(57)【要約】【課題】耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランスよく改善できるタイヤ用ゴム組成物、およびこれを用いた空気入りタイヤを提供する。【解決手段】イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有し、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％であるタイヤ用ゴム組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有し、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％であるタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
前記樹脂の重量平均分子量が１１００以上である請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
フェノール系化合物（ａ）がフェノールおよび／またはアルキルフェノールであり、テルペン系化合物（ｂ）が水酸基を持たない環状不飽和炭化水素である請求項１又は２記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項４】
テルペン系化合物（ｂ）がα−ピネン、β−ピネン、３−カレン、リモネンおよびジペンテンからなる群より選択される少なくとも１種である請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
樹脂の配合量が、ゴム成分１００質量部に対して０．５〜１０質量部である請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
ゴム成分１００質量部に対して、チッ素吸着比表面積が３０〜３００ｍ２／ｇのカーボンブラックを２０〜７０質量部含む請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項７】
コードトッピング用ゴム組成物として用いられる請求項１〜６のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項８】
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、試験片としてダンベル状３号形試験片を使用し、２５℃雰囲気下において引張試験を実施して測定した破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）から算出されるＴＢ×ＥＢが４５００以上である請求項１〜７のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。
【請求項１０】
高性能タイヤである請求項９記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物、およびそれを用いた空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
高性能タイヤのカーカスやバンド等に使用されるコードトッピング用ゴム組成物には、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性等、種々の性能が要求され、これらの性能を確保するため、従来より様々な工夫がなされている。
【０００３】
例えば、耐熱疲労性の向上を図るため、硫黄の配合量を減らし、加硫促進剤の配合量を増やすこと（ＥＶ加硫）が知られている。しかし、破壊強度が大きく低下してしまうという問題がある。
【０００４】
一方、硫黄の配合量を増やし、加硫促進剤の配合量を減らすこと（ＣＶ加硫）によって、優れた破壊強度が得られる。しかし、耐熱疲労性が劣ることが知られている。また、接着性も低下する傾向がある。このように、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランスよく得ることは、非常に困難であり、これらすべての性能を充分に満足させるゴム組成物は未だに得られていないのが現状である。
【０００５】
特許文献１には、天然ゴム及び／又はイソプレンゴム、エポキシ化天然ゴム、硫黄並びに１，６−ビス（Ｎ，Ｎ−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン等のリバージョン防止剤からなるゴム組成物を使用することで、リバージョン及び熱老化によるゴム物性の低下を抑制し、低燃費性及び破壊強度を向上できることが開示されている。しかしながら、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランスよく改善するという点については、未だに改善の余地を残している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−４５４７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記課題を解決し、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランスよく改善できるタイヤ用ゴム組成物、およびこれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有し、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％であるタイヤ用ゴム組成物に関する。
【０００９】
上記樹脂の重量平均分子量が１１００以上であることが好ましい。
【００１０】
フェノール系化合物（ａ）がフェノールおよび／またはアルキルフェノールであり、テルペン系化合物（ｂ）が水酸基を持たない環状不飽和炭化水素であることが好ましい。
【００１１】
テルペン系化合物（ｂ）がα−ピネン、β−ピネン、３−カレン、リモネンおよびジペンテンからなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００１２】
上記タイヤ用ゴム組成物は、樹脂の配合量が、ゴム成分１００質量部に対して０．５〜１０質量部であることが好ましい。
【００１３】
上記タイヤ用ゴム組成物は、ゴム成分１００質量部に対して、チッ素吸着比表面積が３０〜３００ｍ２／ｇのカーボンブラックを２０〜７０質量部含むことが好ましい。
【００１４】
上記タイヤ用ゴム組成物は、コードトッピング用ゴム組成物として用いられることが好ましい。
【００１５】
上記タイヤ用ゴム組成物は、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、試験片としてダンベル状３号形試験片を使用し、２５℃雰囲気下において引張試験を実施して測定した破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）から算出されるＴＢ×ＥＢが４５００以上であることが好ましい。
【００１６】
本発明はまた、上記ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤに関する。
【００１７】
上記空気入りタイヤは、高性能タイヤであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有し、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％であるタイヤ用ゴム組成物であるので、該ゴム組成物をタイヤ部材（特に、カーカス、バンド、ブレーカー）に使用することにより、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性がバランスよく優れた空気入りタイヤを提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有し、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％である。
【００２０】
本発明では、ゴム成分として、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム組成物において、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた、特定の共重合割合の樹脂を含有するため、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランスよく改善できる。
【００２１】
本発明では、ゴム成分として、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）が使用される。
【００２２】
イソプレン系ゴムとしては、イソプレンゴム（ＩＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、改質天然ゴム等が挙げられる。ＮＲには、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＨＰＮＲ）も含まれ、改質天然ゴムとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等が挙げられる。また、ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。なかでも、ＮＲ、ＩＲが好ましい。
【００２３】
イソプレン系ゴムの含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上である。５０質量％未満であると、破壊強度が低下するおそれがある。また、イソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下である。９０質量％を超えると、耐熱疲労性が低下するおそれがある。イソプレン系ゴムの含有量が上記範囲内であると、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性がバランスよく得られる。
【００２４】
ＳＢＲとしては、特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。なかでも、本発明の効果が好適に得られるという理由から、Ｅ−ＳＢＲが好ましい。
【００２５】
ＳＢＲ中のスチレン含有率は、３０質量％以下が好ましく、２５質量％以下がより好ましい。３０質量％を超えると、転がり抵抗が悪化する傾向がある。
【００２６】
ＳＢＲの含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上である。１０質量％未満では、充分な耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、ＳＢＲの含有量は、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。５０質量％を超えると、低燃費性が悪化するおそれがある。ＳＢＲの含有量が上記範囲内であると、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性がバランスよく得られる。
【００２７】
ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴム、ＳＢＲの合計含有量は、６０質量％以上、好ましくは８０質量％以上、さらに好ましくは９０質量％以上である。６０質量％未満であると、充分な耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性が得られない傾向がある。また、該合計含有量の上限は特に限定されず、１００質量％でもよい。
【００２８】
本発明で使用できるイソプレン系ゴム、ＳＢＲ以外のゴム成分としては、特に限定されないが、例えば、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。ゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
本発明では、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られ、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％である樹脂が使用される。
【００３０】
（ａ）フェノール系化合物としては、フェノール性水酸基を有するものであれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール（アルコキシ基の炭素原子数はアルキル基と同様である。）、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子を含有するハロゲン化フェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどの１価のフェノール類が挙げられる。なかでも、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランス良く改善できる点から、フェノール、ｏ、ｍ、ｐ位の少なくとも１つがアルキル基で置換されたアルキルフェノールが好ましく、アルキルフェノール（特に、ｐ位がアルキル基で置換されたアルキルフェノール）がより好ましい。
【００３１】
アルキルフェノールにおけるアルキル基の炭素数は、好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜５である。
アルキルフェノールの具体例としては、例えば、メチルフェノール、エチルフェノール、ブチルフェノール、ｔ−ブチルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール、デシルフェノール、ジノニルフェノールが挙げられ、ｏ、ｍ、ｐ位のいずれが置換されたものでもよい。なかでも、ｔ−ブチルフェノールが好ましい。
【００３２】
アルコキシフェノールとしては、前述のアルキルフェノールのアルキル基に対応するアルコキシ基で置換されたメトキシフェノールなどが挙げられる。
ハロゲン化フェノールとしては、例えば、クロロフェノール、ブロモフェノールが挙げられる。
【００３３】
不飽和炭化水素基含有フェノールとしては、１分子中に少なくとも１個のヒドロキシフェニル基を含み、かつフェニル基の水素原子のうちの少なくとも１個が不飽和炭化水素基で置換された化合物が挙げられる。不飽和炭化水素基における不飽和結合としては、二重結合、三重結合が挙げられる。不飽和炭化水素基としては、炭素原子数２〜１０のアルケニル基が挙げられる。不飽和置換基含有フェノールの具体例としては、イソプロペニルフェノール、ブテニルフェノールなどが挙げられる。これらのフェノール系化合物は単独でも２種以上を併用してもよい。
【００３４】
（ｂ）テルペン系化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素およびその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物が挙げられる。テルペン系化合物は特に限定されないが、環状不飽和炭化水素が好ましく、また、水酸基を持たない化合物が好ましい。
【００３５】
テルペン系化合物の具体例としては、α−ピネン、β−ピネン、３−カレン（δ−３−カレン）、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。なかでも、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性をバランス良く改善できる点から、α−ピネン、β−ピネン、３−カレン（δ―３―カレン）、ジペンテン、リモネンが好ましく、α−ピネン、β−ピネン、３−カレンがより好ましく、α−ピネン、β−ピネンが更に好ましい。これらのテルペン系化合物は単独でも２種以上を併用してもよい。
【００３６】
前記樹脂（１００質量％）におけるフェノール系化合物（ａ）の共重合割合は、５〜２０質量％であり、１０〜２０質量％が好ましい。５質量％未満では、充分な耐熱疲労性、破壊強度、接着性が得られず、２０質量％を超えると、充分な破壊強度が得られない傾向がある。
なお、共重合割合とは、樹脂（１００質量％）を構成する各共重合成分の比率（質量％）を意味する。
【００３７】
テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合は、８０〜９５質量％であり、８０〜９０質量％が好ましい。８０質量％未満では、充分な低燃費性が得られず、９５質量％を超えると、充分な接着性が得られない傾向がある。
【００３８】
前記樹脂の軟化点は特に限定されないが、３０〜１８０℃が好ましく、４０〜１６０℃がより好ましく、５０〜１５０℃がさらに好ましい。軟化点が３０℃未満であれば、充分な接着性が得られない傾向となり、１８０℃を超えると、充分な接着性が得られない傾向がある。
なお、樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００３９】
前記樹脂の重量平均分子量Ｍｗは特に限定されないが、１１００〜３０００が好ましく、１１５０〜１５００がより好ましく、１２００〜１４００が更に好ましい。Ｍｗが１１００未満であれば、充分な破壊強度、接着性、低燃費性（特に、破壊強度、低燃費性）が得られない傾向となり、３０００を超えると、充分な接着性が得られない傾向がある。
なお、本明細書において、Ｍｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）を用い、標準ポリスチレンより換算した値である。
【００４０】
前記樹脂は、（ａ）および（ｂ）を公知の方法で共重合することにより合成できる。例えば、トルエンなどの有機溶媒中に、ＢＦ３などの触媒存在下において、フェノール系化合物およびテルペン系化合物を任意の順序で滴下し、所定の温度および時間反応させることにより調製できる。
【００４１】
樹脂の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．５〜１０質量部が好ましく、１〜８質量部がより好ましく、４〜８質量部がさらに好ましい。０．５質量部未満では、充分な耐熱疲労性、接着性が得られない傾向となり、１０質量部を超えると、低燃費性が低下する傾向がある。
【００４２】
本発明のゴム組成物は、補強用充填剤として、カーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、アルミナ、クレー、タルクなど、従来タイヤ用ゴム組成物において慣用されるもののなかから任意に選択して用いることができるが、なかでも、カーボンブラックが好ましい。カーボンブラックを使用することにより、破壊強度、接着性を向上できる。カーボンブラックとしては、例えば、ＧＰＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦなど、タイヤ工業において一般的なものを用いることができる。なお、カーボンブラックは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４３】
カーボンブラックのチッ素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は好ましくは３０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは６０ｍ２／ｇ以上である。Ｎ２ＳＡが３０ｍ２／ｇ未満では、充分な破壊強度が得られない傾向がある。また、カーボンブラックのＮ２ＳＡは好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１２０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは９０ｍ２／ｇ以下である。Ｎ２ＳＡが３００ｍ２／ｇを超えると、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊強度、低燃費性が悪化する傾向がある。
なお、カーボンブラックのチッ素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００４４】
カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは３０量部以上である。２０質量部未満では、充分な破壊強度が得られない傾向がある。また、カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは７０質量部以下、より好ましくは６０質量部以下である。７０質量部を超えると、発熱が大きくなり、低燃費性、耐熱疲労性が悪化する傾向がある。また、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊強度、低燃費性が低下する傾向がある。
【００４５】
シリカとカーボンブラックの合計１００質量％中のカーボンブラックの含有量は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは８０質量％以上、更に好ましくは９０質量％以上、最も好ましくは１００質量％である。
【００４６】
本発明のゴム組成物には、上記成分以外にも、ゴム組成物の製造に一般に使用される配合剤、例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸、各種老化防止剤、粘着付与剤、ワックス、軟化剤、硫黄等の加硫剤、加硫促進剤などを適宜配合できる。
【００４７】
本発明で使用できる軟化剤としては、特に限定するものではないが、例えば、オイルであればアロマチックオイル、プロセスオイル、パラフィンオイル等の鉱物油が挙げられる。これら軟化剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
本発明では、本発明の効果が好適に得られるという理由から、オイルの配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２５質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下である。なお、オイルの配合量には、油展ゴムに含まれるオイルも含まれる。
【００４９】
本発明のゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。該ゴム組成物は、タイヤの各部材に使用でき、なかでも、コードトッピング用ゴム組成物（タイヤコードに被覆するゴム組成物）として好適に使用でき、具体的には、タイヤコードにゴム組成物を被覆して得られる部材であるカーカス、ブレーカー、バンドに好適に使用できる。
【００５０】
カーカスとは、トレッドの内部で、かつインナーライナーの半径方向外側に配される部材であり、具体的には、特開２００４−６７０２７号公報の図１等に示される部材である。
【００５１】
ブレーカーとは、トレッドの内部で、かつカーカスの半径方向外側に配される部材であり、具体的には、特開２００３−９４９１８号公報の図３、特開２００４−６７０２７号公報の図１、特開平４−３５６２０５号公報の図１〜４等に示される部材である。
【００５２】
バンドとは、ブレーカーと接するようにブレーカーのタイヤ半径方向外側に設けられている部材であり、例えば、特開２００９−１３８０４３号公報の図１等に示される部材である。
【００５３】
本発明のタイヤ用ゴム組成物（加硫後）は、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、試験片としてダンベル状３号形試験片を使用し、２５℃雰囲気下において引張試験を実施して測定した破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）から算出されるＴＢ×ＥＢ（ＭＰａ・％）が、４５００以上であることが好ましく、４６００以上であることがより好ましい。該ＴＢ×ＥＢの上限は特に限定されず、高ければ高いほどよい。
ＴＢ×ＥＢが上記範囲内であると、良好な破壊強度を確保できる。
【００５４】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でカーカス、バンド、ブレーカーなどの形状（カーカスの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してカーカスの形状、バンドの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してバンドの形状、ブレーカーの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してブレーカーの形状）に成形した後、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造することができる。
【００５５】
本発明で使用できるタイヤコードとしては、有機繊維コード、スチールコード、有機繊維とスチールのハイブリッドコードなどが挙げられる。具体的には、タイヤ用スチールコード、２＋２／０．２３（線経０．２３ｍｍの２本と２本のコードを和して撚り合せたタイヤコード）、黄銅メッキ付高張力コードなどが挙げられる。
【００５６】
本発明の空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤ、高性能タイヤ等として用いられ、特に、高性能タイヤとして好適に用いられる。なお、本明細書における高性能タイヤとは、グリップ性能に特に優れたタイヤであり、競技車両に使用する競技用タイヤをも含む概念である。
【実施例】
【００５７】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【００５８】
製造例１、２
＜使用薬品＞
レジンの合成に使用した薬品を以下に示す。なお、薬品は必要に応じて定法に従い精製を行った。
トルエン：関東化学（株）製
α−ピネン：東京化成工業（株）製
ｐ−ｔブチルフェノール：和光純薬工業（株）製
三フッ化ホウ素（ＢＦ３）：東京化成工業（株）製
炭酸ナトリウム：東京化成工業（株）製
【００５９】
＜合成方法＞
温度計、攪拌装置、冷却器、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを備えた三口フラスコを十分に窒素置換し、そこにトルエン２００ｇを添加した。これにｐ−ｔブチルフェノールを５ｇ添加し、攪拌、還流を２時間行った。触媒としてＢＦ３ガスを１．２ｇ添加し、α−ピネン９５ｇを９０分程度の時間で滴下し、４０℃において６０分間窒素下で攪拌しながら重合を行った。反応終了後、炭酸ナトリウム１．２ｇを１００ｍｌの水に溶解したものを添加して反応を停止させ、水洗を繰り返すことで触媒を除去した。減圧蒸留することでトルエン、未反応モノマーを除去し目的とするレジンＡを得た。
表１の添加量に変更する他は、レジンＡとほぼ同様の方法でレジンＢを合成した。
合成したレジンの組成、軟化点、分子量を表１に示す。なお、分子量、軟化点は以下の方法で測定した。
【００６０】
（重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）の測定）
Ｍｗ、Ｍｎは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めた。
【００６１】
（軟化点）
軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度を軟化点とした。
【００６２】
【表１】
2014040523.tif 000002
【００６３】
実施例および比較例
＜使用薬品＞
実施例および比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ：ＲＳＳ＃３
ＳＢＲ：Ｎｉｐｏｌ９５４８（日本ゼオン（株）製、Ｅ−ＳＢＲ、スチレン含有率：３５質量％、ゴム成分１００質量部に対して、オイル分を３７．５質量部含有）
カーボンブラック：Ｎ３３０（キャボットジャパン（株）製、Ｎ２ＳＡ：７５ｍ２／ｇ）
オイル：ダイアナプロセスＡＨ−２４（出光興産（株）製プロセスオイル）
レジンＡ、Ｂ：製造例１、２で合成
レジンＣ：ＹＳレジンＰＸ１２５０（テルペン樹脂、ヤスハラケミカル（株）製）
レジンＤ：Ｋｏｒｅｓｉｎ（ｐ−ｔブチルフェノール樹脂、ＢＡＳＦ社製）
酸化亜鉛：酸化亜鉛（三井金属鉱業（株）製）
ステアリン酸：ステアリン酸「椿」（日油（株）製）
老化防止剤：アンチゲン６Ｃ（住友化学（株）製）（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
硫黄：粉末硫黄（軽井沢硫黄（株）製）
加硫促進剤：ノクセラーＣＺ（大内新興化学工業（株）製、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
【００６４】
＜ゴム組成物の製造法＞
表２に示す配合処方にしたがって、神戸製鋼製１．７Ｌバンバリーを用いて、硫黄および加硫促進剤以外の材料を１５０℃で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄および加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて８０℃で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃で１２分間プレス加硫することにより、加硫ゴム組成物を得た。
【００６５】
得られた未加硫ゴム組成物、加硫ゴム組成物を使用して、下記の評価を行った。それぞれの試験結果を表２に示す。
【００６６】
＜評価方法＞
【００６７】
（耐熱疲労性）
得られた加硫ゴム組成物を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６２６５：２００１に従って、グッドリッチ式発熱試験機を用いて、繰り返し圧縮変形を与えてゴムの自己発熱をさせることでブローアウトまでの時間を測定した。比較例１を１００として指数表示をした。数値が大きいほど、耐熱疲労性に優れることを示す。
【００６８】
（破壊強度）
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、得られた加硫ゴム組成物からダンベル状３号形試験片を作製し、該試験片を用いて２５℃雰囲気下において、東洋精機（株）製の引張試験機を用いて引張試験を実施して破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）を測定した。そして、ＴＢ×ＥＢ（ＭＰａ・％）を算出した。ＴＢ×ＥＢが大きいほど、破壊強度に優れることを示す。
【００６９】
（接着性）
得られた未加硫ゴム組成物でナイロンコードのすだれを挟み込み、所定のモールドで１７０℃１２分間加硫し、試験用サンプルを得た。得られた試験用サンプルについて、東洋精機（株）製の引張試験機を用いて、２５℃雰囲気下において、ゴムとコードの剥離を行い、コードへのゴム付き状態を観察した。結果は、比較例１を１００として指数表示をした。指数が大きいほど、接着性に優れることを示す。
【００７０】
（低燃費性）
メトラビブ粘弾性試験機を用いて、５０℃における各加硫ゴム組成物のｔａｎδを測定した。結果は、比較例１を１００として指数表示した。指数が大きいほど、転がり抵抗が低い（低燃費性に優れる）ことを示す。
【００７１】
【表２】
2014040523.tif 000003
【００７２】
表２の結果から、テルペン、ｐ−ｔブチルフェノールのレジンを配合した比較例２、３では、実施例に比べて性能バランスが劣っていた。また、これらをブレンドした比較例４でも性能バランスは悪かった。
【００７３】
一方、イソプレン系ゴムおよびスチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られ、樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が５〜２０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が８０〜９５質量％である樹脂（レジンＡ、Ｂ）とを含有することで、耐熱疲労性、破壊強度、接着性、低燃費性が同時に改善され、これらの性能バランスを顕著に改善できることが明らかとなった。