(57)【要約】【課題】アンテナの位置決めおよび固定を、容易且つ確実に行うこと。【解決手段】スペーサ１００において、側面１１０Ｄには、側面１１０Ｃ、側面１１０Ｄ、側面１１０Ｅに沿って配置される平面アンテナ１２０の一端を支持する突出部１１２が設けられ、側面１１０Ｅには、側面１１０Ｃ、側面１１０Ｄ、側面１１０Ｅに沿って配置される平面アンテナの他端を支持する突出部１１４が設けられている。【選択図】図１
2014027486.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面アンテナを保持する保持部材であって、
第１の側面と、
前記第１の側面に交わる第２の側面と、
前記第１の側面と交わり、且つ前記第２の側面に対向する第３の側面と
を備え、
前記第２の側面には、
当該保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置される前記平面アンテナの一端を支持する第１の支持部材が設けられ、
前記第３の側面には、
当該保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置される前記平面アンテナの他端を支持する第２の支持部材が設けられている
ことを特徴とする保持部材。
【請求項２】
前記第１の支持部材は、
前記第２の側面から突出した第１の突出部を有しており、当該第１の突出部が、前記平面アンテナの一端に形成された第１の開口部に挿入されることにより、前記平面アンテナの一端を支持し、
前記第２の支持部材は、
前記第３の側面から突出した第２の突出部を有しており、当該第２の突出部が、前記平面アンテナの他端に形成された第２の開口部に挿入されることにより、前記平面アンテナの他端を支持する
ことを特徴とする請求項１に記載の保持部材。
【請求項３】
前記第１の支持部材は、
前記第１の突出部の先端に取り付けられることにより、当該第１の突出部からの、前記平面アンテナの一端の離脱を係止する第１の係止部材をさらに有しており、
前記第２の支持部材は、
前記第２の突出部の先端に取り付けられることにより、当該第２の突出部からの、前記平面アンテナの他端の離脱を係止する第２の係止部材をさらに有している
ことを特徴とする請求項２に記載の保持部材。
【請求項４】
前記第１の支持部材は、
前記平面アンテナの一端が差し込まれることにより、当該一端を支持する第１の差込部を有しており、
前記第２の支持部材は、
前記平面アンテナの他端が差し込まれることにより、当該他端を支持する第２の差込部を有している
ことを特徴とする請求項１に記載の保持部材。
【請求項５】
前記第１の差込部は、
前記平面アンテナの一端が差し込まれる差し込み口から離間するにつれ、その内部空間が徐々に狭くなっており、
前記第２の差込部は、
前記平面アンテナの他端が差し込まれる差し込み口から離間するにつれ、その内部空間が徐々に狭くなっている
ことを特徴とする請求項４に記載の保持部材。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の保持部材と、
前記保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置され、前記第１の支持部材によって一端が支持され、前記第２の支持部材によって他端が支持される平面アンテナと
を備えることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項７】
前記保持部材を収容可能な空間を形成し、当該空間において前記保持部材を固定する固定部材をさらに備え、
前記保持部材の前記第２の側面と対向する、前記固定部材の第１の対向面には、前記第１の支持部材に嵌合する第１の嵌合部が形成されており、
前記保持部材の前記第３の側面と対向する、前記固定部材の第２の対向面には、前記第２の支持部材に嵌合する第２の嵌合部が形成されている
ことを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記保持部材は、
前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面の各々と交わる第１の平面と、
前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面の各々と交わり、且つ前記第１の平面に対向する第２の平面と
をさらに備え、
当該アンテナ装置は、
前記保持部材の前記第１の平面に配置される第２の平面アンテナと、
前記保持部材の前記第２の平面に配置される第３の平面アンテナと
をさらに備えることを特徴とする請求項６または７に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平面アンテナを保持する保持部材、およびこのような保持部材を備えたアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信の用途拡大に伴い、種々の周波数帯域で動作するアンテナが求められている。例えば、車載用アンテナとしては、ＦＭ／ＡＭ放送、ＤＡＢ（Digital Audio Broadcast）等の地上デジタル放送、３Ｇ（3rd Generation：第３世代携帯電話）、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＧＰＳ（Global Positioning System：全地球測位システム）、ＶＩＣＳ（登録商標）（Vehicle Information and Communication System：道路交通情報通信システム）、ＥＴＣ（Electronic Toll Collection：電子料金徴収システム）等の周波数帯域で動作するアンテナ等が求められている。
【０００３】
従来、相異なる周波数帯域で動作するアンテナは、別体のアンテナ装置として実現されることが多かった。例えば、ＦＭ／ＡＭ放送用のアンテナは、ルーフトップに載せ置くホイップアンテナとして実現され、地上デジタル放送用のアンテナは、フロントガラスに貼り付けるフィルムアンテナとして実現されるといった具合である。
【０００４】
しかし、自動車においてアンテナ装置を取り付け可能な部位は限られている。また、取り付けるアンテナ装置の個数が増えると、意匠が損なわれたり、取り付けコストが増大したりするといった問題を生じる。このような問題を回避するためには、統合アンテナ装置の使用が効果的である。ここで、統合アンテナ装置とは、相異なる周波数帯域で動作する複数のアンテナを備えたアンテナ装置のことを指す。例えば、下記特許文献１には、ＥＴＣアンテナおよびＧＰＳアンテナを備えた統合アンテナが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−８１５００号公報（２０１０年  ４月８日公開）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような統合アンテナ装置において、いずれかのアンテナを、設置面に対して垂直に配置するという考えがある。例えば、近年では、携帯電話用の電磁波は垂直偏波となって到来するため、このような垂直偏波の受信効率を高めるためには、平面アンテナを垂直に配置する方が好ましいからである。また、アンテナ装置の小型化の観点からも、アンテナを垂直に配置することは有効である。
【０００７】
アンテナを垂直に配置する方法として、アンテナ装置内部において、設置面に対して垂直に形成された隙間に、アンテナを差し込む方法もある。この場合、上記隙間に対するアンテナの位置合わせが難しく、アンテナの取り付けに手間や時間がかかってしまう。反対に、上記隙間を大きくしてしまうと、上記隙間内においてアンテナがぐらついてしまい、アンテナの位置ずれが生じる等、アンテナを確実に固定することができない。このような位置ずれは、当該アンテナのアンテナ特性に影響を及ぼすのみならず、複数のアンテナが搭載された統合アンテナ装置においては、他のアンテナとの間隔も変動するため、他のアンテナのアンテナ特性にも影響を及ぼすこととなる。
【０００８】
本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、アンテナの位置決めおよび固定を、容易且つ確実に行うことにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明に係る保持部材は、平面アンテナを保持する保持部材であって、第１の側面と、前記第１の側面に交わる第２の側面と、前記第１の側面と交わり、且つ前記第２の側面に対向する第３の側面とを備え、前記第２の側面には、当該保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置される前記平面アンテナの一端を支持する第１の支持部材が設けられ、前記第３の側面には、当該保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置される前記平面アンテナの他端を支持する第２の支持部材が設けられていることを特徴とする。
【００１０】
本保持部材によれば、平面アンテナを上記複数の側面に沿って密着させた状態で、平面アンテナの両端を支持する構成を採用したことにより、平面アンテナの位置決めおよび固定を、容易且つ確実に行うことができる。
【００１１】
特に、本保持部材によれば、平面アンテナの両端を支持する構成を採用したことにより、平面アンテナは、上記複数の側面を押さえつけるように、これら複数の側面に張架されることとなる。これにより、平面アンテナは、上記複数の側面に沿って密着した状態（すなわち、所定の状態）で、確実に固定されることとなる。
【００１２】
上記保持部材において、前記第１の支持部材は、前記第２の側面から突出した第１の突出部を有しており、当該第１の突出部が、前記平面アンテナの一端に形成された第１の開口部に挿入されることにより、前記平面アンテナの一端を支持し、前記第２の支持部材は、前記第３の側面から突出した第２の突出部を有しており、当該第２の突出部が、前記平面アンテナの他端に形成された第２の開口部に挿入されることにより、前記平面アンテナの他端を支持することが好ましい。
【００１３】
上記構成によれば、第１の突出部および第２の突出部によって、平面アンテナの位置決めをより容易に行うことができる。特に、上記構成によれば、平面アンテナの位置ずれおよび変形は、第１の突出部および第２の突出部によって規制されるため、平面アンテナをより確実に固定することができる。
【００１４】
上記保持部材において、前記第１の支持部材は、前記第１の突出部の先端に取り付けられることにより、当該第１の突出部からの、前記平面アンテナの一端の離脱を係止する第１の係止部材をさらに有しており、前記第２の支持部材は、前記第２の突出部の先端に取り付けられることにより、当該第２の突出部からの、前記平面アンテナの他端の離脱を係止する第２の係止部材をさらに有していることが好ましい。
【００１５】
上記構成によれば、平面アンテナの両端が、突出部からより抜け落ち難くなる。したがって、平面アンテナの両端の支持は、より確実なものとなる。
【００１６】
上記保持部材において、前記第１の支持部材は、前記平面アンテナの一端が差し込まれることにより、当該一端を支持する第１の差込部を有しており、前記第２の支持部材は、前記平面アンテナの他端が差し込まれることにより、当該他端を支持する第２の差込部を有していることが好ましい。
【００１７】
上記構成によれば、平面アンテナの両端を差込部に差し込むといった簡単な方法により、保持部材に対する平面アンテナの位置決め、取り付け、および固定を行うことができる。
【００１８】
上記保持部材において、前記第１の差込部は、前記平面アンテナの一端が差し込まれる差し込み口から離間するにつれ、その内部空間が徐々に狭くなっており、前記第２の差込部は、前記平面アンテナの他端が差し込まれる差し込み口から離間するにつれ、その内部空間が徐々に狭くなっていることが好ましい。
【００１９】
上記構成によれば、平面アンテナを差込部に容易に差し込むことができる。また、平面アンテナの両端部を、内部空間の壁部によって挟持することができるため、平面アンテナをより確実に固定することができる。
【００２０】
また、本発明に係るアンテナ装置は、上記保持部材と、前記保持部材の前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面に沿って配置され、前記第１の支持部材によって一端が支持され、前記第２の支持部材によって他端が支持される平面アンテナとを備えることを特徴とする。
【００２１】
本アンテナ装置によれば、上記保持部材と同様の効果を奏することができる。
【００２２】
上記アンテナ装置において、前記保持部材を収容可能な空間を形成し、当該空間において前記保持部材を固定する固定部材をさらに備え、前記保持部材の前記第２の側面と対向する、前記固定部材の第１の対向面には、前記第１の支持部材に嵌合する第１の嵌合部が形成されており、前記保持部材の前記第３の側面と対向する、前記固定部材の第２の対向面には、前記第２の支持部材に嵌合する第２の嵌合部が形成されていることが好ましい。
【００２３】
上記構成によれば、平面アンテナの両端部は、支持部材によって支持されるとともに、保持部材と固定部材との間に挟まれた状態となるため、より確実に保持された状態となる。さらに、保持部材自体が固定部材によって固定されるため、アンテナ装置内部における平面アンテナの固定は、より確実なものとなる。この際、固定部材は、保持部材に既に設けられている支持部材と嵌合することにより、保持部材を固定するため、保持部材に追加の構成を設ける必要なく、保持部材を固定することができる。
【００２４】
上記アンテナ装置において、前記保持部材は、前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面の各々と交わる第１の平面と、前記第１の側面、前記第２の側面、および前記第３の側面の各々と交わり、且つ前記第１の平面に対向する第２の平面とをさらに備え、当該アンテナ装置は、前記保持部材の前記第１の平面に配置される第２の平面アンテナと、前記保持部材の前記第２の平面に配置される第３の平面アンテナとをさらに備えることが好ましい。
【００２５】
上記構成によれば、上記保持部材と同様の効果を奏することが可能な統合アンテナを実現することができる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、アンテナの位置決めおよび固定を、容易且つ確実に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１実施形態に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図２】図１のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図４】図３のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図５】図４のアンテナ装置における平面アンテナの支持部分を拡大して示す。
【図６】本発明の第３実施形態に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図７】図６のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図８】図７のアンテナ装置における平面アンテナの支持部分を拡大して示す。
【図９】本発明の第４実施形態に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図１０】図９のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図１１】図１０のアンテナ装置における平面アンテナの支持部分を拡大して示す。
【図１２】本発明の第５実施形態に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図１３】図１２のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図１４】図１３のアンテナ装置における平面アンテナの支持部分を拡大して示す。
【図１５】本発明の実施形態（第１変形例）に係る平面アンテナの支持部分を拡大して示す。
【図１６】本発明の実施形態（第２変形例）に係るスペーサの構成を示す外観斜視図である。
【図１７】本発明の実施形態（第３変形例）に係るアンテナ装置の一部の構成を示す分解斜視図である。
【図１８】図１７のアンテナ装置が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【図１９】図１８のアンテナ装置における平面アンテナの規制部分を拡大して示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、図面を参照して、本発明の一実施形態に係るアンテナ装置について説明する。
【００２９】
〔第１実施形態〕
まず、図１および図２を参照して、本発明に係る保持部材およびアンテナ装置の第１実施形態について説明する。
【００３０】
図１は、本発明の第１実施形態に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図２は、図１のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。
【００３１】
図１に示すように、アンテナ装置１００は、スペーサ１１０、平面アンテナ１２０、平面アンテナ１３０、および平面アンテナ１４０を備えて構成されている。すなわち、本実施形態のアンテナ装置１００は、３つの平面アンテナを備えた、いわゆる統合アンテナ装置である。
【００３２】
本実施形態では、説明を分かり易くするために、アンテナ装置１００の構成要素のうち、スペーサ１１０および平面アンテナ１２０，１３０，１４０のみを図示及び説明しているが、実際には、本実施形態のアンテナ装置１００は、これ以外にも、回路基板、本体カバー（例えば、レドーム）、台座等、その利用に則した他の構成要素を含み得る。
【００３３】
（平面アンテナ１２０，１３０，１４０）
本実施形態において、アンテナ装置１００は、自動車のルーフへの搭載に適した車載用アンテナ装置である。平面アンテナ１２０は、３Ｇ（3rd Generation）／ＬＴＥ（Long Term Evolution）用であり、平面アンテナ１３０は、ＤＡＢ（Digital Audio Broadcast）用であり、アンテナ１４０は、ＧＰＳ(Global Positioning System)用である。
【００３４】
例えば、平面アンテナ１２０（３Ｇ／ＬＴＥ用アンテナ）は、７６１ＭＨｚ以上９６０ＭＨｚ以下の周波数帯域と、１７１０ＭＨｚ以上２１３０ＭＨｚ以下の周波数帯域との両方において動作する逆Ｆ型アンテナである。
【００３５】
また、例えば、平面アンテナ１３０（ＤＡＢ用アンテナ）は、１７４ＭＨＺ以上２４０ＭＨｚ以下の周波数帯域で動作するダイポールアンテナである。
【００３６】
また、例えば、平面アンテナ１４０（ＧＰＳ用アンテナ）は、１５７５．４２ＭＨｚで動作するループアンテナである。
【００３７】
上記各平面アンテナは、目的の周波数帯域で動作するためのアンテナパターン（例えば、地板、放射素子等によって構成されている）を構成する導体箔（例えば、銅箔）を１対の誘電体フィルム（例えば、ポリイミドフィルム）で挟み込む構成を採用している。すなわち、上記各平面アンテナは、薄型かつフレキシブルであるため、容易に折り曲げることが可能となっている。
【００３８】
（スペーサ１１０）
スペーサ１１０は、平面アンテナ１２０，１３０，１４０を保持するためのものである。スペーサ１１０は、略直方体形状をなしており、上面１１０Ａ、下面１１０Ｂ、側面１１０Ｃ（第１の側面）、側面１１０Ｄ（第２の側面）、側面１１０Ｅ（第３の側面）、側面１１０Ｆを有している。スペーサ１１０の素材には、樹脂が用いられている。
【００３９】
上面１１０Ａおよび下面１１０Ｂは、アンテナ装置１００の設置面（例えば、自動車のルーフ）に対して水平な面であり、側面１１０Ｃ〜Ｆは、アンテナ装置１００の設置面に対して垂直な面である。また、側面１１０Ｃおよび側面１１０Ｆは、互いに対向しており、側面１１０Ｄおよび側面１１０Ｅは、互いに対向している。
【００４０】
上面１１０Ａには、平面アンテナ１４０が取り付けられる。また、下面１１０Ｂには、平面アンテナ１３０が取り付けられる。そして、側面１１０Ｃは、平面アンテナ１２０が取り付けられる。
【００４１】
すなわち、アンテナ装置１００において、平面アンテナ１３０および平面アンテナ１４０は、アンテナ装置１００の設置面に対して水平に配置され、平面アンテナ１２０は、アンテナ装置１００の設置面に対して垂直に配置される。
【００４２】
（平面アンテナ１３０，１４０の保持）
本実施形態では、上面１１０Ａの表面には、複数のツメ１１６が形成されている。平面アンテナ１４０は、これら複数のツメ１１６により、上面１１０Ａの表面上で保持される。これにより、本実施形態のアンテナ１００では、アンテナ１４０の縁部を複数のツメ１１６の各々の隙間に差し込む、といった簡単な方法により、アンテナ１４０の位置決めおよび保持が可能となっている。
【００４３】
図示は省略するが、上面１１０Ａと同様に、下面１１０Ｂの表面にも、複数のツメが形成されている。平面アンテナ１３０は、これら複数のツメにより、下面１１０Ｂの表面上で保持される。したがって、本実施形態のアンテナ１００では、アンテナ１３０の縁部を複数のツメの各々の隙間に差し込む、といった簡単な方法により、アンテナ１３０の位置決めおよび保持が可能となっている。
【００４４】
このように、スペーサ１１０に対して、平面アンテナ１３０，１４０が取り付けられることにより、アンテナ装置１００において、平面アンテナ１３０，１４０は、所定の位置に所定の向きで（すなわち、互いに所定の離間距離を保ちつつ、アンテナ装置１００の設置面に対して平行した状態で）確実に保持されることとなる。
【００４５】
なお、平面アンテナ１３０および平面アンテナ１４０の保持方法は、上記に限らず、例えば、接着テープ、接着剤、ネジ、リベット等を用いて、これらを保持してもよい。
【００４６】
（平面アンテナ１２０の保持）
ここで、平面アンテナ１２０の水平方向の長さは、側面１１０Ｃの水平方向の長さよりも長くなっている。これにより、平面アンテナ１２０は、図１および図２に示すように、コの字状に折り曲げられて、スペーサ１１０の側面１１０Ｄ、側面１１０Ｃ、側面１１０Ｅに沿って取り付けることが可能となっている。
【００４７】
具体的には、平面アンテナ１２０の一端側（側面１１０Ｃ側）においては、スペーサ１１０の側面１１０Ｃと側面１１０Ｄとが形成する角部において略垂直に折り曲げられ、これにより、側面１１０Ｃおよび側面１１０Ｄに沿って取り付けることが可能となっている。
【００４８】
また、平面アンテナ１２０の他端側（側面１１０Ｅ側）においては、スペーサ１１０の側面１１０Ｃと側面１１０Ｅとが形成する角部において略垂直に折り曲げられ、これにより、側面１１０Ｃおよび側面１１０Ｅに沿って取り付けることが可能となっている。
【００４９】
このように側面１１０Ｄ，Ｃ，Ｅに沿って配置された平面アンテナ１２０を保持すべく、スペーサ１１０の側面１１０Ｄには、平面アンテナ１２０の一端を支持する第１の支持部材が設けられている。同様に、スペーサ１１０の側面１１０Ｅには、平面アンテナ１２０の他端を支持する第２の支持部材が設けられている。
【００５０】
具体的には、スペーサ１１０の側面１１０Ｄには、その表面から突出した突出部１１２（第１の突出部）が、上記第１の支持部材として形成されている。一方で、平面アンテナ１２０の一端には、上記のとおり配置したときに突出部１１２に対応する位置に、開口部１２２（第１の開口部）が形成されている。開口部１２２は、突出部１１２を挿入または嵌合可能な形状およびサイズを有している。そして、平面アンテナ１２０を上記のとおりスペーサ１１０に配置したときに、突出部１１２が開口部１２２に挿入または嵌合されることにより、平面アンテナ１２０の一端が支持されることとなる。
【００５１】
同様に、スペーサ１１０の側面１１０Ｅには、その表面から突出した突出部１１４（第２の突出部）が、上記第２の支持部材として形成されている。また、平面アンテナ１２０の他端には、上記のとおり配置したときに突出部１１４に対応する位置に、開口部１２４（第２の開口部）が形成されている。開口部１２４は、突出部１１４を挿入または嵌合可能な形状およびサイズを有している。そして、平面アンテナ１２０を上記のとおりスペーサ１１０に配置したときに、突出部１１４が開口部１２４に挿入されることにより、平面アンテナ１２０の他端が支持されることとなる。
【００５２】
なお、図１に示す例では、突出部１１２，１１４が円柱形状をなしており、開口部１２２，１２４が円形状をなしているが、これらに限定されるものではない。
【００５３】
このように、本実施形態のアンテナ装置１００は、突出部１１２，１１４を開口部１２２，１２４に挿入する構成を採用したことにより、スペーサ１１０に対する平面アンテナ１２０の位置決めを容易に行うことが可能となっている。そして、スペーサ１１０に取り付けられた平面アンテナ１２０は、突出部１１２，１１４によって、その両端部分によって確実に保持されることとなる。
【００５４】
これにより、アンテナ装置１００において、平面アンテナ１２０は、所定の位置に所定の向き（すなわち、平面アンテナ１３０および平面アンテナ１４０の側方において、アンテナ装置１００の設置面に対して垂直に起立した状態）で確実に保持されることとなる。
【００５５】
特に、平面アンテナ１２０は、スペーサ１１０に取り付けられたとき、そのスペーサ１１０側の面の略全領域において、側面１１０Ｄ、側面１１０Ｃ、側面１１０Ｅに沿って密着した状態となる。これにより、スペーサ１１０に対する平面アンテナ１２０の位置ずれおよび変形は規制される。さらに、スペーサ１１０に対する平面アンテナ１２０の位置ずれおよび変形は、突出部１１２，１１４によっても規制される。このため、スペーサ１１０による平面アンテナ１２０の保持は、より安定的なものとなる。
【００５６】
〔第２実施形態〕
次に、図３〜図５を参照して、本発明に係る保持部材およびアンテナ装置の第２実施形態について説明する。
【００５７】
図３は、本発明の第２実施形態に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図４は、図３のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。図５は、図４のアンテナ装置１００における平面アンテナ１２０の支持部分を拡大して示す。
【００５８】
第２実施形態のアンテナ装置１００は、スペーサ１１０が、係止部材１１３および係止部材１１５をさらに備える点で、第１実施形態のアンテナ装置１００と異なる。
【００５９】
係止部材１１３（第１の係止部材）は、突出部１１２の先端に取り付けられることにより、当該突出部１１２からの、平面アンテナ１２０の一端の離脱を係止する。同様に、係止部材１１５（第２の係止部材）は、突出部１１４の先端に取り付けられることにより、当該突出部１１４からの、平面アンテナ１２０の他端の離脱を係止する。
【００６０】
具体的には、係止部材１１３には、突出部１１２と嵌合可能な開口部１１３Ａが形成されている。そして、係止部材１１３は、突出部１１２によって平面アンテナ１２０の一端が支持されている状態で、上記開口部１１３Ａにより、突出部１１２に嵌め込まれる。これにより、平面アンテナ１２０の一端は、側面１１０Ｄと係止部材１１３との間に挟まれた状態となり、突出部１１２からより抜け落ち難くなる。したがって、平面アンテナ１２０の一端の支持は、より確実なものとなる。
【００６１】
同様に、係止部材１１５には、突出部１１４と嵌合可能な開口部１１５Ａが形成されている。そして、係止部材１１５は、突出部１１４によって平面アンテナ１２０の他端が支持されている状態で、上記開口部１１５Ａにより、突出部１１４に嵌め込まれる。これにより、平面アンテナ１２０の他端は、側面１１０Ｅと係止部材１１５との間に挟まれた状態となり、突出部１１４からより抜け落ち難くなる。したがって、平面アンテナ１２０の他端の支持は、より確実なものとなる。
【００６２】
例えば、平面アンテナ１２０はフレキシブルであるため、コの字状に折り曲げた場合であっても、その反発力により、より開きが大きくなってしまう場合がある。この場合でも、係止部材１１３，１１５によってこのさらなる開きが係止されるため、平面アンテナ１２０の保持状態を維持することができる。
【００６３】
ここで注目すべきは、係止部材１１３は、ヒンジ１１３Ｂを有しており、当該ヒンジ１１３Ｂにより、側面１１０Ｄに対して、開閉動作できるように支持されている。同様に、係止部材１１５は、ヒンジ１１５Ｂを有しており、当該ヒンジ１１５Ｂにより、側面１１０Ｅに対して、開閉動作できるように支持されている。
【００６４】
これにより、本実施形態のアンテナ装置１００は、ヒンジ１１３Ｂ，１１５Ｂを嵌め込む際のこれらの位置決めが容易なものとなっている。また、ヒンジ１１３Ｂ，１１５Ｂをスペーサ１１０の本体と一体的に扱うことができるため、例えば、ヒンジ１１３Ｂ，１１５Ｂの紛失を防止することができる。但し、ヒンジ１１３Ｂ，１１５Ｂは、この構成に限らず、スペーサ１１０の本体から独立して設けられてもよい。
【００６５】
なお、本実施形態では、係止部材１１３，１１５には、スペーサ１１０の本体と同様の素材（すなわち、樹脂）が用いられているが、これ以外の素材が用いられたものであってもよい。また、本実施形態では、係止部材１１３，１１５は、矩形且つ薄板状をなしているが、これ以外の形状をなすものであってもよい。
【００６６】
〔第３実施形態〕
次に、図６〜図８を参照して、本発明に係る保持部材およびアンテナ装置の第３実施形態について説明する。
【００６７】
図６は、本発明の第３実施形態に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図７は、図６のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。図８は、図７のアンテナ装置１００における平面アンテナ１２０の支持部分を拡大して示す。
【００６８】
第３実施形態のアンテナ装置１００は、スペーサ１１０の側面を覆うように、その内側においてスペーサ１１０を固定する固定部材１５０をさらに備える点で、第１実施形態のアンテナ装置１００と異なる。
【００６９】
本実施形態では、固定部材１５０は、アンテナ装置１００の筐体の一部であり、当該固定部材１５０の内側にスペーサ１１０が設置されることにより、アンテナ装置１００内において、スペーサ１１０を固定する固定部材として機能する。
【００７０】
図６および図７に示すように、固定部材１５０は、スペーサ１１０の各側面からなる外周部を覆う、薄板状かつ環状の部材である。固定部材１５０が形成する、スペーサ１１０を収容可能な空間の形状は、スペーサ１５０の外形状と略同じ形状を有している。これにより、固定部材１５０は、その内側にスペーサ１５０が嵌め込まれ、スペーサ１５０を固定することが可能となっている。
【００７１】
固定部材１５０において、スペーサ１５０の側面１１０Ｄと対向する面（第１の対向面）には、側面１１０Ｄの突出部１１２に嵌合する溝１５２（第１の嵌合部）が形成されている。
【００７２】
また、固定部材１５０において、スペーサ１５０の側面１１０Ｅと対向する面（第２の対向面）には、側面１１０Ｄの突出部１１４に嵌合する溝１５４（第２の嵌合部）が形成されている。
【００７３】
アンテナ装置１００の組み立て時には、スペーサ１１０に平面アンテナ１２０，１３０，１４０が取り付けられた状態で、当該スペーサ１１０が固定部材１５０に嵌め込まれる。このとき、スペーサ１１０の突出部１１２は、固定部材１５０の溝１５２に嵌合し、スペーサ１１０の突出部１１４は、固定部材１５０の溝１５４に嵌合する。
【００７４】
この状態において、平面アンテナ１２０は、その全ての領域が、スペーサ１１０と固定部材１５０との間に挟まれた状態となるため、より確実に保持された状態となる。
【００７５】
加えて、平面アンテナ１２０は、その一端がスペーサ１１０の突出部１１２によって支持され、その他端がスペーサ１１０の突出部１１４によって支持されるため、スペーサ１１０と固定部材１５０との間において、より確実に保持された状態となる。
【００７６】
さらに、スペーサ１１０の突出部１１２，１１４は、固定部材１５０の溝１５２，１５４に嵌合するため、固定部材１５０の内側（すなわち、アンテナ装置１００の筐体内）において、スペーサ１１０が確実に固定された状態となる。
【００７７】
〔第４実施形態〕
次に、図９〜図１１を参照して、本発明に係る保持部材およびアンテナ装置の第４実施形態について説明する。
【００７８】
図９は、本発明の第４実施形態に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図１０は、図９のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。図１１は、図１０のアンテナ装置１００における平面アンテナ１２０の支持部分を拡大して示す。
【００７９】
第４実施形態のアンテナ装置１００は、スペーサ１１０が、突出部１１２および突出部１１４の代わりに、差込部１６２および差込部１６４を備える点で、第１実施形態のアンテナ装置１００と異なる。これに応じて、第４実施形態のアンテナ装置１００は、平面アンテナ１２０に開口部１２２および開口部１２４が形成されていない。
【００８０】
差込部１６２（第１の差込部）は、平面アンテナ１２０の一端が差し込まれることにより、当該平面アンテナ１２０の一端を支持する。同様に、差込部１６４（第２の差込部）は、平面アンテナ１２０の他端が差し込まれることにより、当該平面アンテナ１２０の他端を支持する。
【００８１】
具体的には、差込部１６２は、スペーサ１１０の側面１１０Ｄに沿って延伸する立体形状を有しており、その内部には、平面アンテナ１２０の一端を収容することが可能な空間が形成されている。平面アンテナ１２０の一端を収容するため、差込部１６２には、上記空間に通じる開口１６２Ａ（差し込み口）が、側面１１０Ｃ側に形成されている。
【００８２】
同様に、差込部１６４は、スペーサ１１０の側面１１０Ｅに沿って延伸する立体形状を有しており、その内部には、平面アンテナ１２０の他端を収容することが可能な空間が形成されている。平面アンテナ１２０の他端を収容するため、差込部１６４には、上記空間に通じる開口１６４Ａ（差し込み口）が、側面１１０Ｃ側に形成されている。
【００８３】
これにより、本実施形態のアンテナ装置１００は、平面アンテナ１２０の一端を開口１６２Ａから差込部１６２内に差し込むとともに、平面アンテナ１２０の他端を開口１６４Ａから差込部１６４内に差し込み、さらにその主部（側面１１０Ｃと対向する部分）が側面１１０Ｃと接するまで押し込むことにより、平面アンテナ１２０をスペーサ１１０の所定の位置に配置することができる。この状態において、平面アンテナ１２０の一端は、差込部１６２の空間内で支持され、平面アンテナ１２０の他端は、差込部１６４の空間内で支持されることとなる。
【００８４】
特に、図１１に示すように、差込部１６２は、開口１６２Ａから離間するにつれ、その空間が徐々に狭くなっており、平面アンテナ１２０の一端が完全に押し込まれたとき、当該空間を形成する両壁面の間隔が平面アンテナ１２０の厚みよりも狭くなっている部分により、平面アンテナ１２０の一端を挟持するように構成されている。
【００８５】
同様に、差込部１６４は、開口１６４Ａから離間するにつれ、その空間が徐々に狭くなっており、平面アンテナ１２０の他端が完全に押し込まれたとき、当該空間を形成する両壁面の間隔が平面アンテナ１２０の厚みよりも狭くなっている部分により、平面アンテナ１２０の他端を挟持するように構成されている。
【００８６】
このように、本実施形態のアンテナ装置１００によれば、平面アンテナ１２０を一定の方向に押し込むといった簡単な方法により、スペーサ１１０に対する平面アンテナ１２０の位置決め、取り付け、および固定を行うことができる。
【００８７】
特に、差込部１６２，１６４は、開口１６２Ａ，１６４Ａから離間するにつれ、その空間が徐々に狭くなる構成を採用しているため、差込部１６２，１６４に対する平面アンテナ１２０の差し込みの容易化が実現されている。また、差込部１６２，１６４の内部に段差が無いため、平面アンテナ１２０の両端部を、差込部１６２，１６４の内部で引っかけることなく、確実に差込部１６２，１６４の奥まで押し込むことが可能となっている。
【００８８】
なお、本実施形態のアンテナ装置１００において、第１〜第３実施形態で説明したように、突起部を側面１１０Ｄ，Ｅにさらに設け、開口部を平面アンテナ１２０の両端にさらに設ける構成としてもよい。これにより、スペーサ１１０に対し、平面アンテナ１２０をより確実に固定することが可能となる。
【００８９】
〔第５実施形態〕
次に、図１２〜図１４を参照して、本発明に係る保持部材およびアンテナ装置の第５実施形態について説明する。
【００９０】
図１２は、本発明の第５実施形態に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図１３は、図１２のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。図１４は、図１３のアンテナ装置１００における平面アンテナ１２０の支持部分を拡大して示す。
【００９１】
第５実施形態のアンテナ装置１００は、以下の点で、第１実施形態のアンテナ装置１００と異なる。
【００９２】
（１）平面アンテナ１２０を覆うカバー１７０をさらに備える点。
【００９３】
（２）スペーサ１１０において、突出部１１２，１１４の代わりに、柱状突起１１７，１１８を備える点。
【００９４】
（３）平面アンテナ１２０に開口部１２２および開口部１２４が形成されていない点。
【００９５】
カバー１７０は、平面アンテナ１２０を覆うべく、コの字形状をなしている。カバー１７０における側面１１０Ｄ側の端部には、ツメ１７２および溝部１７３が形成されている。同様に、カバー１７０における側面１１０Ｅ側の端部には、ツメ１７４および溝部１７５が形成されている。カバー１７０には、スペーサ１１０の本体と同様の素材（すなわち、樹脂）が用いられているが、これ以外の素材が用いられたものであってもよい。
【００９６】
図１３に示すように、カバー１７０は、側面１１０Ｄ，１１０Ｃ，１１０Ｅに沿って配置された平面アンテナ１２０を、これら側面１１０Ｄ，１１０Ｃ，１１０Ｅとの間に挟み込んだ状態で、これら側面１１０Ｄ，１１０Ｃ，１１０Ｅの外側に取り付けられる。
【００９７】
この状態において、カバー１７０の溝部１７３は、側面１１０Ｄに形成されている柱状突起１１７に嵌合する。同様に、カバー１７０の溝部１７５は、側面１１０Ｄに形成されている柱状突起１１７に嵌合する。これにより、カバー１７０は、スペーサ１１０との間に平面アンテナ１２０を挟み込んだ状態で、スペーサ１１０に対して確実に固定される。
【００９８】
特に、側面１１０Ｃの法線方向へのカバー１７０の移動は、カバー１７０の両端に形成されているツメ１７２，１７４により、係止される。これにより、カバー１７０とスペーサ１１０との間隔が広がることはなく、アンテナ１２０は、カバー１７０とスペーサ１１０とによって、確実に狭持されることとなる。
【００９９】
このように、本実施形態のアンテナ装置１００によれば、カバー１７０とスペーサ１１０とによって、アンテナ１２０の全面を狭持することにより、アンテナ１２０をより簡単かつより確実に固定することができる。特に、本実施形態のアンテナ装置１００によれば、アンテナ１２０に開口部等の加工を施す必要がなく、アンテナ１２０の固定が可能であり、さらに、カバー１７０がアンテナ１２０の表面を覆うため、アンテナ１２０を保護することも可能となっている。
【０１００】
なお、本実施形態のアンテナ装置１００において、第１〜第３実施形態で説明したように、突起部を側面１１０Ｄ，Ｅにさらに設け、開口部を平面アンテナ１２０の両端にさらに設ける構成としてもよい。これにより、スペーサ１１０に対し、平面アンテナ１２０をより確実に固定することが可能となる。
【０１０１】
また、カバー１７０は、その一端がスペーサ１１０に支持され、当該支持部を軸として開閉することにより、平面アンテナ１２０を着脱可能な構成であってもよい。これにより、カバー１７０の位置合わせを行う必要が無くなるため、平面アンテナ１２０の取り付けがより容易なものとなる。
【０１０２】
〔変形例〕
以下、実施形態の変形例について説明する。
【０１０３】
（第１変形例）
第２実施形態において、突出部１１２，１１４から、係止部材１１３，１１５が抜け難くなるように、これらの形状を変更してもよい。
【０１０４】
例えば、開口部１１３Ａ，１１５Ａの入り口の径を、突出部１１２，１１４の先端部の径よりも、小さくする方法が考えられる。この場合、開口部１１３Ａ，１１５Ａを突出部１１２，１１４の先端に押し付け、開口部１１３Ａ，１１５Ａの入り口を押し広げることにより、突出部１１２，１１４の先端を、開口部１１３Ａ，１１５Ａ内に挿入することができる。このようにして突出部１１２，１１４と嵌合した係止部材１１３，１１５は、引き抜く力が加わらない限り、容易に突出部１１２，１１４から抜け落ちることはない。
【０１０５】
第１変形例の具体例を、図１５に示す。図１５は、本発明の実施形態（第１変形例）に係る平面アンテナ１２０の支持部分を拡大して示す。図１５に示す例では、突出部１１２に切り欠き部１１２Ａが形成されている。そして、突出部１１２を開口部１１３内に挿入したときに、この切り欠き部１１２Ａが、開口部１１３Ａの入り口に嵌合することにより、係止部材１１３が突出部１１２から抜け難い構成となっている。この場合も、係止部材１１３は、引き抜く力が加わらない限り、容易に突出部１１２から抜け落ちることはない。
【０１０６】
このように、第２実施形態において、突出部１１２，１１４から、係止部材１１３，１１５が抜け難い構成とすることにより、より確実に平面アンテナ１２０を保持することが可能となる。
【０１０７】
（第２変形例）
各実施形態において、図１６に示すように、平面アンテナ１２０に接続された同軸ケーブルを貫通させることが可能な空間を、スペーサ１１０に形成してもよい。
【０１０８】
図１６は、本発明の実施形態（第２変形例）に係るスペーサ１１０の構成を示す外観斜視図である。図１６に示す例では、スペーサ１１０の上面１１０Ａには、側面１１０Ｃから側面１１０Ｆへ直線状に延伸する、溝１８０が形成されている。この溝１８０は、平面アンテナ１２０に接続された同軸ケーブルを貫通させるのに十分な深さおよび幅を有している。また、この溝１８０は、側面１１０Ｃおよび側面１１０Ｆを貫通している。
【０１０９】
特に、側面１１０Ｃの開口部は、平面アンテナ１２０のアンテナ接続点と対向する位置に形成されている。
【０１１０】
これにより、本変形例のスペーサ１１０は、平面アンテナ１２０の取り付け時において、上記アンテナ接続点を側面１１０Ｃの開口部に収めることが可能となっている。さらに、本変形例のスペーサ１１０は、上記アンテナ接続点に接続された同軸ケーブルを、側面１１０Ｃの開口部から、直接溝１８０内に引き込むことが可能となっている。
【０１１１】
これにより、本変形例に係るアンテナ装置１００は、スペーサ１１０の表面上に同軸ケーブルを這わせたり、平面アンテナ１２０の浮き上がりを生じさせたりすることなく、上記同軸ケーブルを、側面１１０Ｆの外部へ引き出すことが可能となっている。
【０１１２】
なお、同軸ケーブルを通すことが可能な空間の形状は、図１６に示すものに限らない。例えば、スペーサ１１０が中空構造を有している場合、当該内部空間を、同軸ケーブルを貫通させるための空間として利用してもよい。この場合、必要に応じて、上記同軸ケーブルを当該内部空間に引き込むための開口部、および、上記同軸ケーブルを当該内部空間から引き出すための開口部を、スペーサ１１０に形成するとよい。上記同軸ケーブルを当該内部空間に引き込むための開口部を形成する場合は、図１６と同様に、当該開口部を、側面１１０Ｃにおける、平面アンテナ１２０のアンテナ接続点と対向する位置に形成するとよい。
【０１１３】
また、本変形例のスペーサ１１０は、平面アンテナ１３０用の同軸ケーブル、および、平面アンテナ１４０用の同軸ケーブルの、少なくともいずれか一方を、さらに貫通させることが可能な構成へ変形することもできる。
【０１１４】
ここで、注目すべきは、側面１１０Ｃの開口部は、側面１１０Ｃを平面視したときに、Ｌ字状をなすように形成されている点である。これにより、本変形例のスペーサ１１０は、当該開口部内への同軸ケーブルの設置を容易化しつつ、当該開口部内において、同軸ケーブルの上下方向への移動を規制することで、同軸ケーブルを確実に保持することが可能となっている。
【０１１５】
（第３変形例）
各実施形態において、スペーサ１１０は、当該スペーサ１１０に取り付けられた平面アンテナ１２０の垂直方向の動きを規制する規制手段をさらに備えてもよい。規制手段は、例えば、平面アンテナ１２０の上下方向に壁部となる段差を設けたり、平面アンテナ１２０の開口と嵌合したりすることによって実現される。以下、図１７〜図１９を参照して、規制手段の一例について説明する。
【０１１６】
図１７は、本発明の実施形態（第３変形例）に係るアンテナ装置１００の一部の構成を示す分解斜視図である。図１８は、図１７のアンテナ装置１００が組み立てられた状態を示す外観斜視図である。図１９は、図１８のアンテナ装置１００における平面アンテナ１２０の規制部分を拡大して示す。
【０１１７】
図１７は、図１に示すスペーサ１１０の変形例を示すものである。図１７に示すスペーサ１１０は、突起１１９をさらに備える点で、図１に示すスペーサ１１０と異なる。その他の点については、図１に示すスペーサ１１０と同様である。図１７に示す例では、スペーサ１１０には、側面１１０Ｃの上辺に沿って延伸する突起１１９と、側面１１０Ｃの下辺に沿って延伸する突起１１９とが、それぞれ形成されている。これらの突起１１９は、上記した規制手段の一例である。
【０１１８】
両突起部１１９の間隔は、平面アンテナ１２０の幅と略同一となっている。これにより、図１８および図１９に示すように、平面アンテナ１２０は、その一部（側面１１０Ｃに配置される部分）が両突起部１１９の間に収まるように、スペーサ１１０に取り付けられる。平面アンテナ１２０が取り付けられた状態において、突起部１１９は、平面アンテナ１２０の上縁部および下縁部に沿って延伸する壁部となり、平面アンテナ１２０の上下方向を規制する。これにより、スペーサ１１０に対する平面アンテナの固定は、より確実なものとなる。さらに、突起部１１９が設けられたことにより、スペーサ１１０に対する平面アンテナ１２０の位置決めが、より容易なものとなっている。
【０１１９】
〔実施形態の補足説明〕
（平面アンテナの種類について）
各実施形態のアンテナ装置１００において、スペーサ１１０に取り付けられる平面アンテナの種類は、適宜変更され得るものである。例えば、各実施形態のアンテナ装置１００においては、３Ｇ／ＬＴＥ用アンテナ、ＤＡＢ用アンテナ、およびＧＰＳ用アンテナをスペーサ１１０に取り付ける構成を採用しているが、ＩＴＳ用（７００ＭＨｚ）、Ｗｉ−Ｆｉ用（２．４ＧＨｚ、５ＧＨｚ）、Bluetooth（登録商標）用（２．４ＧＨｚ）、エンジンスタータ用（８００ＭＨｚ）用アンテナ等の高周波アンテナを取り付ける構成に変更することも可能である。
【０１２０】
（平面アンテナの枚数について）
各実施形態のアンテナ装置１００において、スペーサ１１０に取り付けられる平面アンテナの枚数は、適宜変更され得るものである。例えば、各実施形態のアンテナ装置１００においては、３枚の平面アンテナ（平面アンテナ１２０と他の２枚の平面アンテナ）をスペーサ１１０に取り付ける構成を採用しているが、１枚の平面アンテナ（平面アンテナ１２０のみ）をスペーサ１１０に取り付ける構成、２枚の平面アンテナ（平面アンテナ１２０と他の１枚の平面アンテナ）をスペーサ１１０に取り付ける構成、および、４枚以上の平面アンテナ（平面アンテナ１２０と他の３枚以上の平面アンテナ）をスペーサ１１０に取り付ける構成に変更することも可能である。
【０１２１】
（平面アンテナの配置について）
各実施形態のアンテナ装置１００において、より標準電界強度の強い電磁波を受信する平面アンテナを下面１１０Ｂに配置し、より標準電界強度の弱い電磁波を受信する平面アンテナを上面１１０Ａに配置することが好ましい。
【０１２２】
下面に配置された平面アンテナは、側面に配置された平面アンテナ、および、上面に配置された平面アンテナによる、ノイズの影響を受け易い。そこで、標準電界強度が強い電磁波を受信する平面アンテナを下面に配置することにより、アンテナ装置１００全体として、ノイズの影響を最小化することができるからである。
【０１２３】
例えば、各実施形態のアンテナ装置１００は、スペーサ１１０の上面１１０Ａおよび下面１１０Ｂの各々に、平面アンテナを取り付けることが可能となっている。そして、より標準電界強度の強い電磁波を受信するＤＡＢ用の平面アンテナ１３０を下面１１０Ｂに配置し、より標準電界強度の弱い電磁波を受信するＧＰＳ用の平面アンテナ１４０を上面１１０Ａに配置している。
【０１２４】
〔付記事項〕
本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０１２５】
本発明は、複数種類の無線通信が可能な無線通信機器に利用可能であり、特に、自動車、鉄道車両、船舶などの移動体に搭載される無線通信機器、および、携帯電話端末、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、タブレット型ＰＣ（Personal Computer）等の移動端末に好適に利用可能である。
【符号の説明】
【０１２６】
１００  アンテナ装置
１１０  スペーサ（保持部材）
１１０Ａ  上面
１１０Ｂ  下面
１１０Ｃ  側面（第１の側面）
１１０Ｄ  側面（第２の側面）
１１０Ｅ  側面（第３の側面）
１１０Ｆ  側面
１１２  突出部（第１の支持部材）
１１３  係止部材（第１の係止部材）
１１３Ａ  開口部
１１３Ｂ  ヒンジ
１１４  突出部（第２の支持部材）
１１５  係止部材（第２の係止部材）
１１５Ａ  開口部
１１５Ｂ  ヒンジ
１１６  ツメ
１２０  平面アンテナ
１２２  開口部
１２４  開口部
１３０  平面アンテナ（第２の平面アンテナ）
１４０  平面アンテナ（第３の平面アンテナ）
１５０  固定部材
１５２  溝（第１の嵌合部）
１５４  溝（第２の嵌合部）
１６２  差込部（第１の差込部）
１６２Ａ  開口（差し込み口）
１６４  差込部（第２の差込部）
１６４Ａ  開口（差し込み口）
【図１】
2014027486.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2014027486.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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