(57)【要約】      （修正有）【課題】発光効率が高い有機発光素子を提供する。【解決手段】下記一般式で表される化合物を発光層に有する有機発光素子。2014043541.tif 000087［Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基を表す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
2014043541.tif 000076
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基を表す。］
【化２】
2014043541.tif 000077
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【請求項２】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項４】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも２つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項５】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項６】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立に置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項７】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項８】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがヒドロキシ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項９】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが下記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の発光材料。
【化３】
2014043541.tif 000078
［一般式（１２）において、Ｒ31〜Ｒ38は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化４】
2014043541.tif 000079
［一般式（１３）において、Ｒ41〜Ｒ46は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化５】
2014043541.tif 000080
［一般式（１４）において、Ｒ51〜Ｒ62は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化６】
2014043541.tif 000081
［一般式（１５）において、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【請求項１０】
下記一般式（２）で表される化合物からなる請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【化７】
2014043541.tif 000082
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。］
【請求項１１】
下記一般式（３）で表される化合物からなる請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【化８】
2014043541.tif 000083
［一般式（３）において、Ｒ81〜Ｒ85の１つはシアノ基であり、Ｒ81〜Ｒ85の２つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、その他の２つは水素原子を表す。］
【請求項１２】
下記一般式（２）で表される化合物。
【化９】
2014043541.tif 000084
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基であり、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であり、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。］
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の発光材料を含む発光層を基板上に有することを特徴とする有機発光素子。
【請求項１４】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１３に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１３または１４に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
下記一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体。
【化１０】
2014043541.tif 000085
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基を表す。］
【化１１】
2014043541.tif 000086
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光効率が高い有機発光素子に関する。また、その有機発光素子に用いる発光材料と化合物にも関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、正孔輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。その中には、カルバゾール構造やインドール構造を含む化合物を利用した有機エレクトロルミネッセンス素子に関する研究も見受けられ、これまでにも幾つかの提案がなされてきている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、下記の一般式で表されるカルバゾール構造とインドール構造を含む化合物を有機発光素子の発光層のホスト材料として用いることが記載されている。下記の一般式において、ｍおよびｎはそれぞれ１〜５の整数であり、ｍとｎの和は２〜６の整数であり、Ｘは置換基を有していてもよいｍ＋ｎ価の有機基であり、Ｒ1〜Ｒ14は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基または複素環基であると規定されている。
【化１】
2014043541.tif 000002
【０００４】
また、特許文献２には、カルバゾール構造を２つ以上含む化合物を有機発光素子の発光層のホスト材料として用いることが記載されている。さらに、特許文献３には、インドール構造を２つ以上含む化合物を有機発光素子の発光層のホスト材料として用いることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１７４９１７号公報
【特許文献２】特開２００９−９４４８６号公報
【特許文献３】特開２００９−７６８３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このようにカルバゾール構造やインドール構造を含む化合物については、これまで種々の検討がなされており、有機エレクトロルミネッセンス素子への応用に関する幾つかの提案もなされている。しかしながら、従来提案されている有機エレクトロルミネッセンス素子では、カルバゾール構造やインドール構造を含む化合物を発光層のホスト材料として使用することを提案するものである。また、その発光効率は必ずしも高くない。しかも、カルバゾール構造やインドール構造を含む化合物は、そのすべてについて網羅的な研究がされ尽くされているとは言えない。特に、カルバゾール構造やインドール構造を含む化合物の発光材料としての有用性や、カルバゾール構造またはインドール構造を含み、さらにシアノ基を複数含む化合物の有用性については、ほとんど検討が試みられていない。また、これまでの研究では、カルバゾール構造やインドール構造を含む化合物の化学構造とその化合物の発光材料としての有用性の間に明確な関係が見出されるに至っておらず、化学構造に基づいて発光材料としての有用性を予測することは困難な状況にある。本発明者らはこれらの課題を考慮して、カルバゾール構造やインドール構造等を含むシアノベンゼン誘導体について、その有機発光素子の発光材料としての有用性を評価することを目的として検討を進めた。また、発光材料として有用な化合物の一般式を導きだし、発光効率が高い有機発光素子の構成を一般化することも目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、カルバゾール構造やインドール構造等を含む特定のシアノベンゼン誘導体が有機エレクトロルミネッセンス素子の発光材料として極めて有用であることを明らかにした。特に、カルバゾール構造やインドール構造等を含むシアノベンゼン誘導体の中に、遅延蛍光材料として有用な化合物があることを見出し、発光効率が高い有機発光素子を安価に提供しうることを明らかにした。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。
【０００８】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化２】
2014043541.tif 000003
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基を表す。］
【化３】
2014043541.tif 000004
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
［２］  遅延蛍光を放射することを特徴とする［１］に記載の発光材料。
［３］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表すことを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［４］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも２つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表すことを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［５］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［６］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立に置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［７］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［８］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがヒドロキシ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
【０００９】
［９］  Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが下記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］〜［８］のいずれか１項に記載の発光材料。
【化４】
2014043541.tif 000005
［一般式（１２）において、Ｒ31〜Ｒ38は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化５】
2014043541.tif 000006
［一般式（１３）において、Ｒ41〜Ｒ46は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化６】
2014043541.tif 000007
［一般式（１４）において、Ｒ51〜Ｒ62は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
【化７】
2014043541.tif 000008
［一般式（１５）において、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］
［１０］  下記一般式（２）で表される化合物からなる［１］〜［９］のいずれか１項に記載の発光材料。
【化８】
2014043541.tif 000009
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。］
［１１］  下記一般式（３）で表される化合物からなる［１］〜［９］のいずれか１項に記載の発光材料。
【化９】
2014043541.tif 000010
［一般式（３）において、Ｒ81〜Ｒ85の１つはシアノ基であり、Ｒ81〜Ｒ85の２つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、その他の２つは水素原子を表す。］
［１２］  上記一般式（２）で表される化合物。
［１３］  ［１］〜［１１］のいずれか１項に記載の発光材料を含む発光層を基板上に有することを特徴とする有機発光素子。
［１４］  遅延蛍光を放射することを特徴とする［１３］に記載の有機発光素子。
［１５］  有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする［１３］または［１４］に記載の有機発光素子。
［１６］  上記一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の有機発光素子は、発光効率が高いという特徴を有する。また、本発明の遅延蛍光材料は、有機発光素子の発光層として利用したときに有機発光素子に遅延蛍光を放射させ、発光効率を飛躍的に高めることができるという特徴を有する。さらに、本発明の化合物は、これらの有機発光素子の発光材料として極めて有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【図２】実施例１の化合物１のトルエン溶液の時間分解スペクトルである。
【図３】実施例２の化合物１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の温度による発光寿命の変化を示すグラフである。
【図４】実施例３の化合物１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧特性を示すグラフである。
【図５】実施例３の化合物１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図６】実施例４の化合物６を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図７】実施例５の化合物３０１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図８】実施例６の化合物５０１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧特性を示すグラフである。
【図９】実施例６の化合物５０１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図１０】実施例７の化合物２５２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１１】実施例７の化合物２５２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧特性を示すグラフである。
【図１２】実施例７の化合物２５２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図１３】実施例８の化合物５２３を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１４】実施例８の化合物５２３を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧特性を示すグラフである。
【図１５】実施例８の化合物５２３を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【図１６】実施例９の化合物３１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１７】実施例９の化合物３１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧特性を示すグラフである。
【図１８】実施例９の化合物３１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
【００１３】
［一般式（１）で表される化合物］
本発明の発光材料は、下記一般式（１）で表される化合物からなることを特徴とする。また、本発明の有機発光素子は、下記一般式（１）で表される化合物を発光層の発光材料として含むことを特徴とする。そこで、一般式（１）で表される化合物について、まず説明する。
【化１０】
2014043541.tif 000011
【００１４】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表す。いずれか１つがシアノ基である場合は、Ｒ1〜Ｒ3のいずれであってもよい。いずれか２つがシアノ基である場合は、Ｒ1とＲ3の組み合わせや、Ｒ2とＲ4の組み合わせを例示することができる。いずれか３つがシアノ基である場合は、Ｒ1とＲ3とＲ4の組み合わせを例示することができる。
【００１５】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表す。２つ以上が一般式（１１）で表される基を表すとき、それらは同一であっても異なっていてもよいが、同一であることがより好ましい。
【化１１】
2014043541.tif 000012
【００１６】
一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。両方とも満たしている場合がより好ましい。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。
【００１７】
一般式（１１）で表される基は、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることが好ましい。すなわち、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれか１つは、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることが好ましい。一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれか２つ以上が、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることがより好ましい。
【００１８】
一般式（１１）で表される基は、例えば下記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される構造を有するものであることが好ましい。特に下記一般式（１２）で表される構造を有するものであることが好ましい。
【化１２】
2014043541.tif 000013
2014043541.tif 000014
【００１９】
一般式（１２）〜（１５）において、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ46、Ｒ51〜Ｒ62およびＲ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。一般式（１２）〜（１５）で表される基が置換基を有するときの置換位置や置換数は特に制限されない。各基の置換数は、０〜６個が好ましく、０〜４個がより好ましく、例えば０〜２個とすることも好ましい。複数の置換基を有するとき、それらは互いに同一であっても異なっていてもよいが、同一であることがより好ましい。
一般式（１２）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ32〜Ｒ37のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ32とＲ37が置換基である場合、Ｒ33とＲ36が置換基である場合、Ｒ34とＲ35が置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１３）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ42〜Ｒ46のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ42が置換基である場合と、Ｒ43が置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１４）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ52〜Ｒ60のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ52〜Ｒ54のいずれかがが置換基である場合、Ｒ55〜Ｒ60のいずれかが置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１５）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ72〜Ｒ74およびＲ77〜Ｒ79のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ72とＲ79が置換基である場合、Ｒ73とＲ78が置換基である場合、Ｒ74とＲ77が置換基である場合、Ｒ72、Ｒ74、Ｒ77およびＲ79が置換基である場合を好ましく例示することができる。特に、Ｒ74とＲ77が置換基である場合、Ｒ72、Ｒ74、Ｒ77およびＲ79が置換基である場合をより好ましく例示することができる。このときの置換基は、各々独立に炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、または炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基であることが特に好ましく、炭素数１〜６の無置換のアルキル基、炭素数６〜１０の無置換のアリール基、または炭素数６〜１０のアリール基で置換された炭素数６〜１０のアリール基であることがさらにより好ましい。
【００２０】
一般式（１１）のＲ21〜Ｒ28、一般式（１２）のＲ31〜Ｒ38、一般式（１３）のＲ41〜Ｒ46、一般式（１４）のＲ51〜Ｒ62および、一般式（１５）のＲ71〜Ｒ80がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
【００２１】
本明細書でいうアルキル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基を挙げることができる。アリール基は、単環でも融合環でもよく、具体例としてフェニル基、ナフチル基を挙げることができる。アルコキシ基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、イソプロピポキシ基を挙げることができる。ジアルキルアミノ基の２つのアルキル基は、互いに同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。ジアルキルアミノ基の２つのアルキル基は、各々独立に直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基を挙げることができる。アリール基は、単環でも融合環でもよく、具体例としてフェニル基、ナフチル基を挙げることができる。ヘテロアリール基も、単環でも融合環でもよく、具体例としてピリジル基、ピリダジル基、ピリミジル基、トリアジル基、トリアゾリル基、ベンゾトリアゾリル基を挙げることができる。これらのヘテロアリール基は、ヘテロ原子を介して結合する基であっても、ヘテロアリール環を構成する炭素原子を介して結合する基であってもよい。
【００２２】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5のいずれか１つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1〜Ｒ3のいずれであってもよい。いずれか２つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1とＲ3の組み合わせや、Ｒ2とＲ4の組み合わせを例示することができる。いずれか３つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1とＲ3とＲ4の組み合わせを例示することができる。
【００２３】
一般式（１１）で表される基が結合しているベンゼン環の２つのオルト位のうちのいずれか一方はシアノ基であることが好ましい。２つのオルト位の両方がシアノ基であってもよい。また、ベンゼン環に一般式（１１）で表される基が２つ以上結合している場合は、それらのうちの少なくとも２つが、一般式（１１）で表される基が結合しているベンゼン環の２つのオルト位のうちのいずれか一方はシアノ基であるという条件を満たしていることが好ましい。
【００２４】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは上記一般式（１１）で表される基を表すが、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基を表す。
【００２５】
Ｒ1〜Ｒ5がとりうる好ましい置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。さらに好ましい置換基は、ヒドロキシ基、フッ素原子、塩素原子、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。さらになお好ましくは、ヒドロキシ基、フッ素原子、塩素原子である。
【００２６】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5のうち水素原子であるものは３つ以下であることが好ましく、２つ以下であることがより好ましく、１つ以下であることがさらに好ましく、０であることも好ましい。
【００２７】
好ましい組み合わせとして、例えば、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかである場合を挙げることができる。別の好ましい組み合わせとして、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立に置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかである場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基のいずれかである場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基である場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがヒドロキシ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基である場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがハロゲン原子であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基である場合を挙げることもできる。
【００２８】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。なお、以下の例示化合物において、一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される基が分子内に２つ以上存在している場合、それらの基はすべて同一の構造を有する。例えば、表１の化合物１では、一般式（１）のＲ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5が一般式（１２）で表される基であるが、それらの基はいずれも無置換の９−カルバゾリル基である。
【００２９】
【表１】
2014043541.tif 000015
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【００３０】
【表２】
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【００３１】
【表３】
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【００３２】
【表４】
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【００３３】
【表５】
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【００３４】
【表６】
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【００３５】
一般式（１）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、通常２４７以上であり、好ましくは２９０以上である。
【００３６】
本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物を、有機発光素子の発光層に用いることも考えられる。
例えば、一般式（１）で表される構造を有する重合性モノマーを重合させた重合体を、有機発光素子の発光層に用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれかに重合性官能基を有するモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を有機発光素子の発光層に用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせることにより、二量体や三量体を得て、それらを有機発光素子の発光層に用いることも考えられる。
【００３７】
一般式（１）で表される構造を含む重合体を構成する繰り返し単位の構造例として、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれかが下記一般式（１７）または（１８）で表される構造であるものを挙げることができる。
【化１３】
2014043541.tif 000036
【００３８】
一般式（１７）および（１８）において、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（１７）および（１８）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
【００３９】
繰り返し単位の具体的な構造例として、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれかが下記式（２１）〜（２４）であるものを挙げることができる。Ｒ1〜Ｒ5のうちの２つ以上が、下記式（２１）〜（２４）であってもよいが、好ましいのはＲ1〜Ｒ5のうちの１つが下記式（２１）〜（２４）のいずれかである場合である。
【化１４】
2014043541.tif 000037
【００４０】
これらの式（２１）〜（２４）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つをヒドロキシ基にしておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化１５】
2014043541.tif 000038
【００４１】
分子内に一般式（１）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００４２】
［一般式（２）で表される化合物］
一般式（１）で表される化合物のうち、下記の一般式（２）で表される構造を有する化合物は新規化合物である。
【化１６】
2014043541.tif 000039
【００４３】
一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基であり、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であり、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。
【００４４】
一般式（２）におけるＲ11〜Ｒ15の中では、Ｒ11とＲ12のいずれか一方がシアノ基であることが好ましい。Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは上記９−カルバゾリル基等であるが、これら３つの置換基は同一であっても異なっていてもよい。好ましいのはすべてが同一である場合である。Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは、上記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される構造を有する基であることが好ましい。一般式（１２）〜（１５）の具体例と好ましい範囲については、上記一般式（１）における対応する記載を参照することができる。一般式（２）のＲ11〜Ｒ15のうちヒドロキシ基であるものはゼロまたは１つである。１つがヒドロキシ基である場合、それはＲ14であることが好ましい。例えば、Ｒ12がシアノ基であって、Ｒ14がヒドロキシ基である場合を挙げることができる。
【００４５】
一般式（２）で表される化合物の合成法は特に制限されない。一般式（２）で表される化合物の合成は、既知の合成法や条件を適宜組み合わせることにより行うことができる。
例えば、好ましい合成法として、テトラフルオロジシアノベンゼンを用意して、これをカルバゾール、インドール、ジアリールアミン等と反応させる方法を挙げることができる。これによって、一般式（２）のＲ11〜Ｒ15のいずれか１つがシアノ基で、残りがカルバゾリル基、インドリル基またはジアリールアミノ基である化合物を合成することができる。出発物質としてトリフルオロトリシアノベンゼンを用いれば、一般式（２）のＲ11〜Ｒ15のいずれか２つがシアノ基で、残りがカルバゾリル基、インドリル基またはジアリールアミノ基である化合物を合成することができる。また、さらに水を添加して超音波照射する等の工程を実施することにより、ベンゼン環にヒドロキシ基を導入することもできる。
上記の反応の詳細については、後述の合成例を参考にすることができる。また、一般式（２）で表される化合物は、その他の公知の合成反応を組み合わせることによっても合成することができる。
【００４６】
［一般式（３）で表される化合物］
一般式（１）で表される化合物のうち、下記の一般式（３）で表される構造を有する化合物は青色発光材料として有用である。
【化１７】
2014043541.tif 000040
【００４７】
一般式（３）において、Ｒ81〜Ｒ85の１つはシアノ基であり、Ｒ81〜Ｒ85の２つは置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、その他の２つは水素原子を表す。
以下において、一般式（３）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明において用いることができる一般式（３）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。以下の具体例におけるＣｚは、９−カルバゾリル基を表す。Ｃｚが、３−メチルカルバゾール−９−イル基または３，６−ジメチルカルバゾール−９−イル基である化合物も例示することができる。
【００４８】
【化１８】
2014043541.tif 000041
【００４９】
［有機発光素子］
本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光材料として有用である。このため、本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光層に発光材料として効果的に用いることができる。一般式（１）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射する遅延蛍光材料（遅延蛍光体）が含まれている。すなわち本発明は、一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体の発明と、一般式（１）で表される化合物を遅延蛍光体として使用する発明と、一般式（１）で表される化合物を用いて遅延蛍光を発光させる方法の発明も提供する。そのような化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、遅延蛍光を放射し、発光効率が高いという特徴を有する。その原理を、有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明すると以下のようになる。
【００５０】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、正負の両電極より発光材料にキャリアを注入し、励起状態の発光材料を生成し、発光させる。通常、キャリア注入型の有機エレクトロルミネッセンス素子の場合、生成した励起子のうち、励起一重項状態に励起されるのは２５％であり、残り７５％は励起三重項状態に励起される。従って、励起三重項状態からの発光であるリン光を利用するほうが、エネルギーの利用効率が高い。しかしながら、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くないことが多い。一方、遅延蛍光材料は、系間交差等により励起三重項状態へとエネルギーが遷移した後、三重項−三重項消滅あるいは熱エネルギーの吸収により、励起一重項状態に逆系間交差され蛍光を放射する。有機エレクトロルミネッセンス素子においては、なかでも熱エネルギーの吸収による熱活性化型の遅延蛍光材料が特に有用であると考えられる。有機エレクトロルミネッセンス素子に遅延蛍光材料を利用した場合、励起一重項状態の励起子は通常通り蛍光を放射する。一方、励起三重項状態の励起子は、デバイスが発する熱を吸収して励起一重項へ系間交差され蛍光を放射する。このとき、励起一重項からの発光であるため蛍光と同波長での発光でありながら、励起三重項状態から励起一重項状態への逆系間交差により、生じる光の寿命（発光寿命）は通常の蛍光やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。これを遅延蛍光として定義できる。このような熱活性化型の励起子移動機構を用いれば、キャリア注入後に熱エネルギーの吸収を経ることにより、通常は２５％しか生成しなかった励起一重項状態の化合物の比率を２５％以上に引き上げることが可能となる。１００℃未満の低い温度でも強い蛍光および遅延蛍光を発する化合物を用いれば、デバイスの熱で充分に励起三重項状態から励起一重項状態への系間交差が生じて遅延蛍光を放射するため、発光効率を飛躍的に向上させることができる。
【００５１】
本発明の一般式（１）で表される化合物を発光層の発光材料として用いることにより、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの優れた有機発光素子を提供することができる。有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００５２】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００５３】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００５４】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００５５】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料を単独で発光層に使用しても良いが、好ましくは発光材料とホスト材料を含む。発光材料としては、一般式（１）で表される本発明の化合物群から選ばれる１種または２種以上を用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子および有機フォトルミネッセンス素子が高い発光効率を発現するためには、発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、発光材料中に閉じ込めることが重要である。従って、発光層中に発光材料に加えてホスト材料を用いることが好ましい。ホスト材料としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が本発明の発光材料よりも高い値を有する有機化合物を用いることができる。その結果、本発明の発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、本発明の発光材料の分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。本発明の有機発光素子または有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は発光層に含まれる本発明の発光材料から生じる。この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。但し、発光の一部或いは部分的にホスト材料からの発光があってもかまわない。
ホスト材料を用いる場合、発光材料である本発明の化合物が発光層中に含有される量は０．１重量％以上であることが好ましく、１重量％以上であることがより好ましく、また、５０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましく、１０重量％以下であることがさらに好ましい。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。
【００５６】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００５７】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００５８】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００５９】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００６０】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００６１】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００６２】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００６３】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【００６４】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ’、Ｒ1〜Ｒ10は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｘは環骨格を形成する炭素原子または複素原子を表し、ｎは３〜５の整数を表し、Ｙは置換基を表し、ｍは０以上の整数を表す。
【００６５】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【００６６】
【化１９】
2014043541.tif 000042
【００６７】
【化２０】
2014043541.tif 000043
【００６８】
【化２１】
2014043541.tif 000044
【００６９】
【化２２】
2014043541.tif 000045
【００７０】
【化２３】
2014043541.tif 000046
【００７１】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７２】
【化２４】
2014043541.tif 000047
【００７３】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７４】
【化２５】
2014043541.tif 000048
【００７５】
【化２６】
2014043541.tif 000049
【００７６】
【化２７】
2014043541.tif 000050
【００７７】
【化２８】
2014043541.tif 000051
【００７８】
【化２９】
2014043541.tif 000052
【００７９】
【化３０】
2014043541.tif 000053
【００８０】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８１】
【化３１】
2014043541.tif 000054
【００８２】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８３】
【化３２】
2014043541.tif 000055
【００８４】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８５】
【化３３】
2014043541.tif 000056
【００８６】
【化３４】
2014043541.tif 000057
【００８７】
【化３５】
2014043541.tif 000058
【００８８】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８９】
【化３６】
2014043541.tif 000059
【００９０】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【００９１】
【化３７】
2014043541.tif 000060
【００９２】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【００９３】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【００９４】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【００９５】
（合成例１）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物１を合成した。Ｃｚは９−カルバゾリル基を表す。
【化３８】
2014043541.tif 000061
【００９６】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド８０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ９Ｈ−カルバゾール１．６７ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロテレフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物へ、水５．０ｍＬを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物中のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去した。除去後、この混合物に水２００ｍＬを加え、超音波を照射した。照射後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムを展開溶媒として用い、次にアセトンを展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をクロロホルムとアセトンの混合溶媒で洗浄したところ、黄色粉末状固体を収量１．０５ｇ、収率６６．５％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．９３−７．８９（ｍ，１６Ｈ），７．２６（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，８Ｈ），７．１６（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，８Ｈ）．
元素分析：計算値 Ｃ，８５．２６；Ｈ，４．０９；Ｎ，１０．６５
実測値 Ｃ，８５．２８；Ｈ，４．１１；Ｎ，１０．６１
【００９７】
（合成例２）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物４を合成した。
【化３９】
2014043541.tif 000062
【００９８】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ３，６−ジメチル−９Ｈ−カルバゾール１．９５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロテレフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物を、水４００ｍＬへ加えて攪拌した。攪拌後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をメタノールで洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量１．６８ｇ、収率９３．２％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．８１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，８Ｈ），７．７１（ｓ，８Ｈ），７．１１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，８Ｈ），２．３７（ｓ，２４Ｈ）．
元素分析Ｃ64Ｈ48Ｎ6：計算値 Ｃ，８５．３０；Ｈ，５．３７；Ｎ，９．３３％
実測値 Ｃ８５．３９，Ｈ５．３６，Ｎ９．３５％．
【００９９】
（合成例３）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物６を合成した。
【化４０】
2014043541.tif 000063
【０１００】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ３，６−ジｔｅｒｔ−ブチル−９Ｈ−カルバゾール２．７９ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロテレフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物を、水４００ｍＬへ加えて攪拌した。攪拌後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムを展開溶媒として用い、次にアセトンを展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をクロロホルムとアセトンの混合溶媒で洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量４００ｍｇ、収率１６．１％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．７７（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，８Ｈ），７．４３（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，８Ｈ），７．０８（ｄｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，１．５Ｈｚ，８Ｈ），１．３５（ｓ，７２Ｈ）．
元素分析Ｃ88Ｈ96Ｎ6：計算値 Ｃ，８５．３９；Ｈ，７．８２；Ｎ，６．７９％
実測値 Ｃ８５．３８，Ｈ７．８２，Ｎ６．７８％．
【０１０１】
（合成例４）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物３０１を合成した。
【化４１】
2014043541.tif 000064
【０１０２】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ９Ｈ−カルバゾール１．６７ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロイソフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物へ、水５．０ｍＬを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物中のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去した。除去後、この混合物に水２００ｍＬを加え、超音波を照射した。照射後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルム：ヘキサン＝１：５の混合溶媒を展開溶媒として用い、次にクロロホルム：ヘキサン＝１：２の混合溶媒を展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンとヘキサンの混合溶媒で再結晶したところ、黄色粉末状固体を収量３１１ｍｇ、収率１９．７％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−ｄ6，ｐｐｍ）：δ８．３３（ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，２Ｈ），８．０６（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，２Ｈ），７．８４−７．８２（ｍ，４Ｈ），７．７１−７．６６（ｍ，６Ｈ），７．４９−７．４５（ｍ，４Ｈ），７．４３（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ），７．１４−７．０８（ｍ，８Ｈ），６．８１６（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），６．７１（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，２Ｈ）．
元素分析：計算値 Ｃ，８５．２６；Ｈ，４．０９；Ｎ，１０．６５
実測値 Ｃ，８５．２２；Ｈ，４．０３；Ｎ，１０．６２
【０１０３】
（合成例５）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物３９２を合成した。
【化４２】
2014043541.tif 000065
【０１０４】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ９Ｈ−カルバゾール１．６７ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロイソフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物へ、水５．０ｍＬを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物中のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去した。除去後、この混合物に水２００ｍＬを加え、超音波を照射した。照射後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムの混合溶媒を展開溶媒として用い、次にクロロホルム：アセトン＝１：２の混合溶媒を展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をメタノールで洗浄したところ、淡黄色粉末状固体を収量６００ｍｇ、収率４６．９％で得た。
【０１０５】
（合成例６）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物５０１を合成した。Ｃｚは９−カルバゾリル基を表す。
【化４３】
2014043541.tif 000066
【０１０６】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ９Ｈ−カルバゾール１．６７ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物へ、水５．０ｍＬを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物中のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去した。除去後、この混合物に水２００ｍＬを加え、超音波を照射した。照射後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムを展開溶媒として用い、次にアセトン：クロロホルム＝１：２の混合溶媒を展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をクロロホルムとメタノールの混合溶媒で再結晶したところ、黄色粉末状固体を収量４５０ｍｇ、収率２８．５％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．９０−７．８７（ｍ，４Ｈ），７．７２−７．７０（ｍ，４Ｈ），７．４０−７．３７（ｍ，８Ｈ），７．１６−７．１０（ｍ，８Ｈ），６．７４（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，４Ｈ），６．６０（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，４Ｈ）．
元素分析：計算値 Ｃ，８５．２６；Ｈ，４．０９；Ｎ，１０．６５
実測値 Ｃ，８５．１６；Ｈ，４．０２；Ｎ，１０．５５
【０１０７】
（合成例７）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物５０４を合成した。
【化４４】
2014043541.tif 000067
【０１０８】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ３，６−ジメチル−９Ｈ−カルバゾール１．９５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物を、水４００ｍＬへ加えて攪拌した。攪拌後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムを展開溶媒として用い、次いで、クロロホルム：アセトン＝１：２の混合溶媒を展開溶媒として用いることにより行った。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンで洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量５１５ｍｇ、収率２８．６％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．６４（ｓ，４Ｈ），７．５４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．２７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．１５（ｓ，４Ｈ），６．９５（ｄｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，１．５Ｈｚ，４Ｈ），６．４４（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，４Ｈ），２．３４（ｓ，１２Ｈ），２．１０（ｓ，１２Ｈ）．
元素分析：計算値 Ｃ，８５．３０；Ｈ，５．３７；Ｎ，９．３３
実測値 Ｃ，８５．３４；Ｈ，５．３５；Ｎ，９．３０
【０１０９】
（合成例８）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物９０１を合成した。
【化４５】
2014043541.tif 000068
【０１１０】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４０ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ１，２，３，４−テトラヒドロカルバゾール１．７１ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。攪拌後、この混合物へテトラフルオロテレフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、６０℃で１０時間攪拌した。攪拌後、この混合物を、水４００ｍＬへ加えて攪拌した。攪拌後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまずクロロホルムを展開溶媒として用い、次にアセトンを展開溶媒として用いた。得られたフラクションを濃縮して得た固体をクロロホルムとアセトンの混合溶媒で洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量１２０ｍｇ、収率７．４％で得た。
【０１１１】
（合成例９）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物２５２を合成した。
【化４６】
2014043541.tif 000069
【０１１２】
６０％水素化ナトリウム４８０ｍｇ（１２．０ｍｍｏｌ）をヘキサンで洗浄した後、窒素雰囲気下で攪拌中の３，６−ジフェニルカルバゾール３．２０ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ溶液中に室温で添加した。３０分攪拌した後、この混合物へテトラフルオロテレフタロニトリル４００ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を加え、窒素雰囲気下、室温で１０時間攪拌した。その後、水５ｍＬで反応を停止させ、混合物を減圧濃縮して黄色固体を得た。得られた固体を、クロロホルムを展開溶媒としてシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、橙色粉末状固体を収量２．２０ｇ、収率７９％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ８．３７（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，８Ｈ），８．０５（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，８Ｈ），７．７０（ｍ，１６Ｈ），７．６２（ｄｄ，Ｊ＝８．５，１．５Ｈｚ，８Ｈ），７．４５（ｍ，１６Ｈ），７．３６（ｍ，８Ｈ）；
ＩＲ（ＫＢｒ，ｃｍ-1）：２２３６，２２２８，１６００，１４７６，１４５６，１４４１，１２９０，１２２６；
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦＭＳ（ｍ／ｚ）：［Ｍ］+ Ｃ104Ｈ64Ｎ6計算値，１３９６．５２；実測値１３９６．６６；
元素分析：計算値 Ｃ，８９．３７；Ｈ，４．６２；Ｎ，６．０１
実測値 Ｃ，８９．２６；Ｈ，４．５３；Ｎ，５．９５
【０１１３】
（合成例１０）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物５２３を合成した。
【化４７】
2014043541.tif 000070
【０１１４】
９Ｈ−カルバゾール１．５２ｇ（９．１４ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１．９１ｇ（１３．７ｍｍｏｌ）を５０ｍＬナスフラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ、ジメチルスルホキシド１５ｍＬを加えて、窒素気流下、室温で１時間攪拌した。この混合物へ、４，５−ジフルオロフタロニトリル０．５００ｇ（３．０５ｍｍｏｌ）を加えた。この混合物を窒素気流下、室温で３時間、次いで５０℃で２０時間攪拌した。その後、この混合物へ水を加えて攪拌した。この混合物にトルエンを加えて抽出した。抽出後、抽出溶液を飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層と水層を分離し、有機層に硫酸マグネシウムを加えて乾燥した。乾燥後、この混合物を吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を濃縮して得た固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィにより精製した。精製はトルエン：ヘキサン＝１：４の混合溶媒を展開溶媒に用い、次いで、トルエン：ヘキサン＝７：３の混合溶媒を、次いでトルエンを展開溶媒として用いることにより行った（徐々に展開比率を変えていった）。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンとメタノールの混合溶媒でリスラリー洗浄したところ、目的物の淡黄色粉末状固体を収量１．２０ｇ、収率８５．８%で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−ｄ6，ｐｐｍ）：δ８．７３（ｓ，２Ｈ），７．９１−７．８９（ｍ，４Ｈ），７．４０−７．３８（ｍ，４Ｈ），７．１３−７．０９（ｍ，８Ｈ）．
ＭＳ（ＭＡＬＤＩ）：ｍ／ｚ  計算値：４５８．１５［Ｍ＋Ｈ］+；実測値：４５８．１２．
【０１１５】
（合成例１１）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物３１を合成した。
【化４８】
2014043541.tif 000071
【０１１６】
化合物ｂおよび化合物ｃをJ-Z Cheng et al, tetrahedron. 67 (2011) 734と同じ方法で合成した。
化合物ｃである２，５−ジブロモテレフタロニトリル（１．４４ｇ，５．０ｍｏｌ）、９Ｈ−カルバゾール（１．８９ｇ，１１．３ｍｏｌ）、銅粉末（０．６４ｇ，１０ｍｏｌ）、炭酸カリウム（２．７９ｇ，２０ｍｏｌ）、１８−クラウン−６（０．２５ｇ，０．９４ｍｏｌ）、ＤＭＳＯ（５ｍＬ）を窒素雰囲気下で二口フラスコに入れ１４０℃で９時間撹拌した。その後、反応物をクロロホルムに溶解させろ過により不純物を取った後、水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。その後カラムクロマトグラフィー（クロロホルム）により精製し、黄色の粉末を収量０．５３ｇ，収率２３％で得た。
【０１１７】
（合成例１２）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物７１６を合成した。
【化４９】
2014043541.tif 000072
【０１１８】
３−フェニル−１Ｈ−インドール４．０１ｇ（２０．８ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム５．７２ｇ（４１．４ｍｍｏｌ）を５０ｍＬ三口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ、ジメチルスルホキシド２０ｍＬを加えて、室温で１時間攪拌した。この混合物を氷浴した後、テトラフルオロテレフタロニトリル０．６９６ｇ（３．４８ｍｍｏｌ）を加え、０℃から徐々に室温に戻して攪拌した。この混合物を窒素雰囲気下、室温で２４時間攪拌した。攪拌後、この混合物を約３００ｍＬの水に加えて攪拌した。攪拌後、この混合物を吸引ろ過して固体を得た。得られた固体を溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。カラムクロマトグラフィーはまず、トルエン：ヘキサン＝１：５の混合溶媒を展開溶媒として用い、次いでトルエンを展開溶媒として用いて行った。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンとメタノールの混合溶媒で洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量２．０２ｇ、収率６５．０％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．７３（ｓ，４Ｈ），７．６７（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），７．５１−７．３３（ｍ，２４Ｈ），７．０９（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，４Ｈ），７．０２（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）．
【０１１９】
（合成例１３）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物７２８を合成した。
【化５０】
2014043541.tif 000073
【０１２０】
６０％水素化ナトリウム２．４０ｇ（６０．０ｍｍｏｌ）を２００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換し、テトラヒドロフラン１００ｍＬを加えて攪拌した。この混合物へ２−フェニル−１Ｈ−インドール９．６５ｇ（５０．０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で３０分攪拌した。この混合物へ、テトラフルオロテレフタロニトリル２．００ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を窒素雰囲気下、室温で２４時間攪拌した。攪拌後、この混合物にを約５０ｍＬの水をゆっくり加えて攪拌した。攪拌後、有機層と水層を分離し、水層にトルエンを加えて抽出した。有機層と抽出溶液を合わせて、飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層に硫酸マグネシウムを入れて乾燥した。乾燥後、この混合物を吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を濃縮して得た固体をクロロホルムに溶解し、セライトとシリカゲルを通して吸引ろ過して、ろ液を得た。得られたろ液を濃縮して得た固体をイソプロパノールで洗浄した。洗浄後、この固体を酢酸エチルで洗浄したところ、橙色粉末状固体を収量１．７０ｇ、収率１９．０％で得た。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6，ｐｐｍ）：δ７．４８（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），７．３３（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，４Ｈ），７．２６（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，８Ｈ），７．０９（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，４Ｈ），６．９９（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），６．８１（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），６．６５（ｓ，４Ｈ），６．５３（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，８Ｈ）．
【０１２１】
（実施例１）
本実施例において、合成例１で合成した化合物１のトルエン溶液を調製して、窒素をバブリングしながら３００Ｋで２８０ｎｍの光を照射したところ、表７に示す発光波長を観測した。時間分解スペクトルを、浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型ストリークカメラを用いて行い、発光寿命の短い成分を蛍光、発光寿命が長い成分を遅延蛍光と判断した（図２）。蛍光成分と遅延蛍光成分の寿命は表７に示すとおりであった。
また、化合物１のかわりに、合成例２〜１１で合成した各化合物を用いて同様の評価を行った結果も表７に示す。ただし、化合物３９２と化合物９０１については、窒素でバブリングせずに測定した。
【０１２２】
【表７】
2014043541.tif 000074
【０１２３】
（実施例２）
本実施例において、化合物１とホスト材料からなる発光層を有する有機フォトルミネッセンス素子を作製して、特性を評価した。
シリコン基板上に真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａの条件にて化合物１とｍＣＰとを異なる蒸着源から蒸着し、化合物１の濃度が６．０重量％である薄膜を０．３ｎｍ／秒にて１００ｎｍの厚さで形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。浜松ホトニクス（株）製Ｃ９９２０−０２型絶対量子収率測定装置を用いて、Ｎ2レーザーにより３３７ｎｍの光を照射した際の薄膜からの発光スペクトルを３００Ｋで特性評価したところ、５４８ｎｍの発光が確認され、その際の発光量子収率は４７％であった。次に、２０Ｋ、５０Ｋ、１００Ｋ、１５０Ｋ、２００Ｋ、２５０Ｋおよび３００Ｋの各温度で、この素子にＮ2レーザーにより３３７ｎｍの光を照射した際の時間分解スペクトルの評価を、浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型ストリークカメラを用いて行い、発光寿命の短い成分を蛍光、発光寿命が長い成分を遅延蛍光と判断した。その結果、５０〜５００Ｋの間で蛍光成分と遅延蛍光成分が観測された（図３）。蛍光成分は１２〜１６ｎｓであり、遅延蛍光成分は１００Ｋで１１μｓ、１５０Ｋで８．８μｓであった。
【０１２４】
化合物１のかわりに化合物５０１と化合物２８９を用いて有機フォトルミネッセンス素子を作製して同じ試験を行った結果、同様に蛍光成分と遅延蛍光成分が観測された。
【０１２５】
（実施例３）
本実施例において、化合物１とＣＢＰからなる発光層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して、特性を評価した。
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物１とＣＢＰを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は６．０重量％とした。次に、ＴＰＢｉを６５ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、および光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）を用いて測定したところ、５４４ｎｍの発光が認められた。電流密度−電圧（J-V）特性を図４に示し、電流密度−外部量子効率特性を図５に示す。化合物１を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１７．０６％の高い外部量子効率を達成した。
【０１２６】
（実施例４）
実施例３の化合物１のかわりに化合物６を用いて有機フォトルミネッセンス素子を作製して同じ試験を行った結果、５５３ｎｍの発光が認められた。電流密度−外部量子効率特性を図６に示す。
【０１２７】
（実施例５）
実施例３の化合物１のかわりに化合物３０１を用いて有機フォトルミネッセンス素子を作製して同じ試験を行った結果、５１３ｎｍの発光が認められた。電流密度−外部量子効率特性を図７に示す。化合物３０１を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１９．３２％の高い外部量子効率を達成した。
【０１２８】
（実施例６）
実施例３の化合物１のかわりに化合物５０１を用いて有機フォトルミネッセンス素子を作製して同じ試験を行った結果、５３０ｎｍの発光が認められた。電流密度−電圧（J-V）特性を図８に示し、電流密度−外部量子効率特性を図９に示す。化合物５０１を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１７．８４％の高い外部量子効率を達成した。
【０１２９】
（実施例７）
本実施例において、合成例９で合成した化合物２５２を発光材料として含む発光層を有する有機エレクトロルミネセンス素子を作製して、特性を評価した。
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成した。さらに、化合物２５２とＣＢＰを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物２５２の濃度は６．０重量％とした。次に、ＴＰＢｉを６５ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、および光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）を用いて測定したところ、図１０に示す発光スペクトルが観測された。電流密度−電圧（J-V）特性を図１１に示し、電流密度−外部量子効率特性を図１２に示す。
【０１３０】
（実施例８）
本実施例において、合成例１０で合成した化合物５２３を発光材料として含む発光層を有する有機エレクトロルミネセンス素子を作製して、特性を評価した。
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを４０ｎｍの厚さに形成し、次いでｍＣＰを１０ｎｍの厚さに形成した。さらに、化合物５２３とＰＰＴを異なる蒸着源から共蒸着し、２０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物５２３の濃度は６．０重量％とした。次に、ＰＰＴを４０ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、および光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）を用いて測定したところ、図１３に示す発光スペクトルが観測された。電流密度−電圧（J-V）特性を図１４に示し、電流密度−外部量子効率特性を図１５に示す。
【０１３１】
（実施例９）
本実施例において、合成例１１で合成した化合物３１を発光材料として含む発光層を有する有機エレクトロルミネセンス素子を作製して、特性を評価した。
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成し、次いでｍＣＰを１０ｎｍの厚さに形成した。さらに、化合物３１とｍＣＰを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物３１の濃度は３．０重量％とした。次に、ＰＰＴを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＴＰＢｉを４０ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、および光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）を用いて測定したところ、図１６に示す発光スペクトルが観測された。電流密度−電圧（J-V）特性を図１７に示し、電流密度−外部量子効率特性を図１８に示す。
【０１３２】
【化５１】
2014043541.tif 000075
【産業上の利用可能性】
【０１３３】
本発明の有機発光素子は、高い発光効率を実現しうるものである。また、本発明の化合物は、そのような有機発光素子用の発光材料として有用である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１３４】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図４】
2014043541.tif 000088
【図５】
2014043541.tif 000089
【図６】
2014043541.tif 000090
【図７】
2014043541.tif 000091
【図８】
2014043541.tif 000092
【図９】
2014043541.tif 000093
【図１０】
2014043541.tif 000094
【図１１】
2014043541.tif 000095
【図１２】
2014043541.tif 000096
【図１３】
2014043541.tif 000097
【図１４】
2014043541.tif 000098
【図１５】
2014043541.tif 000099
【図１６】
2014043541.tif 000100
【図１７】
2014043541.tif 000101
【図１８】
2014043541.tif 000102
【図１】
2014043541.tif 000103
【図２】
2014043541.tif 000104
【図３】
2014043541.tif 000105
【手続補正書】
【提出日】平成25年6月17日(2013.6.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
2014043541.tif 000106
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または下記置換基群Ａのいずれかの置換基を表す。］
【化２】
2014043541.tif 000107
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または下記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって下記置換基群Ｂの１以上の置換基で置換されていてもよいベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
（置換基群Ａ）ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜１５のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基、ニトロ基、およびこれらの組み合わせからなる置換基
（置換基群Ｂ）ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜１５のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０のカルバゾリル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基、ニトロ基、およびこれらの組み合わせからなる置換基
【請求項２】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基を表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項４】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも２つが、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基を表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項５】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基、ハロゲン原子、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項６】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立に前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基のいずれかを表すことを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項７】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項８】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがヒドロキシ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項９】
Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが下記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の発光材料。
【化３】
2014043541.tif 000108
［一般式（１２）において、Ｒ31〜Ｒ38は、各々独立に水素原子または前記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。］
【化４】
2014043541.tif 000109
［一般式（１３）において、Ｒ41〜Ｒ46は、各々独立に水素原子または前記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。］
【化５】
2014043541.tif 000110
［一般式（１４）において、Ｒ51〜Ｒ62は、各々独立に水素原子または前記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。］
【化６】
2014043541.tif 000111
［一般式（１５）において、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または前記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。］
【請求項１０】
下記一般式（２）で表される化合物からなる請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【化７】
2014043541.tif 000112
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基を表し、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。］
【請求項１１】
下記一般式（３）で表される化合物からなる請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【化８】
2014043541.tif 000113
［一般式（３）において、Ｒ81〜Ｒ85の１つはシアノ基であり、Ｒ81〜Ｒ85の２つは前記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基であり、その他の２つは水素原子を表す。］
【請求項１２】
下記一般式（２）で表される化合物。
【化９】
2014043541.tif 000114
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14およびＲ15の少なくとも１つはシアノ基であり、Ｒ11〜Ｒ15の少なくとも３つは下記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい９−カルバゾリル基、下記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、下記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよい１−インドリル基、または下記置換基群Ａのいずれかの置換基で置換されていてもよいジアリールアミノ基であり、残りのＲ11〜Ｒ15はヒドロキシ基を表す。ただし、Ｒ12とＲ14がともにシアノ基であることはない。］
（置換基群Ａ）ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜１５のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基、ニトロ基、およびこれらの組み合わせからなる置換基
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の発光材料を含む発光層を基板上に有することを特徴とする有機発光素子。
【請求項１４】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１３に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１３または１４に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
下記一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体。
【化１０】
2014043541.tif 000115
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または下記置換基群Ａのいずれかの置換基を表す。］
【化１１】
2014043541.tif 000116
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または下記置換基群Ｂのいずれかの置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって下記置換基群Ｂの１以上の置換基で置換されていてもよいベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
（置換基群Ａ）ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜１５のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基、ニトロ基、およびこれらの組み合わせからなる置換基
（置換基群Ｂ）ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜１５のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０のカルバゾリル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基、ニトロ基、およびこれらの組み合わせからなる置換基