(57)【要約】【課題】画像の階調の再現性を確保しながら、トナーの総使用量を適切に削減することが可能な画像形成装置を提供する。【解決手段】この画像形成装置は、用紙に形成される画像の階調を再現する用途に主として用いられる第１トナーの使用量を決定する第１決定部と、第１トナーとは異なる用途に主として用いられる第２トナーの使用量を決定する第２決定部と、第１決定部および第２決定部によりそれぞれ決定された第１トナーおよび第２トナーの使用量の総和を、第２トナーの用途に応じた削減方式で、第１閾値以下に削減する削減部とを備える。【選択図】図２
2014179815.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
用紙に形成される画像の階調を再現する用途に主として用いられる第１トナーの使用量を決定する第１決定部と、
前記第１トナーとは異なる用途に主として用いられる第２トナーの使用量を決定する第２決定部と、
前記第１決定部および前記第２決定部によりそれぞれ決定された前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を、前記第２トナーの用途に応じた削減方式で、第１閾値以下に削減する削減部とを備える、画像形成装置。
【請求項２】
前記削減部は、前記第２トナーが前記画像に所定の埋め込み情報を付与する用途に用いられるか否かに応じて前記削減方式を切り替えることにより、前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を削減するように構成されている、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記削減部は、前記第２トナーが前記画像に前記埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合には、前記第１トナーの使用量を優先的に削減する第１削減方式で、前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を削減するように構成されている、請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記削減部は、前記第２トナーが前記画像に前記埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合には、前記第２トナーの使用量を優先的に削減する第２削減方式で、前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を削減するように構成されている、請求項２または３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記削減部は、ユーザの設定に応じて、前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を、前記第２トナーの用途に応じた削減方式で、前記第１閾値よりも小さい第２閾値以下に削減することも可能なように構成されている、請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記削減部は、前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を前記第２閾値以下に削減する場合において、前記第２トナーが前記画像に所定の埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合には、前記第２トナーが前記埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合に比べて、少なくとも前記画像のハイライト領域における前記第２トナーの使用量を削減するように構成されている、請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記第１トナーは、前記画像の階調を再現する用途に主として用いられるプロセスカラーに対応する有色トナーであり、
前記第２トナーは、前記画像に所定の埋め込み情報を付与する用途と、前記画像に光沢を付与する用途とに主として用いられるクリアトナーを含む特色トナーである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
用紙に形成される画像の階調を再現する用途に主として用いられる第１トナーの使用量を決定するステップと、
前記第１トナーとは異なる用途に主として用いられる第２トナーの使用量を決定するステップと、
決定された前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を、前記第２トナーの用途に応じた削減方式で所定の閾値以下に削減するステップとを備える、画像形成方法。
【請求項９】
用紙に形成される画像の階調を再現する用途に主として用いられる第１トナーの使用量を決定するステップと、
前記第１トナーとは異なる用途に主として用いられる第２トナーの使用量を決定するステップと、
決定された前記第１トナーおよび前記第２トナーの使用量の総和を、前記第２トナーの用途に応じた削減方式で所定の閾値以下に削減するステップとを、コンピュータに実行させるための画像形成プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置、画像形成方法および画像形成プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像の色（階調）を再現する用途に用いられる４色のカラートナーと、画像に所定の付加情報を埋め込む用途や、画像に光沢を付与する用途に用いられる透明トナーとを備えた画像形成装置が知られている（たとえば、特許文献１参照）。このような従来の画像形成装置では、トナーの総使用量（カラートナーおよび透明トナーの使用量の総和）を削減することが望まれている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記のような従来の画像形成装置では、トナーの総使用量を削減する場合に、付加情報の埋め込みを確実に行う目的で、透明トナーの用途に関わらず、透明トナーを優先的に確保するとともに、カラートナーの使用量を優先的に削減していた。このため、透明トナーの確保を優先する必要がない場合（たとえば、透明トナーが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合）でも、カラートナーの使用量の削減が優先されるため、画像の階調の再現性を十分に確保することができない場合があった。
【０００４】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、本発明の１つの目的は、画像の階調の再現性を確保しながら、トナーの総使用量を適切に削減することが可能な画像形成装置、画像形成方法および画像形成プログラムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明による画像形成装置は、用紙に形成される画像の階調を再現する用途に主として用いられる第１トナーの使用量を決定する第１決定部と、第１トナーとは異なる用途に主として用いられる第２トナーの使用量を決定する第２決定部と、第１決定部および第２決定部によりそれぞれ決定された第１トナーおよび第２トナーの使用量の総和を、第２トナーの用途に応じた削減方式で、第１閾値以下に削減する削減部とを備える。
【発明の効果】
【０００６】
本発明では、上記のように構成することによって、画像の階調の再現性を確保しながら、トナーの総使用量を適切に削減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１実施形態によるプリンタ装置の概略的な構成を示したブロック図である。
【図２】図２は、第１実施形態によるプリンタ装置の画像処理部の詳細な構成を示したブロック図である。
【図３】図３は、図２に示した画像処理部の特殊トナー画像生成部の動作を説明するためのフローチャートである。
【図４】図４は、図２に示した画像処理部の特殊トナー画像生成部の動作を説明するための表を示す図である。
【図５】図５は、第１実施形態によるプリンタ装置におけるカラートナーおよびクリアトナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図６】図６は、第１実施形態によるプリンタ装置におけるカラートナーおよびクリアトナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図７】図７は、クリアトナーが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合におけるクリアトナーの使用量と埋め込み情報の認識率との関係を説明するための図である。
【図８】図８は、第１実施形態によるプリンタ装置におけるカラートナーおよびクリアトナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図９】図９は、第１実施形態によるプリンタ装置におけるカラートナーおよびクリアトナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図１０−１】図１０−１は、図２に示した画像処理部の色空間変換部からの出力データの一例を示した図である。
【図１０−２】図１０−２は、図２に示した画像処理部の墨処理部からの出力データの一例を示した図である。
【図１０−３】図１０−３は、図２に示した画像処理部の総量規制部からの出力データの一例を示した図である。
【図１１−１】図１１−１は、図２に示した画像処理部の色空間変換部からの出力データの一例を示した図である。
【図１１−２】図１１−２は、図２に示した画像処理部の墨処理部からの出力データの一例を示した図である。
【図１１−３】図１１−３は、図２に示した画像処理部の総量規制部からの出力データの一例を示した図である。
【図１２】図１２は、第２実施形態によるプリンタ装置におけるクリアトナーおよびカラートナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図１３】図１３は、第２実施形態によるプリンタ装置におけるクリアトナーおよびカラートナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図１４】図１４は、第２実施形態によるプリンタ装置におけるクリアトナーおよびカラートナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【図１５】図１５は、第３実施形態によるプリンタ装置におけるクリアトナーおよびカラートナーの総使用量の削減方式の詳細を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下に記載する具体的な数値は、あくまで一例であり、これに限定されるものではない。
【０００９】
（第１実施形態）
まず、図１および図２を参照して、第１実施形態によるプリンタ装置１００の構成について説明する。なお、プリンタ装置１００は、「画像形成装置」の一例である。
【００１０】
図１に示すように、プリンタ装置１００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１と、ＮＶＲＡＭ（Ｎｏｎ  Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２と、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）３と、ＲＡＭ４とを備える。また、プリンタ装置１００は、エンジン部５と、エンジンＩ／Ｆ（インターフェース）６と、表示パネル部７と、パネルＩ／Ｆ８と、埋め込み情報生成部９と、記憶ディスク部１０と、ディスクＩ／Ｆ１１と、ホストＩ／Ｆ１２と、画像処理部１３とを備える。
【００１１】
ＣＰＵ１は、ＲＯＭ３に格納された制御プログラムや、ユーザによる表示パネル部７の操作や、ホストＩ／Ｆ１２に接続された後述するホストコンピュータ５００からの制御コマンドなどに基づいて、プリンタ装置１００の各部を制御するように構成されている。また、ＮＶＲＡＭ２は、ユーザによる表示パネル部７の操作の内容などのデータを記憶する不揮発性のＲＡＭである。また、ＲＡＭ４は、ＣＰＵ１のワークメモリや、入力データ用のバッファや、プリントデータ用のページバッファや、ダウンロードフォント用のメモリなどとして使用される。
【００１２】
また、エンジン部５は、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の４色からなるプロセスカラーに対応するカラートナー５ａと、略無色透明の記録剤であるクリアトナー５ｂとを用いて用紙などに画像を印刷する機構である。カラートナー５ａは、画像の階調を再現する用途に主として用いられる。また、クリアトナー５ｂは、画像に所定の埋め込み情報（詳細は後述する）を付与する用途と、画像に光沢を付与する用途とに主として用いられる。なお、カラートナー５ａは、「第１トナー」および「有色トナー」の一例である。また、クリアトナー５ｂは、「第２トナー」および「特色トナー」の一例である。また、エンジンＩ／Ｆ６は、エンジン部５と、プリンタ装置１００のエンジン部５以外の各部との間の通信インターフェースとして機能する。
【００１３】
表示パネル部７は、タッチパネル形式の入出力部であり、プリンタ装置１００の状態の表示や、ユーザのモード選択指示の入力などに用いられる。たとえば、第１実施形態では、プリンタ装置１００は、通常動作モード（後述する図５および図６参照）と、トナー消費量低減モード（後述する図７〜図９参照）との２つのモードを有し、ユーザは表示パネル部７を操作することにより上記２つのモードの選択・指定を行うことが可能である。このユーザの操作結果は、ＮＶＲＡＭ２に記憶される。なお、パネルＩ／Ｆ８は、表示パネル部７と、プリンタ装置１００の表示パネル部７以外の各部との間の通信インターフェースとして機能する。
【００１４】
また、第１実施形態では、ユーザは、表示パネル部７を操作することにより、埋め込み情報付加モードの選択を行うことが可能である。具体的には、ユーザは、表示パネル部７を操作することにより、不正コピー防止用の地紋データを画像データに埋め込むか否かや、印刷される書類が原本であるか否かを示すバーコードデータを画像データに埋め込むか否かなどの選択・指定を行うことができる。ここで、埋め込み情報生成部９は、ユーザにより埋め込み情報付加モードが選択・指定された場合に、そのモードに対応する所定のパターン情報を生成して、後述するＸデータを生成するように構成されている。また、第１実施形態では、ユーザは、表示パネル部７を操作することにより、出力画像の光沢度を指定する光沢度指定モードの設定を行うことが可能である。
【００１５】
記憶ディスク部１０は、フォントデータや、プログラムや、印刷データなどを記憶するための記憶部（たとえば、ハードディスク）である。また、ディスクＩ／Ｆ１１は、記憶ディスク部１０と、プリンタ装置１００の記憶ディスク部１０以外の各部との間の通信インターフェースとして機能する。また、ホストＩ／Ｆ１２は、ＲＧＢ画像データを出力するホストコンピュータ５００（たとえば、ＰＣ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）に接続されている。このホストＩ／Ｆ１２は、ホストコンピュータ５００とプリンタ装置１００との間の通信インターフェースとして機能する。なお、ホストコンピュータ５００からプリンタ装置１００に出力されるＲＧＢ画像データは、テキスト、グラフィックおよびイメージの３種類のオブジェクトに分かれており、プリンタ装置１００が解釈可能なデータ形式となっている。
【００１６】
画像処理部１３は、ホストコンピュータ５００から入力されるＲＧＢ画像データと、埋め込み情報生成部９により生成されるパターン情報に対応するＸデータとに基づいて、エンジン部５のカラートナー５ａの各色（シアン、マゼンタ、イエローおよびブラック）にそれぞれ対応するＣ信号、Ｍ信号、Ｙ信号およびＫ信号と、エンジン部５のクリアトナー５ｂの色（透明）に対応するＴ信号とからなる擬似中間調処理画像データを出力するように構成されている。なお、Ｘデータとは、主走査・副走査ともにＲＧＢデータと同一の画素数を有するデータであり、どの画素に埋め込み情報を表すパターンを埋め込むかを示す１ビットのデータと、画像データがテキスト、グラフィックまたはイメージのいずれに該当するかを示す２ビットのデータとからなる合計３ビットのデータである。
【００１７】
図２に示すように、画像処理部１３は、色変換処理部１４と、特殊トナー画像生成部１５と、総量規制部１６と、中間調処理部１７とを含む。なお、色変換処理部１４、特殊トナー画像生成部１５および総量規制部１６は、それぞれ、「第１決定部」、「第２決定部」および「削減部」の一例である。また、色変換処理部１４は、色空間変換部１４ａと、墨処理部１４ｂとを有する。
【００１８】
色空間変換部１４ａは、ＲＧＢ色空間に対応する画像データを変換する機能を有する。たとえば、色空間変換部１４ａは、ＲＧＢ色空間に対応する画像データを、Ｃ’（シアン）、Ｍ’（マゼンタ）およびＹ’（イエロー）で表現される色空間に対応する画像データに変換したり、輝度情報を用いてグレースケール画像に変換したりすることが可能である。
【００１９】
また、墨処理部１４ｂは、色空間変換部１４ａからの出力信号（Ｃ’Ｍ’Ｙ’信号）に応じてＫ（ブラック）信号を生成する処理（墨処理）を行うとともに、Ｃ’Ｍ’Ｙ’信号からＫ信号に対応する部分を除去する下色除去処理（ＵＣＲ：Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｒｅｍｏｖａｌ処理）を行うように構成されている。ここで、墨処理部１４ｂから出力される信号は、エンジン部５のカラートナー５ａの各色（Ｃ、Ｍ、ＹおよびＫ）に対応している。すなわち、墨処理部１４ｂから出力される信号の総和（ＣＭＹＫ信号）の値は、エンジン部５のカラートナー５ａの使用量に対応している。
【００２０】
特殊トナー画像生成部１５は、墨処理部１４ｂから出力されたＣＭＹＫ信号と、上記Ｘデータとに基づいて、透明画像データ（Ｔ信号）を生成するように構成されている。この特殊トナー画像生成部１５から出力されるＴ信号の値は、エンジン部５のクリアトナー５ｂの使用量に対応している。
【００２１】
ここで、第１実施形態では、総量規制部１６は、特殊トナー画像生成部１５から出力されたＣＭＹＫ信号の値とＴ信号の値との総和が所定の上限値を超えないように規制することにより、色変換処理部１４（墨処理部１４ｂ）および特殊トナー画像生成部１５によりそれぞれ決定されたカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減する機能を有する。この総量規制部１６は、プロセスに過大な負荷を与えないようにするとともに、定着不良を起こさないようにするために設けられている。
【００２２】
具体的には、総量規制部１６は、トナー消費量低減モードが設定されていない状態の通常動作モードにおいて、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を、クリアトナー５ｂの用途に応じた削減方式で、所定の閾値（第１閾値）以下に削減するように構成されている。詳細には、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に所定の埋め込み情報を付与する用途に用いられるか否かに応じて削減方式を切り替えることにより、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。
【００２３】
たとえば、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合には、カラートナー５ａの使用量を優先的に削減する第１削減方式（後述する図５および図６参照）で、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。また、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合（画像に光沢を付与する用途に用いられる場合）には、クリアトナー５ｂの使用量を優先的に削減する第２削減方式（後述する図７〜図９参照）で、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。
【００２４】
また、総量規制部１６は、ユーザの設定に応じて、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を、上記第１閾値よりも小さい第２閾値以下に削減することも可能なように構成されている。すなわち、総量規制部１６は、トナー消費量低減モードが設定された場合には、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を第２閾値以下に削減するように構成されている。そして、この場合においても、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂの用途に応じた削減方式で、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を第２閾値以下に削減するように構成されている。
【００２５】
また、後述するように、総量規制部１６は、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を第２閾値以下に削減する場合（トナー消費量低減モードが設定されている場合）において、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途で用いられる場合には、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途で用いられる場合に比べて、少なくとも画像のハイライト領域におけるクリアトナー５ｂの使用量を削減するように構成されている。なお、中間調処理部１７は、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫＴ信号に対応する画像データに対して、所定のディザリング処理を施すように構成されている。
【００２６】
次に、図３〜図９を参照して、第１実施形態によるプリンタ装置１００の画像処理部１３の動作について説明する。
【００２７】
まず、図３および図４を参照して、画像処理部１３の動作時における特殊トナー画像生成部１５の処理フローについて説明する。この処理フローは、色空間変換部１４ａから特殊トナー画像生成部１５に、ＣＭＹＫ信号に対応する画像データと、Ｘデータとが入力された場合に開始される。
【００２８】
この処理フローにおいては、まず、図３に示すように、ステップＳ１において、色空間変換部１４ａから入力された画像データ中に、地紋データやバーコードデータなどの埋め込み情報に対応する画像データが存在するか否かを判断する処理が行われる。このステップＳ１の判断処理は、色空間変換部１４ａから入力されるＸデータの内容に基づいて行われる。
【００２９】
上記ステップＳ１において、埋め込み情報に対応する画像データが存在すると判断された場合には、ステップＳ２に進む。この場合、クリアトナー５ｂは、画像に埋め込み情報を付加する用途に用いられる。そして、ステップＳ２において、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ（透明）信号の値が１７９に設定される。なお、この値１７９は、８ビットの２進数で表されるデータの最大値２５５の約７０％に該当する。そして、処理が終了される。
【００３０】
一方、上記ステップＳ１において、埋め込み情報に対応する画像データが存在しないと判断された場合には、ステップＳ３に進む。そして、ステップＳ３において、色空間変換部１４ａから入力された画像データが、グラフィックオブジェクトまたはイメージオブジェクトのいずれか一方に該当するか否かを判断する処理が実行される。このステップＳ３の判断処理も、上記ステップＳ１の判断処理と同様に、色空間変換部１４ａから入力されるＸデータの内容に基づいて行われる。
【００３１】
ステップＳ３において、色空間変換部１４ａから入力された画像データが、グラフィックオブジェクトおよびイメージオブジェクトのいずれにも該当しないと判断された場合（テキストオブジェクトに該当すると判断された場合）には、ステップＳ４に進む。この場合、クリアトナー５ｂは、画像に埋め込み情報を付加する用途にも画像に光沢を付与する用途にも用いられることはない。そして、ステップＳ４において、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値が０に設定される。そして、処理を終了する。
【００３２】
一方、ステップＳ３において、色空間変換部１４ａから入力された画像データが、グラフィックオブジェクトまたはイメージオブジェクトのいずれか一方に該当すると判断された場合には、ステップＳ５に進む。この場合、クリアトナー５ｂは、光沢を付与する用途に主として用いられる。
【００３３】
ステップＳ５においては、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値がユーザの設定に応じた値（光沢度指定モードにおけるユーザの指定に応じた値）に設定される。たとえば、図４に示すように、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢なし」という設定を行っていた場合には、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値が０に設定される。また、ユーザが「光沢弱」という設定を行っていた場合には、Ｔ信号の値が７５に設定される。また、ユーザが「光沢強」という設定を行っていた場合には、Ｔ信号の値が１３５に設定される。そして、処理を終了する。
【００３４】
次に、図５および図６を参照して、第１実施形態によるプリンタ装置１００においてトナー消費量削減モードが設定されていない場合におけるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの総使用量の削減方式の詳細について説明する。なお、図５および図６は、総量規制部１６に入力されるＣＭＹＫ信号の値と、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫ信号の値（およびＣＭＹＫ信号にＴ信号を加えたＣＭＹＫＴ信号の値）との関係を示したグラフである。
【００３５】
まず、図５を参照して、トナー消費量削減モードが設定されておらず、かつ、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合における削減方式について説明する。この場合においては、クリアトナー５ｂにより表現される透明画像データ（Ｔ信号）が重要であるため、総量規制部１６から出力されるＴ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）は、比較的大きい値（一定値）に設定される。たとえば、図５に示すように、Ｔ信号の値をＴ１とすると、Ｔ１＝１７９に設定される。この値Ｔ１は、図５の２本の実線グラフ間の上下方向の間隔に相当する。
【００３６】
ここで、第１実施形態によるプリンタ装置１００の印刷工程において許容されるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和をＡ１（＝７１４）とする。すなわち、総量規制部１６が、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を７１４以下に削減するように構成されているものとする。この場合、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫ信号の値（カラートナー５ａの使用量に対応する値）の上限値をＡ２とすると、Ａ２＝Ａ１（７１４）−Ｔ１（１７９）＝５３５となる。
【００３７】
したがって、図５に示すように、総量規制部１６は、入力信号の総和（ＣＭＹＫ信号）の値が上限値である５３５以下の場合には、入力信号をそのまま出力信号（ＣＭＹＫ信号）として出力する。また、総量規制部１６は、入力信号の値が５３５を超えた場合には、出力信号の値が５３５以下になるように、出力信号の調整（削減）を行う。すなわち、総量規制部１６は、出力信号の値が一定値（５３５）に保たれるように出力信号（ＣＭＹＫ信号）の調整（削減）を行う。
【００３８】
上記削減プロセスについてもう少し具体的に説明すると、総量規制部１６に入力されるＣ信号、Ｍ信号、Ｙ信号およびＫ信号の値をそれぞれＣ１、Ｍ１、Ｙ１およびＫ１とし、総量規制部１６から出力されるＣ信号、Ｍ信号、Ｙ信号およびＫ信号の値をそれぞれＣ２、Ｍ２、Ｙ２およびＫ２とした場合、これらのパラメータの間には、下記の関係式（１）〜（４）が成立する。
Ｋ２＝Ｋ１  …（１）
Ｃ２＝α×Ｃ１  …（２）
Ｍ２＝α×Ｍ１  …（３）
Ｙ２＝α×Ｙ１  …（４）
なお、上記の式（２）〜（４）において、α＝（Ａ１−Ｋ１）／（Ｃ１＋Ｍ１＋Ｙ１）である。
【００３９】
次に、図６を参照して、トナー消費量削減モードが設定されておらず、かつ、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合（画像に光沢を付与する用途に用いられる場合）における削減方式について説明する。この場合、総量規制部１６から出力されるＴ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）は、基本的に、光沢度指定モードにおけるユーザの指定に応じた値（図４参照）に設定される。
【００４０】
しかしながら、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合では、クリアトナー５ｂにより表現される透明画像データ（Ｔ信号）は、上記埋め込み情報ほどには重要でなく、むしろカラートナー５ａを用いた階調の再現の方が重要である。このため、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合では、Ｔ信号の値が削減されることなく一定に保たれていた上記図５の場合と異なり、総量規制部１６は、Ｔ信号の値を優先的に削減する。すなわち、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合におけるＴ信号の値（図６の２本の実線グラフ間の上下方向の間隔）をＴ２とすると、この値Ｔ２は、図６に示すように、画像のハイライト領域（入力信号の値が０以上５７９以下の領域）、ミドル領域（入力信号の値が５７９よりも大きく、かつ、８１６以下の領域）およびシャドウ領域（入力信号の値が８１６よりも大きい領域）のそれぞれにおいて互いに異なる値となる。
【００４１】
たとえば、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢強」という設定を行った場合、光沢制御に用いられるＴ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）をＴ２とすると、Ｔ２＝１３５（図４参照）に設定される。したがって、この場合、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫ信号の値（カラートナー５ａの使用量に対応する値）の上限値をＡ３とすると、Ａ３＝Ａ１（７１４）−Ｔ２（１３５）＝５７９となる。
【００４２】
これにより、図６に示すように、総量規制部１６は、入力信号（ＣＭＹＫ信号）の値が上限値である５７９以下の場合（画像のハイライト領域が形成される場合）には、入力信号をそのまま出力信号（ＣＭＹＫ信号）として出力する。そして、総量規制部１６は、入力信号の値が５７９を上回るにしたがって、Ｔ信号の値Ｔ２を１３５から１０まで徐々に減らす調整（削減）を行う。具体的には、入力信号の値が５７９よりも大きく、かつ、８１６以下の場合（画像のミドル領域が形成される場合）には、総量規制部１６は、Ｔ信号の値Ｔ２を１３５から１０まで徐々に減らす調整（削減）を行う。そして、入力信号の値が８１６よりも大きい場合（画像のシャドウ領域が形成される場合）には、Ｔ信号の値Ｔ２を１０のまま一定に保つ調整を行う。このようにクリアトナー５ｂの使用量を削減しても、カラートナー５ａの各色の重なりによって元々ある程度の光沢感は確保されているため、十分な光沢感を得ることが可能である。
【００４３】
次に、図７〜図９を参照して、第１実施形態によるプリンタ装置１００においてトナー消費量削減モードが設定されている場合におけるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの総使用量の削減方式の詳細について説明する。
【００４４】
まず、図７および図８を参照して、トナー消費量削減モードが設定されており、かつ、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合における削減方式の詳細について説明する。この場合においても、上記図５の場合と同様に、クリアトナー５ｂにより表現される透明画像データ（Ｔ信号）が重要であるため、総量規制部１６から出力されるＴ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）は、比較的大きい値（一定値）に設定される。しかしながら、この図７および図８の場合においては、トナー消費量削減モードが設定されているので、Ｔ信号の値は、上記図５の場合におけるＴ信号の値Ｔ１（１７９）よりも小さい値に設定するのが好ましい。そこで、図７に示すように、クリアトナー５ｂの使用量とユーザの情報認識率との関係性を予め実験的に測定しておき、情報認識率が下がり始める手前のクリアトナー５ｂの使用量を、Ｔ信号の値Ｔ３として採用する。すなわち、Ｔ３＝１６５（一定値）に設定する。
【００４５】
ここで、トナー消費量削減モードが設定されている場合において許容されるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和をＢ１（＝６７８）とする。この場合、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫ信号の値（カラートナー５ａの使用量に対応する値）の上限値をＢ２とすると、Ｂ２＝Ｂ１（６７８）−Ｔ３（１６５）＝５１３となる。したがって、図８に示すように、総量規制部１６は、入力信号（ＣＭＹＫ信号）の値が上限値である５１３以下の場合には、入力信号をそのまま出力信号（ＣＭＹＫ信号）として出力する。また、総量規制部１６は、入力信号の値が５１３を超えた場合には、出力信号の値が５１３以下になるように、出力信号の調整（削減）を行う。すなわち、総量規制部１６は、出力信号の値が一定値（５１３）に保たれるように、出力信号（ＣＭＹＫ信号）の値の調整（削減）を行う。なお、このとき、Ｔ信号の値Ｔ３（図８の２本の実線グラフ間の上下方向の間隔）は、１６５のまま一定に保たれている。
【００４６】
次に、図９を参照して、トナー消費量削減モードが設定されており、かつ、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合（画像に光沢を付与する用途に用いられる場合）における削減方式について説明する。この場合においても、上記図６の場合と同様に、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値を優先的に削減する処理を行う。ここで、この図９の場合においては、上記図６の場合と異なり、トナー消費量削減モードが設定されているため、総量規制部１６は、Ｔ信号の値を優先的に削減しつつ、ＣＭＹＫ信号の値も上記図６よりも大きく削減する。
【００４７】
ここで、総量規制部１６から出力されるＴ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）は、基本的に、光沢度指定モードにおけるユーザの指定に応じた値（図４参照）に設定される。たとえば、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢強」という設定を行っており、かつ、トナー消費量削減モードが設定されていない上記図６の場合では、Ｔ信号の値Ｔ２は、１０以上１３５以下の範囲内で変動する。しかしながら、この図９の場合では、上記図６の場合と異なり、トナー消費量削減モードが設定されているため、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢強」という設定を行っていた場合、Ｔ信号の値Ｔ４は、上記図６の範囲よりも狭い１０以上１０８以下の範囲内で変動する。これにより、図９の場合では、総量規制部１６から出力されるＣＭＹＫ信号の値（カラートナー５ａの使用量に対応する値）の上限値をＢ３とすると、Ｂ３＝Ｂ１（６７８）−Ｔ２の最小値（１０）＝６６８となる。なお、Ｔ４の最大値１０８は、上記図６における値Ｔ２の最大値１３５の８割に該当する。
【００４８】
図９に示すように、総量規制部１６は、入力信号（ＣＭＹＫ信号）の値が８１６よりも大きい場合（画像のシャドウ領域が形成される場合）には、Ｔ信号の値Ｔ４を最小値である１０のまま一定に保つ調整を行う。そして、総量規制部１６は、入力信号の値が８１６以下になるにしたがって、Ｔ信号の値Ｔ４を最小値である１０から徐々に大きくする調整を行う。なお、Ｔ信号の値Ｔ４が最大値である１０８になった場合、入力信号の値は５６０になっている。これにより、総量規制部１６は、入力信号の値が８１６以下であり、かつ、５６０よりも大きい場合（画像のミドル領域が形成される場合）には、Ｔ信号の値Ｔ４を最小値である１０から最大値である１０８まで徐々に大きくする調整を行う。そして、総量規制部１６は、入力信号の値が５６０以下の場合（画像のハイライト領域が形成される場合）には、入力信号をそのまま出力信号（ＣＭＹＫ信号）として出力するとともに、Ｔ信号の値Ｔ４を１０８から１０まで徐々に減らす調整を行う。このようにハイライト領域のクリアトナー５ｂの使用量を削減しても、ハイライト領域では元々カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和が少ないので、ある程度の光沢感を得ることは可能である。
【００４９】
次に、図１０−１、図１０−２および図１０−３を参照して、画像のミドル領域が形成される場合における画像処理部１３の色空間変換部１４ａ、墨処理部１４ｂおよび総量規制部１６のそれぞれからの出力データの一例について説明する。
【００５０】
画像のミドル領域が形成される場合においては、一例として、まず、図１０−１および図１０−２に示すように、画像処理部１３の墨処理部１４ｂによりＵＣＲ処理が行われることによって、カラートナー５ａのＣ、ＭおよびＹに対応する出力が減少するとともに、Ｋの出力が増加する。そして、図１０−２および図１０−３に示すように、総量規制部１６により、クリアトナー５ｂのＴに対応する出力が削減される。
【００５１】
次に、図１１−１、図１１−２および図１１−３を参照して、画像のハイライト領域が形成される場合における画像処理部１３の色空間変換部１４ａ、墨処理部１４ｂおよび総量規制部１６のそれぞれからの出力データの一例について説明する。
【００５２】
画像のハイライト領域が形成される場合においては、一例として、まず、図１１−１および図１１−２に示すように、画像処理部１３の墨処理部１４ｂによりＵＣＲ処理が行われることによって、カラートナー５ａのＣ、ＭおよびＹに対応する出力が減少するとともに、Ｋの出力が増加する。そして、図１１−２および図１１−３に示すように、総量規制部１６により、クリアトナー５ｂのＴに対応する出力が削減される。
【００５３】
上記のように、画像のミドル領域が形成される場合（図１０−１〜図１０−３参照）、および、画像のハイライト領域が形成される場合（図１１−１〜図１１−３参照）のいずれにおいても、総量規制部１６は、カラートナー５ａのＣ、Ｍ、ＹおよびＫに対応する出力を大きく削減することなく、クリアトナー５ｂのＴに対応する出力を主として削減する。したがって、カラートナー５ａの階調が大きく損なわれることはない。
【００５４】
第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和（トナーの総使用量）を、クリアトナー５ｂの用途に応じた削減方式で、第１閾値（図５および図６参照）以下に削減するように構成されている。これにより、クリアトナー５ｂの用途に応じて、画像の階調の再現とトナーの総使用量の削減との両立を図ることが可能な最適な削減方式を選択することができる。その結果、画像の階調の再現性を確保しながら、トナーの総使用量を適切に削減することができる。
【００５５】
また、第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に所定の埋め込み情報を付与する用途に用いられるか否かに応じて削減方式を切り替えることにより、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。これにより、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられるか否かに応じて、容易に、画像の階調の再現とトナーの総使用量の削減との両立を図ることが可能な最適な削減方式を選択することができる。
【００５６】
また、第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合には、カラートナー５ａの使用量を優先的に削減する第１削減方式（図５および図８参照）で、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。これにより、クリアトナー５ｂの確保を優先する必要がある場合（クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合）に、クリアトナー５ｂが削減されるのを抑制することができるので、画像に埋め込み情報を確実に付与しながら、トナーの総使用量を削減することができる。
【００５７】
また、第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、クリアトナー５ｂが画像に埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合には、クリアトナー５ｂの使用量を優先的に削減する第２削減方式（図６および図９参照）で、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を削減するように構成されている。これにより、クリアトナー５ｂの確保を優先する必要がない場合（クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合）に、カラートナー５ａの使用量の削減が優先されて、画像の階調の再現性が十分に確保されなくなるのを抑制することができる。
【００５８】
また、第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、ユーザの設定に応じて、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を、クリアトナー５ｂの用途に応じた削減方式で、第１閾値（図５および図６参照）よりも小さい第２閾値（図８および図９参照）以下に削減することも可能なように構成されている。これにより、ユーザの設定に応じて、画像の階調の再現性を確保しながら、トナーの総使用量をさらに削減することができる。
【００５９】
また、第１実施形態では、上記のように、総量規制部１６は、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量の総和を第２閾値以下に削減する場合（図７〜図９参照）において、クリアトナー５ｂが画像に所定の埋め込み情報を付与する用途に用いられない場合（図９参照）には、クリアトナー５ｂが埋め込み情報を付与する用途に用いられる場合（図８参照）に比べて、少なくとも画像のハイライト領域におけるクリアトナー５ｂの使用量を削減するように構成されている。これにより、クリアトナー５ｂが不必要に使用されるのを適切に抑制することができる。
【００６０】
（第２実施形態）
次に、図１、図２および図１２〜図１４を参照して、第２実施形態によるプリンタ装置２００について説明する。なお、プリンタ装置２００は、「画像形成装置」の一例である。この第２実施形態では、トナー消費量削減モードが設定されていない場合に、パイルハイト（カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂにより用紙の表面に形成される層の高さ）が略均一になるように画像形成が行われる例について説明する。
【００６１】
この第２実施形態においても、上記第１実施形態と同様に、画像処理部２１３（図１参照）の特殊トナー画像生成部２１５（図２参照）は、上記図３の処理フローと同様の処理フローに基づいて動作する。しかしながら、第２実施形態では、上記図３のステップＳ５において実行される処理の内容（クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値の決定の仕方）が上記第１実施形態と異なる。
【００６２】
具体的には、第２実施形態による特殊トナー画像生成部２１５は、図１２に示すように、Ｔ信号の出力を、入力信号の総和（ＣＭＹＫ信号）に対する関数として決定する。なお、図１２の２本の実線グラフのうち、上側の実線グラフは、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢強」という設定を行った場合に対応し、下側の実線グラフは、ユーザが光沢度指定モードにおいて「光沢弱」という設定を行った場合に対応している。
【００６３】
これにより、第２実施形態では、総量規制部２１６（図２参照）は、トナー消費量削減モードが設定されておらず、かつ、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合におけるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの総使用量を、図１３のように調整（削減）する。
【００６４】
すなわち、図１３に示すように、第２実施形態では、トナー消費量削減モードが設定されておらず、かつ、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合において、カラートナー５ａの使用量に対応する出力信号（ＣＭＹＫ信号）の値の上限は、入力信号の値に応じて変化する。そして、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値Ｔ５（図１３の２本の実線グラフ間の上下方向の間隔）は、上記ＣＭＹＫ信号にＴ信号を加えたＣＭＹＫＴ信号の値（パイルハイトに対応する値）が入力信号の値によらず一定（７１４）になるように設定される。
【００６５】
また、第２実施形態では、総量規制部２１６（図２参照）は、トナー消費量削減モードが設定されており、かつ、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合におけるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの総使用量を、以下の図１４のように調整（削減）する。
【００６６】
すなわち、図１４に示すように、第２実施形態では、トナー消費量削減モードが設定されており、かつ、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合において、カラートナー５ａの使用量に対応する出力信号（ＣＭＹＫ信号）の値の上限は、上記図１３と同様に、入力信号の値に応じて変化する。ここで、図１４の場合では、上記図１３の場合と異なり、トナー消費量削減モードが設定されているため、パイルハイト（ＣＭＹＫＴ信号の値に対応する値）を必ずしも均一にする必要がない。このため、図１４では、画像のハイライト領域が形成される場合（入力信号の総和の値が５６０以下の場合）において、クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値Ｔ６が、上記図１３の場合に比べて大きく削減されている。ただし、この図１４の場合では、ハイライト領域におけるＴ信号の値Ｔ６が一定値（１１８）に保たれている。
【００６７】
なお、第２実施形態のその他の構成、動作および効果は、上記第１実施形態と同様である。
【００６８】
（第３実施形態）
次に、図１、図２および図１５を参照して、第３実施形態によるプリンタ装置３００について説明する。なお、プリンタ装置３００は、「画像形成装置」の一例である。この第３実施形態では、トナー消費量削減モードが設定されている場合にパイルハイトが必ずしも均一にならない上記第２実施形態と異なり、トナー消費量削減モードが設定されている場合でもパイルハイトが略均一になるように画像形成が行われる例について説明する。
【００６９】
第３実施形態においても、上記第２実施形態と同様に、画像処理部３１３（図１参照）の特殊トナー画像生成部３１５（図２参照）は、上記図３の処理フローと同様の処理フローに基づいて動作する。しかしながら、第３実施形態では、上記図３のステップＳ５において実行される処理の内容（クリアトナー５ｂの使用量に対応するＴ信号の値の決定の仕方）が上記第２実施形態と異なる。
【００７０】
すなわち、第３実施形態では、総量規制部３１６（図２参照）は、トナー消費量削減モードが設定されており、かつ、クリアトナー５ｂが画像に光沢を付与する用途に用いられる場合におけるカラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの総使用量を、以下の図１５のように調整（削減）する。
【００７１】
図１５に示すように、第３実施形態では、画像のミドル領域およびシャドウ領域が形成される場合（入力信号の総和（ＣＭＹＫ信号）の値が５６０よりも大きい場合）において、出力信号（ＣＭＹＫ信号およびＣＭＹＫＴ信号）に対応する２本の実線グラフが重なっている。すなわち、第３実施形態では、画像のミドル領域およびシャドウ領域が形成される場合において、Ｔ信号の値（クリアトナー５ｂの使用量に対応する値）が０に設定されている。このように設定されていても、ミドル領域およびシャドウ領域では、カラートナー５ａの各色（Ｃ、Ｍ、ＹおよびＫ）が元々大きく重なっており、既にある程度の光沢感が得られているため、特に問題は生じない。そして、第３実施形態では、図１５に示すように、画像のハイライト領域が形成される場合（入力信号の総和の値が５６０以下の場合）において、パイルハイトが均一になるように、Ｔ信号の値Ｔ７が、入力信号の値に応じた値に設定されている。これにより、カラートナー５ａおよびクリアトナー５ｂの使用量を低減しながら、パイルハイトの均一化が図られている。
【００７２】
なお、第３実施形態のその他の構成、動作および効果は、上記第２実施形態と同様である。
【００７３】
ここで、上記第１〜第３実施形態によるプリンタ装置で実行される画像形成プログラム（画像処理プログラム）は、ＲＯＭなどに予め組み込まれて提供される。この画像形成プログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルで、ＣＤ−ＲＯＭや、フレキシブルディスク（ＦＤ）や、ＣＤ−Ｒや、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）などのコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録された状態で提供されるように構成されていてもよい。また、この画像形成プログラムは、インターネットなどのネットワークに接続されたコンピュータ上に格納され、ネットワークを介したダウンロードにより提供されるように構成されていても良い。また、この画像形成プログラムは、インターネット等のネットワーク経由で提供または配布されるように構成されていても良い。
【００７４】
また、上記画像形成プログラムは、上記各部（色変換処理部、特殊トナー画像生成部および総量規制部）を含むモジュール構成となっており、実際のハードウェアとしては、ＣＰＵ（プロセッサ）がＲＯＭから上記画像形成プログラムを読み出して実行することにより、上記各部が主記憶装置上にロードされ、色変換処理部、特殊トナー画像生成部および総量規制部が主記憶装置上に生成されるようになっている。
【００７５】
なお、今回開示された実施形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００７６】
たとえば、上記第１〜第３実施形態では、本発明を画像形成装置の一例としてプリンタ装置に適用する例を示したが、本発明はこれに限らない。本発明は、コピー機能、プリンタ機能、スキャナ機能およびファクシミリ機能のうち少なくとも２つの機能を有する複合機や、複写機や、スキャナ装置や、ファクシミリ装置などの、プリンタ装置以外の画像形成装置にも適用することができる。
【００７７】
また、上記実施形態では、本発明の特色トナー（第２トナー）の一例として、クリアトナーを用いる例を示したが、本発明はこれに限らない。本発明では、特色トナーとして、緑色やオレンジ色などのプロセスカラー以外の特色トナーを用いることも可能である。このようなプロセスカラー以外の特色トナーを用いると、通常ではガマット範囲外となるような色を再現することができ、色の再現範囲が広がる事が主な利点の一つとしてあげられる。
【００７８】
ここで、上記のようなプロセスカラー以外の特色トナーは、原稿画像の高精度な色分解に用いるだけではなく、企業のロゴマークなど、特定の色で特定のロゴマークをスタンプする等の目的で用いられる事がある。このような場合には、特色トナーが原稿（入力）画像の色再現手段として用いられるとともに、画像に特定の情報を付与するための手段としても用いられる。
【００７９】
そこで、上記第１〜第３実施形態に示したようなクリアトナーおよびカラートナーの総量規制の手法を、上記特色トナーおよびカラートナーの総量規制の手法に置き換えることが可能である。すなわち、特色トナーを特定の色で特定のロゴマークをスタンプするなどの目的で用いることは、画像に広義の埋め込み情報を付与することであると考えられるため、たとえば上記図６および図９に示したように、特色トナーをカラートナーよりも優先的に確保する必要がある。その一方、特色トナーを高精度な色再現を求めるために使用している場合は、特色トナーをカラートナーよりも優先的に確保する必要はなく、Ｋ以外のカラートナーと同様の総量規制処理を行う。
【００８０】
具体的には、特色トナーとしてグリーン（Ｇ）トナーを用いる場合において、総量規制部に入力されるＣ信号、Ｍ信号、Ｙ信号、Ｋ信号およびＧ信号の値をそれぞれＣ３、Ｍ３、Ｙ３、Ｋ３およびＧ１とし、総量規制部から出力されるＣ信号、Ｍ信号、Ｙ信号、Ｋ信号およびＧ信号の値をそれぞれＣ４、Ｍ４、Ｙ４、Ｋ４およびＧ２とした場合、これらのパラメータの間には、下記の関係式（５）〜（９）が成立する。
Ｋ４＝Ｋ３  …（５）
Ｃ４＝β×Ｃ３  …（６）
Ｍ４＝β×Ｍ３  …（７）
Ｙ４＝β×Ｙ３  …（８）
Ｇ２＝β×Ｇ１  …（９）
なお、上記の式（６）〜（９）において、β＝（出力信号の値の上限値−Ｋ）／（Ｃ＋Ｍ＋Ｙ＋Ｇ）である。
【００８１】
なお、上記では、特定の色を用いて特定のロゴマークをスタンプするなどの目的で特色トナーを用いる場合について説明したが、特色トナーを地紋データやマーキングデータの記述、バーコードデータの記述に用いた場合でも同様である。
【符号の説明】
【００８２】
５ａ  カラートナー（第１トナー、有色トナー）
５ｂ  クリアトナー（第２トナー、特色トナー）
１４  色変換処理部（第１決定部）
１５  特殊トナー画像生成部（第２決定部）
１６  総量規制部（削減部）
１００、２００、３００  プリンタ装置（画像形成装置）
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８３】
【特許文献１】特開２００７−４９３３８号公報
【図１】
2014179815.tif 000003
【図２】
2014179815.tif 000004
【図３】
2014179815.tif 000005
【図４】
2014179815.tif 000006
【図５】
2014179815.tif 000007
【図６】
2014179815.tif 000008
【図７】
2014179815.tif 000009
【図８】
2014179815.tif 000010
【図９】
2014179815.tif 000011
【図１０−１】
2014179815.tif 000012
【図１０−２】
2014179815.tif 000013
【図１０−３】
2014179815.tif 000014
【図１１−１】
2014179815.tif 000015
【図１１−２】
2014179815.tif 000016
【図１１−３】
2014179815.tif 000017
【図１２】
2014179815.tif 000018
【図１３】
2014179815.tif 000019
【図１４】
2014179815.tif 000020
【図１５】
2014179815.tif 000021