６，２４に転動溝１６ａ、転動溝１６ｂ、転動溝２４ａ、及び転動溝２４ｂがそれぞれ並列に形成されている。
【００５７】
＜転動体＞
本実施形態では、第１転動体と第２転動体とがボールである。ボール３０は、図１２（ｂ）に示すように、第１軌道及び第２軌道に挿入されるボール３０の長手方向（ある第１軌道又はある第２軌道における配列方向）の位置が、隣接する第１軌道又は第２軌道に挿入されるボール３０と、長手方向に対してオフセットするように配置され、ボール３０Ａ〜３０Ｃがそれぞれ互い違いになるように配置される。すなわち、転動溝１６ａと転動溝２４ａとの間に挿入されたボール３０Ａと、転動溝１６ｂと転動溝２４ｂとの間に挿入されたボール３０Ｂと、転動溝１６ａと転動溝２４ａとの間に挿入されたボール３０Ｃとは、上記長手方向に沿って千鳥状に配列される。
【００５８】
また、ボール３０は、その径をｄとすると、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ間のピッチａが下記式（１）を満たすように配設される。
ｄｃｏｓ４５°＜ａ≦ｄ・・・・・・・・・・・式（１）
スライダの負荷圏内に数多くのボールを配置したい場合、このように転動溝を配置することで、省スペースながら数多くのボールを配置することができる。
【００５９】
［ボールの千鳥状の配列について］
ここで、ボールの配列態様と、有効幅におけるボールの数との関係について、図１３（ａ）〜（ｅ）を参照して説明する。なお、上記「有効幅」とは、ある１列の所定の数のボールの寸法を意味するものであり、本実施形態では、１列中の７個分のボールの寸法を「有効幅」とした。よって、上記「有効幅におけるボールの数」とは、複数列のボールのうち、最外列の「有効幅」中に含まれるボールの数を指す。
【００６０】
図１３（ｅ）に示すように、従来のように負荷転動路が２列であり、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃを千鳥状に配列しなかった場合、有効幅Ｄにおけるボール３０の数は１４である。
そこで、図１３（ｅ）のように２列の負荷転動路を形成する転動面１６，２４の間に、転動溝１６ａ，１６ｂ、２４ａ，２４ｂを１列追加して、図１３（ａ）〜（ｄ）のように３列の負荷転動路を形成し、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心を結んだ線と各負荷転動路が設けられた方向（図１１中の２ｂ−２ｂ線に相当）とがなす角度θを変化させたときの有効幅Ｄにおけるボール３０の数の変化を考察する。
【００６１】
図１３（ａ）に示すように、各負荷転動路が設けられた方向（図１１の２ｂ−２ｂ線に沿う方向に相当、図中、Ｓで示す）に対して、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの配列方向がなす角度θが０°である態様では、隣接する負荷転動路に挿入されたボール間のピッチａ＝ｄとなり、有効幅Ｄにおけるボールの数は２１個となる。
【００６２】
また、図１３（ｂ）に示すように、各負荷転動路が設けられた方向（図中、Ｓで示す）に対して、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの配列方向がなす角度θが３０°である態様では、隣接する負荷転動路に挿入されたボール間のピッチａ＝ｄｃｏｓ３０°となり、有効幅Ｄにおけるボールの数は２０個となる。
また、図１３（ｃ）に示すように、各負荷転動路が設けられた方向（図中、Ｓで示す）に対して、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの配列方向がなす角度θが４５°である態様では、隣接する負荷転動路に挿入されたボール間のピッチａ＝ｄｃｏｓ４５°となり、有効幅Ｄにおけるボールの数は１４個となる。
【００６３】
また、図１３（ｄ）に示すように、各負荷転動路が設けられた方向（図中、Ｓで示す）に対して、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの配列方向がなす角度θが６０°である態様では、隣接する負荷転動路に挿入されたボール間のピッチａ＝ｄｃｏｓ６０°となり、有効幅Ｄにおけるボールの数は１３個となる。
このように、隣接する負荷転動路に挿入されたボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心を結んだ線と各負荷転動路が設けられた方向とがなす角度θが４５°を超えると、有効幅Ｄにおけるボール３０の数が負荷転動路を２列とした場合よりも減少してしまう。
【００６４】
したがって、隣接するボール３０，３０間のピッチａは、上記式（１）を満たすことが好ましい。
このような構成を有することによって、従来よりもスライダ内の負荷転動体数をさらに増やすことができる。その結果、ボール１個当たりに対する荷重をさらに低下させることができ、転動体通過振動の低減、及び負荷容量の増加が可能になる。
【００６５】
（第４の実施形態）
図１４は、本発明に係る直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。また、図１５は、本発明に係る直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１４のＹ部分の拡大図、（ｂ）は図１４の５ｂ−５ｂ線に沿う断面図である。なお、本実施形態の直動案内装置は、転動溝間に挿入されるボールの態様が上述した第２の実施形態と異なるだけであるため、第２の実施形態と重複又は相当する部材等については図に同一符号を付して説明を省略する。
【００６６】
図１４及び図１５（ａ），（ｂ）に示すように、本実施形態の直動案内装置１００は、３つの負荷転動路のうちの中央の負荷転動路に、ボール３０の代わりにスペーサーボール５０が挿入されている。なお、図１５（ａ），（ｂ）では、説明の便宜上、スペーサーボール５０のみハッチング表示している。
ここで、スペーサーボール５０の径はボール３０の径以下とする。また、スペーサーボール５０の材料としては、例えば、鋼材や高分子材料が用いられる。スペーサーボール５０の材料として用いられる鋼材としては、ＳＵＪ２、ＳＣｒ４２０、ＳＡＥ３２０、ＳＮＣＭ８１５、ＳＵＳ４４０Ｃ、ＳＰＣＣ、Ｓ２５Ｃが挙げられる。
【００６７】
また、スペーサーボール５０の材料として高分子材料が用いられる場合には、スペーサーボール５０は、潤滑剤含有ポリマスペーサーボールとして用いられる。よって、潤滑剤含有ポリマスペーサーボールの機械的強度を向上させるため、スペーサーボール５０の材料は、ポリα−オレフィン系ポリマーに、以下のような熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂を添加したものでよい。
熱可塑性樹脂としては、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリブチレンテレフタレート、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミドイミド、ポリスチレン、ＡＢＳ樹脂等の各樹脂を使用することができる。
【００６８】
熱硬化性樹脂としては、不飽和ポリエステル樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、ポリイミド樹脂、エポキシ樹脂等の各樹脂を使用することができる。
これらの樹脂は単独又は混合して用いてもよい。
さらに、ポリα−オレフィン系ポリマーとそれ以外の樹脂とを、より均一な状態で分散させるために、必要に応じて適当な相溶化剤を加えてもよい。
【００６９】
スペーサーボール（潤滑剤含有ポリマスペーサーボール）５０は、全質量に対してポリα−オレフィン系ポリマー３０〜９０質量％、潤滑剤７０〜１０質量％で構成されている。ポリα−オレフィン系ポリマーが３０質量％未満の場合は、スペーサーボール５０に必要な硬さが得られない。また、ポリα−オレフィン系ポリマーが９０質量％を超える場合（潤滑剤が１０質量％未満）は、潤滑剤の供給が少なくなり、直動案内装置自体の潤滑不良が生じる。ここで、上記潤滑剤は、グリースとして、リチウム系化合物、ジウレア系化合物、ウレア系化合物のグリースが挙げられ、潤滑油として、パラフィン系鉱物油、ナフテン系鉱物油、エーテル油、フッ素油、エステル油が挙げられる。
【００７０】
本実施形態によれば、このような構成を有することによって、３つの負荷転動路全てにボール３０が挿入された構成であると、接触したボール３０，３０同士が競り合う可能性があり、動摩擦力が増大する恐れがあるため、スムーズにボールが転がらないおそれがある。
そこで、中央の転動溝１２，２２にスペーサーボール５０を挿入することで、ボール３０，３０同士の競り合いを軽滅し、動摩擦力の増大を防ぐことができるため、ボールをスムーズに転がすことができる。また、耐摩耗性を考慮すればスペーサーボールの材料はポリスチレンが良い。
【００７１】
（第４の実施形態）
図１６は、本発明に係る直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す上記長手方向に直交する断面図である。また、図１７は、本発明に係る直動案内装置の第４の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は図１６のＸ部分の拡大図、（ｂ）は図１６の７ｂ−７ｂ線に沿う断面図である。なお、本実施形態の直動案内装置は、転動溝の構成が上述した第２の実施形態と異なるだけであるため、第２の実施形態と重複又は相当する部材等については図に同一符号を付して説明を省略する。また、図１７（ａ），（ｂ）では、説明の便宜上、ハッチング表示していない。
【００７２】
図１６及び図１７（ａ），（ｂ）に示すように、本実施形態では、転動面１６，２４にそれぞれ形成される転動溝１６ａ（１６ｂ），２４ａ（２４ｂ）を２つとした。このように、第１軌道又は第２軌道に挿入されるボールのそれぞれの中心が同一直線状に存在するように形成された転動溝１６ａ（１６ｂ），２４ａ（２４ｂ）は、第２の実施形態のように３つである必要はなく、転動溝１６ａ（１６ｂ），２４ａ（２４ｂ）が配置できるスペースや負荷容量の関係から、増減することも可能である。
【００７３】
（第５の実施形態）
図１８は、本発明に係る直動案内装置の第５の実施形態の構成を示す図であり、（ａ）は上記長手方向に直交する断面図、（ｂ）は（ａ）のＸ部分の拡大図、（ｃ）は（ｂ）のＤ部分の拡大図、（ｄ）は（ｂ）のＥ部分の拡大図である。なお、本実施形態の直動案内装置は、転動溝の構成が上述した第２の実施形態と異なるだけであるため、第２の実施形態と重複又は相当する部材等については図に同一符号を付して説明を省略する。また、図１８（ａ）〜（ｄ）では、説明の便宜上、ハッチング表示していない。
【００７４】
図１８（ａ）〜（ｄ）に示すように、本実施形態では、転動溝１６ａ，１６ｂ及び転動溝２４ａ，２４ｂは、第１軌道及び第２軌道に挿入される複数のボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において同一直線上又は同一円弧上に存在するように転動面１６，２４にそれぞれ並列に形成される。なお、本実施形態では、ボール３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において直線Ｌ上に存在するように、転動面１６，２４に転動溝１６ａ，１６ｂ及び転動溝２４ａ，２４ｂがそれぞれ並列に形成されている。また、本実施形態においても、ボール３０（第１転動体）の径をｄとしたとき、隣接する第１軌道又は第２軌道に挿入されたボール３０（第１転動体）間のピッチａは、下記式（１）を満たす。
ｄｃｏｓ４５°＜ａ≦ｄ・・・・・・・・・・・・・・・・式（１）
【００７５】
また、スライダ２０に過大荷重が負荷されても、ボール３０Ａ又はボール３０Ｂが転動溝１６ａの溝肩、又は転動溝２４ａに乗り上げ、ボール３０Ａが傷付かないように、転動溝１６ａの溝肩と、転動溝２４ａの溝肩と、転動溝１６ａと１６ｂと、転動溝２４ａと２４ｂとは、上記長手方向に直交する断面において円弧Ｒ（矢印で表示）でつなぐように形成される。
同様に、転動溝１６ｂ，１６ａと、転動溝２４ｂ，２４ａと、転動溝１６ａの溝肩と、転動溝２４ａの溝肩とも上記長手方向に直交する断面において円弧Ｒ（矢印で表示）でつなぐように形成される。
【００７６】
また、転動溝１６ｂと転動溝２４ｂとの円弧径を広げ、ボール３０と転動溝１６ｂ，２４ｂとの間にすき間ができる構成とすることで、ボール３０Ｂはスペーサーボールと同じような役割を果たす。このような構成を有することによって、ボール３０，３０同士の競り合いを軽滅し、動摩擦力の増大を防ぐことができる。
以上説明したように、本発明によれば、従来よりもスライダ内の負荷転動体数をさらに増やすことができる。その結果、ボール１個当たりに対する荷重をさらに低下させることができ、転動体通過振動の低減、及び負荷容量の増加が可能になる。
【００７７】
以上、本発明の実施形態について説明してきたが、本発明はこれに限定されずに、種々の変更、改良を行うことができる。例えば、上述の実施形態では、隣接する負荷転動路に挿入される複数のボールのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において同一直線上に存在するように転動溝を形成したが、複数のボールのそれぞれの中心が上記長手方向に直交する断面形状において同一円弧上に存在するように転動溝を形成してもよい。
以上、本発明の実施の形態について説明してきたが、本発明はこれに限定されずに、種々の変更、改良を行うことができる。
【符号の説明】
【００７８】
１０    案内レール
１６ａ  レール側第１転動体軌道面
１６ｂ  レール側第２転動体軌道面
１７ａ  レール側第１転動体軌道面
１７ｂ  レール側第２転動体軌道面
２０    スライダ
２４ａ  スライダ側第１転動体軌道面
２４ｂ  スライダ側第２転動体軌道面
２５ａ  スライダ側第１転動体軌道面
２５ｂ  スライダ側第２転動体軌道面
３０    ボール（第１転動体）
３１    ボール転動路（第１軌道）
４０    ころ（第２転動体）
４１    ころ転動路（第２軌道）
５０  スペーサーボール
１００  直動案内装置
【図１】
2014055670.tif 000003
【図２】
2014055670.tif 000004
【図３】
2014055670.tif 000005
【図４】
2014055670.tif 000006
【図５】
2014055670.tif 000007
【図６】
2014055670.tif 000008
【図７】
2014055670.tif 000009
【図８】
2014055670.tif 000010
【図９】
2014055670.tif 000011
【図１０】
2014055670.tif 000012
【図１１】
2014055670.tif 000013
【図１２】
2014055670.tif 000014
【図１３】
2014055670.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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