(57)【要約】【課題】  線虫を含む各種生物に低濃度で影響を与え、一方水に殆ど溶解せず、土壌吸着性が高い１６員環マクロライド系化合物を処理域内に均一拡散させ、使用が簡単で環境生物に対する影響を排除した土壌線虫防除技術を確立する。【解決手段】  水溶性溶剤を使用した１６員環マクロライド系化合物の乳剤を土壌表面に散布後混和する、もしくは同乳剤を鉱物担体に付着させた粒剤を土壌に混和することによって薬剤の処理領域外への漏洩を防止しながら作物に寄生する土壌線虫を防除する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
１６員環マクロライド系化合物を含有する粒状の土壌線虫防除用薬剤。
【請求項２】
１６員環マクロライド系化合物を水溶性でかつ沸点が１５０℃以上の溶剤、および界面活性剤を用いて溶解させた土壌線虫防除用乳剤。
【請求項３】
請求項１に記載する１６員環マクロライド系化合物がアバメクチン（ａｂａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７１７５１−４１−２）、イベルメクチン（ｉｖｅｒｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７０２８８−８６−７）、エプリノメクチン（ｅｐｒｉｎｏｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１２３９９７−２６−２）、ドラメクチン（ｄｏｒａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１７７０４−２５−３）、モキシデクチン（ｍｏｘｉｄｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１３５０７−０６−５）のいずれかである粒状の土壌線虫防除用薬剤。
【請求項４】
請求項２に記載する１６員環マクロライド系化合物がアバメクチン（ａｂａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７１７５１−４１−２）、イベルメクチン（ｉｖｅｒｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７０２８８−８６−７）、エプリノメクチン（ｅｐｒｉｎｏｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１２３９９７−２６−２）、ドラメクチン（ｄｏｒａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１７７０４−２５−３）、モキシデクチン（ｍｏｘｉｄｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１３５０７−０６−５）のいずれかである土壌線虫防除用乳剤。
【請求項５】
請求項２、請求項４に記載する乳剤を含有する粒状の土壌線虫防除用薬剤。
【請求項６】
請求項２、請求項４に記載する１６員環マクロライド系化合物を含有する乳剤をそのまま、もしくは水で希釈して土壌表面に散布後に土壌と混和する土壌線虫の防除方法。
【請求項７】
請求項１、請求項３、および請求項５に記載する粒剤に使用する担体の粒子径が６３μｍから１０００μｍである土壌線虫防除用薬剤。
【請求項８】
請求項１、請求項３、請求項５、および請求項７に記載する粒剤であり、１６員環マクロライド系化合物を担持する鉱物が珪石もしくは炭酸カルシウムである土壌線虫防除用薬剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、農作物に寄生する土壌線虫の防除技術に関する。
【背景技術】
【０００２】  農作物は、一年生の作物から果樹に至るまで普遍的に植物寄生線虫の被害を受けている。植物寄生線虫から作物の被害を防ぐためには、線虫の被害を受けにくい品種を選抜して作付する、施肥によって収穫量の減少を抑制する、同一作物の連作を避け特定の植物に寄生する線虫の被害を回避する等の技術が用いられている。【０００３】  しかし、集約的な栽培を行う一年生の野菜類等は連作を余儀なくされ、線虫からの被害を免れることは難しく化学的な防除が行われている。土壌内に生息する線虫を防除するには、薬剤が三次元的に拡散することが求められる。従って、ガス化して拡散する燻蒸剤、もしくは水溶解性の高い有機リン系化合物やカーバメイト系化合物が使用されている。毒性が高い有機リン系化合物やカーバメイト系化合物は、安全性が確保でき、使いやすい粒剤に調製して土壌に混和する方法が普及している。【０００４】  １６員環マクロライド糸化合物は、節足動物、線形動物に対する高い殺虫活性を有しており、人を含む動物の駆虫薬、および農業用の殺虫剤、殺ダニ剤として世界で広く使用されている抗生物質起源の一系統である。我が国では、エマメクチン安息香酸塩（ｅｍａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１５５５６９−９１−８）１％がアファーム乳剤として、ミルベメクチン（ｍｉｌｂｅｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．５１５９６−１０−２、ＣＡＳ  ＮＯ．５１５９６−１１−３）１％がコロマイト乳剤として、レピメクチン（ｌｅｐｉｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１７１２４９−０５−１、ＣＡＳ  ＮＯ．１７１２４９−１０−８）１％がアニキ乳剤として農業用の殺虫、殺ダニを目的に使用されている。また、エマメクチン、ミルベメクチン、およびネマデクチン（ｎｅｍａｄｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１０２１３０−８４−７  ３．６％  製品名メガトップ液剤）はマツノザイセンチュウ防除用薬剤として使用されている。その他、イベルメクチン（ｉｖｅｒｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７０２８８−８６−７）、エプリノメクチン（ｅｐｒｉｎｏｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１２３９９７−２６−２）、セラメクチン（ｓｅｌａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１６５１０８−０７−６）、ドラメクチン（ｄｏｒａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１７７０４−２５−３）、ミルベマイシンオキシム（ｍｉｌｂｅｍｙｃｉｎ  ｏｘｉｍｅ  ＣＡＳ  ＮＯ．１２９４９６−１０−２）、モキシデクチン（ｍｏｘｉｄｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．１１３５０７−０６−５）が動物用駆虫薬として使用されている。アメリカ合衆国、およびその他の国においてアバメクチン（ａｂａｍｅｃｔｉｎ  ＣＡＳ  ＮＯ．７１７５１−４１−２）の４６．３％懸濁製剤（商品名ＡＶＩＣＴＡ  ５００ＦＳ）が綿、大豆、トウモロコシの土壌線虫防除用種子処理剤として実用化されている。
【特許文献１】ＥＰ１９２２９３０Ａ２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  ガス化による拡散を期待できない化合物による土壌線虫防除は、耕運や潅水、雨水による土壌内への混和や拡散が不可欠である。しかし、一方において薬剤散布による必要領域外への飛散、もしくは潅水や雨水に伴う地下浸透による漏洩を避けることも重要な課題である。線虫類のみならず、多くの節足動物等に対し極めて低い濃度で影響を与える１６員環マクロライド系化合物を作物に寄生する土壌線虫防除に応用する場合、飛散漏洩は大きな問題となるが、土壌線虫の防除は薬剤を三次元的に土壌内に拡散させることが不可欠であるため、単位面積あたりの薬剤使用量が大きくならざるを得ない根本的な問題を有している。【０００６】  線虫の駆除、防除に係わる１６員環マクロライド系化合物の総説がアメリカ合衆国線虫学会から報告されている（非特許文献１）。そこには、アバメクチンおよびその関連化合物を含むアベルメクチン類（ａｖｅｒｍｅｃｔｉｎｓ）の土壌線虫に対する作用性、化学構造との活性相関を始め、作物、処理方法など多様な角度からの検討結果が示され、アベルメクチン類の植物寄生線虫に対する非常に高い効果を認めると同時に、土壌線虫の生育環境との対応が難しい物理化学性状、例えば水溶解度が極めて低いこと、また多くの土壌型で移行性が悪いことから今後に検討すべき技術的な課題が示されている。ここに引用されたアバメクチン粒剤の有機リン系化合物やカーバメイト系化合物の粒剤との比較（非特許文献２）は、低い有効成分濃度ながら有機リン系化合物やカーバメイト系化合物の粒剤と比較して土壌線虫防除能力がやや劣ることが記されている。また、アバメクチン乳剤を使用した土壌線虫防除試験は、砂土における効果は認められるものの有機物含有量の高い土壌では防除が困難としている（非特許文献３）。現在まで、１６員環マクロライド系化合物による土壌線虫の防除用技術は、アバメクチンの懸濁製剤を用いた種子消毒による主根の被害を防ぐ方法を除き確立されていない。
【非特許文献１】Ｊｏｓｅｐｈ  Ａ．Ｖｅｅｃｈ，Ｄｏｎａｌｄ  Ｗ．Ｄｉｃｋｓｏｎ．Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｎｅｍａｔｏｒｏｇｉｓｔｓ．１９８７．ＶＩＳＴＡＳ  ＯＮ  ＮＥＭＡＴＯＬＯＧＹ，Ｃｈａｐｔｅｒ２０，１３６−１４６
【非特許文献２】Ｎｏｒｄｍｅｙｅｒ，Ｄ．，ａｎｄ  Ｄ．Ｗ．Ｄｉｃｋｓｏｎ．１９８５．Ｐｌａｎｔ  Ｄｉｓｅａｓｅ  ６９：６７−６９
【非特許文献３】Ｊｅａｎ−Ｃｌａｕｄｅ  Ｃａｙｒｏｌ，Ｃａｒｏｌｉｎｅ  Ｄｊｉａｎ  ａｎｄ  Ｊｅａｎ−Ｐｉｅｒｒｅ  Ｆｒａｎｋｏｕｓｋｉ．Ｆｕｎｄａｍ．ａｐｐｌ．ｎｅｍａｔｏｌ．，１９９３，１６（３），２３９−２４６
【０００７】  １６員環マクロライド系化合物は、分子量が大きく疎水的であり、水に対する溶解度は、アバメクチン１．２１ｍｇ／Ｌ、エマメクチン安息香酸塩２４ｍｇ／Ｌ、ミルベメクチン０．８８ｍｇ／Ｌであり、わが国で使われている有機リン系土壌線虫剤であるホスチアゼート（ｆｏｓｔｈｉａｚａｔｅ  ＣＡＳ  ＮＯ．９８８８６−４４−３）９．８５ｇ／Ｌやイミシアホス（ｉｍｉｃｙａｆｏｓ  ＣＡＳ  ＮＯ．１４０１６３−８９−９）７７．６ｇ／Ｌ、またカーバメイト系土壌線虫剤であるオキサミル（ｏｘａｍｙｌ  ＣＡＳ．ＮＯ．２３１３５−２２−０）２８０ｇ／Ｌに比較して非常に低い。また、アバメクチンは土壌吸着が非常に強く、土壌微生物による分解が早いとされ（非特許文献４）、日本の畑作で広く使われている有機物含有量が５％以上とされる洪積世火山灰土壌に適用する場合、有効成分を均一に拡散させることは困難であると推測される。以上のような土壌線虫に対する既往の防除試験結果と環境生物に対する安全性、強酸、強塩基による加水分解、光によって速やかに分解する物理化学的な性状を考慮すれば、１６員環マクロライド系化合物を用いる土壌線虫防除は、新しい技術の開発が求められている。
【非特許文献４】Ｃ  Ｄ  Ｓ  Ｔｏｍｌｉｎ  Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ  Ｆｉｆｔｅｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ  Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｃｒｏｐ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｃｉｌ  ２００９  ３−４
【課題を解決するための手段】
【０００８】  本発明者はこれまで高い基礎活性を持ちながら土壌線虫の防除薬剤として広く実用に供することのできなかった１６員環マクロライド系化合物の安全かつ簡便な使用方法について検討を続けてきた。その結果、自然水の中にあっても安定なミセルを維持しながら速やかに処理領域内を拡散しうる乳剤、もしくはその乳剤の水希釈液を土壌表面に散布後に土壌と混和する、もしくは比重の大きな鉱物粒子に本乳剤を付着させて土壌表面に散布後に土壌と混和することによって使いやすく、かつ飛散のない土壌線虫防除技術を完成させた。【０００９】  本発明に係る粒剤の調製は、水溶性有機溶剤を主溶剤とする有機溶剤および界面活性剤に溶解させた１６員環マクロライド系化合物の乳剤を撹拌中の鉱物担体に滴下もしくは噴霧させることによって容易に製造できる。【００１０】  本発明に関わる代表的な１６員環マクロライド系化合物としてはアバメクチン、イベルメクチン、エプリノメクチン、ドラメクチン、モキシデクチンがあげられるがこれらに限定されるものではない。【００１１】  アバメクチンによる土壌線虫防除の場合、必要な有効成分量は、非特許文献２に記載される有機リン系、もしくはカーバメイト系殺線虫剤に比べて効果が劣るとする有効成分量０．１７ｋｇ／ｈａ、および非特許文献３において砂土で効果が認められる一方、有機物含有量の高い土壌では検討が必要と明記される有効成分量である４０ｍｇ／ｍ２とほぼ同量からやや多い１０ａ当たり２０ｇから６０ｇである。【００１２】  本発明に係る１６員環マクロライド系化合物の乳剤を調製するには、有効成分を溶解しうる溶剤および乳化するための界面活性剤が必要である。一方、分子量が大きい１６員環マクロライド系化合物は、溶剤に対する溶解性が低く、高い極性を有する溶剤以外に高濃度乳剤の調製は困難である。【００１３】  一般的な乳剤は水に難溶性の有機溶剤に有効成分を溶解し界面活性剤を混合して調製される。水溶性の極性溶剤を用いた場合、水溶解度の低い有効成分は、溶剤の水への移行に伴って成分の分離を生ずる。また、可視光線の波長以下の澄明なエマルションは白濁したエマルションに比べてミセルの安定性が高いことが知られており、水を主溶剤とするマイクロエマルション製剤が知られている。しかし、使用する原材料価格が高くなること、また加水分解しやすい物質には不適であり、製品安定性を維持するともに水で希釈した散布液の安定性を維持する課題もあって商品化の難しい技術とされている。
【非特許文献５】日本農薬学会  農薬製剤・施用法研究会編  農薬製剤ガイド  １９９７  社団法人  日本植物防疫協会
【００１４】  本発明における乳剤の調製に用いる溶剤は、有効成分の溶解性能が高いことが必要不可欠である。同時に、製造上の安全性と本乳剤を付着させた粒剤の安定性を保つため、高い沸点を有する極性溶剤が望ましい。例えば、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ−エチルピロリドン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ジエチレングリコールブチルエーテル、乳酸エチル等、１５０℃以上の沸点を持つ水溶性の極性溶剤が好ましい。特に溶解能力と安全性からジメチルスルホキシドが好ましい。その他、難水溶性の高沸点極性溶剤、高沸点芳香族系溶剤等を水溶性極性溶剤と併用することも可能であるが、その混合溶剤は有効成分を十分溶解しうることが必要である。【００１５】  界面活性剤は、水中で安定なミセルを形成し、土壌水の移動と共に有効成分を速やかに拡散させる機能を有する。ミセルの安定化には陰イオン系界面活性剤と非イオン系界面活性剤を併用する方法が一般的であり、乳剤として多くの界面活性剤が利用されている。例えば、陰イオン系界面活性剤としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホサクシネート、ポリオキシアルキレンアリルフェニルエーテルサルフェート、ポリオキシアルキレンアリルフェニルエーテルホスフェート、アルキルリン酸塩等があげられる。また、非イオン系界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ジポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル、ポリオキシアルキレンアリルフェニルエーテル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル等があげられる。
本発明製剤に使用する陰イオン系界面活性剤と非イオン系界面活性剤の総量は、２０重量％から７０重量％であり、好ましくは３０重量％から５０重量％である。【００１６】  乳剤を用いて直接線虫を防除する場合、例えば下記試験例３、表９−２に示すごとく、調製した乳剤を水で希釈して土壌表面に散布後、混和すればよい。ただし、土壌表面への潅注処理では下層部への薬剤の拡散が困難であり土壌線虫の防除は難しい。また、土壌に混和する場合においても、土壌の水分含有量が過度に高い場合は土壌への均一な混和が妨げられることがあり注意が必要である。【００１７】  粒剤の調製は一般に、クレーにモンモリロナイト系鉱物の微粉を加えて有効成分と共に練り込んで造粒乾燥する。もしくは有効成分を、吸油能を持つモンモリロナイト系鉱物の造粒乾燥品や、篩い分けした天然鉱物由来で吸油能の高いアタパルジャイト、軽石、焼成珪藻土、ゼオライト、パーライト等の担体に含浸させる方法、もしくは珪石や炭酸カルシウム等吸油能を持たない担体に水溶性の糊料を使って固着させる方法が用いられている。【００１８】  水溶解度の低い１６員環マクロライド系化合物を有効成分とする場合は、高濃度の乳剤を調製して、珪石、炭酸カルシウム等、比重が大きくて飛散抑制が可能な鉱物担体の表面に付着させる方法が望ましい。粒剤の粒子径は微細なほど混和時における土壌内有効成分の分布が均一化して効果の安定をもたらすことができる。しかし、一方で飛散による環境生物への影響を考慮すれば、我が国における飛散抑制型散布用製剤である微粒剤Ｆ（粒径範囲６３μｍから２１２μｍ）の下限粒径である６３μｍから、粒剤（３００μｍから１７００μｍ）の中位粒径である１０００μｍが望ましい。粒剤を調製するに当たって水溶性の固着剤を用いることも可能であるが、粘度の高い乳剤であればそのまま鉱物担体に付着させることも可能である。この時、均一で剥落のない付着を図るためには、乳剤中の有効成分濃度は５重量％から２０重量％が望ましい。我が国において一般的な粒状線虫防除剤の土壌混和処理方法である１０ａ当たり２０ｋｇを基準に考えれば、１６員環マクロライド系化合物粒状製剤の場合、有効成分濃度を０．１重量％から０．３重量％に調製する。【００１９】  吸油能が低く粒子間で固着しやすい担体の場合は、多孔質珪酸等の微粉を０．５重量％から１．５重量％添加することによって防止することができる。【００２０】  なお、１６員環マクロライド系化合物は酸化反応を受けやすく、製品の経時安定性を保つために酸化防止剤が常用される。例えば、アメリカ合衆国で食品添加物に認可されているジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を使用する場合は、０．０００２重量％から０．５重量％を製品に添加する。
【発明の効果】
【００２１】  環境生物に対して極低濃度で影響を与える１６員環マクロライド系化合物を、処理領域外への飛散や漏洩なく土壌の処理領域内に均一に拡散させ、作物に有害な土壌線虫の防除を可能にする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】  発明の実施の形態を製剤例に基づき説明する。【００２３】  なお、以下の表中に示す記号は下記（）内の有効成分、界面活性剤、溶剤を表す。
（有効成分）
ＡＢＡ（アバメクチン）、ＤＯＲ（ドラメクチン）、ＥＭＡ（エマメクチン）
ＥＰＲ（エプリノメクチン）、ＩＶＥ（イベルメクチン）、ＬＥＰ（レピメクチン）
ＭＩＬ（ミルベメクチン）、ＭＯＸ（モキシデクチン）、ＮＥＭ（ネマデクチン）
ＳＥＬ（セラメクチン）
（界面活性剤）
ＮＡ４１Ｂ（アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム
製品名  ニューカルゲンＡ−４１Ｂ  竹本油脂株式会社）
ＮＥＰ７０Ｇ（ジアルキルスルホサクシネート
製品名  ニューカルゲンＥＰ−７０Ｇ  竹本油脂株式会社）
ＮＦＳ７００Ｇ（ポリオキシアルキレンアリルフェニルエーテルサルフェート
製品名  ニューカルゲンＦＳ−７００Ｇ  竹本油脂株式会社）
ＳＯＬＴ１５Ｓ（ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテルサルフェート
製品名  ソルポールＴ１５−ＳＰＧ    東邦化学工業株式会社）
ＮＣＰ１２０（ポリオキシアルキレンアリルフェニルエーテル
製品名  ニューカルゲンＣＰ−１２０  竹本油脂株式会社）
ＳＯＬＴ１５（ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル
製品名  ソルポールＴ−１５  東邦化学工業株式会社）
Ｓ４６５（ジポリオキシエチレンアルキルエーテル
製品名  サーフィノール４６５  日信化学工業株式会社）
ＳＯＬ３０８０（ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル、アルキルアリルス      ルホネート混合物        製品名  ソルポール３０８０  東邦化学工業株式会社）
ＳＯＬ３８８０（ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレ      ンスチリルフェニルエーテルホルムアルデヒド縮合物、アルキルベンゼンスルホン      酸カルシウム混合物    製品名  ソルポール３８８０    東邦化学工業株式会社）
（溶剤）
ＡＭＤ８１０（炭素数８〜１０の脂肪酸ジメチルアミド  Ｃｏｇｎｉｓ  ＧｍｂＨ社製品）
ＢＬ（乳酸ブチル  ＰＵＲＡＣ  ｂｉｏｑｕｉｍｉｃａ  ｓａ社商品）
ＥＬ（乳酸エチル  株式会社武蔵野化学研究所商品）
ＤＥＧＢＥ（ジエチレングリコールモノブチルエーテル  和光純薬株式会社商品）
ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド  東京化成工業株式会社商品）
ＤＰＧ（ジプロピレングリコール  和光純薬株式会社商品）
２ＥＨＸ（２−エチルヘキサノール  キシダ化学株式会社商品）
ＮＭＰ（Ｎ−メチルピロリドン  キシダ化学株式会社商品）
ＰＰＧ４００（ポリプロピレングリコールＭＷ４００  和光純薬工業株式会社商品）
ＳＦ０２（芳香族系炭化水素
製品名  カクタスファインＳＦ−０２  株式会社ジャパンエナジー）【００２４】（製剤例１）アバメクチン乳剤の調製  その１
アバメクチン（和光純薬工業株式会社商品  純度９６％）４０ｍｇ、もしくは５３ｍｇに下記の溶剤、および界面活性剤を加えて５００ｍｇの乳剤を調製した。この５０μｌを水道水（硬度約７０）５０ｍｌに希釈して希釈時の状態、および２２℃に静置して経時的な沈殿の析出状態を４日間観察した。その成分組成と沈殿の析出状態を表１−１、表１−２、および表１−３に示す。
以下の試験における沈殿の析出状態は下記の通り評価した。
−    全く沈殿を認めない。  ±    極僅かに沈殿を認める。
＋    沈殿を認める。        ＋＋  明らかな沈殿を認める。【００２５】
【表１−１】
2014043431.tif 000002
【００２６】
【表１−２】
2014043431.tif 000003
【００２７】
【表１−３】
2014043431.tif 000004
【００２８】  以上の製剤例１、表１−２に示すごとく、ＡＭＤ８１０、２ＥＨＸなど、極性溶剤であっても難水溶性溶剤の場合はミセルの安定性が低下することは明らかであった。また、表１−２、ＮＯ．１６とＮＯ．１４の比較に示すごとく、難水溶性溶剤を減少することによって乳化の安定性を向上することができる。【００２９】（製剤例２）アバメクチン乳剤の調製  その２
アバメクチン４０ｍｇに下記界面活性剤、および溶剤を加えて５００ｍｇの乳剤を調製した。この５０μｌを水道水（硬度約７０）５０ｍｌに希釈して、製剤例１と同様に、希釈時の状態、および２２℃に静置して経時的な沈殿の析出状態を４日間観察した。その成分組成と沈殿の析出状態を表２に示す。【００３０】
【表２】
2014043431.tif 000005
【００３１】  以上の表２、ＮＯ．２８、ＮＯ．２９に示すごとく、難水溶性の芳香族系炭化水素系溶剤（ＳＦ０２）を用いる場合は、表１−２、ＮＯ．１６、ＮＯ．１４の比較と同様にミセル安定には使用量を減少する必要があった。また、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤を併用した場合、界面活性剤の違いはミセルの安定に大きな差を認めなかった。【００３２】（製剤例３）水溶性溶剤、および有効成分の変動と乳化性
アバメクチン、イベルメクチン（和光純薬株式会社商品  純度９５％）、ドラメクチン（関東化学株式会社商品  純度９６％）、モキシデクチン（関東化学株式会社商品  純度９６．５％）の７．５％乳剤を下記の界面活性剤、および溶剤を用いて調製した。また、動物の皮膚滴下駆虫薬セラメクチン１２％（レボリューション１２％  ファイザー株式会社製品）と下記の溶剤、および界面活性剤を用いてセラメクチンの５．０％乳剤を調製した。セラメクチン乳剤は水道水（硬度約７０）で６６７倍に希釈し、その他の調製乳剤は１０００倍に希釈した。製剤例１と同様に、希釈時の状態、および２２℃に静置して経時的な沈殿の析出状態を４日間観察した。これらの成分組成と沈殿の析出状態を表３に示す。【００３３】
【表３】
2014043431.tif 000006
【００３４】  以上、表３、ＮＯ．３２からＮＯ．３５に示すごとく、水溶性の高い溶剤を用いることによってミセルの安定性は確保された。また、その他のアバメクチンに類似する１６員環マクロライド系化合物においても安定な乳剤の調製が可能であった。なお、動物の皮膚滴下駆虫薬レボリューション１２％の１６００倍希釈液（７５ｐｐｍ）は希釈時に結晶の析出が認められた。【００３５】（製剤例４）高濃度乳剤の調製
アバメクチン、ドラメクチン、エプリノメクチン（関東化学株式会社商品  純度９４％）、イベルメクチン、モキシデクチンの１５％乳剤を下記のジメチルスルホキシド、および界面活性剤を用いて調製した。調製した乳剤を水道水（硬度約７０）で１０００倍に希釈し、製剤例１と同様に、希釈時の状態、および２２℃に静置して経時的な沈殿の析出状態を４日間観察した。これらの成分組成と沈殿の析出状態を表４に示す。【００３６】
【表４】
2014043431.tif 000007
【００３７】以上のように、高濃度乳剤においても安定な調製が可能であった。【００３８】（製剤例５）アバメクチン粒剤の調製
１００ｍｌ三角フラスコに粒度の異なる珪石もしくはアタパルジャイトを入れ、マグネチックスターラーで撹拌しながら、製剤例１、ＮＯ．３、ＮＯ．１１、および製剤例２、ＮＯ．２８によるアバメクチン乳剤の所定量を滴下した。珪石を担体とした物は、更に固着防止に多孔質珪酸を添加して粒剤を調製した。その成分組成を表５に示す。
使用した担体、および粒度は以下の通りである。
珪石５号  １５０μｍから８５０μｍ（三河珪石株式会社製品）
珪石Ｖ７号  １０６μｍから３００μｍ（三河珪石株式会社製品）
アタパルジャイト２４／４８  ３００μｍから７１０μｍ
（ＯＩＬ−ＤＲＹ    Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ社製品）
多孔質珪酸  （カープレックス＃８０  ＤＳＬジャパン株式会社製品）【００３９】
【表５】
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上記表中の数値は、有効成分濃度を除き、全てｍｇである。【００４０】（製剤例６）アバメクチン粒剤、ドラメクチン粒剤の調製
１００ｍｌ三角フラスコにアタパルジャイト、もしくは粒度の異なる珪石を入れ、マグネチックスターラーで撹拌しながら、製剤例４、ＮＯ．４０によるアバメクチン１５％乳剤、およびＮＯ．４４によるドラメクチン１５％乳剤を製剤例５と同様にして０．１５％粒剤を調製した。その成分組成を表６に示す。【００４１】
【表６】
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上記表中の数値は、全てｍｇである。【００４２】（線虫防除試験例１）マクロライド系化合物のネコブセンチュウ防除能
製剤例１、ＮＯ．３によるアバメクチン７．５％乳剤、および製剤例３によるドラメクチン７．５％乳剤、イベルメクチン７．５％乳剤、モキシデクチン７．５％乳剤、およびセラメクチン５．０％乳剤、市販の１６員環マクロライド系殺虫剤である、エマメクチン安息香酸塩１％乳剤（アファーム乳剤  シンジェンタジャパン株式会社製品）、ミルベメクチン１％乳剤（コロマイト乳剤  三井化学アグロ株式会社製品）、レピメクチン１％乳剤（アニキ乳剤  三井化学アグロ株式会社製品）、およびネマデクチン３．６％液剤（メカトップ液剤  株式会社理研グリーン製品）をそれぞれ水道水（硬度約７０）で有効成分濃度１０ｐｐｍに希釈調製した。サツマイモネコブセンチュウの増殖した洪積世火山灰土壌（４反復平均初期サツマイモネコブセンチュウ密度  ２３５頭／２０ｇ土壌）１Ｌをポリエチレン袋に入れ、各薬剤の１０ｐｐｍ液３０ｍｌを噴霧しながら混和した。薬剤を混和した土壌を表面積１６２ｃｍ２のポットに充填した。比較対照薬剤として市販の有機リン系殺線虫剤ホスチアゼート１．５％粒剤（石原ネマトリンエース粒剤  石原産業株式会社製品）２００ｍｇの土壌１Ｌ混和処理区、および無処理区を設定した。薬剤処理後、ミニトマト（品種レジナ  本葉３葉苗  タキイ種苗株式会社商品）を３株定植した。試験は２反復で行い、温室で栽培管理を行った。６週間後に地上部重量、ネコブ寄生度を調査した。その結果の平均値を表７−１、表７−２に示す。
以下の試験におけるネコブ寄生度の評価基準は下記の通りてある。
調査時には下記寄生度に中間位０．５を加えた。
寄生度０  全くネコブを認めない。
寄生度１  根の２５％以下にネコブの形成が認められる。
寄生度２  根の２５％から５０％以下にネコブの形成が認められる。
寄生度３  根の５０％から７５％以下にネコブの形成が認められる。
寄生度４  根の７５％を超えてネコブの形成が認められる。【００４３】
【表７−ｌ】
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【００４４】
【表７−２】
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【００４５】  以上、低温下に推移してトマトの生育は不良であったが、乳剤を希釈して土壌に噴霧後混和した薬剤処理区の地上部重量は全ての薬剤処理区で無処理区に勝った。一方、有効成分土壌中濃度０．３ｐｐｍにおいて、明らかな線虫防除効果が認められた化合物は、アベルメクチン糸化合物のアバメクチン、ドラメクチン、およびイベルメクチンであった。同じアベルメクチン系化合物の中で、糖鎖が短いセラメクチン、およびエマメクチンは明らかに効果が劣った。エマメクチンは糖鎖のヒドロキシ基をメチルアミノ基に置換して安息香酸塩とした結果、土壌との親和性が向上して拡散が妨げられたものと推定される。その他、糖鎖を持たないミルベマイシン糸化合物の中ではモキシデクチンに効果が認められた。【００４６】（線虫防除試験例２）アバメクチン、およびモキシデクチンのネコブセンチュウ防除能
製剤例１、ＮＯ．３によるアバメクチン７．５％乳剤、および製剤例３、ＮＯ．３８によるモキシデクチン７．５％乳剤を水道水（硬度約７０）で有効成分濃度５ｐｐｍ、１０ｐｐｍ、および２０ｐｐｍに希釈調製した。サツマイモネコブセンチュウの増殖した洪積世火山灰土壌（初期サツマイモネコブセンチュウ密度  ４反復平均２６０頭／２０ｇ土壌）１Ｌをポリエチレン袋に入れて各３０ｍｌを噴霧しながら混和した。薬剤を混和した土壌を表面積１６２ｃｍ２のポットに充填した。比較対照薬剤として市販の有機リン系殺線虫剤ホスチアゼート１．５％粒剤２００ｍｇの土壌１Ｌ混和処理区、および無処理区を設定した。薬剤処理後、ミニトマト（品種レジナ  本葉４葉苗）を４株定植した。試験は２反復で行い、温室で栽培管理を行った。８週間後に地上部重量、ネコブ寄生度を調査した。
その結果の平均値を表８に示す。【００４７】
【表８】
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【００４８】  線虫防除能力でアバメクチンはモキシデクチンに比べやや効果が優れた。いずれの化合物も土壌中濃度０．１５ｐｐｍではネコブ寄生度が２を上回り、線虫密度が高い場合や、有機物含有量の高い土壌においては効果が不十分と判断された。【００４９】（線虫防除試験例３）アバメクチン粒剤の違い、および薬剤処理方法の違いによるネコブセンチュウ防除能
サツマイモネコブセンチュウの増殖した洪積世火山灰土壌（初期サツマイモネコブセンチュウ密度  ４反復平均８３頭／２０ｇ土壌）１Ｌを表面積１６２ｃｍ２のポットに詰め、製剤例５、表５に示す各粒剤の所定量を土壌混和した。また、製剤例１、ＮＯ．３によるアバメクチン７．５％乳剤を水道水（硬度約７０）で希釈した１００ｐｐｍ液３ｍｌ、および１０ｐｐｍ液３０ｍｌを土壌に噴霧しながら混和した。比較対照薬剤としてホスチアゼート１．５％粒剤２００ｍｇの土壌１Ｌ混和処理区、および無処理区を設定した。薬剤処理後、ミニトマト（品種レジナ  本葉４葉苗）を３株定植した。またミニトマト定植後にアバメクチン１０ｐｐｍ液３０ｍｌの土壌表面潅注処理区設けた。試験は２反復で行い、温室で栽培管理を行った。８週間後に地上部重量、ネコブ寄生度を調査した。その結果の平均値を表９−１、表９−２に示す。【００５０】
【表９−１】
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【００５１】
【表９−２】
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【００５２】  （線虫防除試験例４）有効成分、担体、および粒径と線虫防除能の比較
サツマイモネコブセンチュウの増殖した洪積世火山灰土壌（初期サツマイモネコブセンチュウ密度  ４反復平均４８頭／２０ｇ土壌）１Ｌを表面積１６２ｃｍ２のポットに詰め、製剤例６、表６に示す各粒剤の所定量を土壌混和した。比較対照薬剤としてホスチアゼート１．５％粒剤２００ｍｇの土壌１Ｌ混和処理区、および無処理区を設定した。薬剤処理後、ミニトマト（品種レジナ  本葉４葉苗）を３本定植した。試験は２反復で行い、温室で栽培管理を行った。８週間後に地上部重量、ネコブ寄生度を調査した。その結果の平均値を表１０−１、表１０−２に示す。【００５３】
【表１０−１】
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【００５４】
【表１０−２】
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【００５５】  以上、線虫防除試験例１、線虫防除試験例２、線虫防除試験例３、および線虫防除試験例４から、有機物含有量が高い洪積世火山灰土壌においても、本発明による水溶性溶媒を主体に調製した１６員環マクロライド化合物の乳剤を水で希釈して土壌に散布しながら混和する、もしくは水溶性溶媒を主体に調製した乳剤を用いて粒剤を調製し、土壌中有効成分濃度を０．２ｐｐｍから０．６ｐｐｍになるように混和すればサツマイモネコブセンチュウを効果的に防除しうることが明らかになった。一方、線虫防除試験例３に示すごとく洪積世火山灰土壌においては、本発明による乳剤希釈液の同薬量を土壌表面に１．８５ｔ／１０ａ相当量の潅注処理を行っても混和処理に比べて線虫防除効果は低く、有効成分の下方移行は不十分と判断された。また、線虫防除試験例３、表９−１に示すごとく希釈時に澄明となるマイクロエマルション処方と白濁する処方ではマイクロエマルション処方がやや優った。また、粒径の小さな調製品は粒径の大きな調製品に比較して効果が優れた。また、線虫防除試験例４に示すごとく、吸油能が高い一方でイオン交換能が低いとされるアタパルジャイトを担体とする調製品は、珪石を担体とした調製品に劣り、有効成分の溶出が不十分であると推定された。