(57)【要約】【課題】流力弾性振動をより効果的に抑制することができる熱交換器を提供する。【解決手段】同一平面内で同一方向に延びるように並設された複数の伝熱管３０からなる伝熱管群列２０を、群列平面に直交する面外方向Ｄ２に複数積層してなり、これら伝熱管３０の間を流体が流通する熱交換器本体１０を備え、各群列伝熱管３０の固有振動数が、群列面外方向Ｄ２に隣り合う群列伝熱管群列２０同士で互いに異なる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一平面内で同一方向に延びるように並設された複数の伝熱管からなる伝熱管群列を、前記平面に直交する面外方向に複数積層してなり、これら伝熱管の間を前記伝熱管が並設された面内方向に流体が流通する熱交換器本体を備え、
各前記伝熱管の固有振動数が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なることを特徴とする熱交換器。
【請求項２】
前記伝熱管の配置が、
前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で、前記面内方向の各前記伝熱管の位置が互いにずれた三角配列とされていることを特徴とする請求項１に記載の熱交換器。
【請求項３】
前記伝熱管の配置が、
前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で、前記面内方向の前記伝熱管の位置が同一とされた四角配列とされていることを特徴とする請求項１に記載の熱交換器。
【請求項４】
前記伝熱管群列における前記面内方向に隣り合う前記伝熱管の中心軸線の間隔が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士の前記伝熱管の中心軸線の間隔よりも大きいことを特徴とする請求項３に記載の熱交換器。
【請求項５】
前記伝熱管の延在方向に直交する断面形状が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の熱交換器。
【請求項６】
前記伝熱管を形成する材質が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の熱交換器。
【請求項７】
各前記伝熱管の外周面に、該伝熱管の外周面に沿って流通する前記流体を該外周面から剥離させる凹部又は凸部が形成されていることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の熱交換器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の伝熱管を有する熱交換器に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱交換器は、複数の伝熱管内を流通する流体とこれら伝熱管の周囲と流通する流体との間で熱交換を行うものであって、ボイラや蒸気発生器等の種々の装置に利用されている。
【０００３】
この熱交換器としては、同一平面内で同一方向に延びるように並設された複数の伝熱管によって伝熱管群列を形成し、この伝熱管群列を複数積層させることで構成されたものが知られている。このような熱交換器では、各伝熱管の間を流体が流通することにより、該流体と伝熱管との間での熱交換が行われる。
【０００４】
ここで、例えば特許文献１には、上下方向に延在する複数の伝熱管に直交するように水平支持板を設けることによってこれら伝熱管を支持する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭５９−７８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上記の熱交換器では、伝熱管の周囲を流通する流体から該伝熱管に作用する流体力によって流力弾性振動が発生する場合がある。
しかしながら、特許文献１に記載された熱交換器では、伝熱管の延在方向における水平支持板を設けた部分では流力弾性振動の発生を低減することができるものの、当該水平支持板のない部分では流力弾性振動を効果的に低減させることができない。
【０００７】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであって、伝熱管の延在方向にわたって流力弾性振動をより効果的に抑制することができる熱交換器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用している。
即ち、本発明に係る熱交換器は、同一平面内で同一方向に延びるように並設された複数の伝熱管からなる伝熱管群列を、前記平面に直交する面外方向に複数積層してなり、これら伝熱管の間を前記伝熱管が並設された面内方向に面内方向に向かって流体が流通する熱交換器本体を備え、各前記伝熱管の固有振動数が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なることを特徴とする。
【０００９】
このような特徴の熱交換器によれば、伝熱管に対して周囲の流体による面外方向に向かっての流体力が作用し、該伝熱管が面外方向に変位した場合であっても、面外方向に近接する伝熱管同士の固有振動数が異なるため、これら近接する伝熱管同士での連成振動の発生を抑制できる。
【００１０】
また、本発明に係る熱交換器は、前記伝熱管の配置が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で、前記面内方向の各前記伝熱管の位置をずらした三角配列とされていることが好ましい。
【００１１】
これによって、熱交換器本体における伝熱管の配置密度を高くすることができるため、効率よく熱交換を行うことができる。
ここで、伝熱管周囲の流体が面内方向に流通する場合、該流体から伝熱管に作用する流体力は上記面内方向成分のものが大きくなる。これによって伝熱管が面内方向に変位すると、当該伝熱管がこの伝熱管の面内方向かつ面外方向の斜め方向に位置する伝熱管に近接する結果、これら一対の伝熱管同士で連成振動が生じ得る。即ち、隣り合う伝熱管群列における互いに斜め方向に位置する伝熱管同士で連成振動が生じ得る。これにより連成振動が始まると、伝熱管同士の隙間が小さくなる部分での流体の速度が増加して該流体の圧力が低下する結果、伝熱管の面内方向の振動、即ち、面内方向での振動が助長される。
これに対して、本発明では、隣り合う伝熱管群列同士での固有振動数が異なるため、伝熱管が面内方向に移動した場合であっても、面内方向かつ面外方向の斜め方向に位置する伝熱管との間での連成振動を抑制できる。これによって、面内方向の流力弾性振動を抑制することが可能となる。
【００１２】
さらに、本発明に係る熱交換器は、前記伝熱管の配置が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で、前記面内方向の前記伝熱管の位置を一致させた四角配列とされていてもよい。
【００１３】
このように伝熱管の配置を四角配列とした場合であっても、隣り合う伝熱管群列同士で伝熱管の固有振動数が異なるため、面外方向での連成振動を抑制することができる。
【００１４】
また、本発明に係る熱交換器は、前記伝熱管群列における前記面内方向に隣り合う前記伝熱管の中心軸線の間隔が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士の前記伝熱管の中心軸線の間隔よりも大きいことが好ましい。
【００１５】
これによって、熱交換器本体における伝熱管の配置密度を確保しながら、伝熱管が面内方向に変位した場合であっても、当該伝熱管と面内方向かつ面外方向の斜め方向に隣り合う他の伝熱管との距離が大きく確保されているため、伝熱管同士の連成振動を抑制することが可能となる。
【００１６】
さらに、本発明に係る熱交換器は、前記伝熱管の延在方向に直交する断面形状が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なることが好ましい。
これによって、面外方向に隣り合う伝熱管群同士の固有振動数を確実に異なるものとすることができる。
【００１７】
また、本発明に係る熱交換器は、前記伝熱管を形成する材質が、前記面外方向に隣り合う前記伝熱管群列同士で互いに異なるものであってもよい。
これによっても、面外方向に隣り合う伝熱管群同士の固有振動数を確実に異なるものとすることができる。
【００１８】
さらに、本発明に係る熱交換器は、各前記伝熱管の外周面に、該伝熱管の外周面に沿って流通する前記流体を該外周面から剥離させる凹部又は凸部が形成されていてもよい。
【００１９】
凹凸部により伝熱管の外周面で意図的に流体を剥離させることで、剥離点を固定することができる。したがって、剥離点の移動に伴って生じるランダム励振力を抑制することができるため、当該ランダム励振力に起因する流力弾性振動の開始を回避できる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の熱交換器によれば、隣り合う伝熱管同士での連成振動の発生を抑制できるため、伝熱管の延在方向にわたって流力弾性振動をより効果的に抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第一実施形態に係る熱交換器の斜視図である。
【図２】第一実施形態に係る熱交換器の伝熱管に直交する断面図である。
【図３】熱交換機の伝熱管同士で連成振動が生じる結果、面内方向の流力弾性振動が発生するメカニズムを説明する図である。
【図４】第一実施形態の変形例に係る熱交換器の伝熱管に直交する断面図である。
【図５】第一実施形態の変形例に係る熱交換器の伝熱管に直交する断面図である。
【図６】第二実施形態に係る熱交換器の伝熱管に直交する断面図である。
【図７】第三実施形態に係る熱交換器の伝熱管に直交する断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の熱交換器の第一実施形態について、図１〜図３を参照して詳細に説明する。
図１に示す熱交換器１００は、ボイラや蒸気発生器等に搭載されて外部の流体との熱交換を行う装置である。本実施形態の熱交換器１００は、伝熱管３０と該伝熱管３０の外部を面内方向Ｄ１（図２参照）に流通する水（流体）との間で熱交換を行うように構成されている。
【００２３】
熱交換器１００は、図１及び図２に示すように、熱交換器本体１０を備えている。
熱交換器本体１０は、複数の伝熱管群列２０を有しており、これら伝熱管群列２０は、複数の伝熱管３０から構成されている。
【００２４】
伝熱管３０は、一方向に延在する管状をなす部材であって、その内部を高温の水等の流体が流通する。
伝熱管群列２０は、一方向（本実施形態では上下方向）に延在する複数の伝熱管３０を、その延在方向を一致させた状態で互いに並設するように、かつ、同一平面内に位置するように配置することで構成されている。即ち、伝熱管群列２０は、同一平面内で同一方向に延びるように並設された複数の伝熱管３０から構成されている。
以下では、伝熱管３０が並設される方向、即ち、伝熱管３０が並設される同一平面に沿って、かつ、伝熱管３０に直交する方向を面内方向Ｄ１（図２における左右方向）と称する。
なお、本実施形態では、面内方向Ｄ１隣り合う伝熱管３０の軸線同士の間隔は一定とされており、即ち、伝熱管群列２０の複数の伝熱管３０は一定のピッチで間隔をあけて配置されている。
【００２５】
そして、熱交換器本体１０は、このような伝熱管群列２０を、複数の伝熱管３０が並設された同一平面に直交する面外方向Ｄ２（図２における上下方向）に複数積層させることによって構成されている。このような熱交換器本体１０では、各伝熱管群列２０における伝熱管３０の延在方向が一致するように、これら伝熱管群列２０が面外方向Ｄ２に積層されている。本実施形態では、各伝熱管群列２０の全ての伝熱管３０が上下方向に延在している。
【００２６】
ここで、本実施形態の熱交換器本体１０では、互いに隣り合う伝熱管群列２０同士の伝熱管３０の固有振動数が互いに異なるものとされている。
即ち、伝熱管群列２０は、互いに異なる固有振動数の伝熱管３０からなる第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２を交互に面外方向Ｄ２に積層させることで構成されている。
【００２７】
第一伝熱管群列２１では、伝熱管３０として第一の固有振動数を有する第一伝熱管３１が採用されている。一方、第二伝熱管群列２２では、伝熱管３０として第一の固有振動数とは異なる第二の固有振動数を有する第二伝熱管３２が採用されている。
このような第一伝熱管３１と第二伝熱管３２とは、例えばこれらを形成する材質や管の肉厚（伝熱管３０の延在方向に直交する断面形状）が互いに異なることにより、固有振動数が互いに異なるものとされている。
【００２８】
第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２の材質を異なるものとする場合、例えば一方を銅から形成し、他方を銅合金から形成してもよい。また、両者を組成の異なる銅合金から形成してもよい。さらに、その他の熱伝導性に優れる材質から第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２を形成する材質を選択してもよい。
【００２９】
一方、第一伝熱管３１と第二伝熱管３２との肉厚を異なるものとする場合、第一伝熱管３１の肉厚を第二伝熱管３２の肉厚より大きく設定してもよいし、第二伝熱管３２の肉厚を第一伝熱管３１の肉厚よりも大きく設定してもよい。
【００３０】
このような熱交換器本体１０では、各伝熱管３０の配置が、これら伝熱管３０の延在方向に直交する断面において三角格子状をなす三角配列とされている。
より詳細には、本実施形態では、互いに隣り合う第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２との間で、面内方向Ｄ１の伝熱管３０の位置がずれるように、これら第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２が配置されている。即ち、これら第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２とは、伝熱管３０の面内方向Ｄ１に伝熱管３０の配置が半ピッチずれるように積層されている。これによって、熱交換器本体１０の伝熱管３０の配列は、伝熱管３０に直交する断面において各伝熱管３０の軸線を結んだ際に三角格子が形成される三角配置とされている。
【００３１】
三角配置の場合、第一伝熱管群列２１の隣り合う一対の第一伝熱管３１の間に、第二伝熱管群列２２の第二伝熱管３２が位置することになる。逆に、第二伝熱管群列２２の隣り合う一対の第二伝熱管群列２２の間に、第一伝熱管群列２１の第一伝熱管３１が位置することになる。
このように伝熱管３０の配列を三角配置とすることで、熱交換器本体１０における伝熱管３０の配置密度を高くすることができる。
【００３２】
次に上記構成の熱交換器１００の作用について説明する。この熱交換器１００では、運転時に面外方向Ｄ２の一方側から他方側に向かって（図２の左側から右側に向かって）水等の流体が流通する。これによって、伝熱管３０外部の流体は、第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２との間を面外方向Ｄ２に沿って流通する。この際、伝熱管３０と伝熱管３０外部の流体との間で熱交換が行われ、伝熱管３０の方が流体よりも温度が高い場合には伝熱管３０から流体に熱が伝わり、流体の温度が上昇する。
【００３３】
ここで、熱交換器本体１０の伝熱管３０には、その周囲を流通する流体からの流体力が作用する。本実施形態のように伝熱管３０周囲の流体が面内方向Ｄ１に流通する場合、該流体から伝熱管３０に作用する流体力は、面内方向Ｄ１成分が大きくなる。
これによって例えば、図３に示すように、第一伝熱管３１が面内方向Ｄ１における流体の流通方向前方側に変位すると、当該第一伝熱管３１がこの第一伝熱管３１の面内方向Ｄ１かつ面外方向Ｄ２の斜め方向に位置する第二伝熱管３２に近接する。
【００３４】
この際、仮にこれら第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２同士で連成振動が生じると、これら伝熱管３０同士の隙間が小さくなる領域Ａでの流体の速度が増加して該流体の圧力が低下する。そして、この圧力の低い領域Ａに向かって第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２が引き込まれる結果、伝熱管３０の面内方向Ｄ１の振動、即ち、面内方向Ｄ１での流力弾性振動が助長され、第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２の両方で流力弾性振動が大きくなってしまう。
【００３５】
これに対して本実施形態では、第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２の固有振動数が互いに異なるため、流体から作用する流体力によって第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２が近接したとしても、これら第一伝熱管３１と第二伝熱管３２との間で連成振動が発生することを抑制できる。
即ち、伝熱管３０が面内方向Ｄ１に移動した場合であっても、面内方向Ｄ１かつ面外方向Ｄ２の斜め方向に位置する伝熱管３０との間での連成振動を抑制できる。
したがって、伝熱管３０の面内方向Ｄ１での振動が助長されることはなく、流力弾性振動を抑制することが可能となる。
【００３６】
また、本実施形態では、伝熱管３０の周囲の流体からの流体力によって伝熱管３０が面外方向Ｄ２に変位した場合であっても、面外方向Ｄ２で近接する伝熱管３０同士、即ち、互いに面外方向Ｄ２かつ面内方向Ｄ１の斜め方向に近接する第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２の固有振動数が互いに異なるため、これら伝熱管３０同士での連成振動の発生を抑制できる。
したがって、伝熱管３０の面外方向Ｄ２への流力弾性振動の発生を抑制することが可能となる。
【００３７】
なお、第一実施形態の第一変形例として、例えば図４に示すように、第一伝熱管群列２１の第一伝熱管３１と第二伝熱管群列２２の第二伝熱管３２の外径（伝熱管３０の延在方向に直交する断面形状）をそれぞれ異なるものとすることで、これら第一伝熱管３１と第二伝熱管３２の固有振動数を互いに異ならせてもよい。この場合、第一伝熱管３１と第二伝熱管３２とのいずれを他方よりも大径としてもよい。
これによっても、上記同様、伝熱管３０の面内方向Ｄ１、面外方向Ｄ２の流力弾性振動の発生を抑制できる。
【００３８】
また、第一実施形態の第二変形例として、例えば図５に示すように、第一伝熱管３１の延在方向に直交する断面形状を楕円形とするとともに、第二伝熱管３２の延在方向に直交する断面形状を真円形として、伝熱管３０の断面形状を互いに異ならせてもよい。これによっても、第一伝熱管３１と第二伝熱管３２との固有振動数を互いに異なるものとすることができる。
したがって、上記同様、伝熱管３０の面内方向Ｄ１、面外方向Ｄ２の流力弾性振動の発生を抑制できる。
【００３９】
なお、本実施形態のように流体が面内方向Ｄ１に向かって流通する場合には、当該流体の流れを妨げにくいように、伝熱管３０の断面楕円形状の長軸を面内方向Ｄ１に一致させることが好ましい。
【００４０】
次に、第二実施形態の熱交換器について、図６を参照して説明する。第二実施形態については第一実施形態と同様の構成要素には同様の符号を付して詳細な説明を省略する。
第二実施形態の熱交換器１００は、各伝熱管３０の外周面に凹凸形状が形成されている点で第一実施形態と相違する。
【００４１】
即ち、この熱交換器１００には、図６に示すように、伝熱管３０の外周面における面外方向Ｄ２を向く頂部に、伝熱管３０の外周面から突出するように固定された凸部５０を有している。この凸部５０は伝熱管３０の延在方向にわたって延在しており、例えば伝熱管３０の外周面に針金等の部材を一体に固定することによって設けられる。
【００４２】
本実施形態では、このような凸部５０が各伝熱管３０の外周面における面外方向Ｄ２両側の頂部に設けられている。換言すれば、伝熱管３０の延在方向に直交する断面における該伝熱管３０の外周面の流体の上流側の点の位置を基準とした場合、当該点を角度０°として±９０°の角度位置に対称的に凸部５０が設けられている。
【００４３】
ここで、伝熱管３０の延在方向に直交する断面における外周面形状が、円等の滑らかな形状をしている場合、当該外周面に沿って流通する流体の剥離点が一定に固定されず、流体の流速や圧力に応じて剥離点が任意に移動する。この場合、当該剥離点の移動に伴って生じるランダム励振力によって、伝熱管３０の流力弾性振動を生じさせてしまう場合がある。
【００４４】
これに対して本実施形態では、伝熱管３０の外周面の凸部５０によって、該外周面から流体が剥離する剥離点の位置を固定することができる。即ち、伝熱管３０の外周面上の凸部５０が急激な構造変化を形成するため、伝熱管３０の外周面に沿って流通する流体は、この凸部５０において必ず剥離することになる。
これによって、剥離点の移動を抑制することができるため、ランダム励振力の発生を回避して、当該ランダム励振力に起因する伝熱管３０の流力弾性振動の開始を回避できる。
【００４５】
なお、本実施形態では、伝熱管３０の外周面における面外方向Ｄ２両側の頂部に凸部５０を形成したが、伝熱管３０の外周面のいずれの箇所に凸部５０を形成してもよい。また、一の伝熱管３０に一対の凸部５０を設けるのみならず、一の凸部５０のみを設けてもよいし、三つ以上の複数の凸部５０を設けてもよい。
【００４６】
さらに、本実施形態では、伝熱管３０の外周面に凸部５０を形成した例について説明したが、該凸部５０に代えて、あるいは、凸部５０とともに該外周面から凹む凹部を設けてもよい。この場合、凹部が伝熱管３０の延在方向にわたって形成されていることが好ましい。
これによっても、伝熱管３０の外周面に急激な構造変化を形成することができるため、上記同様、伝熱管３０の外周面における剥離点を固定して、ランダム励振力の発生を抑制することが可能となる。
【００４７】
次に第三実施形態の熱交換器について図７を参照して説明する。第三実施形態では、第一実施形態と同様の構成要素には同様の符号を付して詳細な説明を省略する。
第一実施形態の各伝熱管３０の配置が三角配列であったのに代えて、本実施形態では、伝熱管３０の延在方向に直交する断面形状において四角格子状をなす四角配列とされている。
【００４８】
より詳細には、本実施形態では、互いに隣り合う第一伝熱管群列２１と第二伝熱管群列２２との間で、面外方向Ｄ２の伝熱管３０の位置が同一の位置となるようにこれら第一伝熱管群列２１及び第二伝熱管群列２２が配置されている。これによって、熱交換器本体１０の伝熱管３０は、伝熱管３０に直交する断面形状において各伝熱管３０の軸線を結んだ際に四角格子が形成される三角配置とされている。
【００４９】
また、このように四角配列とされた伝熱管３０は、各伝熱管群列２０における面内方向Ｄ１に隣り合う伝熱管３０の中心軸線の間隔ａが、面外方向Ｄ２に隣り合う伝熱管群列２０同士の伝熱管３０の中心軸線の間隔ｂよりも大きく設定されている。
【００５０】
以上のような熱交換器１００によれば、伝熱管３０の周囲の流体からの流体力によって伝熱管３０が面外方向Ｄ２に変位した場合であっても、面外方向Ｄ２に隣り合う第一伝熱管３１及び第二伝熱管３２の固有振動数が互いに異なるため、これら伝熱管３０同士での連成振動の発生を抑制できる。
したがって、伝熱管３０の面外方向Ｄ２への流力弾性振動の発生を抑制することが可能となる。
【００５１】
また、面内方向Ｄ１に隣り合う伝熱管３０の中心軸線の間隔ａが、面外方向Ｄ２に隣り合う伝熱管３０の中心軸線の間隔ｂよりも大きく設定されているため、当該伝熱管３０と面内方向Ｄ１に隣り合う他の伝熱管３０との距離を大きく確保することができる。したがって、流体からの流体力によって伝熱管３０が面内方向Ｄ１に変位した場合であっても、当該面内方向Ｄ１に隣り合う伝熱管３０同士の連成振動を抑制することが可能となる。
【００５２】
さらに、四角配列とすることで、三角配列に比べて一の伝熱管３０と該伝熱管３０の面内方向Ｄ１かつ面外方向Ｄ２の斜め方向に位置する伝熱管３０との距離が大きくなる。したがって、一の伝熱管３０が面内方向Ｄ１に変位した場合における上記斜め方向に位置する伝熱管３０との連成振動の発生を抑制することができる。
また、三角配列の熱交換器本体１０における第一伝熱管列群２１及び第二伝熱管列群２２の面内方向Ｄ１のピッチをずらすことで四角配列の熱交換器本体１０を構成すれば、三角配列と同様のサイズの四角配列の熱交換器１００を実現することができる。
【００５３】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明はこれに限定されることなく、その発明の技術的思想を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、第一伝熱管３１と第二伝熱管３２との構成は、互いに固有振動数が異なるものとされていれば、材質や管の肉厚等の断面形状が異なるもののみならず、他のパラメータが異なる構成としてもよい。
【００５４】
さらに、第一伝熱管３１と第二伝熱管３２との外径形状を異なるものとする場合には、円形、楕円形の範囲で代えるのみならず、例えば一方を多角形としてもよいし、両者を異なる角数の多角形としてもよい。
さらに、実施形態では、伝熱管３０が直線状に延びた構成について説明したが、該伝熱管が湾曲又は屈曲した構成であってもよい。
【符号の説明】
【００５５】
１０  熱交換器本体
２０  伝熱管群列
２１  第一伝熱管群列
２２  第二伝熱管群列
３０  伝熱管
３１  第一伝熱管
３２  第二伝熱管
５０  凸部
１００       熱交換器
Ａ    領域
Ｄ１  面内方向
Ｄ２  面外方向
【図１】
2014145502.tif 000003
【図２】
2014145502.tif 000004
【図３】
2014145502.tif 000005
【図４】
2014145502.tif 000006
【図５】
2014145502.tif 000007
【図６】
2014145502.tif 000008
【図７】
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