(57)【要約】【課題】加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロを提供する。【解決手段】加熱用容器Ｎを加熱するバーナ２と、加熱用容器Ｎの特定部位の温度を検出する温度検出手段Ｓと、温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、バーナ２にて加熱用容器Ｎを加熱する加熱状態を制御する加熱制御手段Ｃとが設けられたコンロであって、加熱用容器Ｎにおけるバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、温度検出手段Ｓが複数設けられ、複数の温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求める熱伝導性指標導出手段４０が設けられ、加熱制御手段Ｃが、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいて、加熱状態を制御するように構成されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段と、
前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御する加熱制御手段とが設けられたコンロであって、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段が複数設けられ、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求める熱伝導性指標導出手段が設けられ、
前記加熱制御手段が、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱状態を制御するように構成されているコンロ。
【請求項２】
前記熱伝導性指標導出手段が、所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナによる加熱により、前記加熱用容器の温度が上昇する過程において、前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて前記熱伝導性指標を求めるように構成されている請求項１に記載のコンロ。
【請求項３】
前記バーナが、ガス燃料と空気との混合気を噴出する複数の炎孔が環状に並ぶ環状の炎孔列を備えて構成され、
前記複数の温度検出手段として、前記加熱用容器の底面における前記環状の炎孔列の中央に対応する箇所の温度を検出する中央側温度検出手段と、前記加熱用容器の底面において前記バーナの火炎が当たる箇所に対して前記中央側温度検出手段が温度を検出する箇所よりも近い箇所の温度を検出する外周側温度検出手段とが設けられている請求項１又は２に記載のコンロ。
【請求項４】
前記加熱制御手段が、前記加熱用容器内の加熱対象物の温度を所定の目標維持温度に維持すべく前記加熱状態を制御する温度維持モードにおいて、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項５】
前記加熱制御手段が、前記加熱用容器内の加熱対象物の温度が所定の目標到達温度に達することに基づいて、前記加熱状態の制御として前記バーナの消火を実行する自動消火モードにおいて、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて前記バーナを消火するように構成されている請求項１〜４のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項６】
前記熱伝導性指標に応じて、前記温度検出手段の検出温度を補正する温度補正条件が設定され、
前記加熱制御手段が、前記温度検出手段の検出温度を、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている請求項１〜５のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項７】
前記熱伝導性指標導出手段が、求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定するように構成され、
前記温度補正条件が、前記加熱用容器を構成する材料に応じて設定され、
前記加熱制御手段が、前記温度検出手段の検出温度を前記熱伝導性指標導出手段にて推定された前記加熱用容器の材料に応じた温度補正条件にて補正して、前記補正温度を求めるように構成されている請求項６に記載のコンロ。
【請求項８】
前記加熱制御手段が、前記複数の温度検出手段のうちの特定の一つの温度検出手段の検出温度を補正し、その補正温度に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている請求項６又は７に記載のコンロ。
【請求項９】
前記複数の温度検出手段が、前記加熱用容器に接触させる温度検知部を備えて構成された接触式の温度検出手段、及び、前記加熱用容器から放射された赤外線の放射強度である赤外線強度を検出して、その赤外線強度に基づいて前記加熱用容器の温度を求めるように構成された非接触式の温度検出手段のうちのいずれか一方、又は、両者の組み合わせにより構成されている請求項１〜８のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項１０】
加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、
前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御するコンロの運転方法であって、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱状態を制御するコンロの運転方法。
【請求項１１】
加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、
前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御するコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法であって、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定するコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法。
【請求項１２】
加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、
所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナにて継続して加熱される加熱用容器の材料の推定方法であって、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定する加熱用容器の材料の推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御する加熱制御手段とが設けられたコンロ、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御するコンロの運転方法、及び、そのコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法、並びに、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナにて継続して加熱される加熱用容器の材料の推定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかるコンロは、鍋等の加熱用容器を加熱用位置に位置させてバーナを燃焼させることにより、加熱用容器内の加熱対象物を加熱調理するものである。
このようなコンロでは、従来、加熱用位置に位置する加熱用容器における特定の一箇所の部位の温度を検出すべく、温度検出手段が設けられ、その温度検出手段の検出情報に基づいて、加熱制御手段により、バーナにて加熱用容器を加熱する加熱状態が制御されるように構成されていた（例えば、特許文献１参照。）。
例えば、バーナが、ガス燃料と空気との混合気を噴出する複数の炎孔が環状に並ぶ環状の炎孔列を備えて構成される場合、特定部位として、加熱用位置としての五徳上に位置する加熱用容器の底面における環状の炎孔列の中央に対応する箇所に設定されていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】２００４−１５０６９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、加熱用容器を構成する材料の種類には種々のものがあり、又、加熱用容器を構成する材料の厚さも種々に異なる等により、加熱用容器の熱伝導特性（例えば、熱伝導度の程度）は種々に異なる。
例えば、加熱用容器の具体例として、鉄にて構成された鍋（以下、鉄鍋と記載する場合がある）、アルミニウムにて構成された鍋（以下、アルミ鍋と記載する場合がある）、ステンレススティールにて構成された鍋（以下、ＳＵＳ鍋と記載する場合がある）等が挙げられる。
そして、加熱用容器の熱伝導特性が異なると、加熱用容器においてバーナの火炎が当たる箇所から離れる方向での温度分布が異なる。
【０００５】
図１６に、鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋夫々の底面における温度分布の一例を示す。図１６は、各鍋に水を入れて加熱する湯沸しの途中段階（水が沸騰する前の段階）での温度分布を示し、具体的には、鍋底の中心から径方向に沿う方向での温度分布を示す。ちなみに、バーナの火炎が当たるのは、鍋底の中心から径方向に６ｃｍ程度離れた箇所であり、その箇所の温度が最も高い温度分布になる。
アルミ鍋、鉄鍋、ＳＵＳ鍋では、温度分布は、アルミ鍋が最も小さく、ＳＵＳ鍋が最も大きいので、熱伝導度は、アルミ鍋が最も大きく、ＳＵＳ鍋が最も小さいことが分かる。
【０００６】
しかしながら、従来のコンロでは、加熱用位置に位置する加熱用容器における特定の一箇所の部位の温度の検出情報に基づいて、バーナにて加熱用容器を加熱する加熱状態が制御されるので、以下に説明するように、加熱用容器の熱伝導特性が異なると加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できないという問題が起こる虞があった。
即ち、加熱用容器内の加熱対象物の温度が同等であっても、加熱用容器の熱伝導特性が異なるために、加熱用容器においてバーナの火炎が当たる箇所から離れる方向での温度分布が異なると、温度検出手段にて温度を検出する特定部位の温度が異なる場合がある。
従って、加熱用容器の熱伝導特性が異なると、加熱用容器内の加熱対象物の温度が同等であっても、温度検出手段の検出温度が異なる場合があるので、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できなくなる虞がある。
【０００７】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロ、及び、コンロの運転方法を提供することにあり、並びに、加熱用容器を構成する材料の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるようにコンロを運転可能にすべく加熱用容器の材料を推定し得るコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法、及び、加熱用容器の材料の推定方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るコンロは、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御する加熱制御手段とが設けられたコンロであって、その特徴構成は、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段が複数設けられ、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求める熱伝導性指標導出手段が設けられ、
前記加熱制御手段が、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱状態を制御するように構成されている点にある。
【０００９】
上記特徴構成によれば、熱伝導性指標導出手段により、複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標が求められ、加熱制御手段により、熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて、バーナにより加熱用容器を加熱する加熱状態（以下、バーナの加熱状態と記載する場合がある）が制御されるので、温度検出手段の検出情報に基づくバーナの加熱状態の制御において、加熱用容器の熱伝導特性を反映することができる。
つまり、加熱用容器の熱伝導特性が異なることにより、温度検出手段の検出温度が異なっても、加熱用容器内の加熱対象物を同等の温度に加熱できるように、バーナの加熱状態を制御することが可能となる。
従って、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロを提供することができる。
【００１０】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記熱伝導性指標導出手段が、所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナによる加熱により、前記加熱用容器の温度が上昇する過程において、前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて前記熱伝導性指標を求めるように構成されている点にある。
【００１１】
上記特徴構成によれば、所定の設定燃焼量で燃焼するバーナによる加熱により、加熱用容器の温度が上昇する過程において、熱伝導性指標導出手段により、複数の温度検出手段の検出情報に基づいて熱伝導性指標が求められる。
つまり、加熱用容器の温度が上昇する過程では、加熱用容器におけるバーナの火炎が当たる箇所から離れる方向での温度分布が大きくなるので、加熱用容器の熱伝導特性を的確に反映するように、熱伝導性指標を求めることができる。
従って、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を一層適切に加熱することができる。
【００１２】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記バーナが、ガス燃料と空気との混合気を噴出する複数の炎孔が環状に並ぶ環状の炎孔列を備えて構成され、
前記複数の温度検出手段として、前記加熱用容器の底面における前記環状の炎孔列の中央に対応する箇所の温度を検出する中央側温度検出手段と、前記加熱用容器の底面において前記バーナの火炎が当たる箇所に対して前記中央側温度検出手段が温度を検出する箇所よりも近い箇所の温度を検出する外周側温度検出手段とが設けられている点にある。
【００１３】
即ち、加熱用容器の底面における環状の炎孔列の中央に対応する箇所の温度は、加熱用容器周辺の雰囲気（気流や温度等）の影響を受け難い。
そこで、上記特徴構成のように、複数の温度検出手段として、中央側温度検出手段と外周側温度検出手段とを設けることにより、それらの検出情報に基づいて、加熱用容器の熱伝導特性を的確に反映するように、熱伝導性指標を的確に求めることができる。
従って、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を一層適切に加熱することができる。
【００１４】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記加熱制御手段が、前記加熱用容器内の加熱対象物の温度を所定の目標維持温度に維持すべく前記加熱状態を制御する温度維持モードにおいて、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている点にある。
【００１５】
上記特徴構成によれば、加熱用容器内の加熱対象物の温度を所定の目標維持温度に維持すべく、温度検出手段の検出情報に基づいてバーナの加熱状態を制御する温度維持モードにおいて、バーナの加熱状態の制御に、加熱用容器の熱伝導特性を反映することができる。
従って、温度維持モードにおいて、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物の温度を一層的確に目標維持温度に維持することができる。
【００１６】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記加熱制御手段が、前記加熱用容器内の加熱対象物の温度が所定の目標到達温度に達することに基づいて、前記加熱状態の制御として前記バーナの消火を実行する自動消火モードにおいて、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に基づいて前記バーナを消火するように構成されている点にある。
【００１７】
上記特徴構成によれば、加熱用容器内の加熱対象物の温度が所定の目標到達温度に達することに基づいて、バーナを消火する自動消火モードにおいて、加熱用容器の熱伝導特性を反映させて、バーナを消火することができる。
従って、自動消火モードにおいて、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱対象物の温度が目標到達温度に達していないにも拘らずバーナが消火される不具合や、加熱対象物の温度が目標到達温度に達しているにも拘らずバーナの消火が遅れる不具合を回避して、バーナをタイミング良く消火することができる。
【００１８】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記熱伝導性指標に応じて、前記温度検出手段の検出温度を補正する温度補正条件が設定され、
前記加熱制御手段が、前記温度検出手段の検出温度を、前記熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている点にある。
【００１９】
上記特徴構成によれば、温度検出手段の検出温度が、熱伝導性指標導出手段にて求められた熱伝導性指標に応じた温度補正条件にて補正されるので、補正温度には、加熱用容器の熱伝導特性が反映されることになる。
そして、そのように加熱用容器の熱伝導特性が反映された補正温度に基づいて、バーナの加熱状態が制御されるので、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように、コンロを運転することができる。
【００２０】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記熱伝導性指標導出手段が、求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定するように構成され、
前記温度補正条件が、前記加熱用容器を構成する材料に応じて設定され、
前記加熱制御手段が、前記温度検出手段の検出温度を前記熱伝導性指標導出手段にて推定された前記加熱用容器の材料に応じた温度補正条件にて補正して、前記補正温度を求めるように構成されている点にある。
【００２１】
即ち、加熱用容器を構成する材料（具体的には、材料の種類）は、加熱用容器の熱伝導特性を異ならせる大きな要因となる。
そこで、温度検出手段の検出情報に基づいてバーナの加熱状態を制御するに当たって、加熱用容器を構成する材料が異なっても、加熱用容器内の加熱対象物を同等に適切に加熱できるように、予め、温度検出手段の検出情報を補正する補正条件を、加熱用容器を構成する材料に応じて設定する。
そして、本特徴構成のように、複数の温度検出手段の検出情報に基づいて熱伝導性指標を求めると共に、その求めた熱伝導性指標に基づいて加熱用容器を構成する材料を推定し、その推定した材料に応じた温度補正条件にて温度検出手段の検出温度を補正して、補正温度を求めるようにすることにより、補正温度に、加熱用容器を構成する材料に応じた熱伝導特性を適切に反映させることができる。
従って、加熱用容器を構成する材料の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように、コンロを運転することができる。
【００２２】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記加熱制御手段が、前記複数の温度検出手段のうちの特定の一つの温度検出手段の検出温度を補正し、その補正温度に基づいて前記加熱状態を制御するように構成されている点にある。
【００２３】
上記特徴構成によれば、複数の温度検出手段のうちの特定の一つの温度検出手段の検出温度が補正されて、その補正温度に基づいてコンロの加熱状態が制御される。
つまり、複数の温度検出手段のうち、例えば、検出温度が加熱用容器周辺の雰囲気の影響を最も受け難いものを、検出温度を補正する対象として設定する。
そして、そのように補正した補正温度に基づいて、コンロの加熱状態を制御するようにすることにより、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を一層適切に加熱することができる。
【００２４】
本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、
前記複数の温度検出手段が、前記加熱用容器に接触させる温度検知部を備えて構成された接触式の温度検出手段、及び、前記加熱用容器から放射された赤外線の放射強度である赤外線強度を検出して、その赤外線強度に基づいて前記加熱用容器の温度を求めるように構成された非接触式の温度検出手段のうちのいずれか一方、又は、両者の組み合わせにより構成されている点にある。
【００２５】
即ち、加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出可能な温度検出手段としては、接触式の温度検出手段及び非接触式の温度検出手段がある。
そして、接触式の温度検出手段は、温度検知部を加熱用容器に接触させるので、加熱用容器の温度を比較的精度良く検出できる等の特長がある。一方、非接触式の温度検出手段は、非接触で加熱用容器の温度を検出できるので、加熱用容器の形状に拘わらず、加熱用容器の温度を精度良く検出できる等の特長がある。
そこで、上記特徴構成のように、複数の温度検出手段を接触式の温度検出手段及び非接触式の温度検出手段のうちのいずれか一方又は両者の組み合わせにより構成することにより、加熱用容器の温度検出に対して要求される仕様を満たしながら、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロを提供することができる。
【００２６】
本発明に係るコンロの運転方法は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御するコンロの運転方法であって、その特徴構成は、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱状態を制御する点にある。
【００２７】
上記特徴構成によれば、複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、熱伝導性指標を求め、その求めた熱伝導性指標に基づいて、バーナの加熱状態を制御するので、温度検出手段の検出情報に基づくバーナの加熱状態の制御において、加熱用容器の熱伝導特性を反映することができる。
つまり、加熱用容器の熱伝導特性が異なることにより、温度検出手段の検出温度が異なっても、加熱用容器内の加熱対象物を同等の温度に加熱できるように、バーナの加熱状態を制御することが可能となる。
従って、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロの運転方法を提供することができる。
【００２８】
本発明に係るコンロで使用する加熱用材料の推定方法は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記バーナにて前記加熱用容器を加熱する加熱状態を制御するコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法であって、その特徴構成は、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定する点にある。
【００２９】
上記特徴構成によれば、複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、加熱用容器を構成する材料を推定する。一方、予め、加熱用容器を構成する材料に応じて、例えば、温度検出手段の検出温度を補正する温度補正条件を設定しておく。そして、温度検出手段の検出温度を、推定した加熱用容器の材料に応じた温度補正条件にて補正して、その補正温度に基づいて、バーナの加熱状態を制御することにより、温度検出手段の検出情報に基づくバーナの加熱状態の制御において、加熱用容器の熱伝導特性を反映することができる。
従って、加熱用容器を構成する材料の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるようにコンロの運転を可能にすべく、加熱用容器の材料を推定することができる。
【００３０】
本発明に係る加熱用容器の材料の推定方法は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナにて継続して加熱される加熱用容器の材料の推定方法であって、その特徴構成は、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器を構成する材料を推定する点にある。
【００３１】
上記特徴構成によれば、上記のコンロで使用する加熱用材料の推定方法に関する特徴構成と同様に、加熱用容器を構成する材料を推定し、予め、加熱用容器を構成する材料に応じて、温度検出手段の検出温度を補正する温度補正条件を設定しておく。そして、上記のコンロで使用する加熱用材料の推定方法に関する特徴構成と同様に、温度検出手段の検出温度を補正して、その補正温度に基づいてバーナの加熱状態を制御することにより、温度検出手段の検出情報に基づくバーナの加熱状態の制御において、加熱用容器の熱伝導特性を反映することができる。
従って、加熱用容器を構成する材料の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるようにコンロの運転を可能にすべく、加熱用容器の材料を推定することができる。
【００３２】
ここでは、加熱用容器の材料の推定に関して述べたが、加熱用容器の熱伝導特性自体も同様に推定することができる。この場合、その加熱用容器の熱伝導特性の推定方法は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する前記加熱用容器の特定部位の温度を検出する温度検出手段とが設けられ、
所定の設定燃焼量で燃焼する前記バーナにて継続して加熱される加熱用容器の熱伝導特性の推定方法であって、その特徴構成は、
前記加熱用容器における前記バーナの火炎が当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、前記温度検出手段を複数設け、
前記複数の温度検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、前記加熱用容器の熱伝導特性を推定する点にある。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】コンロの概略全体構成を示す斜視図
【図２】コンロの制御構成を示すブロック図
【図３】赤外線放射強度の分光スペクトルデータを示す図
【図４】赤外線放射強度の分光スペクトルデータを示す図
【図５】バーナの火力と火炎からの赤外線強度との相関関係を示す図
【図６】バーナの火力と火炎からの赤外線強度との相関関係を示す図
【図７】調理用容器の温度と赤外線強度検出手段の出力との相関関係を示す図
【図８】調理用容器の温度と赤外線強度検出手段の出力比との相関関係を示す図
【図９】空焼き時の加熱用容器の温度の経時変化を示す図
【図１０】油加熱時の加熱用容器の温度の経時変化を示す図
【図１１】湯沸し時の加熱用容器の温度の経時変化を示す図
【図１２】二点間温度差の経時変化を示す図
【図１３】別実施形態に係るコンロの制御構成を示すブロック図
【図１４】別実施形態に係るコンロの制御構成を示すブロック図
【図１５】別実施形態に係るコンロの制御構成を示すブロック図
【図１６】加熱用容器の底面の温度分布を示す図
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、図面に基づいて、本発明の実施の形態を説明する。
図１に示すように、コンロは、コンロ本体１の上部に３つのコンロバーナ２が配置され、コンロ本体１の内部に、グリルバーナ（図示省略）を備えるグリルＧが配置されて、ビルトインタイプのガスコンロに構成されている。
コンロ本体１の上部後方側に、グリルバーナの燃焼排ガスを排気するためのグリル排気口３が設けられ、コンロ本体１の上部はトッププレート４にて覆われ、このトッププレート４の上部に、３つのコンロバーナ２の夫々に対応して、加熱対象物調理用の加熱用容器Ｎ（例えば鍋、図２参照）を載置する五徳５が載置支持されるように構成されている。
設置状態の図示は省略するが、コンロ本体１の内部には、マイクロコンピュータを用いてガスコンロの運転を制御するための各種制御を実行するように構成されたコンロコントローラＣ（加熱制御手段の一例、図２参照）が設けられている。
【００３５】
コンロ本体１の前面部の中央には、グリルＧのグリル庫（図示省略）を開閉自在なグリル扉６が設けられ、そのグリル扉６の左側には、グリルバーナを操作するためのグリル操作部７が設けられている。
コンロ本体１の前面部におけるグリル扉６の右側には、コンロバーナ２の点火、 消火や火力の調整等の操作を行う操作つまみ８ｔを備えたコンロ操作部８が３つのコンロバーナ２夫々に対応して設けられ、更に、各コンロバーナ２に対応して自動調理モードを設定するためのコンロモード設定部９、及び、電源スイッチ１０も設けられている。
【００３６】
詳細な説明及び図示を省略するが、各コンロ操作部８の操作つまみ８ｔは、自動復帰型の押し操作式に構成されている。そして、操作つまみ８ｔを引っ込み状態から押し操作して出っ張り状態にすることにより、コンロバーナ２の点火が指令され、操作つまみ８ｔを出っ張り状態から押し操作して引っ込み状態にすることにより、コンロバーナ２の消火が指令され、更に、出っ張り状態の操作つまみ８ｔを回動操作することにより、コンロバーナ２の火力が設定される構成となっている。ちなみに、コンロ操作部８は、コンロバーナ２の火力を例えば１〜５（火力１＜火力２＜……………＜火力５）の５段階で設定可能に構成されている。
つまり、図示を省略するが、各コンロ操作部８には、各操作つまみ８ｔの押し込み操作によりオンオフが切り換えられて点火指令及び消火指令を指令する押し操作式の点消火スイッチ、及び、操作つまみ８ｔの回動操作に伴ってパルス信号を発生させて火力を指令するロータリーエンコーダが設けられている。
【００３７】
グリル操作部７及びコンロモード設定部９は、押し操作する毎に、前倒れ状態となって操作面が露呈する開き状態と操作面が収納される閉じ状態とに切り換え自在に構成され、操作面はパネルスイッチにて構成されている。
【００３８】
次に、３つのコンロバーナ２の構成及び制御構成について説明するが、コンロバーナ２の構成及び制御構成は３つのコンロバーナ２で同様であるので、図２に、１つのコンロバーナ２についてその構成及び制御構成を図示して、以下では、図２に基づいて、１つのコンロバーナ２を対象にして説明する。
【００３９】
コンロバーナ２は、図１にも示すように、バーナ本体１３を備えて構成され、そのバーナ本体１３の外周面には、ガス燃料Ｇと空気Ａとの混合気を径方向外方側に噴出する複数の炎孔１１が環状に並ぶ環状の炎孔列１２が備えられている。
図２に示すように、コンロバーナ２には、更に、燃料供給路１４を通じて供給されるガス燃料Ｇを噴出するガスノズル１５、及び、そのガスノズル１５からガス燃料Ｇが噴出されると共に、そのガス燃料Ｇの噴出に伴う吸引作用により燃焼用空気Ａを吸引する混合管１６が備えられて、その混合管１６にてガス燃料Ｇと空気Ａとを混合して混合気としてバーナ本体１３に供給されるように構成されている。
トッププレート４には、バーナ用開口４ａが設けられ、コンロバーナ２は、バーナ本体１３がバーナ用開口４ａに挿通されてトッププレート４の上方に露出する形態で、トッププレート４の下方に設置されている。コンロバーナ２の炎孔１１の近傍に、火炎Ｆに接触する状態で、熱電対にて構成された火炎センサ１７が設けられている。図示を省略するが、コンロバーナ２の炎孔１１の近傍には、点火用のイグナイタも設けられている。
【００４０】
燃料供給路１４には、ガスノズル１５へのガス燃料Ｇの供給を断続する燃料供給断続弁１８と、ガスノズル１５へのガス燃料Ｇの供給量を調整する燃料供給量調整弁１９とが設けられている。この燃料供給量調整弁１９は、開度調整体（図示せず）を例えば電動モータとネジ送り機構等を用いた電動式の操作機構１９ｍにより移動操作することにより開度を調整するように構成され、更に、開度調整体の移動操作位置を操作位置センサ（図示省略）にて検出する構成となっている。
【００４１】
そして、コンロバーナ２の複数の炎孔１１から放射状に混合気が噴出され、その混合気が燃焼して火炎Ｆが形成されて、五徳５上に載置された加熱用容器Ｎが加熱されるように構成されている。又、燃料供給量調整弁１９によるガス燃料Ｇの供給量の調整により、コンロバーナ２の火力（燃焼量に相当する）が調整されることになる。
【００４２】
更に、このコンロには、五徳５上に載置されて、五徳５上（加熱用位置の一例）に位置する加熱用容器Ｎの特定部位の温度を検出する温度検出手段Ｓが設けられ、コンロコントローラＣは、温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、コンロバーナ２にて加熱用容器Ｎを加熱する加熱状態（以下、コンロバーナ２の加熱状態と記載する場合がある）を制御するように構成されている。
【００４３】
本発明では、加熱用容器Ｎにおけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、温度検出手段Ｓが複数設けられている。
この実施形態では、複数の温度検出手段Ｓとして、加熱用容器Ｎの底面における環状の炎孔列１２の中央に対応する箇所の温度を検出する中央側温度検出手段Ｓｃと、加熱用容器Ｎの底面においてコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる箇所に対して中央側温度検出手段Ｓｃが温度を検出する箇所よりも近い箇所の温度を検出する外周側温度検出手段Ｓｓとが設けられている。
そして、中央側温度検出手段Ｓｃ及び外周側温度検出手段Ｓｓ共に、加熱用容器Ｎから放射された赤外線の放射強度である赤外線強度を検出する赤外線強度検出手段３１、及び、その赤外線強度検出手段３１にて検出された赤外線強度に基づいて加熱用容器Ｎの温度を求める温度算出手段３２を備えて構成された赤外線温度センサ３０（即ち、非接触式の温度検出手段に相当する）により構成されている。
【００４４】
尚、中央側温度検出手段Ｓｃを構成する赤外線温度センサ３０、及び、外周側温度検出手段Ｓｏを構成する赤外線温度センサ３０は、同一の構成であるが、以下の説明及び図２では、中央側と外周側を区別する場合、中央側温度検出手段Ｓｃを構成する赤外線温度センサ３０については、中央側赤外線温度センサと称して、赤外線温度センサを示す符号「３０」に中央側を示す添え字「ｃ」を付して、「３０ｃ」にて示し、外周側温度検出手段Ｓｓを構成する赤外線温度センサ３０については、外周側赤外線温度センサと称して、赤外線温度センサを示す符号「３０」に外周側を示す添え字「ｓ」を付して、「３０ｓ」にて示す。
【００４５】
トッププレート４において、バーナ本体１３の側部近傍には、中央側赤外線温度センサ３０ｃ用、及び、外周側赤外線温度センサ３０ｓ用として、２つの透過窓２０が形成されている。尚、以下の説明及び図２では、透過窓２０を中央側赤外線温度センサ３０ｃ用と外周側赤外線温度センサ３０ｓ用とで区別して説明する場合、中央側赤外線温度センサ３０ｃ用の透過窓２０については、中央側用透過窓と称して、透過窓を示す符号「２０」に中央側を示す添え字「ｃ」を付して、「２０ｃ」にて示し、外周側赤外線温度センサ３０ｓ用の透過窓２０については、外周側用透過窓と称して、透過窓を示す符号「２０」に外周側を示す添え字「ｓ」を付して、「２０ｓ」にて示す。中央側用透過窓２０ｃ及び外周側用透過窓２０ｓ夫々には、赤外線を透過可能な板状の透光板２１が嵌め込まれている。この透光板２１は、トッププレート４を構成する材質とは異なる材質、例えば、シリコンガラスにて構成されている。
【００４６】
中央側赤外線温度センサ３０ｃを構成する赤外線強度検出手段３１は、五徳５１上に載置されている加熱用容器Ｎの底面における環状の炎孔列１２の中央に対応する箇所（以下、底面中央部と記載する場合がある）から放射されて中央側用透過窓２０ｃを透過した赤外線の赤外線強度を検出するように、指向性を定めた状態でトッププレート４の下方側に配置されている。
又、外周側赤外線温度センサ３０ｓを構成する赤外線強度検出手段３１は、五徳５１上に載置されている加熱用容器Ｎの底面におけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる箇所近傍（以下、底面外周寄り部と記載する場合がある）から放射されて外周側用透過窓２０ｓを透過した赤外線の赤外線強度を検出するように、指向性を定めた状態でトッププレート４の下方側に配置されている。尚、この実施形態では、底面中央部と底面外周寄り部との間隔は、６ｃｍ程度である。
【００４７】
赤外線強度検出手段３１は、コンロバーナ２にて形成される火炎Ｆから放射されて透過窓２０を透過した赤外線を含んだ状態で赤外線強度を検出するように構成されている。
説明を加えると、図２に示すように、赤外線強度検出手段３１は、通過させる赤外線の波長域が互いに異なる２個のバンドパスフィルタ３１Ｆａ，３１Ｆｂと、それら２個のバンドパスフィルタ３１Ｆａ，３１Ｆｂを通過した赤外線を各別に検出する２個の赤外線検出素子３１Ｓａ，３１Ｓｂとを備えて構成されて、調理用容器Ｎの底面から放射される赤外線における互いに異なる２つの温度算出用特定波長域夫々についての赤外線強度を検出するように構成されている。バンドパスフィルタ３１Ｆａ，３１Ｆｂは、所定の波長域の赤外線のみを透過させるように構成されている。この実施形態では、２つの温度算出用特定波長域が、コンロバーナ２にて形成される火炎Ｆから放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域内に設定されている。具体的には、２つの温度算出用特定波長域として、３．５μｍ以上且つ４．０μｍ以下の波長域λ１、及び、９．０μｍ以上且つ１２．０μｍ以下の波長域λ２が設定されている。
【００４８】
このような波長域の赤外線強度を検出する２個の赤外線検出素子３１Ｓａ，３１Ｓｂとしては、Ｇｅ若しくはＩｎＧａＡｓを赤外線セルとして用いたもの、ＰｂＳ若しくはＰｂＳｅを赤外線セルとして用いたもの、また、ＨｇＣｄＴｅを赤外線セルとして用いたもの等、種々のものを利用することができる。
【００４９】
次に、温度算出手段３２について説明を加える。
温度算出手段３２の記憶部（図示省略）には、コンロバーナ２の複数段階の火力夫々に対応付けて、火炎Ｆから放射されて透過窓２０を透過した赤外線についての赤外線強度検出手段３１の検出値が基準赤外線強度として記憶されている。
そして、温度算出手段３２が、記憶部の記憶情報からコンロバーナ２の火力に対応する基準赤外線強度を得て、その基準赤外線強度と赤外線強度検出手段３１にて検出される赤外線強度とに基づいて、加熱用容器Ｎの温度を求めるように構成されている。
【００５０】
温度算出手段３２により加熱用容器Ｎの温度を求める処理について、具体的に説明する。
先ず、コンロバーナ２の火炎Ｆ及び加熱用容器Ｎから放射されて、透過窓２０を透過した赤外線の放射強度スペクトル分布を説明する。
図３には、加熱用容器Ｎ内に例えば天ぷら油を収容して、コンロバーナ２にて加熱用容器Ｎを２００℃にまで加熱している状態において、透過窓２０を透過した赤外線の放射強度スペクトル分布を示している。ちなみに、図中のラインＬ１は、コンロバーナ２が火力５で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインＬ２は、コンロバーナ２が火力３で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインＬ３は、コンロバーナ２が火力１で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布である。
又、図４には、五徳５に載置される加熱用容器Ｎ内に氷水を入れて加熱用容器Ｎの底面が低温（常温またはそれよりも低い温度）になっており且つコンロバーナ２が火炎Ｆを形成している状態において、透過窓２０を透過した赤外線の放射強度スペクトル分布を示しており、図中のラインＬ４は、コンロバーナ２が火力５で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインＬ５は、コンロバーナ２が火力３で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインＬ６は、コンロバーナ２が火力１で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布である。
【００５１】
透過窓２０を透過した赤外線の放射強度は、加熱用容器Ｎの底部から放射された赤外線の放射強度と、火炎Ｆから放射された赤外線の放射強度とが合わさったものである。
そこで、図４のデータを得たのと同じ温度条件（常温またはそれよりも低い温度）の加熱用容器Ｎの底部から放射されて透過窓２０を透過した赤外線の放射強度を計測して、その計測放射強度を図４に示す如き放射強度スペクトル分布から差し引くと、コンロバーナ２の火力（燃焼量）を種々変化させたときのコンロバーナ２の火炎Ｆからの赤外線の放射強度（基準赤外線強度）を求めることができる。
例えば、温度算出用特定波長域λ１については図５に、温度算出用特定波長域λ２については図６に夫々示す如く、火力と基準赤外線強度との相関関係が得られる。
【００５２】
そして、例えば、温度算出用特定波長域λ１、λ２夫々について、火力と基準赤外線強度との相関関係の情報（以下、火力対基準赤外線強度関係情報と記載する場合がある）が、温度算出手段３２の記憶部に記憶される。ちなみに、この火力対基準赤外線強度関係情報は、近似式にて設定して記憶してもよく、マップデータにて記憶してもよい。
【００５３】
温度算出手段３２は、火力対基準赤外線強度関係情報から、操作位置センサの検出情報に対応する火力に応じた基準赤外線強度を２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２夫々について求め、赤外線強度検出手段３１にて検出される２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２夫々の検出赤外線強度から２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２夫々の基準赤外線強度を減算して、２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２について火炎分減殺赤外線強度を求めて、それら２つの火炎分減殺赤外線強度に基づいて加熱用容器Ｎの温度を検出するように構成されている。
【００５４】
図７に、予め実験により求めた加熱用容器Ｎの温度と赤外線強度検出手段３１における２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２夫々についての出力値（赤外線強度に対応する）との関係を示す。ちなみに、この図７に示す関係は、放射率（輻射率）が０．９２の加熱用容器Ｎを用いて得たものであり、コンロバーナ２の火炎Ｆによる影響の無い状態で計測した値である。
【００５５】
又、図８に、加熱用容器Ｎの温度と赤外線強度検出手段３１における温度算出用特定波長域λ１に対応する出力値と温度算出用特定波長域λ２に対応する出力値との比である出力比（温度算出用特定波長域λ２に対応する出力値／温度算出用特定波長域λ１に対応する出力値）との関係（以下、温度対赤外線強度比の関係と記載する場合がある）を示す。ちなみに、この図８に示す温度対赤外線強度比の関係は、以下のようにして求めたものである。
【００５６】
即ち、放射率εの異なる複数の加熱用容器Ｎ夫々について、加熱用容器Ｎの温度を複数の温度に異ならせて、複数の温度夫々について前記出力比を得る。この場合も、コンロバーナ２の火炎Ｆによる影響の無い状態で計測した値である。そのように放射率εの異なる複数の加熱用容器Ｎについて得たデータに基づいて、温度と出力比との関係の近似式を求めて、その求めた近似式を温度対赤外線強度比の関係としている。
従って、放射率εが種々に異なる加熱用容器Ｎ夫々の温度対赤外線強度比の関係を、共通の１つの温度対赤外線強度比の関係とすることができるのである。又、上述のように求めた図８に示す如き温度対赤外線強度比の関係が温度算出手段３２の記憶部に記憶されることになる。
【００５７】
そして、コンロバーナ２によって加熱されている加熱用容器Ｎの温度を計測するときは、温度算出手段３２は、先ず、そのときの操作位置センサの検出値から求められるコンロバーナ２の火力に応じた基準赤外線強度を、記憶部に記憶されている２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２についての火力対基準赤外線強度関係情報に基づいて、２つの温度算出用特定波長域λ１，λ２夫々について求める。
次に、赤外線強度検出手段３１における温度算出用特定波長域λ１に対応する出力値及び温度算出用特定波長域λ２に対応する出力値の夫々について、夫々対応する基準赤外線強度を減算して火炎分減殺出力値（火炎分減殺赤外線強度）を求め、且つ、それらの火炎分減殺出力値の出力比を求めて、その火炎分減殺出力値の出力比と記憶部に記憶している温度対赤外線強度比の関係から加熱用容器Ｎの温度を求める。このような出力値の比をとることで加熱用容器Ｎの温度をその加熱用容器Ｎの放射率に依存することなく正確に検出することができる。
【００５８】
次に、コンロコントローラＣについて説明する。このコンロコントローラＣは、コンロ操作部８から点火指令が指令されると、コンロバーナ２に点火させる点火処理を実行する。この点火処理では、燃料供給断続弁１８を開弁し、且つ、点火用火力に対応する操作位置になるように操作位置センサの検出情報に基づいて燃料供給量調整弁１９の操作機構１９ｍを制御すると共に、イグナイタを作動させ、火炎センサ１７によりコンロバーナ２の点火が確認されるとイグナイタの作動を停止する。
又、コンロコントローラＣは、火炎センサ１７によりコンロバーナ２の点火が確認されて点火処理が終了して、火炎センサ１７によりコンロバーナ２の燃焼が確認されている状態において、コンロ操作部８からの火力設定指令に基づいて、設定された火力に対応する操作位置になるように操作位置センサの検出情報に基づいて燃料供給量調整弁１９の操作機構１９ｍを制御することにより、コンロバーナ２の火力を調整する。
更に、コンロコントローラＣは、火炎センサ１７によりコンロバーナ２の燃焼が確認されなくなったり、コンロ操作部８から消火指令が指令されると、燃料供給断続弁１８及び燃料供給量調整弁１９を閉弁してコンロバーナ２を消火する消火処理を実行する。
【００５９】
又、コンロコントローラＣは、コンロモード設定部９にて湯沸しモードが設定された場合は、コンロ操作部８からの点火指令に基づくコンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、加熱用容器Ｎ内の水が沸騰すると（即ち、加熱用容器Ｎ内の水の温度が１００℃（所定の目標到達温度に相当する）に達すると）、コンロバーナ２を消火する。
又、コンロコントローラＣは、コンロモード設定部９にて油温度維持モードが設定された場合は、コンロ操作部８からの点火指令に基づくコンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、加熱用容器Ｎ内の油の温度が所定の目標維持温度（例えば、２００℃）になるように、コンロバーナ２の火力を火力５と火力１とに切り換え、コンロ操作部８から消火指令が指令されると、消火処理を実行する。
つまり、コンロコントローラＣは、コンロバーナ２にて加熱用容器Ｎを加熱する加熱状態の制御として、コンロバーナ２に点火させる点火処理、コンロバーナ２を消火する消火処理、及び、コンロバーナ２の火力（即ち、燃焼量）の調整を行うように構成されている。
【００６０】
次に、本発明に係るコンロの運転方法、及び、コンロで使用する加熱用容器Ｎの材料の推定方法について説明する。
本発明に係るコンロの運転方法では、上述のように、加熱用容器Ｎにおけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、温度検出手段Ｓを複数設け、複数の温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、コンロバーナ２の加熱状態を制御する。
【００６１】
又、本発明に係る加熱用容器Ｎの材料の推定方法では、上述のように、加熱用容器Ｎにおけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、温度検出手段Ｓを複数設け、複数の温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、加熱用容器Ｎを構成する材料を推定する。
【００６２】
以下、加熱用容器Ｎの材料の推定方法について、具体的に説明する。
実験により、材料が異なる種々の加熱用容器Ｎ（具体的には、鍋）を種々の加熱条件でコンロバーナ２を用いて加熱し、中央側赤外線温度センサ３０ｃ及び外周側赤外線温度センサ３０ｓにより、加熱用容器Ｎの底面中央部及び底面外周寄り部夫々について、加熱開始時点からの温度の時間経過に伴う変化を求める。
例えば、材料が異なる種々の加熱用容器Ｎとして、鉄製の鍋（以下、鉄鍋と記載する場合がある）、アルミニウム製の鍋（以下、アルミ鍋と記載する場合がある）、及び、ステンレススティール製の鍋（以下、ＳＵＳ鍋と記載する場合がある）を用いる。
又、種々の加熱条件として、コンロバーナ２を火力５（即ち、所定の設定燃焼量であり、例えば、４．２ｋＷ）で燃焼させて、各鍋を空の状態で加熱する加熱条件（以下、空焼きと記載する場合がある）、食用油を５００ｇ入れた各鍋を加熱する加熱条件（以下、油加熱と記載する場合がある）、及び、水を１リットル入れた各鍋を加熱する加熱条件（以下、湯沸しと記載する場合がある）を用いる。尚、油加熱では、鍋内の食用油の温度が目標維持温度（２００℃）になるように、コンロバーナ２の火力を火力５と火力１とに切り換える。
【００６３】
図９は、空焼きの場合の結果を示し、図９の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、夫々、加熱用容器Ｎとして鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋を用いた場合の結果を示す。
図１０は、油加熱の場合の結果を示し、図１０の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、夫々、加熱用容器Ｎとして鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋を用いた場合の結果を示す。
図１１は、湯沸しの場合の結果を示し、図１１の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、夫々、加熱用容器Ｎとして鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋を用いた場合の結果を示す。
尚、図９〜図１１は、後述する本発明に係るコンロの運転方法を実行することなく、各鍋を加熱した場合の結果を示す。
【００６４】
更に、上記の結果に基づいて、空焼き、油加熱及び湯沸しの各条件について、加熱用容器Ｎの種類毎に、時間経過に伴う中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度と外周側赤外線温度センサ３０ｓの検出温度との差（以下、二点間温度差と記載する場合がある）を求める。
図１２（ａ）に、空焼きの場合の２点間温度差を、鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋夫々について示す。
図１２（ｂ）に、油加熱の場合の２点間温度差を、鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋夫々について示す。
図１２（ｃ）に、湯沸しの場合の２点間温度差を、鉄鍋、アルミ鍋、ＳＵＳ鍋夫々について示す。
尚、以下では、図１２（ａ）、（ｂ）、（ｃ）に示す如き、加熱用容器Ｎを構成する材料毎の２点間温度差の情報を、材料別二点間温度差情報と記載する場合がある。
【００６５】
五徳５上に載置した加熱用容器Ｎをコンロバーナ２により加熱すると、加熱用容器Ｎの底部においては、熱が火炎Ｆが当たる箇所から中央や外周部等に向けて伝導するので、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度は外周側赤外線温度センサ３０ｓの検出温度よりも低くなる。そして、加熱用容器Ｎの熱伝導特性が悪くなるほど、即ち、熱伝導度が小さくなるほど、二点間温度差が大きくなるので、この二点間温度差を加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標として求めることができる。
図１２（ａ）、（ｂ）、（ｃ）から、二点間温度差は、アルミ鍋、鉄鍋、ＳＵＳ鍋の順に小さいことが分かるので、アルミ鍋、鉄鍋、ＳＵＳ鍋の順に熱伝導特性が良い、即ち、熱伝導度が大きいことが分かる。
【００６６】
加熱用容器Ｎの材料を推定するときは、材料を推定する対象の加熱用容器Ｎを五徳５上に載置して、所定の加熱条件でコンロバーナ２により加熱して、加熱開始後、加熱用容器Ｎの温度が上昇する過程において、所定の設定時間が経過した時点で、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度と外周側赤外線温度センサ３０ｓの検出温度に基づいて、二点間温度差を計測する。
そして、計測した二点間温度差と所定の加熱条件に対応する材料別二点間温度差情報とに基づいて、加熱用容器Ｎの材料を推定することができる。
例えば、所定の加熱条件が油加熱の場合、加熱開始後、例えば３０秒後に二点間温度差を計測し、材料別二点間温度差情報において、加熱開始後、３０秒後の二点間温度差のうち、計測二点間温度差に最も近いものに対応する材料を、加熱用容器Ｎの材料と推定する。
又、所定の加熱条件が湯沸し及び空焼き夫々の場合、加熱開始後、例えば２０秒後に二点間温度差を計測して、油加熱の場合と同様に、加熱用容器Ｎの材料を推定する。
ここで、加熱条件（油加熱か湯沸しか空焼きか）は、別途入力により、予め知っておくことができる。
【００６７】
本発明に係るコンロでは、上述の本発明に係るコンロの運転方法及びコンロで使用する加熱用容器Ｎの材料の推定方法を、コンロコントローラＣ（即ち、加熱制御手段）により実行するように構成されている。
つまり、複数の温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求める熱伝導性指標導出手段４０が設けられ、コンロコントローラＣが、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいて、コンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されている。
更に、熱伝導性指標導出手段４０が、求めた熱伝導性指標に基づいて、加熱用容器Ｎを構成する材料を推定するように構成されている。
図２に示すように、この実施形態では、熱伝導性指標導出手段４０は、コンロコントローラＣを用いて構成されている。
【００６８】
次に、コンロコントローラＣの制御動作のうち、コンロの運転方法及びコンロで使用する加熱用容器Ｎの材料の推定方法に関する制御動作について、説明を加える。
コンロコントローラＣは、コンロモード設定部９にて湯沸しモード及び油温度維持モード夫々が設定されたときに、コンロの運転方法及びコンロで使用する加熱用容器Ｎの材料の推定方法を実行するように構成されている。
【００６９】
予め、加熱用容器Ｎの材料を推定するタイミングである推定用設定時間（所定の設定時間に相当する）が、コンロバーナ２の点火後（加熱開始後に相当する）の所定の経過時間として、湯沸しモード及び油温度維持モードのモード別に設定されている。
図１２（ｂ）に示すように、油加熱では、二点間温度差は、コンロバーナ２の点火後、２５秒程度経過するまでは徐々に大きくなり、それ以降は概略平衡状態になり、図１２（ｃ）に示すように、湯沸しでは、二点間温度差は、コンロバーナ２の点火後、１０秒程度経過するまでは徐々に大きくなり、それ以降は概略平衡状態になり、油加熱と湯沸しとでは、二点間温度差が平衡状態になるのが湯沸しの方が速い。
そこで、推定用設定時間は、油温度維持モードと湯沸しモードとでは、湯沸しモードの方が短くなるように設定され、例えば、油温度維持モードでは３０秒に、湯沸しモードでは２０秒に夫々設定される。
【００７０】
又、加熱用容器Ｎを構成する各材料を推定するための基準二点間温度差が、コンロバーナ２の点火後、推定用設定時間が経過した時点の二点間温度差として、湯沸しモード及び油温度維持モードのモード別に設定されている。
油温度維持モードでは、図１２（ｂ）に基づいて、例えば、加熱用容器Ｎの材料が鉄であると推定するための基準二点間温度差が７０℃に、アルミであると推定するための基準二点間温度差が４５℃に、ＳＵＳ（ステンレススティール）であると推定するための基準二点間温度差が８３℃に夫々設定されている。
又、湯沸しモードでは、図１２（ｃ）に基づいて、例えば、加熱用容器Ｎの材料が鉄であると推定するための基準二点間温度差が２０℃に、アルミであると推定するための基準二点間温度差が１５℃に、ＳＵＳであると推定するための基準二点間温度差が３０℃に夫々設定されている。
【００７１】
又、加熱用容器Ｎを構成する各材料に応じて、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正する温度補正条件が設定されている。具体的には、加熱用容器Ｎを構成する各材料に応じて、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正する温度補正係数が設定されている。
【００７２】
以下、温度補正係数の設定方法について、具体的に説明する。
このコンロでは、加熱用容器Ｎとして鉄鍋を用いる場合を対象にして、湯沸しや油温度維持が適正に行われるべく、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度に基づくコンロバーナ２の加熱作動の制御動作が設定されている。
つまり、予め、鉄鍋内の水が全域にわたって沸騰した状態での中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を沸騰判定用温度として計測しておく。そして、湯沸しモードでは、コンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度が沸騰判定用温度以上になると、コンロバーナ２を消火する。
又、予め、鉄鍋内の油の温度が目標維持温度（２００℃）である状態での中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を目標制御温度として計測しておく。そして、油温度維持モードでは、コンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度が目標制御温度になるように、コンロバーナ２の火力を火力５と火力１とに切り換える。
【００７３】
又、アルミ鍋は鉄鍋に比べて熱伝導度が大きいため、加熱用容器Ｎ内の水の温度が同一であるとすると、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度は、アルミ鍋の方が鉄鍋に比べて高くなる。一方、ＳＵＳ鍋は鉄鍋に比べて熱伝導度が小さいため、加熱用容器Ｎ内の水の温度が同一であるとすると、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度は、ＳＵＳ鍋の方が鉄鍋に比べて低くなる。
そこで、図１１（ａ）〜（ｃ）も参照すると、現状の加熱制御に関して、以下のことが分かる。
即ち、加熱用容器Ｎとしてアルミ鍋を用いて湯沸しモードを実行すると、アルミ鍋内の水が沸騰していないにも拘らず、コンロバーナ２が消火される可能性があり、一方、加熱用容器ＮとしてＳＵＳ鍋を用いて湯沸しモードを実行すると、ＳＵＳ鍋内の水が沸騰しているにも拘らず、コンロバーナ２が消火されない可能性がある。
【００７４】
アルミ鍋は鉄鍋に比べて熱伝導度が大きいため、加熱用容器Ｎ内の油の温度が同一であるとすると、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度は、アルミ鍋の方が鉄鍋に比べて高くなる。一方、ＳＵＳ鍋は鉄鍋に比べて熱伝導度が小さいため、加熱用容器Ｎ内の油の温度が同一であるとすると、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度は、ＳＵＳ鍋の方が鉄鍋に比べて低くなる。
そこで、図１０（ａ）〜（ｃ）も参照すると、現状の加熱制御に関して、以下のことが分かる。
即ち、加熱用容器Ｎとしてアルミ鍋を用いて油温度維持モードを実行すると、加熱用容器Ｎ内の油の温度が目標維持温度よりも低く維持され、加熱用容器ＮとしてＳＵＳ鍋を用いて油温度維持モードを実行すると、加熱用容器Ｎ内の油の温度が目標維持温度よりも高く維持される。
【００７５】
以上のような現状の加熱制御状況から、本発明では、湯沸しモード及び油温度維持モードの各モードについて、加熱用容器Ｎを構成する各材料に応じて、温度補正係数を以下のように設定している。
即ち、湯沸しモードでは、鉄鍋に対応する補正係数が１に設定される。
そして、アルミ鍋に対応する湯沸し用温度補正係数は、アルミ鍋内の水が全域にわたって沸騰した直後の中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度（沸騰判定用温度よりも高い）が沸騰判定用温度になるように、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正すべく、１よりも小さい所定の値（例えば、０．９７）に設定される。
又、ＳＵＳ鍋に対応する湯沸し用温度補正係数は、ＳＵＳ鍋内の水が沸騰しているときの中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度（沸騰判定用温度よりも低い）が沸騰判定用温度になるように、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正すべく、１よりも大きい所定の値（例えば、１．０３）に設定される。
【００７６】
又、油温度維持モードでも、鉄鍋に対応する油温度維持用温度補正係数が１に設定される。
そして、アルミ鍋に対応する油温度維持用温度補正係数は、アルミ鍋内の油の温度が目標維持温度である状態での中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度（目標制御温度よりも高い）が目標制御温度になるように、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正すべく、１よりも小さい所定の値（例えば、０．８８）に設定される。
又、ＳＵＳ鍋に対応する油温度維持用温度補正係数は、ＳＵＳ鍋内の油の温度が目標維持温度である状態での中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度（目標制御温度よりも低い）が目標制御温度になるように、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正すべく、１よりも大きい所定の値（例えば、１．０４）に設定される。
【００７７】
そして、推定用設定時間が、湯沸し及び油温度維持の各モードに対応させて、コンロコントローラＣの記憶部（図示省略）に記憶され、並びに、基準二点間温度差及び温度補正係数の夫々が、湯沸し及び油温度維持のモード別に加熱用容器Ｎの各材料に対応させて、コンロコントローラＣの記憶部に記憶されている。
【００７８】
コンロコントローラＣは、コンロモード設定部９にて湯沸しモードが設定された場合は、コンロ操作部８のつまみ８ｔによるコンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、点火後、湯沸しモード用の推定用設定時間が経過した時点で、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度と外周側赤外線温度センサ３０ｓの検出温度とに基づいて、二点間温度差を計測し、湯沸しモードにおける各材料に夫々対応する複数の基準二点間温度差のうち、計測二点間温度差に最も近い基準二点間温度差を判定し、判定した基準二点間温度差に対応する材料を、加熱用容器Ｎの材料であると推定する。
そして、コンロコントローラＣは、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度に、推定した加熱用容器Ｎの材料に対応する湯沸し用温度補正係数を乗じて補正し、その補正温度が沸騰判定用温度に達すると、コンロバーナ２を消火する。
【００７９】
従って、加熱用容器Ｎの材料がアルミであると推定された場合は、実際の中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度よりも低く補正された補正温度に基づいて、コンロバーナ２の消火のタイミングが判定されるので、アルミ鍋内の水が沸騰していないにも拘らずコンロバーナ２が消火されるといった不具合の発生を回避して、適切に湯沸しを行うことができる。
又、加熱用容器Ｎの材料がＳＵＳであると推定された場合は、実際の中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度よりも高く補正された補正温度に基づいて、コンロバーナ２の消火のタイミングが判定されるので、ＳＵＳ鍋内の水が沸騰しているにも拘らずコンロバーナ２が消火されないといった不具合の発生を回避して、適切に湯沸しを行うことができる。
【００８０】
コンロコントローラＣは、コンロモード設定部９にて油温度維持モードが設定された場合は、コンロバーナ２の点火後、火力５でコンロバーナ２を燃焼させ、点火後、油温度維持モード用の推定用設定時間が経過した時点で、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度と外周側赤外線温度センサ３０ｓの検出温度とに基づいて、二点間温度差を計測し、油温度維持モードにおける各材料に夫々対応する複数の基準二点間温度差のうち、計測二点間温度差に最も近い基準二点間温度差を判定し、判定した基準二点間温度差に対応する材料を、加熱用容器Ｎの材料であると推定する。
そして、コンロコントローラＣは、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度に、推定した加熱用容器Ｎの材料に対応する油温度維持用温度補正係数を乗じて補正し、その補正温度が目標制御温度になるように、コンロバーナ２の火力を火力５と火力１とに切り換える。
【００８１】
従って、加熱用容器Ｎの材料がアルミであると推定された場合は、実際の中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度よりも低く補正された補正温度が目標制御温度になるようにコンロバーナ２の火力が調整されるので、アルミ鍋内の油の温度が目標維持温度よりも低く維持されるのを回避して、アルミ鍋内の油の温度が目標維持温度に的確に維持されるようにすることができる。
又、加熱用容器Ｎの材料がＳＵＳであると推定された場合は、実際の中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度よりも高く補正された補正温度が目標制御温度になるようにコンロバーナ２の火力が調整されるので、ＳＵＳ鍋内の油の温度が目標維持温度よりも高く維持されるのを回避して、ＳＵＳ鍋内の油の温度が目標維持温度に的確に維持されるようにすることができる。
【００８２】
上述のようにコンロが構成されることにより、熱伝導性指標導出手段４０が、２つの温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、二点間温度差を熱伝導性指標として求めるように構成されていることになる。
又、熱伝導性指標導出手段４０が、所定の設定燃焼量（火力５）で燃焼するコンロバーナ２による加熱により、加熱用容器Ｎの温度が上昇する過程において、２つの温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、二点間温度差を熱伝導性指標として求めるように構成されていることになる。
又、コンロコントローラＣが、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を熱伝導性指標導出手段４０にて推定された加熱用容器Ｎの材料に応じた温度補正条件にて補正して補正温度を求めて、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されていることになる。
【００８３】
つまり、加熱用容器Ｎの熱伝導指標に基づいて推定される加熱用容器Ｎの材料に応じて、温度補正係数が設定されているので、熱伝導性指標に応じて、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正する温度補正条件が設定されていることになる。
そして、コンロコントローラＣが、中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されていることになる。
【００８４】
ここで、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に応じた温度補正条件にて中央側赤外線温度センサ３０ｃの検出温度を補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御する制御形態は、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御する制御形態に含まれる。
つまり、上述したように、コンロコントローラＣが、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されていることになる。
【００８５】
又、コンロコントローラＣが、複数の温度検出手段Ｓのうちの特定の一つの温度検出手段Ｓ（この実施形態では、中央側温度検出手段Ｓｃに相当する）の検出温度を補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されていることになる。
又、油温度維持モードが、加熱用容器Ｎ内の加熱対象物の温度を所定の目標維持温度に維持すべくコンロバーナ２の加熱状態を制御する温度維持モードに相当する。
又、湯沸しモードが、加熱用容器Ｎ内の加熱対象物の温度が所定の目標到達温度に達することに基づいて、コンロバーナ２の加熱状態の制御としてコンロバーナ２の消火を実行する自動消火モードに相当する。
つまり、コンロコントローラＣが、温度維持モードにおいて、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するように構成されていることになる。又、コンロコントローラＣが、自動消火モードにおいて、熱伝導性指標導出手段４０にて求められた熱伝導性指標に基づいてコンロバーナ２を消火するように構成されていることになる。
【００８６】
又、この実施形態には、加熱用容器Ｎを構成する各材料に応じて、温度検出手段Ｓの検出温度を補正する温度補正条件を設定し、求めた熱伝導性指標に基づいて、加熱用容器Ｎを構成する材料を推定し、温度検出手段Ｓの検出温度をその推定した加熱用容器Ｎの材料に応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するコンロの運転方法が開示されている。
【００８７】
更に、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器Ｎを加熱するコンロバーナ２と、加熱用位置に位置する加熱用容器Ｎの特定部位の温度を検出する温度検出手段Ｓとが設けられ、所定の設定燃焼量で燃焼するコンロバーナ２にて継続して加熱される加熱用容器Ｎの材料の推定方法であって、加熱用容器Ｎにおけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる複数の部位夫々の温度を検出すべく、温度検出手段Ｓを複数設け、複数の温度検出手段Ｓの検出情報に基づいて、加熱用容器Ｎの熱伝導特性に対応する熱伝導性指標を求めて、その求めた熱伝導性指標に基づいて、加熱用容器Ｎを構成する材料を推定する加熱用容器の材料の推定方法が開示されている。
【００８８】
〔別実施形態〕
次に別実施形態を説明する。
（イ）  複数の温度検出手段Ｓ（上記の実施形態では、中央側温度検出手段Ｓｃ及び外周側温度検出手段Ｓｓ）の具体的な構成例は、上記の実施形態における構成例、即ち、中央側温度検出手段Ｓｃ及び外周側温度検出手段Ｓｓ共に赤外線温度センサ３０（即ち、非接触式の温度検出手段に相当する）にて構成する構成例に限定されるものではない。
例えば、図１３に示すように、複数の温度検出手段Ｓを、加熱用容器Ｎに接触させる温度検知部５０ｔ（サーミスタ等）を備えて構成された接触式温度センサ５０（接触式の温度検出手段の一例）、及び、赤外線温度センサ３０の組み合わせにより構成しても良い。ちなみに、図１３では、中央側温度検出手段Ｓｃを接触式温度センサ５０にて構成し、外周側温度検出手段Ｓｓを赤外線温度センサ３０にて構成する場合を例示している。
又、図１４に示すように、複数の温度検出手段Ｓの全てを、接触式温度センサ５０にて構成しても良い。
【００８９】
（ロ）  中央側温度検出手段Ｓｃ及び外周側温度検出手段Ｓｓ共に赤外線温度センサ３０にて構成する場合、上記の実施形態では、赤外線強度を検出するための透過窓２０として、中央側赤外線温度センサ３０ｃ用と外周側赤外線温度センサ３０ｓ用の夫々に専用の２つ形成したが、図１５に示すように、中央側赤外線温度センサ３０ｃ用と外周側赤外線温度センサ３０ｓ用とで共用の１つを形成しても良い。
【００９０】
（ハ）  上記の実施形態では、複数の温度検出手段Ｓとして、中央側温度検出手段Ｓｃ及び外周側温度検出手段Ｓｓの２つを設けたが、３つ以上設けても良い。
又、複数の温度検出手段Ｓにて加熱用容器Ｎの温度を検出する箇所は、上記の実施形態のように、加熱用容器Ｎの底面中央部と底面外周寄り部に限定されるものではなく、加熱用容器Ｎにおけるコンロバーナ２の火炎Ｆが当たる部位に対する距離が夫々異なる条件で、適宜設定することができる。
【００９１】
（ニ）  求めた熱伝導性指標に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御するに当たって、その具体的な制御形態は、上記の実施形態において例示した制御形態、即ち、求めた熱伝導性指標に基づいて、更に、加熱用容器Ｎを構成する材料を推定し、温度検出手段Ｓの検出温度を、推定した加熱用容器Ｎの材料に応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御する制御形態に限定されるものではない。
例えば、熱伝導指標に応じて温度補正条件を設定し、温度検出手段Ｓの検出温度を、求めた熱伝導性指標そのものに応じた温度補正条件にて補正し、その補正温度に基づいてコンロバーナ２の加熱状態を制御する制御形態でも良い。
又、熱伝導指標やその熱伝導指標に基づいて推定した材料に基づいて温度検出手段Ｓの検出温度を補正するのではなく、熱伝導指標やその熱伝導指標に基づいて推定した材料に基づいて、コンロバーナ２の加熱状態を制御することにより調整する加熱目標温度（上記の実施形態では、沸騰判定用温度や目標制御温度）を補正するように構成しても良い。
この場合、熱伝導度が大きい熱伝導性指標を求めるほど、加熱目標温度を高く補正することになる。
【００９２】
（ホ）  熱伝導性指標の具体例は、上記の実施形態において例示した二点間温度差に限定されるものではなく、例えば、熱伝導度が大きくなるほど高位の段になる形態で、複数段階に設定した熱伝導度の段を採用することができる。この場合、二点間温度差が大きくなるほど熱伝導度の段が低位になる形態で、二点間温度差に応じて熱伝導度の段を設定し、上記の実施形態と同様に二点間温度差を測定して、測定し二点間温度差に応じた熱伝導度の段を熱伝導性指標として求める。
あるいは、熱伝導性指標として、複数の温度検出手段Ｓの検出温度の平均温度を採用することができる。
【００９３】
（ヘ）  本発明による方法により推定可能な加熱用容器Ｎの材料は、上記の実施形態において例示した鉄、アルミ、ＳＵＳに限定されるものではなく、セラミックや耐熱ガラスを推定可能に構成しても良い。
【００９４】
（ト）  本発明に係るコンロの運転方法を実行する自動調理モードは、上記の実施形態において例示した湯沸しモード及び油温度維持モードに限定されるものではなく、炊飯モード等、種々の自動調理モードを適用することができる。
【００９５】
（チ）  本発明に係る加熱用容器の材料の推定方法は、上記の実施形態において説明したコンロ以外に、所定の設定燃焼量で燃焼するバーナにて継続して加熱用容器を加熱する種々の加熱装置において適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
以上説明したように、加熱用容器の熱伝導特性の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるように運転し得るコンロ、及び、コンロの運転方法を提供することがきる。並びに、加熱用容器を構成する材料の違いに拘わらず、加熱用容器内の加熱対象物を適切に加熱できるようにコンロを運転可能にすべく加熱用容器の材料を推定し得るコンロで使用する加熱用容器の材料の推定方法、加熱用容器の材料の推定方法、及び、加熱用容器の熱伝導特性の推定方法を提供することができる。
【符号の説明】
【００９７】
２      コンロバーナ（バーナ）
１１    炎孔
１２    炎孔列
４０    熱伝導性指標導出手段
３０    赤外線温度センサ（非接触式の温度検出手段）
５０    接触式温度センサ（接触式の温度検出手段）
５０ｔ  温度検知部
Ａ      空気
Ｃ      コンロコントローラ（加熱制御手段）
Ｆ      火炎
Ｇ      ガス燃料
Ｎ      加熱用容器
Ｓ      温度検出手段
Ｓｃ    中央側温度検出手段
Ｓｓ    外周側温度検出手段
【図１】
2014145537.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2014145537.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2014145537.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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