(57)【要約】【課題】、無線LANの通信対象の検知を高速化することができる。【解決手段】2.4GHzの場合、無線通信モジュールの周波数帯域のモードが、ch.1を中心周波数帯とした20MHzモードに設定され、設定された周波数帯域で、無線信号の有無と信号強度とが確認される。また、無線通信モジュールの周波数帯域のモードが、ch.6＋Ch.10を中心周波数帯とした40MHzモードに設定され、設定された周波数帯域で、無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、各周波数帯域の信号強度が比較され、最も信号強度のモードの各チャンネルのアクティブスキャンが開始される。本開示は、例えば、無線アクセスポイントと通信を行う通信システムに適用することができる。【選択図】図３
2014042104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認する信号強度確認部と、
前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯毎に通信対象を検知する通信対象検知部と
を備える通信装置。
【請求項２】
前記信号強度確認部は、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域において、前記広帯域よりも狭い帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、
前記通信対象検知部は、前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記狭い帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知する
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信対象検知部は、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯のうち、その無線周波数帯域の中心となる周波数帯から、通信対象を検知する
請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
前記通信装置は、モジュールで構成される
請求項１に記載の通信装置。
【請求項５】
前記通信装置は、装置一体型で構成される
請求項１に記載の通信装置。
【請求項６】
前記通信対象検知部による各周波数の通信対象の検知が終了する度に、前記通信対象検知部により検知された通信対象の表示を制御する表示制御部を
さらに備える請求項１に記載の通信装置。
【請求項７】
前記通信対象は、アクセスポイントである
請求項１に記載の通信装置。
【請求項８】
通信装置が、
広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、
確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知する
通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、通信装置および方法に関し、特に、無線LANの通信対象の検知を高速化することができるようにした通信装置および方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
スマートフォンと呼ばれる多機能携帯電話機や、ノート型パーソナルコンピュータなどの普及により、無線LANが使用される場面が増えてきたが、これに伴い、無線LAN接続に時間がかかってしまい、移動先などで直ぐに使えないことがあった。
【０００３】
これに対して、例えば、特許文献１には、接続履歴を利用するように工夫したものが提案されており、特許文献２には、位置情報を記憶するようにしたものが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−３０６５１０号公報
【特許文献２】特開２００８−１１８５３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
これまでは、無線LANの機能として、2.4GHz帯のみに対応する機器が多かったが、近年、2.4GHz帯と5GHz帯の両方に対応した機器も増えてきている。2.4GHz帯と5GHz帯の両方に対応した機器の場合、無線チャンネル数が多く、単純に全ての無線チャンネルを昇順にスキャンするようにすると、チャンネルスキャンに時間がかかり、その結果、目的の相手と接続を確立するまでにかなり時間がかかってしまう。
【０００６】
今後、無線LAN接続機器の使用場面がさらに広がっていくと考えられており、それに伴い、利用可能となる無線チャンネルも増えていくことが予想されている。このため、チャンネルスキャンの方法の改善とそれに伴う無線接続確立時間の短縮化は、重要な技術であると考えられる。
【０００７】
本開示は、このような状況に鑑みてなされたものであり、無線LANの通信対象の検知を高速化することができるものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の一側面の通信装置は、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認する信号強度確認部と、前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯毎に通信対象を検知する通信対象検知部とを備える。
【０００９】
前記信号強度確認部は、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域において、前記広帯域よりも狭い帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、前記通信対象検知部は、前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記狭い帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知することができる。
【００１０】
前記通信対象検知部は、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯のうち、その無線周波数帯域の中心となる周波数帯から、通信対象を検知することができる。
【００１１】
前記通信装置は、モジュールで構成される。
【００１２】
前記通信装置は、装置一体型で構成される。
【００１３】
前記通信対象検知部による各周波数の通信対象の検知が終了する度に、前記通信対象検知部により検知された通信対象の表示を制御する表示制御部をさらに備えることができる。
【００１４】
前記通信対象は、アクセスポイントである。
【００１５】
本開示の一側面の通信方法は、通信装置が、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知する。
【００１６】
本開示の一側面においては、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度が確認される。そして、確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象が検知される。
【発明の効果】
【００１７】
本開示によれば、無線LANの通信対象の検知を高速化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本技術を適用した通信システムの構成例を示す図である。
【図２】無線LANで使用される周波数帯を示す図である。
【図３】2.4GHz帯の場合のアクセスポイント検索手順を説明する図である。
【図４】5GHz帯の場合のアクセスポイント検索手順を説明する図である。
【図５】2.4GHz帯の場合のアクセスポイント検索処理を説明するフローチャートである。
【図６】5GHz帯の場合のアクセスポイント検索処理を説明するフローチャートである。
【図７】本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【図８】本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【図９】本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【図１０】コンピュータの構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本開示を実施するための形態（以下実施の形態とする）について説明する。
【００２０】
[本技術の通信システムの構成]
図１は、本技術を適用した通信システムの構成例を示す図である。
【００２１】
図１の例において、通信システム１０１は、アンテナ１１１および情報処理装置１１２を含むように構成されている。
【００２２】
アンテナ１１１は、情報処理装置１１２に設けられており、図示せぬ無線アクセスポイントと情報処理装置１１２との間における無線信号の送受信を行う。
【００２３】
情報処理装置１１２は、例えば、ノート型パーソナルコンピュータ、タブレット端末、または、スマートフォンと呼ばれる多機能携帯電話機などである。情報処理装置１１２は、無線通信モジュール１２１、無線通信制御部１２２、制御部１２３、表示制御部１２４、表示部１２５、および操作入力部１２６を含むように構成されている。
【００２４】
無線通信モジュール１２１は、無線アクセスポイントを介して、他の情報処理装置などと無線通信を行うために、情報処理装置１１２に内蔵されているモジュールである。無線通信モジュール１２１は、無線通信制御部１２２の制御のもと、アンテナ１１１を介し、図示せぬ無線アクセスポイントを通信対象（ターゲット）として、無線信号の送受信を行う。
【００２５】
無線通信モジュール１２１は、RF送受信部１３１、A/D(Analog/Digital)変換部１３２、およびMAC(Media Access Control)制御部１３３を含むように構成されている。
【００２６】
RF送受信部１３１は、無線通信制御部１２２の制御のもと、無線通信制御部１２２により設定された周波数帯域（幅）で、無線信号を送受信する。RF送受信部１３１は、無線信号を受信した場合、受信した無線信号を、A/D変換部１３２に供給する。
【００２７】
A/D変換部１３２は、RF送受信部１３１からのアナログの無線信号をデジタル信号に変換し、変換したデジタル信号を、無線通信制御部１２２に供給する。
【００２８】
MAC制御部１３３は、無線通信制御部１２２により設定された周波数帯域の各チャンネルと呼ばれる周波数帯（以下、単にチャンネルと称する）に対し、RF送受信部１３１を介して、アクティブスキャンを行う。すなわち、MAC制御部１３３は、RF送受信部１３１を介して、プローブリクエストを送出し、プローブリクエストを受けた無線アクセスポイントが、そのアクセスポイントの情報を返してくる。MAC制御部１３３は、アクティブスキャンにより無線アクセスポイントが検知された場合、そのアクセスポイントの情報を、RF送受信部１３１を介して受信し、無線通信制御部１２２に供給する。
【００２９】
無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の、複数の周波数帯からなる周波数帯域を設定し、設定した周波数帯域で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。無線通信モジュール１２１においては、最初、規格において使用可能である最も広帯域の周波数帯域が設定されて、無線信号の有無と信号強度との確認処理が行われる。なお、それよりも狭い周波数帯域がある場合、次に広い周波数帯域が設定されて、無線信号の有無と信号強度との確認処理が行われる。
【００３０】
設定した周波数帯域に無線信号がある場合、その無線信号は、RF送受信部１３１により受信され、A/D変換部１３２によりデジタル信号に変換されて、無線通信制御部１２２に供給される。無線通信制御部１２２は、A/D変換部１３２から供給されたデジタル信号を用いて、該当する周波数帯域の無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００３１】
無線通信制御部１２２は、MAC制御部１３３を制御し、信号強度が１番強い周波数帯域の各チャンネルから、アクティブスキャンを行わせ、その結果得られるアクセスポイントの情報を制御部１２３に供給する。
【００３２】
制御部１２３は、設定された周波数帯域での無線通信制御部１２２からのアクセスポイントの情報を表示制御部１２４に供給し、アクセスポイントのリストの表示制御を行わせる。また、制御部１２３は、ユーザによる操作入力部１２６の操作に対応するアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給する。
【００３３】
表示制御部１２４は、制御部１２３の制御のもと、無線通信制御部１２２からのアクセスポイントの情報を用いて、アクセスポイントのリストを表示部１２５に表示させる。
【００３４】
表示部１２５は、LCD(Liquid Crystal Display)などで構成され、表示制御部１２４からのアクセスポイントのリストを表示する。操作入力部１２６は、タッチパネルやボタンなどで構成され、ユーザの操作に対応する信号を制御部１２３に供給する。
【００３５】
[周波数帯と周波数帯域]
図２は、無線LANで使用される周波数帯と周波数帯域（周波数帯幅）について説明する図である。
【００３６】
IEEE802.11n方式において、2.4GHz帯は、2.4GHz乃至2.4835GHzであり、DFS(dynamic frequency selection)およびTPC(transmitter power control)不要で、屋内外で使用可能な周波数帯域である。
【００３７】
2.4GHz帯において、20MHz幅のオペレーションを電波の干渉が起こらないように行う場合、1ch乃至13chのうち、1ch、6ch、および11chを中心とした各20MHzの帯域を利用することが一般的である。なお、1chは、5MHz刻みとなっている。また、2.4GHz帯において、40MHz幅のオペレーションを電波の干渉が起こらないように行う場合、1ch乃至13chのうち、例えば、1＋3chで40MHzの利用帯域、および11chを中心とした40MHzの利用帯域といったチャンネル配置となる。
【００３８】
一方、IEEE802.11n方式においては、5GHz帯のうち、5.15GHz乃至5.25GHzの周波数帯域であるW52タイプ、5.25GHz乃至5.35GHzの周波数帯域であるW53タイプ、および、5.457GHz乃至5.725GHzの周波数帯域であるW56タイプが使用可能である。5.35GHz乃至5.457GHzの周波数帯域は、現在不使用となっている。
【００３９】
W52タイプは、DFSおよびTPC不要で、屋内でのみ使用可能な周波数帯域である。W52タイプにおいて、20MHz幅のオペレーションは、36ch、40ch、44ch、および48chを中心とした各20MHzの利用帯域で行われる。また、W52タイプにおいて、40MHz幅のオペレーションは、36＋40ch、および44＋48chを中心とした各40MHzの利用帯域で行われる。
【００４０】
W53タイプは、DFSおよびTPC必要で、屋内でのみ使用可能な周波数帯域である。W53タイプにおいて、20MHz幅のオペレーションは、52ch、56ch、60ch、および64chを中心とした各20MHzの利用帯域で行われる。また、W53タイプにおいて、40MHz幅のオペレーションは、52＋56ch、および60＋64chを中心とした各40MHzの利用帯域で行われる。
【００４１】
W56タイプは、DFSおよびTPC必要で、屋内外で使用可能な周波数帯域である。W56タイプにおいて、20MHz幅のオペレーションは、100ch、104ch、108ch、112ch、116ch、120ch、124ch、128ch、132ch、136ch、および140chを中心とした各20MHzの利用帯域で行われる。また、W56タイプにおいて、40MHz幅のオペレーションは、100＋104ch、108＋112ch、116＋120ch、124＋128ch、132＋136ch、および140chを中心とした各40MHzの利用帯域で行われる。
【００４２】
なお、W53タイプとW56タイプは、日本と欧州とでは、DFSおよびTPCが必要であるが、米国では、DFS のみが必要となっている。また、W56タイプのうち、120ch、124ch、および128chは、日本と欧州とでは、使用可能であるが、米国においては使用不可となっている。
【００４３】
以上のように、IEEE802.11n方式の普及により、従来からの802.11a/b/g方式の20MHzの周波数帯域を使用する方式に加え、40MHzの周波数帯域を使用することが可能になってきている。
【００４４】
本技術においては、これを利用して、以下に説明するように、通信対象である、無線LANアクセスポイントの検索の高速化を図る。
【００４５】
[2.4GHz帯の例]
図３の例においては、通信システム１０１が行う2.4GHzの場合の無線LANアクセスポイントの検索手順が示されている。
【００４６】
2.4GHzの場合、無線通信制御部１２２は、まず、Ａ１に示されるように、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、ch.1を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.1)）に設定する。すなわち、ch.1を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.1)）においては、ch.1を中心周波数帯とした20MHz帯域が連続して使用される。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域20MHz(ch.1)で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。これにより、ch.1乃至ch.3の周波数帯域の無線信号の有無と信号強度とが確認される。
【００４７】
また、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域モードを、Ch.6とCh.10とを中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.6＋ch.10)）に設定する。すなわち、Ch.6とCh.10とを中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.6＋ch.10)）においては、Ch.6とCh.10とを中心周波数帯とした40MHz帯域が連続して使用される。
【００４８】
なお、Ａ２に示されるように、20MHzモードの場合、お互いが干渉しないように、ch.1中心、Ch.6中心、ch.11中心の各周波数帯域の間に、空白（ガードバンド）がある。これに対して、40MHzモードで40MHz帯域を連続して使用する際には、Ａ１に示されるように、Ch.6中心の周波数帯域とCh.11中心の周波数帯域との間の空白が詰めて使用されるので、中心周波数帯が１チャンネルずれてCh.10となる。よって、40MHzモードの場合は、6ch＋10ch(÷2＝ch.8)を中心に、Ch.4乃至Ch.12を占有することとなる。
【００４９】
無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域40MHz(ch.6＋ch.10)で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。これにより、ch.4乃至ch.12の周波数帯域の無線信号の有無と信号強度とが確認される。
【００５０】
ここで、ch.1を中心周波数帯とした40MHzモードとせずに、ch.1を中心周波数帯とした20MHzモードとしたのは、現状、ch.1がアクセスポイントとして使用されることが多いためである。
【００５１】
次に、無線通信制御部１２２は、Ａ２に示されるように、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、ch.6を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.6)）に設定する。すなわち、ch.6を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.6)）においては、ch.6を中心周波数帯とした20MHz帯域が連続して使用される。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域20MHz(ch.6)で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。これにより、ch.4乃至ch.8の周波数帯域の無線信号の有無と信号強度とが確認される。
【００５２】
また、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、ch.11を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.11)）に設定する。ch.11を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.11)）すなわち、ch.11を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.11)）においては、ch.11を中心周波数帯とした20MHz帯域が連続して使用される。無線通信制御部１２２は、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。これにより、ch.9乃至ch.13の周波数帯域の無線信号の有無と信号強度とが確認される。
【００５３】
無線通信制御部１２２は、ここで、20MHz(ch.1)、20MHz(ch.6)、および20MHz(ch.11)の信号強度を比較し、最も信号強度のモードの各チャンネルのアクティブスキャンを開始する。
【００５４】
例えば、20MHz(ch.1)の信号強度が最も強い場合、Ａ３に示されるように、20MHz(ch.1)の周波数帯域のch.1、ch.2、ch.3の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。アクティブスキャンの結果により、アクセスポイントが検知され、ユーザに提示されるが、検知されたアクセスポイントがユーザに選択されない場合には、次に信号強度が強い周波数帯域の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。
【００５５】
なお、Ａ１の後に、20MHz(ch.1)および40MHz(ch.6＋ch.10)の信号強度を比較して、20MHz(ch.1)の信号強度が強い場合には、Ａ２の処理をスキップして、Ａ３のように、アクティブスキャンを行うようにしてもよい。
【００５６】
例えば、次に信号強度が強い周波数帯域が20MHz(ch.6)の場合、Ａ３に示されるように、20MHz(ch.6)の周波数帯域のch.6、ch.5、ch.7、ch.4、ch.8の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。アクティブスキャンの結果により、アクセスポイントが検知され、ユーザに提示されるが、検知されたアクセスポイントがユーザに選択されない場合には、次に信号強度が強い周波数帯域の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。
【００５７】
例えば、次に信号強度が強い周波数帯域が20MHz(ch.11)の場合、Ａ３に示されるように、20MHz(ch.11)の周波数帯域のch.11、ch.10、ch.12、ch.9、ch.13の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。アクティブスキャンの結果により、アクセスポイントが検知され、ユーザに提示されるが、検知されたアクセスポイントがユーザに選択されない場合には、処理は終了する。
【００５８】
なお、上述したように、各周波数帯域においては、中心となる周波数帯(ch.1、ch.6、ch.11)からアクティブスキャンが行われるが、その後の順は限定されない。
【００５９】
[5GHz帯の例]
図４の例においては、通信システム１０１が行う5GHzの場合の無線LANアクセスポイントの検索手順が示されている。なお、802.11ac方式では、80MHzモードの使用が可能である。したがって、802.11ac方式が利用可能となった場合には、5GHzの場合、Ｂ１に示されるように、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを80MHzモードに設定して、2.4GHzモードと同様な検索手順を行うことが可能である。
【００６０】
5GHzの場合、無線通信制御部１２２は、まず、Ｂ２に示されるように、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、ch.36およびCh.40を中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.36&ch.40)）に設定する。すなわち、ch.36およびCh.40を中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.36&ch.40)）においては、ch.36およびCh.40を中心周波数帯とした40MHz帯域が連続して使用される。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域40MHz(ch.36&ch.40)で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００６１】
また、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、ch.44およびCh.48を中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.44&ch.48)）に設定する。すなわち、ch.44およびCh.48を中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.44&ch.48)）においては、ch.44およびCh.48を中心周波数帯とした40MHz帯域が連続して使用される。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域40MHz(ch.44&ch.48)で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００６２】
Ch.52以降、同様に、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードが、該当する周波数帯を中心周波数帯とした40MHz帯域を連続して使用する40MHzモードに設定されて、そのモードでの無線信号の有無と信号強度との確認処理が行われる。その後、無線通信制御部１２２は、40MHz(ch.36&ch.40)、40MHz(ch.44&ch.48)、…の信号強度を比較し、最も信号強度の強いモードの各チャンネルのアクティブスキャンを開始する。これは、一般的に、無線LAN接続を行いたいアクセスポイントは、一番近傍のものであり、一番近傍のものは、同時信号強度が強いことを意味するからである。
【００６３】
例えば、40MHz(ch.36&ch.40)の信号強度が最も強い場合、Ｂ３に示されるように、ch.36、ch.40の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。アクティブスキャンの結果により、アクセスポイントが検知され、ユーザに提示されるが、検知されたアクセスポイントがユーザに選択されない場合には、次に信号強度が強い周波数帯域の各チャンネルのアクティブスキャンが行われる。
【００６４】
以上のように、通信システム１０１においては、各チャンネル（周波数帯）のアクティブスキャンの前に、すなわち、論理的な情報の処理を行う前に、複数チャンネルを含む広帯域周波数のグループ（域）で無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、信号強度が比較され、信号強度の強いグループのチャンネルからアクティブスキャンが行われる。
【００６５】
これにより、無線LANのアクセスポイントの検索が高速化されるので、例えば、高機能携帯電話機やタブレット端末、ノート型パーソナルコンピュータなど、無線通信を行う装置の利便性が高まる。
【００６６】
[2.4GHz帯の場合の動作]
次に、図５のフローチャートを参照して、通信システム１０１における2.4GHz帯の場合のアクセスポイントの検索処理について説明する。
【００６７】
ステップＳ１１１において、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、2.4MHz、ch.1を中心周波数帯とした20MHzモード（20MHz(ch.1)）に設定する。そして、無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００６８】
ステップＳ１１２において、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、2.4MHz、Ch.6とCh.10とを中心周波数帯とした40MHzモード（40MHz(ch.6＋ch.10)）に設定する。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域で、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００６９】
RF送受信部１３１は、無線信号を受信した場合、受信した無線信号を、A/D変換部１３２に供給する。A/D変換部１３２は、RF送受信部１３１からのアナログの無線信号をデジタル信号に変換し、変換したデジタル信号を無線通信制御部１２２に供給する。
【００７０】
ステップＳ１１３において、無線通信制御部１２２は、A/D変換部１３２からのデジタル信号を参照して、20MHz(Ch.1)の周波数帯域と40MHz(CH.6＋Ch.11)の周波数帯域に、無線信号が存在したか否かを判定する。ステップＳ１１３において、無線信号が存在していないと判定された場合、このアクセスポイントの検索処理は終了される。
【００７１】
一方、ステップＳ１１３において、無線信号が存在すると判定された場合、処理は、ステップＳ１１４に進む。
【００７２】
ステップＳ１１４において、無線通信制御部１２２は、20MHz(Ch.1)の周波数帯域のほうが、40MHz(CH.6＋Ch.11)の周波数帯域より信号強度が強いか否かを判定する。ステップＳ１１４において、20MHz(Ch.1)の周波数帯域のほうが、信号強度が強いと判定された場合、処理は、ステップＳ１１５に進む。
【００７３】
ステップＳ１１５において、無線通信制御部１２２は、MAC制御部１３３に、20MHz(Ch.1)の周波数帯域の各チャンネルに対してアクティブスキャンを行わせる。すなわち、MAC制御部１３３は、RF送受信部１３１を介して、各チャンネル（周波数帯）に対して、プローブリクエストを送出し、プローブリクエストを受けた無線アクセスポイントが、そのアクセスポイントの情報を返してくる。
【００７４】
例えば、中心周波数Ch.1からアクティブスキャンが行われる。Ch.1の後は、Ch.2の処理であってもよいし、Ch.3の処理であってもよい。
【００７５】
MAC制御部１３３は、アクティブスキャンにより、無線アクセスポイントが検知された場合、そのアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給する。このアクセスポイントの情報は、少なくとも、アクセスポイントの表示名を含み、制御部１２３を介して、表示制御部１２４に供給される。
【００７６】
ステップＳ１１６において、表示制御部１２４は、アクセスポイントのリストを表示部１２５に表示させ、ユーザに提示する。
【００７７】
なお、実際には、このステップＳ１１５およびＳ１１６の処理は、チャンネル毎に行われる。すなわち、ステップＳ１１５において、各チャンネルでのスキャンが終了する度にすぐに、ステップＳ１１６において、アクセスポイントのリストがユーザに提示される。これにより、ユーザができるたけ速やかに目的のアクセスポイントを発見できるようにする。
【００７８】
表示部１２５に表示されるアクセスポイントのリストを見て、目的のアクセスポイント名があった場合、ユーザは、操作入力部１２６を操作して、そのアクセスポイントを選択する。操作入力部１２６は、ユーザの操作に対応する信号を、制御部１２３に供給する。
【００７９】
ステップＳ１１７において、制御部１２３は、操作入力部１２６より供給される信号を参照して、ユーザによるアクセスポイントの選択があるか否かを判定する。ステップＳ１１７において、制御部１２３は、ユーザによるアクセスポイントの選択があると判定した場合、ユーザにより選択されたアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給し、処理は、ステップＳ１１８に進む。
【００８０】
ステップＳ１１８において、無線通信制御部１２２は、MAC制御部１３３を制御し、ユーザが選択したアクセスポイントと情報処理装置１１２とを接続させる。この後、アクセスポイント検索処理は終了される。
【００８１】
一方、ステップＳ１１４において、40MHz(CH.6＋Ch.10)の周波数帯域の方が、信号強度が強いと判定された場合、処理は、ステップＳ１１９に進む。また、ステップＳ１１７において、制御部１２３によりユーザによるアクセスポイントの選択がないと判定された場合、処理は、ステップＳ１１９に進む。
【００８２】
ステップＳ１１９において、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、2.4MHz、20MHz(CH.6)および20MHz (Ch.11)にそれぞれ設定する。無線通信制御部１２２は、設定した周波数帯域毎に、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００８３】
RF送受信部１３１は、無線信号を受信した場合、受信した無線信号を、A/D変換部１３２に供給する。A/D変換部１３２は、RF送受信部１３１からのアナログの無線信号をデジタル信号に変換し、変換したデジタル信号を無線通信制御部１２２に供給する。
【００８４】
ステップＳ１２０において、無線通信制御部１２２は、各信号強度を比較し、次に信号強度の強い周波数帯域の各チャンネルに対してアクティブスキャンを行う。
【００８５】
20MHz(CH.6)の周波数帯域の場合、例えば、中心周波数Ch.6からアクティブスキャンが行われる。Ch.6の後の順は、Ch.4,5,7,8の処理順であってもよいし、Ch.5,6,4,8の処理順であってもよいし、中心周波数以外のスキャンの順は限定されない。
【００８６】
同様に、20MHz(CH.11)の周波数帯域の場合、例えば、中心周波数Ch.11からアクティブスキャンが行われる。Ch.11の後の順は、Ch.9,10,12,13であってもよいし、Ch.10,12,9,13の処理であってもよいし、中心周波数以外のスキャンの順は限定されない。
【００８７】
MAC制御部１３３は、アクティブスキャンにより、無線アクセスポイントが検知された場合、そのアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給する。このアクセスポイントの情報は、少なくとも、アクセスポイントの表示名を含み、制御部１２３を介して、表示制御部１２４に供給される。
【００８８】
ステップＳ１２１において、表示制御部１２４は、アクセスポイントのリストを表示部１２５に表示させ、ユーザに提示する。
【００８９】
なお、実際には、このステップＳ１２１およびＳ１２２の処理は、ステップＳ１１５およびＳ１１６の処理と基本的に同様であり、チャンネル毎に行われる。すなわち、ステップＳ１２１において、各チャンネルでのスキャンが終了する度にすぐに、ステップＳ１２２において、アクセスポイントのリストがユーザに提示される。これにより、ユーザができるたけ速やかに目的のアクセスポイントを発見できるようにする。
【００９０】
表示部１２５に表示されるアクセスポイントのリストを見て、目的のアクセスポイント名があった場合、ユーザは、操作入力部１２６を操作して、そのアクセスポイントを選択する。操作入力部１２６は、ユーザの操作に対応する信号を、制御部１２３に供給する。
【００９１】
ステップＳ１２２において、制御部１２３は、操作入力部１２６より供給される信号を参照して、ユーザによるアクセスポイントの選択があるか否かを判定する。ステップＳ１２２において、制御部１２３は、ユーザによるアクセスポイントの選択があると判定した場合、ユーザにより選択されたアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給し、処理は、ステップＳ１１８に進む。
【００９２】
ステップＳ１２２において、ユーザによるアクセスポイントの選択がないと判定された場合、処理は、ステップＳ１２３に進む。ステップＳ１２３において、無線通信制御部１２２は、すべての周波数帯域に対するアクティブスキャンが終了したか否かを判定する。
【００９３】
ステップＳ１２３において、まだ、すべての周波数帯域におけるアクティブスキャンがまだ終わっていない場合、処理は、ステップＳ１２０に戻り、それ以降の処理が繰り返される。
【００９４】
ステップＳ１２３において、すべてのグループの周波数帯域に対するアクティブスキャンが終わったと判定した場合、このアクセスポイントの検索処理は終了される。
【００９５】
なお、図５の例においては、リストをユーザに提示した後、ユーザによる選択がないと判定された場合に、次の周波数帯域の処理（信号強度の確認またはアクティブスキャン）を行う例を説明したが、この例に限らない。例えば、リストを表示する画面に、次のアクセスポイントのリスト表示のボタンなどを設け、ユーザによりそのボタンが押された場合に、すぐに、次の周波数帯域の処理を行うようにしてもよい。
【００９６】
[5GHz帯の場合の動作]
次に、図６のフローチャートを参照して、通信システム１０１における5GHz帯の場合のアクセスポイントの検索処理について説明する。
【００９７】
ステップＳ１５１において、無線通信制御部１２２は、無線通信モジュール１２１の周波数帯域のモードを、5GHz、40MHzモードに設定し、設定した40MHzの周波数帯域毎に、RF送受信部１３１を用いて、無線信号の有無と信号強度とを確認する。
【００９８】
RF送受信部１３１は、無線信号を受信した場合、受信した無線信号を、A/D変換部１３２に供給する。A/D変換部１３２は、RF送受信部１３１からのアナログの無線信号をデジタル信号に変換し、変換したデジタル信号を無線通信制御部１２２に供給する。
【００９９】
ステップＳ１５２において、無線通信制御部１２２は、A/D変換部１３２からのデジタル信号を参照して、各周波数帯域に無線信号が存在したか否かを判定する。ステップＳ１５２において、すべての周波数帯域に無線信号が存在していないと判定された場合、このアクセスポイントの検索処理は終了される。
【０１００】
一方、ステップＳ１５２において、無線信号が存在すると判定された場合、処理は、ステップＳ１５３に進む。
【０１０１】
ステップＳ１５３において、無線通信制御部１２２は、各周波数帯域の信号強度を比較し、次に信号強度の強い周波数帯域の各チャンネルに対してアクティブスキャンを行う。例えば、5GHz、40MHzモードの場合、40MHzの周波数帯域には、２つのチャンネルが含まれており、それらのチャンネルに対して順にアクティブスキャンが行われる。
【０１０２】
すなわち、MAC制御部１３３は、RF送受信部１３１を介して、各チャンネル（周波数帯）に対して、プローブリクエストを送出し、プローブリクエストを受けた無線アクセスポイントが、そのアクセスポイントの情報を返してくる。
【０１０３】
MAC制御部１３３は、アクティブスキャンにより、無線アクセスポイントが検知された場合、そのアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給する。このアクセスポイントの情報は、少なくとも、アクセスポイントの表示名を含み、制御部１２３を介して、表示制御部１２４に供給される。
【０１０４】
ステップＳ１５４において、表示制御部１２４は、アクセスポイントのリストを表示部１２５に表示させ、ユーザに提示する。
【０１０５】
なお、実際には、このステップＳ１５３およびＳ１５４の処理は、図５のステップＳ１１５およびＳ１１６の処理と基本的に同様であり、チャンネル毎に行われる。すなわち、ステップＳ１５３において、各チャンネルでのスキャンが終了する度にすぐに、ステップＳ１５４において、アクセスポイントのリストがユーザに提示される。これにより、ユーザができるたけ速やかに目的のアクセスポイントを発見できるようにする。
【０１０６】
表示部１２５に表示されるアクセスポイントのリストを見て、目的のアクセスポイント名があった場合、ユーザは、操作入力部１２６を操作して、そのアクセスポイントを選択する。操作入力部１２６は、ユーザの操作に対応する信号を、制御部１２３に供給する。
【０１０７】
ステップＳ１５５において、制御部１２３は、操作入力部１２６より供給される信号を参照して、ユーザによるアクセスポイントの選択があるか否かを判定する。ステップＳ１５５において、制御部１２３は、ユーザによるアクセスポイントの選択があると判定した場合、ユーザにより選択されたアクセスポイントの情報を、無線通信制御部１２２に供給し、処理は、ステップＳ１５６に進む。
【０１０８】
ステップＳ１５６において、無線通信制御部１２２は、MAC制御部１３３を制御し、ユーザが選択したアクセスポイントと情報処理装置１１２とを接続させる。この後、アクセスポイント検索処理は終了される。
【０１０９】
ステップＳ１５５において、ユーザによるアクセスポイントの選択がないと判定された場合、処理は、ステップＳ１５７に進む。ステップＳ１５７において、無線通信制御部１２２は、すべての40MHzの周波数帯域の各チャンネルに対するアクティブスキャンが終了したか否かを判定する。
【０１１０】
ステップＳ１２３において、まだ、すべての周波数帯域の各チャンネルに対するアクティブスキャンがまだ終わっていない場合、処理は、ステップＳ１５３に戻り、それ以降の処理が繰り返される。
【０１１１】
ステップＳ１２３において、すべての周波数帯域の各チャンネルに対するアクティブスキャンが終わったと判定した場合、このアクセスポイントの検索処理は終了される。
【０１１２】
以上のように、通信システム１０１においては、各チャンネル（周波数帯）に対して論理的な情報の処理を行う前に、複数チャンネルを含む広帯域周波数のグループ（域）で無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、信号強度が比較され、信号強度の強いグループのチャンネルからアクティブスキャンが行われる。
【０１１３】
これにより、無線LANのアクセスポイントの検索が高速化されるので、例えば、高機能携帯電話機やタブレット端末、ノート型パーソナルコンピュータなど、無線通信を行う装置の利便性が高まる。
【０１１４】
[本技術の通信システムの他の構成]
図７は、本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【０１１５】
図７の例において、通信システム２０１は、アンテナ１１１、無線通信モジュール２１１、および情報処理装置２１２を含むように構成されている。
【０１１６】
無線通信モジュール２１１は、情報処理装置２１２の外に着脱可能に設けられている点のみが、図１の無線通信モジュール１２１と異なる。無線通信モジュール２１１は、RF送受信部１３１、A/D変換部１３２、およびMAC制御部１３３を含むように構成されている点が、図１の無線通信モジュール１２１と共通している。
【０１１７】
情報処理装置２１２は、無線通信モジュール１２１が除かれた点のみが、図１の情報処理装置１１２と異なる。情報処理装置２１２は、無線通信制御部１２２、制御部１２３、表示制御部１２４、表示部１２５、および操作入力部１２６を含むように構成されている点が、図１の情報処理装置１１２と共通している。
【０１１８】
すなわち、図１の通信システム１０１は、無線通信モジュール１２１が情報処理装置１１２に内蔵されていたが、図７の通信システム２０１においては、無線通信モジュール２１１が、情報処理装置２１２に着脱可能に構成されている。
【０１１９】
したがって、図２の通信システム２０１は、図１の通信システム１０１と基本的に同様の処理を行うため、その説明は繰り返しになるので省略される。
【０１２０】
以上のように、通信システム２０１は、無線通信モジュール２１１が情報処理装置２１２に外付けされている。このように構成される通信システム２０１においても、図１の通信システム１０１と同様に、各チャンネル（周波数帯）のアクティブスキャンの前に、複数チャンネルを含む広帯域周波数のグループ（域）で無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、信号強度が比較され、信号強度の強いグループのチャンネルからアクティブスキャンが行われる。
【０１２１】
これにより、無線LANのアクセスポイントの検索が高速化されるので、例えば、高機能携帯電話機やタブレット端末、ノート型パーソナルコンピュータなど、無線通信を行う装置の利便性が高まる。
【０１２２】
[本技術の通信システムの他の構成]
図８は、本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【０１２３】
図８の例において、通信システム２５１は、アンテナ１１１、無線通信モジュール２６１、および情報処理装置２６２を含むように構成されている。
【０１２４】
無線通信モジュール２６１は、無線通信制御部２７１が追加された点のみが、図７の無線通信モジュール２１１と異なる。無線通信モジュール２６１は、RF送受信部１３１、A/D変換部１３２、およびMAC制御部１３３を含むように構成されている点が、図７の無線通信モジュール２１１と共通している。
【０１２５】
情報処理装置２６２は、無線通信制御部１２２が除かれた点のみが、図７の情報処理装置２１２と異なる。情報処理装置２６２は、制御部１２３、表示制御部１２４、表示部１２５、および操作入力部１２６を含むように構成されている点が、図７の情報処理装置２１２と共通している。
【０１２６】
なお、無線通信制御部２７１は、設けられている場所が異なるだけであり、図１および図７の無線通信制御部１２２と基本的に同様の処理を行う。
【０１２７】
すなわち、図７の通信システム２０１においては、無線通信制御部１２２が情報処理装置２１２側に設けられていたが、図８の通信システム２５１においては、無線通信制御部２７１が、無線通信モジュール２６１に設けられている。
【０１２８】
したがって、図８の通信システム２５１においては、無線通信モジュール２６１側に処理負荷がかかるが、行われる処理は、図７の通信システム２０１（つまりは、図１の通信システム１０１）と基本的に同様の処理であり、その説明は繰り返しになるので省略される。
【０１２９】
以上のように、通信システム２５１は、無線通信モジュール２６１が情報処理装置２６２に外付けされており、無線通信モジュール２６１側に無線通信制御部２７１が設けられている。このように構成される通信システム２５１においても、図１の通信システム１０１と同様に、各チャンネル（周波数帯）のアクティブスキャンの前に、複数チャンネルを含む広帯域周波数のグループ（域）で無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、信号強度が比較され、信号強度の強いグループのチャンネルからアクティブスキャンが行われる。
【０１３０】
これにより、無線LANのアクセスポイントの検索が高速化されるので、例えば、高機能携帯電話機やタブレット端末、ノート型パーソナルコンピュータなど、無線通信を行う装置の利便性が高まる。
【０１３１】
[本技術の通信システムの他の構成]
図９は、本技術を適用した通信システムの他の構成例を示す図である。
【０１３２】
図９の例において、通信システム３０１は、アンテナ１１１および情報処理装置３１１を含むように構成されている。
【０１３３】
情報処理装置３１１は、無線通信モジュール１２１が無線通信モジュール３２１に入れ替わった点と、無線通信制御部１２２が除かれた点が、図１の情報処理装置１１２と異なる。情報処理装置３１１は、制御部１２３、表示制御部１２４、表示部１２５、および操作入力部１２６を含むように構成されている点が、図１の情報処理装置１１２と共通している。
【０１３４】
無線通信モジュール３２１は、情報処理装置３１１に内蔵されている点のみが、図８の無線通信モジュール２６１と異なる。
【０１３５】
また、換言するに、無線通信モジュール３２１は、図８の無線通信制御部２７１が追加された点のみが、図１の無線通信モジュール１２１と異なる。無線通信モジュール３２１は、RF送受信部１３１、A/D変換部１３２、およびMAC制御部１３３を含むように構成されている点が、図１の無線通信モジュール１２１と共通している。
【０１３６】
無線通信制御部２７１は、図８の無線通信制御部２７１と同様に、設けられている場所が異なるだけであり、図１および図７の無線通信制御部１２２と基本的に同様の処理を行う。
【０１３７】
すなわち、図１の通信システム１０１においては、無線通信制御部１２２が情報処理装置１１２側に設けられていたが、図９の通信システム３０１においては、無線通信制御部２７１が、無線通信モジュール３２１に設けられている。
【０１３８】
したがって、図９の通信システム３０１においては、無線通信モジュール３２１側に処理負荷がかかるが、行われる処理は、図１の通信システム１０１と基本的に同様の処理であり、その説明は繰り返しになるので省略される。
【０１３９】
以上のように、通信システム３０１においては、情報処理装置３１１に内蔵されている無線通信モジュール３２１側に無線通信制御部２７１が設けられている。このように構成される通信システム３０１においても、図１の通信システム１０１と同様に、各チャンネル（周波数帯）のアクティブスキャンの前に、複数チャンネルを含む広帯域周波数のグループ（域）で無線信号の有無と信号強度とが確認される。そして、信号強度が比較され、信号強度の強いグループのチャンネルからアクティブスキャンが行われる。
【０１４０】
これにより、無線LANのアクセスポイントの検索が高速化されるので、例えば、高機能携帯電話機やタブレット端末、ノート型パーソナルコンピュータなど、無線通信を行う装置の利便性が高まる。
【０１４１】
なお、上記説明においては、通信対象として、無線アクセスポイントと通信を行うインフラストラクチャモードでの例を説明したが、本技術の適用範囲は、これに限らない。すなわち、本技術は、通信対象として、クライアントと（すなわち、端末同士で）通信を行うアドホックモードでの通信の場合にも適用することが可能である。
【０１４２】
上述した一連の処理は、ハードウエアにより実行することもできるし、ソフトウエアにより実行することもできる。一連の処理をソフトウエアにより実行する場合には、そのソフトウエアを構成するプログラムが、コンピュータにインストールされる。ここで、コンピュータには、専用のハードウエアに組み込まれているコンピュータや、各種のプログラムをインストールすることで、各種の機能を実行することが可能な、例えば汎用のパーソナルコンピュータなどが含まれる。
【０１４３】
[コンピュータの構成例]
図１０は、上述した一連の処理をプログラムにより実行するコンピュータのハードウエアの構成例を示している。
【０１４４】
コンピュータ４００において、CPU（Central Processing Unit）４０１，ROM（Read Only Memory）４０２，RAM（Random Access Memory）４０３は、バス４０４により相互に接続されている。
【０１４５】
バス４０４には、さらに、入出力インタフェース４１０が接続されている。入出力インタフェース４１０には、入力部４１１、出力部４１２、記憶部４１３、通信部４１４、及びドライブ４１５が接続されている。
【０１４６】
入力部４１１は、キーボード、マウス、マイクロホンなどよりなる。出力部４１２は、ディスプレイ、スピーカなどよりなる。記憶部４１３は、ハードディスクや不揮発性のメモリなどよりなる。通信部４１４は、ネットワークインタフェースなどよりなる。ドライブ４１５は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリなどのリムーバブルメディア４２１を駆動する。
【０１４７】
以上のように構成されるコンピュータでは、CPU４０１が、例えば、記憶部４１３に記憶されているプログラムを、入出力インタフェース４１０及びバス４０４を介して、RAM４０３にロードして実行することにより、上述した一連の処理が行われる。
【０１４８】
コンピュータ（CPU４０１）が実行するプログラムは、例えば、パッケージメディア等としてのリムーバブルメディア４２１に記録して提供することができる。また、プログラムは、ローカルエリアネットワーク、インターネット、デジタル衛星放送といった、有線または無線の伝送媒体を介して提供することができる。
【０１４９】
コンピュータでは、プログラムは、リムーバブルメディア４２１をドライブ４１５に装着することにより、入出力インタフェース４１０を介して、記憶部４１３にインストールすることができる。また、プログラムは、有線または無線の伝送媒体を介して、通信部４１４で受信し、記憶部４１３にインストールすることができる。その他、プログラムは、ROM４０２や記憶部４１３に、あらかじめインストールしておくことができる。
【０１５０】
なお、コンピュータが実行するプログラムは、本明細書で説明する順序に沿って時系列に処理が行われるプログラムであっても良いし、並列に、あるいは呼び出しが行われたとき等の必要なタイミングで処理が行われるプログラムであっても良い。
【０１５１】
なお、本明細書において、上述した一連の処理を記述するステップは、記載された順序に沿って時系列的に行われる処理はもちろん、必ずしも時系列的に処理されなくとも、並列的あるいは個別に実行される処理をも含むものである。
【０１５２】
また、本開示における実施の形態は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本開示の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。
【０１５３】
また、上述のフローチャートで説明した各ステップは、１つの装置で実行する他、複数の装置で分担して実行することができる。
【０１５４】
さらに、１つのステップに複数の処理が含まれる場合には、その１つのステップに含まれる複数の処理は、１つの装置で実行する他、複数の装置で分担して実行することができる。
【０１５５】
また、以上において、１つの装置（または処理部）として説明した構成を分割し、複数の装置（または処理部）として構成するようにしてもよい。逆に、以上において複数の装置（または処理部）として説明した構成をまとめて１つの装置（または処理部）として構成されるようにしてもよい。また、各装置（または各処理部）の構成に上述した以外の構成を付加するようにしてももちろんよい。さらに、システム全体としての構成や動作が実質的に同じであれば、ある装置（または処理部）の構成の一部を他の装置（または他の処理部）の構成に含めるようにしてもよい。つまり、本技術は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本技術の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。
【０１５６】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、開示はかかる例に限定されない。本開示の属する技術の分野における通常の知識を有するであれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例また修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１５７】
なお、本技術は以下のような構成も取ることができる。
（１）  広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認する信号強度確認部と、
前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯毎に通信対象を検知する通信対象検知部と
を備える通信装置。
（２）  前記信号強度確認部は、広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域において、前記広帯域よりも狭い帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、
前記通信対象検知部は、前記信号強度確認部により確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記狭い帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知する
前記（１）に記載の通信装置。
（３）  前記通信対象検知部は、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数帯のうち、その無線周波数帯域の中心となる周波数帯から、通信対象を検知する
前記（１）または（２）に記載の通信装置。
（４）  前記通信装置は、モジュールで構成される
前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の通信装置。
（５）  前記通信装置は、装置一体型で構成される
前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の通信装置。
（６）  前記通信対象検知部による各周波数の通信対象の検知が終了する度に、前記通信対象検知部により検知された通信対象の表示を制御する表示制御部を
さらに備える前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の通信装置。
（７）  前記通信対象は、アクセスポイントである
前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の通信装置。
（８）  通信装置が、
広帯域の無線周波数帯域を用いて無線信号の信号強度を確認し、
確認された無線信号の信号強度が強い順に、前記広帯域の無線周波数帯域に含まれる周波数毎に通信対象を検知する
通信方法。
【符号の説明】
【０１５８】
１０１  通信システム，  １１１  アンテナ，  １１２  情報処理装置，  １２１  無線通信モジュール，  １２２  無線通信制御部，  １２３  制御部，  １２４  表示制御部，  １２５  表示部，  １２６  操作入力部，  ２０１  通信システム，  ２１１  無線通信モジュール，  ２１２  情報処理装置，  ２５１  通信システム，  ２６１  無線通信モジュール，  ２６２  情報処理装置，  ２７１  無線通信制御部，  ３０１  通信システム，  ３１１  無線通信モジュール，  ３２１  情報処理装置
【図１】
2014042104.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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