(57)【要約】【課題】新たなアポトーシス抑制剤及び酸化ストレスに基づく疾患の治療薬の提供。【解決手段】次の一般式（１）2014122171.tif 000011（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示し、Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示し、ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示し、ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。）で表されるピペラジン化合物又はその塩を有効成分とするアポトーシス抑制剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の一般式（１）
【化１】
2014122171.tif 000008
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示し、Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示し、ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示し、ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。）
で表されるピペラジン化合物又はその塩を有効成分とするアポトーシス抑制剤。
【請求項２】
Ｒ2が、-(CO)m(CH2)n-Ar-R3で示される基である請求項１記載のアポトーシス抑制剤。
【請求項３】
Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基である請求項１又は２記載のアポトーシス抑制剤。
【請求項４】
アポトーシスが、酸化ストレス誘発性アポトーシスである請求項１〜３のいずれかに記載のアポトーシス抑制剤。
【請求項５】
次の一般式（１）
【化２】
2014122171.tif 000009
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示し、Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示し、ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示し、ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。）
で表されるピペラジン化合物又はその塩を有効成分とする酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
【請求項６】
Ｒ2が、-(CO)m(CH2)n-Ar-R3で示される基である請求項５記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
【請求項７】
Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基である請求項５又は６記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
【請求項８】
酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患が、動脈硬化症、心筋梗塞、糖尿病、癌及び脳神経疾患から選ばれる疾患である請求項５〜７のいずれかに記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
【請求項９】
次の式（１ａ）〜（１ｄ）で表される化合物又はその塩。
【化３】
2014122171.tif 000010
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示す）
【請求項１０】
Ｒ1が水素原子、炭素数１〜６のアルコキシ基である請求項９記載の化合物又はその塩。
【請求項１１】
請求項９又は１０に記載の化合物又はその塩を含有する医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、酸化ストレスによって誘発されるアポトーシスを抑制する医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
活性酸素は、体内で脂質、蛋白質、糖、核酸等を酸化変性させ、細胞機能を障害することが知られている。体内で活性酸素が過剰に生成すると、体内の酸化ストレスが増加し、動脈硬化、心筋梗塞、糖尿病、癌などの疾患が発症すると考えられている。また、脳組織における神経細胞死は、活性化ミクログリアから産生される過剰量のＮＯによっても生じると考えられている。
【０００３】
従って、体内の酸化ストレスに起因する体内の細胞死（アポトーシス）は、種々の疾患の発生、進展に深く関与しており、当該アポトーシスを抑制する成分が求められている。このような体内の活性酸素の過剰な生成を抑制する医薬としては、フリーラジカルを消去することによる脳保護剤であるエダラボンが開発され、エダラボンは抗脳浮腫作用、脳神経保護作用を有する脳保護剤として用いられている（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】YAKUGAKU ZASSHI 124(3)99-111(2004)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、エダラボンのアポトーシス抑制作用は十分なものではなく、より優れたアポトーシス抑制剤の開発が望まれている。
従って、本発明の課題は、新たなアポトーシス抑制剤及び酸化ストレスに基づく疾患の治療薬を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、本発明者は、種々の化合物を合成し、酸化ストレス誘発性のアポトーシス抑制作用を検討してきたところ、下記一般式（１）で表されるピペラジン化合物がエダラボンよりも強力なアポトーシス抑制作用を有し、酸化ストレス誘発性アポトーシスが起因する疾患の予防及び治療薬として有用であることを見出し、本発明を完成した。
【０００７】
すなわち、本発明は次の［１］〜［11］を提供するものである。
【０００８】
［１］次の一般式（１）
【０００９】
【化１】
2014122171.tif 000002
【００１０】
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示し、Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示し、ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示し、ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。）
で表されるピペラジン化合物又はその塩を有効成分とするアポトーシス抑制剤。
［２］Ｒ2が、-(CO)m(CH2)n-Ar-R3で示される基である［１］記載のアポトーシス抑制剤。
［３］Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基である［１］又は［２］記載のアポトーシス抑制剤。
［４］アポトーシスが、酸化ストレス誘発性アポトーシスである［１］〜［３］のいずれかに記載のアポトーシス抑制剤。
［５］次の一般式（１）
【００１１】
【化２】
2014122171.tif 000003
【００１２】
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示し、Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示し、ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示し、ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。）
で表されるピペラジン化合物又はその塩を有効成分とする酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
［６］Ｒ2が、-(CO)m(CH2)n-Ar-R3で示される基である［５］記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
［７］Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基である［５］又は［６］記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
［８］酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患が、動脈硬化症、心筋梗塞、糖尿病、癌及び脳神経疾患から選ばれる疾患である［５］〜［７］のいずれかに記載の酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する疾患の予防治療薬。
［９］次の式（１ａ）〜（１ｄ）で表される化合物又はその塩。
【００１３】
【化３】
2014122171.tif 000004
【００１４】
（式中、Ｒ1は前記と同じ）
［10］Ｒ1が水素原子又は炭素数１〜６のアルコキシ基である［９］記載の化合物又はその塩。
［11］［９］又は［10］に記載の化合物又はその塩を含有する医薬。
【発明の効果】
【００１５】
一般式（１）で表される化合物又はその塩は、酸化ストレス誘発性アポトーシスを強く抑制することから、当該アポトーシスに起因する種々の疾患、例えば動脈硬化症、心筋梗塞、糖尿病、癌、脳神経疾患等の脳疾患の予防治療薬として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】エダラボンの低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図２】化合物（１）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図３】化合物（２）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図４】化合物（３）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図５】化合物（４）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図６】化合物（５）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図７】化合物（６）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図８】化合物（７）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図９】化合物（８）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【図１０】化合物（９）の低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量に及ぼす作用を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明のアポトーシス抑制剤の有効成分は、一般式（１）で表されるピペラジン化合物又はその塩である。
【００１８】
一般式（１）中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を示す。ここで、炭素数１〜６のアルキル基としては、直鎖でも分岐鎖でもよく、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等が挙げられる。このうち、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、メチル基、エチル基がさらに好ましい。
【００１９】
炭素数１〜６のアルコキシ基としては、直鎖でも分岐鎖でもよく、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基等が挙げられる。このうち、炭素数１〜４のアルコキシ基がより好ましく、メトキシ基、エトキシ基がさらに好ましく、メトキシ基が特に好ましい。
【００２０】
Ｒ1としては水素原子、炭素数１〜６のアルコキシ基がより好ましく、炭素数１〜６のアルコキシ基がさらに好ましく、メトキシ基が特に好ましい。また、Ｒ1の置換位置としては、ピペリジニル基の置換位置を１位としたとき、２位又は４位が好ましく、特に２位が好ましい。Ｒ1としては２−Ｃ1-6−アルコキシ基が好ましく、特に２−メトキシ基が好ましい。
【００２１】
Ｒ2はレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3を示す。ここでＡｒは２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基を示す。Ｒ3はＡｒ上の置換基であって、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基及びフェニルアゾ基から選ばれる１〜３個の置換基を示す。ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数を示し、ｍとｎが同時に０になることはない。
【００２２】
Ａｒで示される２価の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、インデニレン基、ナフチレン基、フェナントレニレン基、アントラセニレン基が挙げられ、フェニレン基、ナフチレン基、アントラセニレン基がより好ましい。
【００２３】
Ｒ3で示される炭素数１〜６のアルキル基としては、直鎖でも分岐鎖でもよく、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等が挙げられる。このうち、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、メチル基、エチル基がさらに好ましい。
【００２４】
Ｒ3で示される炭素数１〜６のアルコキシ基としては、直鎖でも分岐鎖でもよく、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基等が挙げられる。このうち、炭素数１〜４のアルコキシ基がより好ましく、メトキシ基、エトキシ基がさらに好ましく、メトキシ基が特に好ましい。
【００２５】
Ｒ3で示される置換基としては水素原子、１〜３個の炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基、フェニルアゾ基がより好ましく、水素原子、１〜３個のメトキシ基、フェニル基、フェニルアゾ基が特に好ましい。
【００２６】
ｍは０又は１の数を示し、ｎは０〜６の数であるが、ｍは０又は１が好ましく、ｎは０〜４がより好ましい。-(CO)m-(CH2)n-の例としては、-CH2-、-CH2CH2-、-(CH2)3-、-(CH2)4-、-CO-、-COCH2-、-COCH2CH2-が挙げられる。
【００２７】
一般式（１）においては、Ｒ1が水素原子又は炭素数１〜６のアルコキシ基であり；Ｒ2がレチノイル基又は-(CO)m(CH2)n-Ar-R3であって、Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基であり、Ｒ3が水素原子、１〜３個の炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基又はフェニルアゾ基であり、ｍが０又は１であって、ｎが０〜４であり、（ｍとｎが同時に０になることはない）のが好ましい。
【００２８】
一般式（１）においては、Ｒ1が水素原子又は炭素数１〜６のアルコキシ基であり；Ｒ2が-(CO)m(CH2)n-Ar-R3であって、Ａｒがフェニレン基、ナフチレン基又はアントラセニレン基であり、Ｒ3が水素原子、１〜３個の炭素数１〜６のアルコキシ基、フェニル基又はフェニルアゾ基であり、-(CO)m-(CH2)n-が-CH2-、-CH2CH2-、-(CH2)3-、-(CH2)4-、-CO-、-COCH2-又は-COCH2CH2-であるのが好ましい。
【００２９】
一般式（１）で表される化合物又はその塩中、下記（１ａ）〜（１ｄ）の化合物又はその塩は、新規化合物である。
【００３０】
【化４】
2014122171.tif 000005
【００３１】
（式中、Ｒ1は前記と同じ）
【００３２】
一般式（１）の化合物の塩としては、酸付加塩が挙げられ、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩等の無機酸塩、酢酸塩等の有機酸塩が好ましい。
また、一般式（１）の化合物には、置換基の種類により光学異性体が存在することがあり、本発明にはそれらの光学活性体及び混合物のいずれも含まれる。
【００３３】
一般式（１）の化合物は、例えば次の反応式に示す方法により製造することができる。
【００３４】
【化５】
2014122171.tif 000006
【００３５】
（式中、Ｘはハロゲン原子を示し、Ｒ1、Ｒ3、Ａｒ、ｍ及びｎは前記と同じ）
【００３６】
すなわち、式（２）のフェニルピペラジン類は式（３）のハロゲン化物を反応させることにより、式（１ｅ）で表される化合物が得られる。
【００３７】
この（方法１）の反応は、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の極性溶媒中０〜８０℃の温度で５分〜５時間、式（２）の化合物と式（３）の化合物を反応させることにより容易に行うことができる。
【００３８】
【化６】
2014122171.tif 000007
【００３９】
（式中、Ｒ1、Ｒ3、Ａｒ、ｍ及びｎは前記と同じ）
【００４０】
すなわち、式（２）のフェニルピペラジン類と式（４）のカルボン酸を縮合剤の存在下に反応させることにより式（１ｅ）で表される化合物が得られる。
【００４１】
この（方法２）の反応は、縮合剤の存在下、ジクロロメタン、クロロホルム等のハロゲン化アルキル、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の極性溶媒中０〜８０℃の温度で５分〜５時間、式（２）の化合物と式（４）の化合物を反応させることにより行うことができる。縮合剤としては、ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジイソプロピルカルボジイミド、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩等のカルボジイミドを用いるのが好ましい。
【００４２】
一般式（１）の化合物又はその塩は、後記実施例に示すように、酸化ストレス誘発性細胞死である低酸素−再酸素化誘発細胞死に対し強い抑制作用を示した。その作用は、脳保護剤として市販されているエダラボンよりも強力であった。
従って、一般式（１）の化合物又はその塩はアポトーシス抑制剤として有用であり、かつ、酸化ストレス誘発性アポトーシスに起因する種々の疾患、例えば、動脈硬化症、心筋梗塞、癌、アルツハイマー症、血液再灌流障害（脳梗塞再灌流障害等）、皮膚血管炎等の予防治療薬として有用である。
【００４３】
医薬品、医薬部外品として使用する場合、一般式（１）の化合物又はその塩は、任意の投与形態で投与することができる。投与形態としては、例えば、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、糖衣錠、丸剤、細粒剤、散剤、粉剤、徐放性製剤、懸濁液、エマルジョン剤、シロップ剤、液剤及びエリキシル剤等の経口剤；静脈内注射用、筋肉内注射用、皮下注射用若しくは点滴注射用等の注射剤、塗布剤若しくは貼付剤等の外用剤、坐剤、輸液、経皮、経粘膜、経鼻、吸入及びポーラス等の非経口剤が挙げられる。
【００４４】
また、医薬品又は医薬部外品として使用する場合の製剤は、常法によって製造でき、一般式（１）の化合物又はその塩を単独で使用してもよく、薬学的に許容される担体と組み合わせて使用してもよい。当該薬学的に許容される担体としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、流動性促進剤、矯味剤、着色剤、香料、希釈剤、殺菌剤、浸透圧調整剤、ｐＨ調整剤、乳化剤、防腐剤、安定化剤、吸収助剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、保湿剤、増粘剤、光沢剤、活性増強剤、抗炎症剤、殺菌剤、等張化剤、無痛化剤、矯味剤、矯臭剤等が挙げられる。
【００４５】
結合剤としては、例えば、デンプン、デキストリン、アラビアゴム末、ゼラチン、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルセルロース、結晶セルロース、エチルセルロース、ポリビニルピロリドン、マクロゴールが挙げられる。
【００４６】
崩壊剤としては、例えば、デンプン、ヒドロキシプロピルスターチ、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロース、低置換ヒドロキシプロピルセルロースが挙げられる。
【００４７】
界面活性剤としては、例えば、ラウリル硫酸ナトリウム、大豆レシチン、ショ糖脂肪酸エステル、ポリソルベ−ト８０が挙げられる。
滑沢剤としては、例えば、タルク、ロウ類、水素添加植物油、ショ糖脂肪酸エステル、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ポリエチレングリコールが挙げられる。
流動性促進剤としては、例えば、軽質無水ケイ酸、乾燥水酸化アルミニウムゲル、合成ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウムが挙げられる。
【００４８】
希釈剤としては、例えば、注射用蒸留水、生理食塩水、ブドウ糖水溶液、オリブ油、ゴマ油、ラッカセイ油、ダイズ油、トウモロコシ油、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールが挙げられる。
【００４９】
また、剤形が経口剤の場合の製造法の好適な具体例としては、デンプン、乳糖、白糖、マンニット、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩類等を用いて常法に従って製造する方法が挙げられる。剤形が注射剤の場合の製造法の好適な具体例としては、希釈剤を組み合わせて、殺菌剤、防腐剤、安定化剤を加え、バイアル等に充填後冷凍し、通常の凍結乾燥技術により水分を除去し、使用直前に凍結乾燥物から液剤を再調製する方法が挙げられる。
【００５０】
上記製剤中の一般式（１）の化合物又はその塩の含有量は、０．１〜１００質量％とするのが好ましい。
また、経口剤として使用する場合、患者の年令、体重、疾患の程度により異なるが、成人１人当たりの１日の投与量は、一般式（１）の化合物又はその塩として、例えば１〜５００ｍｇとすればよく、１日数回に分けての服用が適当である。
また、非経口剤として使用する場合、患者の年令、体重、疾患の程度により異なるが、成人１人当たりの１日の投与量は、一般式（１）の化合物又はその塩として、例えば１〜１００ｍｇとすればよい。
【実施例】
【００５１】
次に実施例を挙げて、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に何ら限定されるものではない。
【００５２】
実施例１
（Ｅ）−［４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル］［４−（フェニルジアゼニル）フェニル］メタノン（化合物１）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（０．８３ｇ，４．３ｍｍｏｌ）を脱水ＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、４−フェニルアゾベンゾイルクロリド（１．０５ｇ，４．３ｍｍｏｌ）を加え、室温にて１５分間撹拌した。反応液をジエチルエーテルと飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で２回分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層にｎ−ヘキサンを加え、一晩放置した。結晶を吸引ろ過により回収し、化合物１を得た（橙色針状晶０．８０ｇ，収率４７％）。
mp 131-132℃(Et2O/n-hexane)
1H NMR δ 3.03 (2H, s), 3.17 (2H, s), 3.65 (2H, s), 3.88 (3H, s), 4.01 (2H, s), 6.90 (1H, d, J =  8.6 Hz), 6.93-6.95 (2H, m), 7.03-7.06 (1H, m), 7.50-7.56 (1H, m), 7.53 (2H, d, J = 7.5 Hz), 7.61 (2H, d, J = 8.8 Hz), 7.94 (2H, d, J = 6.8 Hz), 7.97 (2H, d, J = 8.3 Hz).
LRMS (EI) m/z 400 (M+).
HRMS (EI) calcd for C24H24N4O2 (M+) 400.1899, found 400.1896.
【００５３】
実施例２
４−（４−メトキシフェニル）−１−［４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル］ブタン−１−オン（化合物２）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（２．００ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）および４−（４−メトキシフェニル）酪酸（２．０２ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）を脱水ＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（＝ＷＳＣ）（２．１１ｇ，１１．０ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５分間撹拌した。反応液をジエチルエーテルと飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で２回分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：クロロホルム／メタノール＝２０：１）にて精製し、化合物２を得た（淡褐色針状晶１．１０ｇ，収率２９％）。
1H NMR δ 1.97 (2H, quint, J = 7.5 Hz), 2.36 (2H, t, J = 7.8 Hz), 2.64 (2H, t, J = 7.4 Hz), 3.01 (4H, t, J = 4.9 Hz), 3.57 (2H, t, J = 4.9 Hz), 3.79 (3H, s), 3.80 (2H, t, J = 4.6 Hz), 3.88 (3H, s), 6.83 (2H, d, J = 8.9 Hz), 6.88-6.91 (2H, m), 7.11 (2H, d, J = 8.6 Hz).
LRMS (EI) m/z 368 (M+).
HRMS (EI) calcd for C22H28N2O3 (M+) 368.2100, found 368.2101.
【００５４】
実施例３
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｅ，８Ｅ）−１−［４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル］−３，７−ジメチル−９−（２，６，６−トリメチルシクロヘキサン−１−エニル）ノナ−２，４，６，８−テトラエン−１−オン（化合物３）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（０．３０ｇ，１．６６ｍｍｏｌ）よびレチノイン酸（０．５０ｇ，１．６６ｍｍｏｌ）をＣＨ2Ｃｌ2（２５ｍＬ）に溶解し、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（＝ＷＳＣ）（０．３６ｇ，１．８３ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５分間撹拌した。反応液をジエチルエーテルと飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で２回分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１：１）にて精製し、化合物３を得た（黄色針状晶０．４８ｇ，収率６１％）。
LRMS (EI) m/z 474 (M+)
HRMS (EI) calcd for C31H42N2O2 (M+) 474.3246, found 474.3248.
【００５５】
実施例４
２−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル）エタノン（化合物４）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（１．９２ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）および２，４−ジメトキシフェニル酢酸（１．９６ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）をＣＨ2Ｃｌ2（２５ｍＬ）に溶解し、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（＝ＷＳＣ）（２．１１ｇ，１１．０ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５分間撹拌した。反応液をジクロロメタンと飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝３：１）にて精製し、化合物４を得た（３．００ｇ，収率８１％）。
【００５６】
実施例５
２−（３，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル）エタノン（化合物５）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（１．９２ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）およびホモベラトル酸（１．９６ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（＝ＷＳＣ）（２．１１ｇ，１１．０ｍｍｏｌ）を加え、室温にて１５分間撹拌した。反応液を酢酸エチルと水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で分液した。得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：クロロホルム／メタノール＝４０：１）にて精製し、化合物５を得た（１．３５ｇ，収率３６％）。
【００５７】
実施例６
１−（２−メトキシフェニル）−４−（４−フェニルブチル）ピペラジン（化合物６）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（１．００ｇ，５．２ｍｍｏｌ）を脱水ＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、４−フェニルブチルブロミド（２．２２ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５分間撹拌した。反応液をジエチルエーテルと水で分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた油状物質をカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：クロロホルム／メタノール＝３０：１）にて精製し、化合物６を得た（無色油状物質０．５４ｇ，収率３２％）。
1H NMR δ 1.57 (2H, quint, J = 7.2 Hz), 1.66 (2H, quint, J = 7.2 Hz), 2.46 (2H, t, J = 7.5 Hz), 2.65 (6H, t, J = 7.7 Hz), 3.09 (4H, s), 3.86 (3H, s), 6.85 (1H, dd, J = 1.2, 8.0 Hz), 6.70-6.99 (2H, m), 6.86 (1H, dt, J = 2.0, 7.8 Hz), 7.25-7.29 (2H, m).
LRMS (EI) m/z 324 (M+)
HRMS (EI) calcd for C21H28N2O (M+) 324.2202, found 324.2201.
【００５８】
実施例７
１−（２−メトキシフェニル）−４−（ナフタレン−１−イルメチル）ピペラジン（化合物７）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（１．００ｇ，５．２ｍｍｏｌ）を脱水ＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、２−（ブロモメチル）ナフタレン（２．３０ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）を加え、室温にて１５分間撹拌した。反応液をジエチルエーテルと水で分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた白色固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝４：１）にて精製し、化合物７を得た（無色針状晶０．２８ｇ，収率１６％）。
mp 144-145℃
1H NMR δ 2.71 (4H, s), 3.11 (4H, s), 3.75 (2H, s), 3.85 (3H, s), 6.85 (1H, dd, J = 2.0, 9.6 Hz), 6.89-6.95 (2H, m), 6.99 (1H, dt, J = 2.0, 7.8 Hz), 7.44-7.49 (2H, m), 7.54 (1H, dd, J = 1.1, 7.2 Hz), 7.81-7.83 (3H, m).
LRMS (EI) m/z 332 (M+).
HRMS (EI) calcd for C22H24N2O (M+) 332.1889, found 332.1888.
【００５９】
実施例８
１−（ビフェニル−４−イルメチル）−４−（２−メトキシフェニル）ピベラジン（化合物８）
１−（２−メトキシフェニルピペラジン）とビフェニル−４−メチルクロリドとを用い、実施例１と同様にして化合物８を得た。
無色油状物質
収率  ７％
1H NMR δ 2.70 (4H, s), 3.12 (4H, s), 3.64 (2H, s), 3.86 (3H, s), 6.86 (1H, dd, J = 1.5, 8.0 Hz), 6.90-6.96 (2H, m), 6.99 (1H, ddd, J = 2.0, 7.2, 8.9 Hz), 7.34 (1H, tt, J = 1.2, 7.5 Hz), 7.43 (4H, d, J = 8.0 Hz), 7.56 (2H, d, J = 8.1 Hz), 7.60 (2H, dd, J = 1.2, 8.3 Hz).
LRMS (EI) m/z 358 (M+).
HRMS (EI) calcd for C24H26N2O (M+) 358.2045, found 358.2045.
【００６０】
実施例９
１−（アントラセン−９−イルメチル）−４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（化合物９）
１−（２−メトキシフェニル）ピペラジン（１．００ｇ，５．２ｍｍｏｌ）を脱水ＤＭＦ（２５ｍＬ）に溶解し、９−クロロメチルアントラセン（２．４８ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）を加え、室温にて１５分間撹拌した。反応液をクロロホルムと水で分液し、得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで脱水乾燥し、減圧下にて溶媒を留去した。得られた黄色固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒：ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝４：１）にて精製した。溶出物をクロロホルム／メタノールから再結晶し、化合物９を得た（淡黄色針状晶０．３１ｇ，収率１６％）。
mp 164-165℃ (CHCl3/CH3OH)
1H NMR δ 2.83 (4H, t, J = 4.3 Hz), 3.02 (4H, s), 3.86 (3H, s), 4.52 (2H, s), 6.84 (1H, d, J = 7.7 Hz), 6.87-6.88 (2H, m), 6.95-6.98 (1H, m), 7.47 (2H, dt, J = 0.9, 6.7 Hz), 7.53 (2H, ddd, J = 1.5, 6.0, 7.8 Hz), 8.01 (2H, d, J = 8.4 Hz), 8.54 (2H, d, J = 9.2 Hz).
LRMS (EI) m/z 382 (M+).
HRMS (EI) calcd for C26H26N2O (M+) 382.2045, found 382.2045.
【００６１】
試験例１
（方法）
（１）細胞培養
ＨＴ２２細胞は、１０％ＦＢＳを含むＤＭＥＭ中で、３７oＣ、１０％ＣＯ2インキュベータ内で培養した。
【００６２】
（２）低酸素−再酸素化負荷
低酸素負荷には、酸素吸収・炭酸ガス発生剤であるアネロパックケンキ  ｆｏｒ  ｃｅｌｌTMを用い、正常酸素状態に戻すことで再酸素化とした。
【００６３】
（３）Ｌａｃｔａｔｅ  ｄｅｈｙｄｒｏｇｅｎａｓｅ（ＬＤＨ）アッセイ
ＬＤＨアッセイは、目的の処置をした細胞のｍｅｄｉｕｍの上清を試料として、測定キット（ＬＤＨ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  ｔｅｓｔ）を用いて行った。
すなわち、９６ｗｅｌｌ  ａｓｓａｙ  ｐｌａｔｅで細胞を培養し、目的の処置後、ｍｅｄｉｕｍのみを５０μＬ採取し、新たに準備したｐｌａｔｅに移し、各ｗｅｌｌに発色試薬を添加した。２０分間インキュベートした後、反応停止液１００μＬを加え、マイクロプレートリーダーを用い、５７０ｎｍで測定した。結果は、ポジティブコントロールの吸光度を１００％として表した。ここで、ＬＤＨは、死細胞から逸脱してくる酵素でｍｅｄｉｕｍ中のＬＤＨ量の増加は、細胞死が起こっていることを示す。
【００６４】
（結果）
（１）低酸素−再酸素化誘発細胞死に及ぼす各化合物の影響を図１〜図１０に示す。
２４時間、低酸素（Ｈ２４）後に２４時間、再酸素化（Ｒ２４）し、ＬＤＨ遊離量を測定した。コントロールとして４８（２４＋２４）時間通常酸素状態下（Ｎ４８）においた細胞を用いた。各化合物は、低再酸素処置直前（コントロールにはＬＤＨ測定の４８時間前）に添加した。
【００６５】
低酸素−再酸素化（Ｈ２４Ｒ２４）後のＬＤＨ遊離量は、コントロール（Ｎ４８）に比べ有意な上昇、すなわち、細胞死が認められる。低再酸素処置直前に本発明化合物を添加すると、濃度依存的にＨ２４／Ｒ２４のＬＤＨ遊離量を低下させ、１μＭ〜１０μＭの低下は有意なものであった。一方、エダラボンは３０μＭではじめて有意なＬＤＨ遊離量の低下を示した。なお、コントロール細胞のＬＤＨ遊離量は、各化合物により影響を受けなかった。また、２４時間の低酸素負荷のみではＬＤＨの増加は認められず、再酸素化に伴ってＬＤＨが増加し、再酸素化２４時間後（Ｈ２４／Ｒ２４）に有意な上昇となった。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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