(57)【要約】【課題】  磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供すること。【解決手段】  アンテナ装置は、磁気結合型のアンテナ装置であって、板状の磁性体と、前記磁性体に巻かれたコイルとを含む。【選択図】図１
2014179850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁気結合型のアンテナ装置であって、
板状の磁性体と、
前記磁性体に巻かれたコイルと
を含む、アンテナ装置。
【請求項２】
前記コイルは、前記磁性体の短手方向にループを形成するように、前記磁性体に巻かれる、請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記コイルは、隣接するループ同士の間に間隔を有する状態で、前記磁性体に巻かれる、請求項１又は２記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記磁性体に巻かれたコイルは、前記磁性体の短手方向をＸ軸、長手方向をＹ軸とした場合、前記磁性体のＺ軸の正方向側の表面側とＺ軸の負方向側の表面側とで、前記Ｘ軸を基準にしてそれぞれ角度が等しくなるように巻かれたコイルであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、コイル導体が形成されたフレキシブル基板が磁性体コアの表面に沿って巻き付けられた磁性体アンテナがある。この磁性体アンテナでは、磁性体コアは平行な少なくとも２辺を備えた板状を成し、前記コイル導体は、巻回中心部を導体開口部とする、平行な少なくとも２辺を備える矩形渦巻き状を成している。また、この磁性体アンテナでは、前記フレキシブル基板は、前記導体開口部の中心から離れた前記コイル導体の２辺に沿って且つ前記磁性体コアの前記２辺に沿って折り曲げられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、筐体内部に設置され、磁性体からなる磁心にコイルが巻回され、電磁波の磁界成分を受信する磁気センサ型アンテナにおいて、磁束を集める前記磁心の端部を隣接する筐体または隣接する筐体内部の金属部から遠ざかる方向に曲げたアンテナがあった（例えば、特許文献２参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の磁性体アンテナは、磁気結合型ではあるが、十分な通信距離を確保することが困難であった。
【０００５】
また、従来のアンテナは、共振型のアンテナであり、通信距離は長いが、磁気結合による通信を行うことはできない。
【０００６】
そこで、本発明は、磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の実施の形態の一観点のアンテナ装置は、磁気結合型のアンテナ装置であって、板状の磁性体と、前記磁性体に巻かれたコイルとを含む。
【発明の効果】
【０００８】
磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１のアンテナ装置１００を示す斜視図である。
【図２】実施の形態１のアンテナ装置１００を示す三面図である。
【図３】比較用のアンテナ装置１５０を示す斜視図である。
【図４】比較用のアンテナ装置１５０を示す三面図である。
【図５】実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０の周囲における磁束密度Ｂのシミュレーション結果を示す図である。
【図６】実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０の周囲における磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図７】実施の形態１のアンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す斜視図である。
【図８】実施の形態１のアンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す三面図である。
【図９】実施の形態２のアンテナ装置２００を示す斜視図である。
【図１０】実施の形態２のアンテナ装置２００を示す三面図である。
【図１１】実施の形態１のアンテナ装置１００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図１２】実施の形態２のアンテナ装置２００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図１３】実施の形態１のアンテナ装置１００と、実施の形態２のアンテナ装置２００及び２００Ａを示す斜視図である。
【図１４】アンテナ装置１００（密巻き）、アンテナ装置２００（疎巻き）、及びアンテナ装置２００Ａ（大疎巻き）の結合係数を示す図である。
【図１５】実施の形態２の変形例のアンテナ装置２００Ｂを示す図である。
【図１６】実施の形態２の変形例のアンテナ装置２００Ｃを示す図である。
【図１７】実施の形態２の変形例のアンテナ装置２００Ｄを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明のアンテナ装置を適用した実施の形態について説明する。
【００１１】
＜実施の形態１＞
図１は、実施の形態１のアンテナ装置１００を示す斜視図である。図２は、実施の形態１のアンテナ装置１００を示す三面図である。図１及び図２では、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００１２】
アンテナ装置１００は、磁気結合型のアンテナ装置であり、磁性体１１０とコイル１２０とを含む。
【００１３】
磁気結合型のアンテナ装置１００は、特定の周波数の電波と共振を起こすことによって電波の送信又は受信を行う共振型のアンテナ装置とは異なり、通信相手となるアンテナ装置が発生する磁束と磁気的に結合することによって通信を行うアンテナ装置である。
【００１４】
このため、共振型のアンテナ装置の通信距離が数メートルから数キロメートル以上であるのに対して、磁気結合型のアンテナ装置１００の通信距離は、例えば、１メートル以下程度である。
【００１５】
すなわち、磁気結合型のアンテナ装置１００は、近距離通信あるいは近接通信用のアンテナ装置である。アンテナ装置１００は、例えば、周波数が１３．５６ＭＨｚの信号の送信又は受信を行う。
【００１６】
磁性体１１０は、直方体状の焼結フェライトであり、例えば、短手方向（Ｘ軸方向）の長さＡが１１ｍｍ、長手方向（Ｙ軸方向）の長さＢが１４ｍｍ、厚さＣ（Ｚ軸方向の長さ）が０．２ｍｍである。
【００１７】
このような磁性体１１０の寸法は一例であり、例えば、短手方向（Ｘ軸方向）の長さＡが６ｍｍ、長手方向（Ｙ軸方向）の長さＢが２４ｍｍ、厚さＣ（Ｚ軸方向の長さ）が０．２ｍｍであってもよい。
【００１８】
磁性体１１０は、板状であればよいため、アンテナ装置１００を実装する空間のサイズや形状等に応じて、形状を決めればよい。磁性体１１０は、焼結フェライトに限られるものではなく、所謂強磁性体であれば、鉄、ニッケル、コバルト、又は、これらの合金を用いてもよい。また、磁性体１１０は、可撓性を有するフレキシブルなシート状の部材であってもよい。
【００１９】
コイル１２０は、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における中央部において、磁性体１１０の短手方向（Ｘ軸方向）に巻回されるコイル状のアンテナ（コイルアンテナ）の一例である。このため、磁性体１１０の周囲にコイル１２０が巻回されている部分のＹ軸方向における中心位置と、磁性体１１０のＹ軸負方向側の端部との間の長さＤは、長さＢが１４ｍｍの場合は７ｍｍであり、長さＢが２４ｍｍの場合は１２ｍｍである。
【００２０】
コイル１２０の両側の端部１２１、１２２は、アンテナ装置１００を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【００２１】
コイル１２０としては、例えば、銅線を用いることができる。コイル１２０の太さ（線径）は、例えば、５０μｍであればよい。コイル１２０の巻数は、例えば、２０回程度であり、磁性体１１０の周囲に巻回されているコイル１２０同士が密に接するように巻回される。
【００２２】
ここでは、このようなコイル１２０の巻き方を密巻きと称す。また、コイル１２０として用いる導線の表面にはエナメルコートが施してあり、エナメルコートを施した状態で、コイル１２０の太さ（線径）は、６９μｍである。
【００２３】
なお、上述したコイル１２０の太さや巻数は一例であり、アンテナ装置１００の用途等に応じて、適宜設定すればよい。
【００２４】
また、ここでは、コイル１２０を磁性体１１０の短手方向に巻く形態について説明するが、磁性体１１０の長手方向にコイル１２０を巻くよりも、図２に示すように、磁性体１１０の短手方向に巻く方が良好な特性が得られるものと考えられる。
【００２５】
これは、磁性体１１０の短手方向にループ状に巻回したコイル１２０により、磁性体１１０の両端（Ｙ軸正方向側の端部とＹ軸負方向側の端部）には、反磁界が発生する。この反磁界の影響は、コイル１２０を巻回する部位と、磁性体１１０の両端との間の距離が長いほど少なくなる。
【００２６】
また、磁性体１１０の長手方向にコイル１２０を巻くと、短手方向に巻いた場合よりも断面積が増えることにより、磁気抵抗が低下する。
【００２７】
後述するように、磁気抵抗が上昇するとＹ軸方向とは異なる方向にも磁界が発生することを発見した。一方、磁気抵抗が低下するとＹ軸方向の磁界だけを利用することになり、アンテナ要求仕様によっては、利用範囲が限定される場合があることがわかった。
【００２８】
このような理由から、コイル１２０を磁性体１１０の短手方向に巻くことが望ましく、また、磁性体１１０は平面視で長方形であることが好ましい。また、コイル１２０を巻回するのは磁性体１１０の端部ではなく、中央部であることが好ましい。
【００２９】
次に、実施の形態１のアンテナ装置１００を、比較用の平面アンテナを有するアンテナ装置１５０と比較するために、図３及び図４を用いて比較用のアンテナ装置１５０について説明する。
【００３０】
図３は、比較用のアンテナ装置１５０を示す斜視図である。図４は、比較用のアンテナ装置１５０を示す三面図である。図３及び図４では、図１及び図２と同様に、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００３１】
比較用のアンテナ装置１５０は、実施の形態１のアンテナ装置１００と同様に、磁気結合型のアンテナ装置であり、磁性体１１０と平面アンテナ１５１とを含む。磁性体１１０は、実施の形態１のアンテナ装置１００の磁性体１１０と同様である。
【００３２】
平面アンテナ１５１は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の面の外周に沿って、銅線を矩形状に巻いたものである。平面アンテナ１５１の巻数は、一例として２巻である。平面アンテナ１５１の両端１５１Ａ、１５１Ｂは、アンテナ装置１５０を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【００３３】
次に、図５及び図６を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１００と、比較用のアンテナ装置１５０について、電磁界シミュレーションを行った結果について説明する。
【００３４】
図５は、実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０の周囲における磁束密度Ｂのシミュレーション結果を示す図である。図５（Ａ）はアンテナ装置１００の磁束密度Ｂを示し、図５（Ｂ）はアンテナ装置１５０の磁束密度Ｂを示す。
【００３５】
図５（Ａ）、（Ｂ）において、矢印の向きは磁束密度Ｂの向き（ベクトルの向き）を表している。
【００３６】
また、電磁界シミュレーションでは、図５（Ａ）、（Ｂ）の下側に示すようなアンテナ装置１００と１５０のモデルを用いた。アンテナ装置１００では、ＸＹＺ座標系の原点は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面上（Ｚ＝０）で、磁性体１１０の短手方向における中心（Ｘ＝０）にあり、かつ、磁性体１１０のＹ軸正方向側の端部と、コイル１２０のＹ軸正方向側の端部との中点とした。
【００３７】
また、アンテナ装置１５０は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の面のうちのＹ軸正方向側の半分の面に、矩形状の平面アンテナ１５１を配設し、平面アンテナ１５１のループの中心をＸＹＺ座標系の原点とした。図５（Ａ）と（Ｂ）における原点の位置は同一である。
【００３８】
図５（Ａ）、（Ｂ）を比較すると、比較用のアンテナ装置１５０による磁束密度はＺ軸方向でＺ軸のまわりに集中しているのに対して、実施の形態１のアンテナ装置１００による磁束密度は、ＹＺ平面において全体的に、より広い領域に分布していることが分かる。
【００３９】
また、Ｚ軸方向で原点から離れた位置における磁場の強さは、実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０とでほぼ同等であることが分かる。
【００４０】
比較用のアンテナ装置１５０による磁束密度Ｂは、平面コイル１５１からＺ軸正方向に発生し、Ｙ軸正方向及びＹ軸負方向に向きを変えてから、Ｚ軸負方向側から平面コイル１５１に戻るように分布している。
【００４１】
実施の形態１のアンテナ装置１００による磁束密度Ｂは、コイル１２０からＹ軸正方向に発生し、Ｚ軸正方向及びＺ軸負方向に向きを変えてから、Ｙ軸負方向側から再びコイル１２０に戻るように分布している。
【００４２】
また、Ｙ軸方向において原点から離れた位置では、比較用のアンテナ装置１５０よりも、実施の形態１のアンテナ装置１００の方が、磁界Ｈが大きく、磁束密度Ｂが高くなっていることが分かる。
【００４３】
図６は、実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０の周囲における磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図６（Ａ）はアンテナ装置１００の磁界Ｈを示し、図６（Ｂ）はアンテナ装置１５０の磁界Ｈを示す。
【００４４】
図６（Ａ）、（Ｂ）に示す磁界Ｈを求めるにあたっては、図５（Ａ）、（Ｂ）と同様のアンテナ装置１００、１５０のモデルを用いており、ＸＹＺ座標系の原点の位置も、図５（Ａ）、（Ｂ）と同一である。
【００４５】
図６（Ａ）、（Ｂ）では、グラデーションが濃い部分ほど、磁界Ｈが高いことを表す。
【００４６】
図６（Ａ）、（Ｂ）に示すように、比較用のアンテナ装置１５０が形成する磁界Ｈ（図６（Ｂ））よりも、実施の形態１のアンテナ装置１００が形成する磁界Ｈ（図６（Ａ））の方が、全体的に値が高く、かつ、Ｚ軸方向及びＹ軸方向において原点から離れた位置においても、高い磁界Ｈが得られていることが分かる。
【００４７】
以上のように、図５及び図６に示す電磁界シミュレーションの結果から、実施の形態１のアンテナ装置１００と比較用のアンテナ装置１５０では、磁束密度Ｂの分布が全く異なることが分かった。
【００４８】
また、比較用のアンテナ装置１５０よりも、実施の形態１のアンテナ装置１００の方が、磁界Ｈがより広い範囲で高く、Ｚ軸方向及びＹ軸方向において原点から離れた位置においても、より高い値が得られていることが分かった。
【００４９】
比較用のアンテナ装置１５０の平面アンテナ１５１に電流を流すと、アンペールの右ねじの法則により、Ｚ軸方向の磁界Ｈが発生する。
【００５０】
磁界Ｈと磁束の向きは等しいため、比較用のアンテナ装置１５０の平面コイル１５１による磁束は、磁性体１１０からＺ軸方向に放射され、図５（Ｂ）に示すように、原点を中心として８の字を横に倒したような分布を形成する。
【００５１】
これに対して、実施の形態１のアンテナ装置１００では、磁性体１１０の周囲にループ状に巻回されたコイル１２０が形成する磁界Ｈは、アンペールの右ねじの法則によってＹ軸方向の向きを有する。
【００５２】
このため、実施の形態１のアンテナ装置１００では、コイル１２０による磁束は、磁性体１１０の内部をＹ軸方向に伝搬する。
【００５３】
このように、コイル１２０による磁束はＹ軸方向の向きを有するが、全体的に見ると、図５（Ａ）に示すように、実施の形態１のアンテナ装置１００は、Ｚ軸方向において分布していることが分かる。また、コイル１２０が発生する磁界Ｈは、図６（Ａ）に示すように、Ｚ軸方向にも拡がっていることが分かる。
【００５４】
ここで、磁性体１１０の内部は、磁性体１１０の外部（大気）よりも磁気抵抗が大きいため、アンテナ装置１００が発生するＹ軸方向の向きを有する磁束は、磁気抵抗がより小さい空間（磁性体１１０の外側）に伝搬するようになる。
【００５５】
このため、実施の形態１のアンテナ装置１００では、コイル１２０によって磁性体１１０の内部で発生されたＹ軸方向の向きを有する磁束は、磁性体１１０の外部に拡がり、Ｚ軸方向にも拡がったものと考えられる（図５（Ａ）参照）。
【００５６】
また、磁性体１１０は、Ｚ軸方向の長さとＹ軸方向の長さに比べて、Ｚ軸方向の長さを非常に短くしている。すなわち、磁性体１１０は、非常に薄い板状の部材である。これは、磁性体１１０のＸＺ平面に平行な断面が、非常に小さく、かつＺ軸方向に薄いことを表している。
【００５７】
一般に、磁性体は断面が小さいほど磁気抵抗が大きくなる。このため、磁性体１１０は、磁気抵抗が非常に大きい。
【００５８】
従って、実施の形態１のアンテナ装置１００のコイル１２０に電流を流すと、磁性体１１０内で発生するＹ軸方向の磁束は、磁性体１１０からＺ軸方向に出やすい状態になる。
【００５９】
このため、アンテナ装置１００において、Ｚ軸方向（磁性体１１０の厚さ方向）の通信距離を稼ぐためには、磁性体１１０の厚さを薄くすることが効果的である。
【００６０】
次に、図７及び図８を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１００をＰＣＢ（Printed Circuit Board：プリント基板）１３０に搭載した場合の通信距離について説明する。
【００６１】
図７は、実施の形態１のアンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す斜視図である。図８は、実施の形態１のアンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す三面図である。図７及び図８では、図１及び図２と同様に、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００６２】
ＰＣＢ１３０は、Ｚ軸正方向側の表面に形成された銅箔１３１を有する。図７及び図８に示すように、アンテナ装置１００は、ＰＣＢ１３０の銅箔１３１の上に搭載されている。
【００６３】
ここでは、アンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載した場合のＺ軸方向の通信距離を、ＰＣＢ１３０に搭載していないアンテナ装置１００のＺ軸方向の通信距離と比較した。
【００６４】
また、アンテナ装置１００と同様に、比較用のアンテナ装置１５０をＰＣＢ１３０に搭載していない場合と、アンテナ装置１５０をＰＣＢ１３０に搭載した場合との通信距離を比較した。
【００６５】
なお、通信距離とは、アンテナ装置１００、１５０の磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面から、通信相手となる装置のアンテナまでのＺ軸方向における距離である。
【００６６】
この結果、アンテナ装置１００をＰＣＢ１３０に搭載していない場合の通信距離は２８．５ｍｍであるのに対して、ＰＣＢ１３０に搭載したアンテナ装置１００の通信距離は、２９．０ｍｍであった。
【００６７】
すなわち、実施の形態１のアンテナ装置１００は、銅箔１３１による影響を殆ど受けず、銅箔１３１の上に搭載しても、銅箔１３１の上に搭載しない場合とほぼ等しい通信距離を確保できることが分かった。
【００６８】
また、比較用のアンテナ装置１５０をＰＣＢ１３０に搭載していない場合の通信距離は３０．５ｍｍであり、アンテナ装置１５０をＰＣＢ１３０に搭載した場合との通信距離は、１３．０ｍｍであった。
【００６９】
すなわち、比較用のアンテナ装置１５０は、銅箔１３１による影響が大きく、ＰＣＢ１３０に搭載すると著しく通信距離が短くなることが分かった。
【００７０】
アンテナ装置１００を実際に端末装置に内蔵する場合には、アンテナ装置１００に接続される通信回路等が必要になるため、通信回路等が実装されるＰＣＢ（プリント基板）が端末装置内に存在することが想定される。
【００７１】
そして、ＰＣＢは、グランド用又は電源用に銅箔がＰＣＢの表面又は内層に形成される、所謂ベタパターンを有することが一般的である。ベタパターンは、図７及び図８に示す銅箔１３１のように、平面視でＰＣＢ１３０と略等しい大きさを有する。すなわち、銅箔１３１は、一般的なＰＣＢに含まれるベタパターンを想定して配置したものである。
【００７２】
実施の形態１のアンテナ装置１００は、ＰＣＢ１３０に搭載されても、通信距離に影響が殆どないため、比較用のアンテナ装置１５０よりも、ＰＣＢ１３０に実装するのに適している。
【００７３】
このように、ＰＣＢ１３０に搭載されてもアンテナ装置１００の通信距離に殆ど影響がないことは、アンテナ装置１００は、薄板状の直方体に成形された磁性体１１０の長手方向の中央部において、磁性体１１０の短手方向にコイル１２０を巻回したことによるものと考えられる。
【００７４】
このような巻き方のコイル１２０を用いることにより、磁束が磁性体１１０の厚さ方向（Ｚ軸方向）に効率よく伝搬され、銅箔１３１の有無による通信距離への影響が最小限になったことと考えられる。
【００７５】
以上より、実施の形態１によれば、薄板状の磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長く、磁気結合による近距離通信を行う端末装置に内蔵しても、通信距離が低下しない、アンテナ装置１００を提供することができる。
【００７６】
すなわち、実施の形態１によれば、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長いアンテナ装置１００を提供することができる。
【００７７】
アンテナ装置１００は、薄板状の直方体に成形された磁性体１１０の長手方向の中央部において、磁性体１１０の短手方向にコイル１２０を巻回することにより、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離を長くしたものである。
【００７８】
図５及び図６を用いて説明したように、実施の形態１のアンテナ装置１００は、上述のような構成の磁性体１１０とコイル１２０を含むことにより、コイル１２０が発生する磁束の殆どが磁性体１１０の内部でＹ軸正方向に向いている。
【００７９】
そして、コイル１２０からＹ軸正方向に向けて放射される磁束は、Ｚ軸正方向に向かい、ループを描き、Ｙ軸負方向側からコイル１２０に戻る。
【００８０】
実施の形態１のアンテナ装置１００は、このような分布の磁束を発生するため、銅箔１３１の上に配置しても、戻ってくる磁束は磁性体１１０の内部をＹ軸方向に通り、銅箔１３１によって経路が遮断されずに、Ｚ軸方向に放射されるからと考えられる。
【００８１】
これは、比較用のアンテナ装置１５０において、平面コイル１５１からＺ軸正方向に放射される磁束が、Ｙ軸正方向側及びＹ軸負方向側を通るループを描いてＺ軸負方向側から平面コイル１５１に戻る際に、磁束が銅箔１３１を通過する際に、渦電流による逆磁束が発生し磁束密度が低下する
このような違いにより、実施の形態１のアンテナ装置１００は、銅箔１３１の上に搭載した状態において、比較用のアンテナ装置１５０よりもＺ軸方向の通信距離が長くなるものと考えられる。
【００８２】
また、アンテナ装置１００は、銅箔１３１に搭載した場合に、Ｚ軸方向における通信距離だけでなく、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における磁束密度Ｂ及び磁界Ｈがアンテナ装置１５０よりも大きくなっているため、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における通信距離も長くなっている。
【００８３】
また、ここでは、アンテナ装置１００と１５０のＸ軸方向における通信距離の比較は行っていないが、アンテナ装置１００ではＹ軸方向及びＺ軸方向の磁束密度Ｂ及び磁界Ｈが増大していることから、磁性体１１０のＸ軸方向における磁束密度Ｂ及び磁界Ｈも、アンテナ装置１５０よりも増大しているものと考えられる。
【００８４】
以上より、実施の形態１によれば、磁気結合型による近距離通信方式において、平面コイル１５１を用いた比較用のアンテナ装置１５０よりも、通信距離を長くしたアンテナ装置１００を提供することができる。
【００８５】
このようなアンテナ装置１００を、例えば、磁気結合による近距離通信を行う端末装置に内蔵すれば、アンテナ装置１５０を同様の端末装置に内蔵する場合よりも、通信相手となる装置との間の通信距離が長くなり、より確実に通信を行うことができる。
【００８６】
この結果、アンテナ装置１００を含む端末装置の使い勝手が改善され、通信の信頼性を向上させることができる。
【００８７】
＜実施の形態２＞
図９は、実施の形態２のアンテナ装置２００を示す斜視図である。図１０は、実施の形態２のアンテナ装置２００を示す三面図である。図９及び図１０では、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００８８】
実施の形態２のアンテナ装置２００は、実施の形態１のアンテナ装置１００のコイル１２０の巻数を少なくすることにより、磁性体１１０に巻回されるコイル１２０同士が、互いに触れ合わないようにしたものである。
【００８９】
アンテナ装置２００は、磁気結合型のアンテナ装置であり、磁性体１１０とコイル２２０とを含む。磁性体１１０は、実施の形態１のアンテナ装置１００の磁性体１１０と同様であり、コイル２２０は、実施の形態１のアンテナ装置１００のコイル１２０の巻数を少なくすることにより、磁性体１１０に巻回されるコイル１２０同士が、互いに触れ合わないようにしたものである。
【００９０】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１００と同様であるため、ここでは重複説明を省略する。
【００９１】
コイル２２０は、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における中央部において、磁性体１１０の短手方向（Ｘ軸方向）に巻回される。このため、磁性体１１０の周囲にコイル２２０が巻回されている部分のＹ軸方向における中心位置と、磁性体１１０のＹ軸負方向側の端部との間の長さＤは、長さＢが１４ｍｍの場合は７ｍｍであり、長さＢが２４ｍｍの場合は１２ｍｍである。
【００９２】
コイル２２０の両端２２１、２２２は、アンテナ装置２００を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【００９３】
コイル２２０としては、例えば、銅線を用いることができる。コイル２２０の太さ（線径）は、例えば、５０μｍであればよい。コイル２２０の巻数は、例えば、８回程度であり、磁性体１１０の周囲に巻回されているコイル２２０同士が接しないように巻回される。ここでは、このようなコイル２２０の巻き方を疎巻きと称す。
【００９４】
次に、図１１及び図１２を用いて、実施の形態２のアンテナ装置１００（疎巻き）と、実施の形態１のアンテナ装置１００（密巻き）について、電磁界シミュレーションを行った結果について説明する。
【００９５】
図１１は、実施の形態１のアンテナ装置１００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図１１（Ａ）はアンテナ装置１００の磁束密度Ｂを示し、図１１（Ｂ）はアンテナ装置１００の磁界Ｈを示す。
【００９６】
図１２は、実施の形態２のアンテナ装置２００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図１２（Ａ）はアンテナ装置２００の磁束密度Ｂを示し、図１２（Ｂ）はアンテナ装置２００の磁界Ｈを示す。
【００９７】
図１１（Ａ）及び図１２（Ａ）において、矢印の向きは磁束密度Ｂの向き（ベクトルの向き）を表している。
また、図１１（Ｂ）及び図１２（Ｂ）では、グラデーションが濃い部分ほど、磁界Ｈが高いことを表す。
【００９８】
また、ここでは、アンテナ装置１００と２００におけるＸＹＺ座標系の原点は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面上（Ｚ＝０）で、磁性体１１０の短手方向における中心（Ｘ＝０）にあり、かつ、磁性体１１０のＹ軸正方向の中心にある点とした。
【００９９】
また、磁束密度Ｂ及び磁界Ｈの値は、アンテナ装置１００及び２００の上方（Ｚ＝５０ｍｍの位置）に、ループアンテナ１６０を配置するという条件下で求めた。
【０１００】
図１１（Ａ）と図１２（Ａ）を比較して分かるように、実施の形態１のアンテナ装置１００よりも、実施の形態２のアンテナ装置２００の方が、原点の近傍における磁束密度Ｂの曲率が小さく、磁束密度Ｂの向きの変わり方が、全体的により緩やかであることが分かる。
【０１０１】
なお、Ｙ軸方向において原点から離れた位置における磁束密度Ｂは、実施の形態１のアンテナ装置１００と実施の形態２のアンテナ装置２００とでほぼ同等であった。
【０１０２】
また、磁界Ｈについては、図１１（Ｂ）と図１２（Ｂ）を比較して分かるように、実施の形態１のアンテナ装置１００よりも、実施の形態２のアンテナ装置２００の方が、原点の近傍における磁界Ｈの等磁線の曲率が小さく、磁界Ｈの分布が、全体的により緩やかであることが分かる。
【０１０３】
なお、Ｙ軸方向において原点から離れた位置における磁界Ｈは、実施の形態１のアンテナ装置１００と実施の形態２のアンテナ装置２００とでほぼ同等であった。
【０１０４】
以上より、実施の形態２のアンテナ装置２００（疎巻き）は、実施の形態１のアンテナ装置１００（密巻き）よりも、磁束密度Ｂ及び磁界Ｈの分布が全体的に緩やかであり、より効率よく、磁界Ｈを発生することになり、より磁束分布が広がることが分かった。
【０１０５】
なお、このような結果は、実施の形態１における条件設定の下で作製したアンテナ装置１００（密巻き）と、実施の形態２における条件設定の下で作製したアンテナ装置２００（疎巻き）との比較によるものである。
【０１０６】
従って、アンテナ装置１００、２００の用途等に応じて、コイル１２０、２２０の巻数を最適化すればよい。
【０１０７】
ここで、コイル１２０、２００の巻き方による通信距離への影響を調べるために、図１３に示すアンテナ装置１００、２００、２００Ａについて通信距離を求めた。
【０１０８】
図１３は、実施の形態１のアンテナ装置１００と、実施の形態２のアンテナ装置２００及び２００Ａを示す斜視図である。
【０１０９】
図１３に示すアンテナ装置１００は、図１に示すアンテナ装置１００と同一であり、図１３に示すアンテナ装置２００は、図９に示すアンテナ装置２００と同一である。
【０１１０】
図１３に示すアンテナ装置２００Ａは、図９に示すアンテナ装置２００のコイル２２０の巻数（２０巻）を変えずに、磁性体１１０に巻回されるコイル２２０の間の間隔をより広くするために、コイル２２０をＹ軸方向において、より広い範囲に巻回したものである。ここでは、アンテナ装置２００Ａにおけるコイル２２０の巻き方を大疎巻きと称す。
【０１１１】
ここで、アンテナ装置１００では、コイル１２０はＬ／Ｓ（Line/Space比）＝５０／１９μｍである。すなわち、直径５０μｍの導線にエナメルコートを施した太さ６９μｍのコイル１２０を密巻きしたものである。
【０１１２】
また、アンテナ装置２００では、コイル２２０はＬ／Ｓ＝５０／３００μｍである。すなわち、コイル２２０に含まれる直径５０μｍの導線の間隔を３００μｍに設定してコイル２２０を疎巻きしたものである。
【０１１３】
また、アンテナ装置２００Ａでは、コイル２２０はＬ／Ｓ＝５０／６００μｍである。すなわち、コイル２２０に含まれる直径５０μｍの導線の間隔を６００μｍに設定してコイル２２０を疎巻きしたものである。
【０１１４】
アンテナ装置１００、２００、２００ＡのＺ軸方向の通信距離を実測したところ、アンテナ装置１００は２７．５ｍｍ、アンテナ装置２００は３０．０ｍｍ、アンテナ装置２００Ａは３１．０ｍｍであった。
【０１１５】
このことから、コイル１２０、２２０の巻き方を密又は疎にすることによって、通信距離を調整できることが分かる。
【０１１６】
以上のように、実施の形態２によれば、実施の形態１と同様に、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長いアンテナ装置２００を提供することができる。
【０１１７】
また、アンテナ装置２００（疎巻き）、及びアンテナ装置２００Ａ（大疎巻き）の結合係数について考察した。
【０１１８】
図１４は、アンテナ装置１００（密巻き）、アンテナ装置２００（疎巻き）、及びアンテナ装置２００Ａ（大疎巻き）の結合係数を示す図である。
【０１１９】
図１４に示すように、アンテナ装置１００（密巻き）、アンテナ装置２００（疎巻き）、及びアンテナ装置２００Ａ（大疎巻き）の結合係数ｋは、大疎巻きが最も大きく、疎巻き、密巻きの順に小さくなった。
【０１２０】
この結果より、アンテナ装置１００のようにコイル１２０を密巻きにするよりも、アンテナ装置２２０、２２０Ａのようにコイル２２０を疎巻き又は大疎巻きにした方が、結合係数が大きくなり、通信距離が長くなるものと考えられる。
【０１２１】
以上より、用途等に応じて、コイル１２０、２２０の巻き方を設定すればよいが、磁性体１１０の大きさに余裕がある場合は、疎巻き又は大疎巻きすることが望ましいものと考えられる。
【０１２２】
また、コイル２２０の巻き方を疎巻きにする場合には、図１５乃至図１７に示すように巻き方を変えてもよい。
【０１２３】
図１５乃至１７は、実施の形態２の変形例のアンテナ装置２００Ｂ、２００Ｃ、２００Ｄを示す図である。
【０１２４】
図１５に示すアンテナ装置２００Ｂは、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側ではコイル２２０ＢをＸ軸に平行に巻き、磁性体１１０のＺ軸負方向側の表面側ではコイル２２０ＢをＸ軸に対して角度を有するように巻いたものである。
【０１２５】
例えば、コイル２２０Ｂの両端２２１Ｂ、２２２Ｂの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｂ同士の間隔を０．４ｍｍ〜０．５ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１２６】
図１６に示すアンテナ装置２００Ｃは、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいて、コイル２２０ＣをＸ軸に対して角度を有するように巻いたものである。磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいてコイル２２０ＣがＸ軸となす角度は等しい。
【０１２７】
このため、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側と、Ｚ軸負方向側の表面側とにおいて、それぞれ、コイル２２０Ｃは平行に配列される。
【０１２８】
例えば、コイル２２０Ｃの両端２２１Ｃ、２２２Ｃの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｃ同士の間隔を１．５ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１２９】
図１７に示すアンテナ装置２００Ｄは、図１６に示す磁性体１１０Ａよりも平面視で細長い（Ｘ軸方向の長さが短い）磁性体１１０Ａに、図１６のコイル２２０Ｃと同様の巻き方で、コイル２２０Ｄを巻回したものである。
【０１３０】
磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいて、コイル２２０ＤはＸ軸に対して角度を有するように巻いてある。磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいてコイル２２０ＤがＸ軸となす角度は等しい。
【０１３１】
このため、磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側と、Ｚ軸負方向側の表面側とにおいて、それぞれ、コイル２２０Ｄは平行に配列される。
【０１３２】
例えば、コイル２２０Ｄの両端２２１Ｄ、２２２Ｄの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｄ同士の間隔は、０．７ｍｍ〜１．１ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１３３】
以上、本発明の例示的な実施の形態のアンテナ装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【０１３４】
１００、２００、２００Ａ、２００Ｂ、２００Ｃ，２００Ｄ  アンテナ装置
１１０、１１０Ａ  磁性体
１２０、２２０、２２０Ｂ、２２０Ｃ、２２０Ｄ  コイル
１３０  ＰＣＢ
１３１  銅箔
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１３５】
【特許文献１】特開２０１０−０５６９８２号公報
【特許文献２】特開２００６−０５０５２２号公報
【図１】
2014179850.tif 000003
【図２】
2014179850.tif 000004
【図３】
2014179850.tif 000005
【図４】
2014179850.tif 000006
【図５】
2014179850.tif 000007
【図７】
2014179850.tif 000008
【図８】
2014179850.tif 000009
【図９】
2014179850.tif 000010
【図１０】
2014179850.tif 000011
【図１３】
2014179850.tif 000012
【図１４】
2014179850.tif 000013
【図１５】
2014179850.tif 000014
【図１６】
2014179850.tif 000015
【図１７】
2014179850.tif 000016
【図６】
2014179850.tif 000017
【図１１】
2014179850.tif 000018
【図１２】
2014179850.tif 000019