(57)【要約】【課題】長期間の繰り返し使用に対して高い耐久性を有し、解像度低下、黒点状欠陥画像の発生、及びモアレの発生を抑制し、高画質画像が安定に得られ、耐酸化性に優れる電子写真感光体の提供。【解決手段】導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層とをこの順で有する電子写真感光体であって、  前記感光層が、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、前記中間層が、無機顔料と結着樹脂とを含有し、前記無機顔料が、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率が、３０体積％〜５０体積％であり、前記無機顔料の比表面積が、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍである電子写真感光体である。2014178584.tif 000046【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層とをこの順で有する電子写真感光体であって、
前記感光層が、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、
前記中間層が、無機顔料と結着樹脂とを含有し、
前記無機顔料が、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、
前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率が、３０体積％〜５０体積％であり、
前記無機顔料の比表面積が、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍであることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2014178584.tif 000038
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ２及びＡｒ３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。
【請求項２】
感光層が、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層をこの順で有し、前記電荷輸送層が電荷輸送材料を含有する請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
電荷輸送材料が、下記一般式（２）で表される化合物である請求項２に記載の電子写真感光体。
【化２】
2014178584.tif 000039
ただし、前記一般式（２）中、ａは０又は１の整数、Ｒ３は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４とＲ４は互いに結合して環を形成してもよく、Ａ１は９−アントリル基、置換若しくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）で表される基、又は下記一般式（４）で表される基を表し、ａが０のとき、Ａ１及びＲ３は互いに結合して環を形成してもよい。
【化３】
2014178584.tif 000040
【化４】
2014178584.tif 000041
ただし、前記一般式（３）又は（４）中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子又は下記一般式（５）で表される基を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上のとき、Ｒ５は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【化５】
2014178584.tif 000042
ただし、前記一般式（５）中、Ｒ６及びＲ７は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７は互いに結合して環を形成してもよい。
【請求項４】
電荷輸送材料が、下記一般式（６）で表される化合物である請求項２に記載の電子写真感光体。
【化６】
2014178584.tif 000043
ただし、前記一般式（６）中、Ｒ８、Ｒ１０及びＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子を表し、ｃ、ｄ、ｅ及びｆは１〜４の整数を表し、ｃが２〜４のとき、Ｒ８は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｄが２〜４のとき、Ｒ９は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｅが２〜４のとき、Ｒ１０は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｆが２〜４のとき、Ｒ１１は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【請求項５】
電荷輸送材料が、下記一般式（７）で表される化合物である請求項２に記載の電子写真感光体。
【化７】
2014178584.tif 000044
ただし、前記一般式（７）中、Ａｒ５は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａ２は下記一般式（８）で表される基を表す。
【化８】
2014178584.tif 000045
ただし、前記一般式（８）中、Ａｒ６は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１２及びＲ１３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【請求項６】
無機顔料が、酸化チタンの表面に水酸化アルミニウムを有してなる無機顔料を含む請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
結着樹脂が、ポリアミド共重合体である請求項１から６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
電子写真感光体と、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記電子写真感光体が、請求項１から７のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成された静電潜像を、トナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段とを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジであって、
前記電子写真感光体が、請求項１から７のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置は、高速でかつ印字品質が高いため、複写機及びレーザービームプリンター等の分野において利用され普及してきた。この画像形成装置に用いられる感光体としては、現在有機の光導電材料を用いた有機感光体（ＯＰＣ）が主流となってきている。その有機感光体の層構成としては、電荷発生材料と電荷輸送材料とが同一の結着樹脂中に分散された単層型の感光体と、電荷発生層と電荷輸送層とを分離した機能分離型の感光体とに大別される。
この機能分離型積層感光体の開発によって、従来の単層型感光体に比べ感度、耐久性が飛躍的に向上した。また電荷発生物質（ＣＧＭ）、電荷輸送物質（ＣＴＭ）といわれる、それぞれ異なる機能を有する材料を個別に分子設計できるため、それら材料の選択幅が大きく増加した。これらの理由により機能分離型積層感光体は、現在のＯＰＣ感光体における主流の層構成となっている。
【０００３】
しかし、画像形成装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、露光から現像までの時間が短くなることから、感光体の高感度化がより一層重要な課題となっている。
このような高感度化への対応としては、移動度の高い電荷輸送材料が開発されてきた。しかし、これらの電荷輸送材料を用いた場合でも、繰り返し使用や帯電部材などから発生するオゾンやＮＯｘ、その他の酸化性ガスが感光層表面に吸着し、使用環境によっては最表面の低抵抗化を招き、画像流れ（解像度低下）等の問題を引き起こすことがわかっている。また、感光層中を浸透した酸化性ガスにより電荷輸送材料自体が酸化劣化して感度が悪化し、感光体の帯電性が低下するという課題があり、特に高感度が得られる移動度の高い、イオン化ポテンシャルの低い材料ほどその傾向が顕著であるという問題がある。
【０００４】
また、有機系の感光体は、繰り返し使用によって感光層の削れが大きく、感光層の削れが進むと、感光体の帯電電位の低下、光感度の劣化、感光体表面のキズ等による地汚れ、画像濃度低下、又は画質劣化が促進される傾向が強くなる。従来から有機系の感光体では、耐摩耗性が大きな課題として挙げられている。また、近年では画像形成装置の高速化又は装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、感光体の高耐久化がより一層重要な課題となっている。
【０００５】
感光体の耐摩耗性向上を実現する方法としては、感光体の表層に用いられるバインダー樹脂の改良や、機械的な強度を高めるために感光層の表面に保護層を設けたり、感光層の表面に潤滑性を付与することにより機械的な摩耗を大幅に軽減するなどの試みがなされ一定の効果を上げている。
しかし、機械的な摩耗を抑制できても、長期間の繰り返し使用による静電的な疲労、即ち、通過電荷量の増加による残留電位の上昇などの静電特性の劣化は避けられない。また、前述の通り、酸化性ガスによる感光層表面の酸化劣化によって、画像流れ（解像度低下）等が生じるという問題がある。
【０００６】
以上のように、高い耐摩耗性の付与、又は感光体周りのプロセス設計によって摩耗が少なくなった感光体は、その最表面が削りとられないことから、副作用として前述のように酸化性ガスによる画像品質の低下を引き起こしやすいという問題が生じる。
また、耐酸化性を向上させるため、酸化防止剤などの添加量を増やす試みがなされてきたが、この場合は電荷のトラップサイトが増え、それにより残留電位が上昇し、静電的な寿命が短くなってしまうという問題が生じる。このことから高耐久化と高画質化を両立させることは困難であった。
【０００７】
このため、感光体の酸化劣化を抑制するための多くの検討が試みられてきた。例えば、感光体へ酸掃去剤としてジアルキルアミノ基を有する芳香族系化合物を用いることが提案されている（特許文献１参照）。また、感光体へ酸掃去剤としてジアミン化合物を用いることが提案されている（特許文献２及び３参照）。これらの化合物は感光体の繰り返し使用後の画像品質に対して有効で、前記酸化性ガス等による画像流れ（解像度低下）等の問題を解決できるとは言われているものの、電荷輸送能が低いため高感度、及び高速化の要求には対応が難しく、添加量においても限界がある。
【０００８】
また、感光体へジアルキルアミノ基を有するスチルベン化合物を用いることが提案され（特許文献４及び５参照）、このスチルベン化合物も、酸化性ガスによる画像流れ（解像度低下）に対して効果があることが記載されている（非特許文献１参照）。
しかし、このスチルベン化合物は、電荷輸送サイトであるトリアリールアミン構造の共鳴部位に強いメゾメリー効果（＋Ｍ効果）の置換基であるジアルキルアミノ基を有しているため、全体のイオン化ポテンシャル値は異常に小さくなる。それ故、正孔輸送材料として単独使用した感光層の帯電保持能は、初期から、又は繰り返し使用により著しく悪くなる。このため、実用化は非常に難しいという致命的な欠点を有し、他の電荷輸送材料と混合併用しても、前記スチルベン化合物のイオン化ポテンシャル値はそれらよりもかなり小さいため、スチルベン化合物が移動電荷のホールトラップサイトとなり、感度が著しく低く、かつ残留電位が大きな感光体となってしまうという欠点を有している。
また、ジアミン化合物を含み、ＮＯｘなどによる画像劣化を抑制させた感光体が提案されている（特許文献６及び７参照）。しかし、この提案においても、感度低下は比較的小さいものの、繰り返し疲労による解像度低下の問題を有しており充分なものではなかった。
【０００９】
高耐久化を妨げる要因としては、繰り返し使用により導電性支持体で発生する電荷リークに起因する画像品質の低下が挙げられる。具体的には、長期間の使用により感光体の支持体から注入される電荷（ホール）の量が増加し、この部分が反転現像方式では黒点状の欠陥となって画像上に現れるというものである。黒点状の欠陥の発生を防止するため、近年では支持体上に先ず中間層を形成し、該中間層上に電荷発生層及び電荷輸送層を形成した層構成の感光体が主流となっている。このような中間層を設けることにより、支持体からの不要な電荷注入の阻止、支持体上の欠陥被覆などの効果があり、更には感光層との接着性向上、感光層の塗工性改善、帯電性改善などの効果が見られる。
しかし、中間層を設けた場合でも、長期間の繰り返し使用により次第に電荷リークが増加してくるという問題や、中間層と感光層の界面に電荷が蓄積して残留電位の上昇が生じ、このため出力画像における画像濃度低下など異常が生じてしまうという問題がある。
【００１０】
また、繰り返し使用による電荷リークを抑制するために、中間層の樹脂中に無機顔料である金属酸化物を分散した感光体が提案されている。これはレーザーダイオードなどの可干渉光で書き込みを行う際に、中間層表面において正反射があると正反射光が干渉し、画像に干渉縞模様の濃度ムラの発生を抑制するためでもある。
【００１１】
電子写真プロセスでは帯電工程において、感光体表面に電荷を付与した際、支持体側には逆電荷が誘起されるが、この際に中間層の電気抵抗が低すぎると中間層が支持体から感光層への電荷注入をブロックすることができず、支持体から感光層への電荷注入が起きた箇所が帯電不十分となり電位が低いままとなり、黒点状の欠陥が画像上に発生し異常画像となるという問題がある。
一方、中間層の抵抗が高すぎると、像露光の際に電荷発生層で発生した正負の電荷のうち支持体側へ逃げるべき電荷が中間層で阻まれ、中間層表面で残留電位が上昇してしまう。そのため、比較的電気を通しにくい樹脂に導電体である金属酸化物を添加し、その添加割合の調整や層厚みの調整によって電気抵抗を調整し、支持体から感光層への電荷注入の抑制と残留電位の上昇をある程度抑制しているが、この対策手法だけでは改善に限界がある。
【００１２】
また、感光体を繰り返し使用した場合、帯電工程において中間層中にトラップされた電荷等により感光体に電荷を与えても感光体表面電位がすぐに上昇せず、感光体にある電荷量が流れたあと通常の帯電が始まる帯電立ち上がり遅れが発生する。帯電立ち上がり遅れがある感光体を用いて画像形成を行った場合、本来充分な帯電電位が得られるはずの条件で帯電プロセスがなされても像露光までに所望の表面電位が得られず出力画像においては濃度ムラなどが生じてしまう。
【００１３】
金属酸化物を含有させた中間層の場合には、上記のような電気特性の安定性や黒点状欠陥などの異常画像を防ぐために含有される金属酸化物の適正化を図ったり、金属酸化物に表面処理を施したり、中間層に各種添加剤を添加することが行われている。
【００１４】
例えば、中間層中に表面を有機ケイ素化合物で表面処理した金属酸化物を含有させることにより、感光体の残留電位上昇を抑制する方法（特許文献８参照）、黒点状欠陥画像の発生を抑制する方法（特許文献９参照）、及び残留電位上昇と黒点状欠陥画像発生の両方を抑制する方法（特許文献１０参照）が提案されている。
【００１５】
また、中間層に不飽和結合を有するカップリング剤、金属酸化物、及び結着剤を含有させることにより、感光体の残留電位上昇を抑制するとともに、中間層用塗工液の保存安定性を良好とする方法が提案されている（特許文献１１参照）。中間層にポリオール被覆酸化チタン粒子とバインダー樹脂を含有させることにより、高温高湿から低温低湿に亘る広範囲の環境下における電子写真感光体の電気特性及び画像特性を改善する方法が提案されている（特許文献１２参照）。中間層に酸化ジルコニウムを２０質量％以上含有させることで環境安定性と画像欠陥を低減させる方法が提案されている（特許文献１３参照）。
また、中間層に白色の金属酸化物又は金属フッ素化物を含有し、かつ電荷発生層又は中間層にポリアルキレングリコールを含有することで、残留電位が小さく、疲労による帯電立ち上がり遅れを生じない方法が提案されている（特許文献１４参照）。
【００１６】
しかしながらこれらの方法を用いた場合でも、残留電位上昇と黒点状欠陥のような異常画像の発生を初期的には抑制できても、長期間の繰り返し使用後の解像度低下、黒点状欠陥画像の発生、及びモアレの発生を十分に抑制することはできなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、長期間の繰り返し使用に対して高い耐久性を有し、解像度低下、黒点状欠陥画像の発生、及びモアレの発生を抑制し、高画質画像が安定に得られ、耐酸化性に優れる電子写真感光体を提供すること目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層とをこの順で有する電子写真感光体であって、
前記感光層が、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、
前記中間層が、無機顔料と結着樹脂とを含有し、
前記無機顔料が、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、
前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率が、３０体積％〜５０体積％であり、
前記無機顔料の比表面積が、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍであることを特徴とする。
【化１】
2014178584.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ２及びＡｒ３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、長期間の繰り返し使用に対して高い耐久性を有し、解像度低下、黒点状欠陥画像の発生、及びモアレの発生を抑制し、高画質画像が安定に得られ、耐酸化性に優れる電子写真感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、本発明の電子写真感光体の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の電子写真感光体の他の一例を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図４】図４は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも感光層とこの順でを有してなり、更に必要に応じてその他の層を有する。
前記感光層は、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、
前記中間層は、無機顔料と結着樹脂とを含有し、
前記無機顔料は、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、
前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率は、３０体積％〜５０体積％であり、
前記無機顔料の比表面積は、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率は、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍである。
【化２】
2014178584.tif 000003
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ２及びＡｒ３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。
【００２２】
本発明者らは鋭意検討した結果、画像形成装置の長期間の繰り返し使用により黒点状欠陥が増加するなどの異常画像が生じるのは、酸化性ガスの浸透、及びそのことに起因して電荷輸送材料などの感光層の材料が酸化劣化し、中間層の材料にも影響を及ぼしていることを明らかにし、このため中間層のみの改良では電子写真感光体の耐久性の向上には限界があることを見いだした。そして、導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層とをこの順で有する電子写真感光体であって、前記感光層が、下記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有し、前記中間層が、無機顔料と結着樹脂とを含有し、前記無機顔料が、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率が、３０体積％〜５０体積％であり、前記無機顔料の比表面積が、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍである電子写真感光体が、長期間の繰り返し使用に対して高い耐久性を有し、解像度低下、黒点状欠陥画像の発生、及びモアレの発生を抑制し、高画質画像が安定に得られ、耐酸化性に優れることを見出し、本発明の完成に至った。
【００２３】
＜感光層＞
前記感光層は、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、好ましくは電荷輸送材料を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００２４】
−一般式（１）で表される化合物−
【化３】
2014178584.tif 000004
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ２及びＡｒ３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。
【００２５】
前記一般式（１）で表されるジアミン化合物は、感光体を繰り返し使用する際の画像品質維持に有効である。その理由は、現時点では明らかになっていないが、化学構造内に含まれるアルキルアミノ基が塩基性の強い基であるので、画像解像度低下の原因物質と考えられている酸化性ガスに対しての中和効果が推測される。また、芳香族炭化水素環基置換アミノ基は、電荷輸送能が優れる機能性基であることが知られており［高橋ら、電子写真学会誌、２５巻、３号、１６頁、１９８６年］、本発明に用いられるジアミン化合物は、この基を含むことから電荷輸送能の高い化合物であることがわかる。更には、他の電荷輸送材料と併用することにより高感度、並びに繰り返し安定性等が更に増すことも見出されている。
【００２６】
前記一般式（１）のＲ１、Ｒ２、Ａｒ２及びＡｒ３において、アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、ウンデカニル基などが挙げられる。
前記一般式（１）のＲ１、Ｒ２、Ａｒ２及びＡｒ３において、アラルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、クミル基、ナフチルメチル基、アルキル基の水素原子１つを芳香族炭化水素基に置換したものなどが挙げられる。
前記一般式（１）のＲ１、Ｒ２、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３において、芳香族炭化水素基としては、例えば、ベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、ピレン等の芳香族環から水素原子１つを除いたアリール基；ピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾール等の芳香族複素環から水素原子１つを除いたヘテロアリール基などが挙げられる。
【００２７】
前記アルキル基、及び前記アラルキル基の置換基としては、例えば、前記アルキル基の具体例で挙げたアルキル基；メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子；前記芳香族炭化水素基の具体例で挙げた芳香族炭化水素基；ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン等の複素環の基などが挙げられる。
【００２８】
前記一般式（１）において、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は、互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環を形成してもよく、前記窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環としては、例えば、ピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基、モルホリル基などが挙げられる。
【００２９】
前記一般式（１）で表されるジアミン化合物は、文献（Ａ．Ｆ．Ａｂｄｅｌ−Ｍａｇｉｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．６１，Ｎｏ．１１，３８４９−３８６２（１９９６））に記載の方法や、文献（Ｅ．Ｒ．Ｂｕｒｋｈａｒｄｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．，Ｖｏｌ．４９，Ｎｏ．３５，５１５２−５１５５（２００８））に記載の方法によって製造することができる。即ち、下記一般式（１３）で表されるアルデヒドと、下記一般式（１４）で表されるアミン化合物とを還元剤の存在下で反応させることにより得ることができる。反応温度としては、−５０℃〜１００℃が好ましく、室温〜５０℃がより好ましい。
【化４】
2014178584.tif 000005
なお、前記一般式（１３）中、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、前記一般式（１）の場合と同じである。
【化５】
2014178584.tif 000006
なお、前記一般式（１４）中、Ｒ１及びＲ２は、前記一般式（１）の場合と同じである。
【００３０】
前記還元剤としては、例えば、水素化リチウムアルミニウム、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウムナトリウム、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド、ギ酸、ボラン−テトラヒドロフラン錯体、ボラン−Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン錯体、メチルスルフィドボラン、５−エチル−２−メチルピリジンボランなどが挙げられる。これらの中でも、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド、５−エチル−２−メチルピリジンボランが好ましい。また、反応溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、ジクロロエタン、ジクロロメタン、１，４−ジオキサン、トルエン、キシレン、アニソールなどが挙げられる。また、反応速度を速めるために、酢酸、塩酸、硫酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を添加してもよい。
【００３１】
下記表１−１〜表１−３に、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物の好ましい例を挙げる。ただし、これらの化合物に限定されるものではない。
なお、下記表１−１〜表１−３において、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３が、互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環を形成する場合、前記窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環の基として表記した。
【００３２】
【表１−１】
2014178584.tif 000007
【００３３】
【表１−２】
2014178584.tif 000008
【００３４】
【表１−３】
2014178584.tif 000009
【００３５】
前記例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．４９の中でも、Ｎｏ．１、２、３、４、５、６、１１、１６、２１、２２、２５、２６、２９、３６、４３がより好ましい。
【００３６】
前記一般式（１）で表されるジアミン化合物が、電子写真感光体の感光層中に含まれていることは、例えば、感光層を適当な有機溶剤に溶解剥離し、得られた溶解物からカラムクロマトグラフィーにより成分を単離した後、赤外分光光度計、核磁気共鳴測定（ＮＭＲ測定）などにより分析して確認することができる。
【００３７】
前記感光層としては、導電性支持体上に単一の層構成である感光層（以下、「単層型感光層」と称することもある）を有する態様、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層をこの順及び逆順のいずれかで積層した感光層（以下、「積層型感光層」と称することもある）を有する態様がある。
本発明の電子写真感光体においては、単層型感光層及び積層型感光層のいずれも好適に用いることができる。
【００３８】
前記単層型感光層の場合には、該単層型感光層中に、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有し、後述する電荷輸送材料を含有することが好ましい。
前記積層型感光層の場合には、電荷輸送層中に、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有し、後述する電荷輸送材料を含有することが好ましい。
【００３９】
＜＜積層型感光層＞＞
前記積層型感光層は、上述したように、前記導電性支持体上に電荷発生層、及び電荷輸送層をこの順及び逆順のいずれかで積層してなる。
【００４０】
＜＜＜電荷発生層＞＞＞
前記電荷発生層は、電荷発生材料を含み、好ましくは結着樹脂を含み、更に必要に応じてその他の成分を含む。
【００４１】
−電荷発生材料−
前記電荷発生材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、無機系材料、有機系材料などが挙げられる。
【００４２】
前記無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、アモルファスシリコンなどが挙げられる。
前記有機系材料としては、例えば、シーアイピグメントブルー２５（カラーインデックスＣＩ  ２１１８０）、シーアイピグメントレッド４１（ＣＩ  ２１２００）、シーアイアシッドレッド５２（ＣＩ  ４５１００）、シーアイベーシックレッド３（ＣＩ  ４５２１０）；カルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−９５０３３号公報）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３３４４５号公報）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３２３４７号公報）、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１７２８号公報）、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１２７４２号公報）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２２８３４号公報）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１７７３３号公報）、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１２９号公報）、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１４９６７号公報）、ベンズアントロン骨格を有するアゾ顔料等のアゾ顔料；シーアイピグメントブルー１６（ＣＩ  ７４１００）、Ｙ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開昭６４−１７０６６号公報）、Ａ(β)型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｂ(α)型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｉ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開平１１−２１４６６号公報）、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン（飯島他，日本化学会第６７春季年会，１Ｂ４，０４（１９９４））、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン（大門他，日本化学会第６７春季年会，１Ｂ４，０５（１９９４））、Ｘ型無金属フタロシアニン（米国特許第３，８１６，１１８号明細書）等のフタロシアニン系顔料；シーアイバットブラウン５（ＣＩ  ７３４１０）、シーアイバットダイ（ＣＩ  ７３０３０）等のインジコ系顔料；アルゴスカーレットＢ（バイエル社製）、インタンスレンスカーレットＲ（バイエル社製）等のペリレン顔料などが挙げられる。
これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記電荷発生材料の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して、１質量部〜１００質量部が好ましく、５質量部〜５０質量部がより好ましい。
【００４３】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記結着樹脂の含有量は、前記電荷発生材料１００質量部に対して、０質量部〜５００質量部が好ましく、１０質量部〜３００質量部がより好ましい。
【００４４】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、低分子電荷輸送材料、酸化防止剤、可塑剤、レベリング剤、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の添加剤などが挙げられる。
前記電荷発生層に併用可能な前記低分子電荷輸送材料としては、後述する電子輸送層で挙げた電子輸送材料、及び正孔輸送材料を用いることができる。
【００４５】
［電荷発生層の形成方法］
前記電荷発生層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、真空薄膜作製法、溶液分散系からのキャスティング法などが挙げられる。
前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法などが挙げられる。前記真空薄膜作製法には、前記無機系材料及び前記有機系材料のいずれも好適に用いることができる。
【００４６】
前記キャスティング法としては、例えば、前記電荷発生材料、好ましくは前記結着樹脂、必要に応じてその他の成分を溶剤に溶解乃至分散した電荷発生層塗工液を調製する。この電荷発生層塗工液を支持体又は電荷輸送層上に塗布し、乾燥することにより、電荷発生層を形成する方法などが挙げられる。なお、前記結着樹脂を添加する場合には、分散前及び分散後のどちらでも構わない。
前記分散する方法としては、例えば、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波等を用いて分散する方法などが挙げられる。
【００４７】
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロインなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が特に好ましい。
【００４８】
前記電荷発生層塗工液の塗工法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法などが挙げられる。
前記電荷発生層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０.０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。
前記平均厚みは、前記電荷発生層の任意の複数の点の厚みの平均値を意味し、前記平均値としては、５点の厚みの平均値が好ましく、１０点の厚みの平均値がより好ましく、２０点の厚みの平均値が特に好ましい。なお、他の層の平均厚みについても同様である。
【００４９】
＜＜＜電荷輸送層＞＞＞
前記電荷輸送層は、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有し、好ましくは電荷輸送材料及び結着樹脂を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００５０】
−電荷輸送材料−
前記電荷輸送層において、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物は、電荷輸送材料と併用することが好ましい。これにより高感度、及び繰り返し安定性等が更に向上する。
前記電荷輸送材料としては、正孔輸送材料、電子輸送材料などが挙げられる。
前記電荷輸送物質は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５１】
−−正孔輸送材料−−
前記正孔輸送材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、下記一般式（２）、（６）及び（７）のいずれかで表される化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、一般式（２）で表されるスチルベン化合物、一般式（６）で表されるアミノビフェニル化合物、一般式（７）で表されるジオレフィン芳香族化合物が、低分子電荷輸送物質の中でも、特に移動度特性、電荷発生材料からの電荷注入特性、並びに繰り返し静電疲労特性が優れるものであるため、感光層中に用いることにより高感度かつ安定な電子写真感光体が得られる点で好ましい。
【００５２】
−−−一般式（２）で表される化合物−−−
【化６】
2014178584.tif 000010
ただし、前記一般式（２）中、ａは０又は１の整数を表し、Ｒ３は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４及びＲ４は互いに結合して環を形成してもよく、Ａ１は９−アントリル基、置換若しくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）で表される基、又は下記一般式（４）で表される基を表し、ａが０のとき、Ａ１及びＲ３は互いに結合して環を形成してもよい。
【００５３】
【化７】
2014178584.tif 000011
【化８】
2014178584.tif 000012
ただし、前記一般式（３）又は（４）中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子又は下記一般式（５）で表される基を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上のとき、Ｒ５は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００５４】
【化９】
2014178584.tif 000013
ただし、前記一般式（５）中、Ｒ６及びＲ７は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７は互いに結合して環を形成してもよい。
【００５５】
前記一般式（２）で表されるスチルベン化合物としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−（β−フェニルスチリル）アニリン、４’−ジフェニルアミノ−α−フェニルスチルベン、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベンなどが挙げられる。
【００５６】
−−−一般式（６）で表される化合物−−−
【化１０】
2014178584.tif 000014
ただし、前記一般式（６）中、Ｒ８、Ｒ１０及びＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子を表し、ｃ、ｄ、ｅ及びｆは１〜４の整数を表し、ｃが２〜４のとき、Ｒ８は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｄが２〜４のとき、Ｒ９は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｅが２〜４のとき、Ｒ１０は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｆが２〜４のとき、Ｒ１１は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００５７】
前記一般式（６）で表されるアミノビフェニル化合物としては、例えば、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メチル−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミンなどが挙げられる。
【００５８】
−−−一般式（７）で表される化合物−−−
【化１１】
2014178584.tif 000015
ただし、前記一般式（７）中、Ａｒ５は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａ２は下記一般式（８）で表される基を表す。
【化１２】
2014178584.tif 000016
ただし、前記一般式（８）中、Ａｒ６は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１２及びＲ１３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【００５９】
前記一般式（７）で表されるジオレフィン芳香族化合物としては、例えば、１，４−ビス（Ｎ−３，４−ジメチルフェニル−Ｎ−４−メチルフェニル−４−アミノスチリル）ベンゼン、１，４−ビス（４−ジフェニルアミノスチリル）ベンゼン、１，４−ビス［４−ジ（ｐ−トリル）アミノスチリル］ベンゼンなどが挙げられる。
【００６０】
−−電子輸送材料−−
前記電子輸送材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−インデノ４Ｈ−インデノ［１、２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゼン環チオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。
【００６１】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性乃至熱硬化性樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。また、前記結着樹脂は、前記電荷輸送材料と共重合化して用いることができる。
【００６２】
前記電荷輸送層が、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、及び前記結着樹脂を含有し、前記電荷輸送材料を含まない場合には、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して２０質量部〜３００質量部が好ましく、５０質量部〜１００質量部がより好ましい。前記含有量が、２０質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、３００質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
【００６３】
前記電荷輸送層が、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、前記電荷輸送材料、及び前記結着樹脂を含有する場合には、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物及び前記電荷輸送材料の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して、２０質量部〜３００質量部が好ましく、５０質量部〜１００質量部がより好ましい。前記含有量が、２０質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、３００質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
この場合、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物の含有量は、前記電荷輸送材料１００質量部に対して、０．０１質量部〜１５０質量部が好ましく、１０質量部〜１００質量部がより好ましい。前記含有量が、０．０１質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、１５０質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
【００６４】
前記電荷輸送層の平均厚みとしては、１０μｍ〜４０μｍが好ましく、１２μｍ〜２５μｍがより好ましく、１５μｍ〜２５μｍが更に好ましい。前記平均厚みが、１０μｍ未満であると、帯電性が不足する場合があり、４０μｍを超えると、ホール輸送過程での電荷の拡散が増加するので解像度がやや低下する場合がある。前記平均厚みが１５μｍ〜２５μｍであると、帯電性と解像度のバランスが優れる範囲となるため更に好ましい。
【００６５】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、酸化防止剤、可塑剤、レベリング剤、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の添加剤などが挙げられる。
【００６６】
［電荷輸送層の形成方法］
前記電荷輸送層は、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、好ましくは前記電荷輸送材料及び前記結着樹脂、必要に応じてその他の成分を溶剤に溶解乃至分散した電荷輸送層塗工液を調製する。この電荷輸送層塗工液を電荷発生層又は支持体上に塗布し、乾燥することにより、電荷輸送層を形成できる。
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類などが挙げられる。
前記電荷輸送層塗工液の塗工法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の従来の塗工方法を用いることができる。
【００６７】
＜単層型感光層＞
前記単層型感光層は、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、前記電荷発生材料、好ましくは電荷輸送材料及び結着樹脂を含有し、更に必要に応じて可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等のその他の成分を含有してなる。
【００６８】
前記結着樹脂としては、前記電荷輸送層で挙げた結着樹脂の中から適宜選択して用いることができ、前記電荷発生層で挙げた結着樹脂を混合してもよく、前記高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。
前記電荷発生材料としては、前記電荷発生層で挙げた電荷輸送材料の中から適宜選択して用いることができる。
前記電荷輸送材料としては、前記電荷輸送層で挙げた電荷輸送材料の中から適宜選択して用いることができる。
【００６９】
前記単層型感光層が、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、及び前記結着樹脂を含有し、前記電荷輸送材料を含まない場合には、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して２０質量部〜３００質量部が好ましく、４０質量部〜１５０質量部がより好ましい。前記含有量が、２０質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、３００質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
【００７０】
前記電荷輸送層が、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、前記電荷輸送材料、及び前記結着樹脂を含有する場合には、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物及び前記電荷輸送材料の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して、２０質量部〜３００質量部が好ましく、４０質量部〜１５０質量部がより好ましい。前記含有量が、２０質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、３００質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
この場合、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物の含有量は、前記電荷輸送材料１００質量部に対して、０．０１質量部〜１５０質量部が好ましく、１０質量部〜１００質量部がより好ましい。前記含有量が、０．０１質量部未満であると、酸化性ガスに対する耐性が不足することがあり、１５０質量部を超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなってしまうことがある。
前記電荷発生材料の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して、５質量部〜４０質量部が好ましい。
前記電荷輸送材料の含有量は、前記結着樹脂１００質量部に対して、０質量部〜１９０質量部が好ましく、５０質量部〜１５０質量部がより好ましい。
【００７１】
前記単層型感光層は、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、前記電荷発生材料、好ましくは前記電荷輸送材料及び前記結着樹脂を溶剤に溶解乃至分散した感光層塗工液を調製する。この感光層塗工液を支持体上に塗布し、乾燥することによって形成できる。
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサンなどが挙げられる。
前記感光層塗工液の塗布方法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビードコート、リングコートなどが挙げられる。
前記単層型感光層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５μｍ〜２５μｍが好ましい。
【００７２】
＜中間層＞
前記中間層は、少なくとも無機顔料と結着樹脂とを含み、更に必要に応じてその他の成分を含む。
【００７３】
−無機顔料−
前記無機顔料は、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンと、その他の成分とを含む。
前記無機顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、酸化チタンの表面に水酸化アルミニウムを有してなる無機顔料を含むことが好ましい。
前記酸化チタンの表面に水酸化アルミニウムを有してなる無機顔料は、例えば、酸化チタンを水酸化アルミニウム表面処理する方法により製造することができ、そのような方法としては、例えば、以下の方法などが挙げられる。まず、塩化アルミニウム等のアルミニウム塩の水溶液中に一次粒子の体積平均粒径が１０ｎｍ〜２０ｎｍ程度のルチル型酸化チタン微粒子を分散させておき、その中に苛性ソーダ等のアルカリを加えて、水酸化アルミニウムを酸化チタン微粒子の表面に析出させる。次いで、その酸化チタン微粒子を５００℃程度で強熱することにより水酸化アルミニウム処理酸化チタンを得る方法である。
【００７４】
前記酸化チタンの表面に水酸化アルミニウムを有してなる無機顔料としては、市販品を用いることができ、該市販品としては、例えば、超微粒子酸化チタンＴＴＯ−５１（Ａ）（石原産業株式会社製）などが挙げられる。なお、比表面積、酸化チタンの含有量が異なる製品としてＴＴＯ−５５（Ａ）（石原産業株式会社製）があるが、比表面積及び酸化チタンの含有量のいずれも本発明の範囲を満たさないため、前記無機顔料には該当しない。
【００７５】
［酸化チタンの含有量］
前記酸化チタンの前記無機顔料における含有量としては、７０質量％〜９０質量％であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、７５質量％〜８５質量％が好ましい。
前記含有量が、７０質量％未満であると不純物の影響で、繰り返し使用により残留電位上昇を引き起こし、９０質量％を超えると中間層の体積抵抗率が著しく低下し、繰り返しの使用で画像品質が低下し、黒点状欠陥、地肌部汚れ等が発生してくる。
一方、前記含有量が、７５質量％〜８５質量％であると、電気特性と画質の両立の点で有利である。
前記酸化チタンの前記無機顔料における含有量の測定は、ＪＩＳ  Ｋ５１１６記載の方法で行うことができる。前記電子写真感光体の前記中間層から分離した前記無機顔料についても、同様の方法で前記含有量を測定することができる。
【００７６】
［無機顔料の比表面積］
前記無機顔料の比表面積としては、簡易ＢＥＴ法によるＢＥＴ比表面積で、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、８０ｍ２／ｇ〜１３０ｍ２／ｇが好ましい。
前記比表面積が、７０ｍ２／ｇ未満であると、分散処理が容易になる一方、顔料と樹脂の隠蔽性が悪くなり、中間層の体積抵抗率が低下し異常画像が発生し易くなり、１４０ｍ２／ｇを超えると無機顔料表面積が多くなる事により液粘度が上昇し易くなり、分散性、中間層の安定生産が難しくなる。
一方、前記含有量が、８０ｍ２／ｇ〜１３０ｍ２／ｇであると、異常画像の抑制と生産性の両立の点で有利である。
【００７７】
［無機顔料の体積含有比率］
前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率は、３０体積％〜５０体積％であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３５体積％〜４５体積％が好ましい。
前記体積含有比率が、３０体積％未満であると、前記中間層の特性が前記結着樹脂の特性に左右され、特に温湿度の変化及び繰り返し使用において残留電位が大きく変化し、画像のムラ等が発生しやすくなる。また、前記体積含有比率が５０体積％を超えると、前記中間層の層中に空隙が多くなり、例えば、電荷発生層との接着性が低下し、さらに７５体積％を超えると空気が溜まるようになり、これが感光層の塗布乾燥時において気泡の原因となって塗布欠陥となってしまう。
一方、前記体積含有比率が、３５体積％〜４５体積％であると、電気特性と画質の両立の点で有利である。
【００７８】
前記体積含有比率は、前記無機顔料及び前記結着樹脂について、それぞれの比重に基づいて質量を体積換算した値から算出した混合体積比率であり、下記式により算出する。
なお、前記電子写真感光体の前記中間層から分離した前記無機顔料についても、同様の方法で前記体積含有比率を算出することができる。
〔式〕
無機顔料の体積含有比率＝Ｖｆ／（Ｖｆ＋Ｖｒ）×１００
Ｖｆ：無機顔料の質量より換算した無機顔料体積
Ｖｒ：結着樹脂の質量より換算した樹脂体積
【００７９】
［中間層の体積抵抗率］
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率としては、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、６．０×１０１１Ω・ｃｍ〜９．０×１０１１Ω・ｃｍが好ましい。
前記体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ未満であると、所定の帯電特性を得ることができず、濃度ムラ等発生しやすくなり、また支持体からの異常電流により黒点状欠陥や地肌部汚れ等が発生する。前記体積抵抗率が、１．０×１０１３Ω・ｃｍを超えると感度低下、残留電位上昇を引き起こす。
一方、前記体積抵抗率が、６．０×１０１１Ω・ｃｍ〜９．０×１０１１Ω・ｃｍであると、帯電性と画像欠陥抑制の両立の点で有利である。
【００８０】
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率は、例えば、アルミニウム基盤上に中間層用塗工液を、シートコーターを用いて成膜し、１００℃で１０分間乾燥させ、平均厚み１μｍの中間層を形成する。続いて、中間層上に金電極を蒸着させ、アルミニウム基盤と金電極との間の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率を、抵抗測定器（例えば、ハイレジスタンスメーター４３３９Ａ、Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製）で計測することができる。
【００８１】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、スチレン、酢酸ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル等のビニル化合物の重合体や共重合体；シリコーン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリエステル樹脂、セルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、メラミン樹脂、アルキド樹脂などが挙げられる。これらの中でも、ポリアミド樹脂が、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇、中間層用液安定性、成膜性、の点で好ましく、ポリアミド共重合体が環境に対する安定性でより好ましい。
前記ポリアミド共重合体としては、ナイロン６の繰り返し単位、ナイロン６６の繰り返し単位、ナイロン６１０の繰り返し単位及びナイロン１２の繰り返し単位から選択される繰り返し単位を３種類又は４種類有する共重合体が好ましい。
【００８２】
前記中間層の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１μｍ〜５０μｍが好ましく、１μｍ〜８μｍがより好ましい。前記平均厚みが、０．１μｍ未満であると、中間層としての機能が不充分で、前露光疲労に対する効果が少なくなり、５０μｍを超えると、塗膜面の平滑性が悪化することがある。一方、前記中間層の平均厚みが、１μｍ〜８μｍであると、残留電位の変化が少なく環境変動に対する効果も僅かに抑えられる点で有利である。
【００８３】
＜導電性支持体＞
前記導電性支持体としては、体積抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。なお、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスベルト（エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルト等）を用いてもよい。
【００８４】
前記導電性支持体の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属（アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等）又は金属酸化物（酸化スズ、酸化インジウム等）を蒸着又はスパッタリングして、支持体（フィルム状、円筒状等のプラスチック、紙等）に被覆することにより形成する方法；金属（アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等）の板を押出し、引抜き等を行い、表面処理（素管化後、切削、超仕上げ、研摩等）を施して形成する方法などが挙げられる。
【００８５】
前記導電性支持体は、前記支持体上に導電性層を有するものであってもよい。
前記導電性層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性粉体及び結着樹脂を必要に応じて溶剤に分散乃至溶解して得られた塗工液を前記支持体上に塗布することにより形成する方法；ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）等の素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブを用いて形成する方法などが挙げられる。
【００８６】
前記導電性粉体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。
【００８７】
前記導電性層に用いる結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記導電性層に用いる溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどが挙げられる。
【００８８】
＜その他の層＞
前記その他の層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、保護層などが挙げられる。
【００８９】
＜＜保護層＞＞
前記感光層の保護を目的として、保護層を感光層上に設けることができる。
前記保護層は、樹脂、フィラーを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、フィラーの分散性、残留電位、塗膜欠陥の点から、ポリカーボネート、ポリアリレートが好ましい。
【００９０】
前記保護層には、耐摩耗性を向上する目的でフィラーが添加されてもよい。前記フィラーとしては、無機フィラー、又は有機フィラーを用いることができる。
前記有機フィラーとしては、例えばポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末、などが挙げられる。
前記無機フィラーとしては、例えば銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末；シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物；チタン酸カリウムなどが挙げられる。
これらの中でも、フィラーの硬度の点から、無機材料を用いることが好ましく、シリカ、酸化チタン、アルミナが特に好ましい。
【００９１】
前記保護層は、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有してもよい。また、前記電荷輸送層で挙げた電荷輸送材料を添加することは、残留電位の低減及び画質向上に対して有効かつ有用である。
【００９２】
前記保護層の形成方法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の従来方法を用いることができるが、特に塗膜の均一性の面からスプレーコートがより好ましい。
前記保護層の平均厚みは、０．０５μｍ〜２μｍが好ましい。
【００９３】
本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、特に、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、中間層、単層型感光層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などを添加することができる。
【００９４】
−酸化防止剤−
前記酸化防止剤として、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類などが挙げられる。
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３
−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類などが挙げられる。
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなどが挙げられる。
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなどが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなどが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなどが挙げられる。
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、添加する層の総質量に対して０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【００９５】
−可塑剤−
前記可塑剤として、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リン酸エステル系可塑剤、フタル酸エステル系可塑剤、芳香族カルボン酸エステル系可塑剤、脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤、脂肪酸エステル誘導体、オキシ酸エステル系可塑剤、エポキシ可塑剤、二価アルコールエステル系可塑剤、含塩素可塑剤、ポリエステル系可塑剤、スルホン酸誘導体、クエン酸誘導体、その他の可塑剤などが挙げられる。
【００９６】
前記リン酸エステル系可塑剤としては、例えば、リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなどが挙げられる。
前記フタル酸エステル系可塑剤としては、例えば、フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなどが挙げられる。
前記芳香族カルボン酸エステル系可塑剤としては、例えば、トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなどが挙げられる。
前記脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤としては、例えば、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなどが挙げられる。
前記脂肪酸エステル誘導体としては、例えば、オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなどが挙げられる。
前記オキシ酸エステル系可塑剤としては、例えば、アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなどが挙げられる。
前記エポキシ可塑剤としては、例えば、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなどが挙げられる。
前記二価アルコールエステル系可塑剤としては、例えば、ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなどが挙げられる。
前記含塩素可塑剤としては、例えば、塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなどが挙げられる。
前記ポリエステル系可塑剤としては、例えば、ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど挙げられる。
前記スルホン酸誘導体としては、例えば、ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなどが挙げられる。
前記クエン酸誘導体としては、例えば、クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなどが挙げられる。
前記その他の可塑剤としては、例えば、ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなどが挙げられる。
【００９７】
−滑剤−
前記滑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、炭化水素系化合物、脂肪酸系化合物、脂肪酸アミド系化合物、エステル系化合物、アルコール系化合物、金属石けん、天然ワックス、その他の滑剤などが挙げられる。
【００９８】
前記炭化水素系化合物としては、例えば、流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなどが挙げられる。
前記脂肪酸系化合物としては、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸などが挙げられる。
前記脂肪酸アミド系化合物としては、例えば、ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなどが挙げられる。
前記エステル系化合物としては、例えば、脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなどが挙げられる。
前記アルコール系化合物としては、例えば、セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなどが挙げられる。
前記金属石けんとしては、例えば、ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなどが挙げられる。
前記天然ワックスとしては、例えば、カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなどが挙げられる。
前記その他の滑剤としては、例えば、シリコーン化合物、フッ素化合物などが挙げられる。
【００９９】
−紫外線吸収剤−
前記紫外線吸収剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サルシレート系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤、ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）などが挙げられる。
【０１００】
前記ベンゾフェノン系紫外線吸収剤としては、例えば、２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４，４'−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２'−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノンなどが挙げられる。
前記サルシレート系紫外線吸収剤としては、例えば、フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなどが挙げられる。
前記ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、例えば、（２'−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ３'−ターシャリブチル５'−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾールなどが挙げられる。
前記シアノアクリレート系紫外線吸収剤としては、例えば、エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレートなどが挙げられる。
前記クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤としては、例えば、ニッケル（２，２'チオビス（４−t−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなどが挙げられる。
前記ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）としては、例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどが挙げられる。
【０１０１】
ここで、前記電子写真感光体について、図面に基づいて説明する。図１及び図２は、本発明の電子写真感光体の一例を示す概略図である。
図１は、支持体１上に、中間層２と、前記電荷発生材料、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、及び好ましくは前記電荷輸送材料を含有する感光層３３と、が積層された層構成を示す概略図である。
図２は、支持体３１上に、中間層２と、電荷発生材料を含有する電荷発生層３ａと、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物、及び好ましくは電荷輸送材料を含有する電荷輸送層３ｂとが、積層された層構成を示す概略図である。
【０１０２】
（画像形成装置及び画像形成方法）
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段とを有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、定着手段、クリーニング手段、除電手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。
前記電子写真感光体が、本発明の前記電子写真感光体である。
本発明で用いられる画像形成方法は、帯電工程と、露光工程と、現像工程と、転写工程とを含み、更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、定着工程、クリーニング工程、除電工程、リサイクル工程、制御工程等を含んでなる。
【０１０３】
本発明で用いられる画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記帯電工程は前記帯電手段により好適に行うことができ、前記露光工程は前記露光手段により好適に行うことができ、前記現像工程は前記現像手段により好適に行うことができ、前記転写工程は前記転写手段により好適に行うことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により好適に行うことができる。
【０１０４】
＜帯電工程及び帯電手段＞
前記帯電工程は、電子写真感光体表面を帯電させる工程であり、前記帯電手段により好適に行われる。
前記帯電手段としては、前記電子写真感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることができるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、電子写真感光体と非接触で帯電させる非接触方式の帯電手段が用いられる。
前記非接触の帯電手段としては、例えば、コロナ放電を利用した非接触帯電器及び針電極デバイス、固体放電素子；電子写真感光体に対して微小な間隙をもって配設された導電性又は半導電性の帯電ローラなどが挙げられる。これらの中でも、コロナ放電が特に好ましい。
【０１０５】
前記コロナ放電は、空気中のコロナ放電によって発生した正又は負のイオンを電子写真感光体の表面に与える非接触な帯電方法であり、電子写真感光体に一定の電荷量を与える特性を持つコロトン帯電器と、一定の電位を与える特性を持つスコロトロン帯電器とがある。
前記コロトン帯電器は、放電ワイヤの周囲に半空間を占めるケーシング電極とそのほぼ中心に置かれた放電ワイヤとから構成される。
前記スコロトロン帯電器は、前記コロトロン帯電器にグリッド電極を追加したものであり、グリッド電極は電子写真感光体表面から１．０ｍｍ〜２．０ｍｍ離れた位置に設けられている。
【０１０６】
＜露光工程及び露光手段＞
前記露光工程は、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する工程であり、例えば、前記露光手段を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光手段は、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する手段である。
前記露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。前記アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体上に投影する光学系であり、前記デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【０１０７】
＜現像工程及び現像手段＞
前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により好適に行うことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【０１０８】
前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるものなどが好適に挙げられる。
【０１０９】
前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体（感光体）近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【０１１０】
前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。
【０１１１】
＜転写工程及び転写手段＞
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により好適に行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【０１１２】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【０１１３】
＜その他の工程及びその他の手段＞
−定着工程及び定着手段−
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着させる工程であり、前記定着手段により好適に行うことができる。前記定着工程は、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【０１１４】
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着手段と該定着手段を加熱する熱源とを有するものが用いられる。
前記定着手段としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。
【０１１５】
−除電工程及び除電手段−
前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程であり、前記除電手段により好適に行うことができる。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１１６】
−クリーニング工程及びクリーニング手段−
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、前記クリーニング手段により好適に行うことができる。なお、クリーニング手段を用いることなく、摺擦部材で残留トナーの電荷を揃え、現像ローラで回収する方法を採用することもできる。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【０１１７】
−リサイクル工程及びリサイクル手段−
前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、前記リサイクル手段により好適に行うことができる。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段などが挙げられる。
【０１１８】
−制御工程及び制御手段−
前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、前記制御手段により好適に行うことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１１９】
次に、図面を用いて本発明の画像形成方法、及び画像形成装置について詳しく説明する。
図３は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
電子写真感光体１０１は、図３中の矢印の方向に回転し、電子写真感光体１０１の周りには、帯電手段１０２、露光手段１０３、現像手段１０４、転写手段１０５、クリーニング手段１０６、除電手段１０７、定着手段１０８等が配置される。なお、クリーニング手段１０６、除電手段１０７が省略されることもある。本構成例では、電子写真感光体１０１へ潤滑剤２０２を供給する潤滑剤供給手段２０１を備えている。
【０１２０】
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電手段１０２により、電子写真感光体１０１表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、露光手段１０３により、入力信号に対応した画像光書き込みが行われ、静電潜像が形成される。次に、現像手段１０４により、この静電潜像に現像が行われ、電子写真感光体１０１表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラにより転写部位に送られた転写紙１０９に、転写手段１０５により、トナー像が転写される。このトナー像は、定着手段１０８により転写紙１０９上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング手段１０６によりクリーニングされる。次いで、電子写真感光体１０１上に残存する電荷は、除電手段１０７により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【０１２１】
図３に示す画像形成装置を用いて画像形成を行う場合、先ず帯電手段（ここではロール形状の接触帯電手段）１０２により（±）４００Ｖ〜１，４００Ｖの電圧が電子写真感光体１０１に印加されて電子写真感光体１０１が帯電する。帯電により電子写真感光体１０１に電荷が付与（荷電）された後、露光手段１０３により潜像形成が行われる。
原稿像がＣＣＤ（電荷結合素子）で読み取られ、読み取られた原稿像は４００ｎｍ〜７８０ｎｍの半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）のデジタル信号に変換されて、感光体上に結像される。電子写真手段の小型化と前記電荷輸送材料との相性から発光波長が７８０ｎｍのＬＥＤを書き込み光源として用いることが好ましい。結像によって感光層では電荷分離が行われ、電子写真感光体１０１に潜像が形成される。原稿に応じた潜像形成が行われた電子写真感光体１０１は、現像手段１０４により現像剤で現像されて、原稿像が顕像化（トナー像化）される。 
【０１２２】
次に、電子写真感光体１０１上のトナー像は、転写手段１０５により給紙されるコピー用紙１０９に転写された後、定着手段１０８に送られてハードコピー化される。
一方、転写後の電子写真感光体１０１は、クリーニング手段１０６（クリーニングブラシ１０６ｂ及び弾性ゴムクリーニングブレード１０６ａを含む）により、残留したトナー像が清掃され清浄化される。クリーニング後の感光体には、トナー像を形成された後の潜像（原稿像）が多少なりとも保持されているため、消去し均一化するために除電手段１０７（一般に赤色光が使用される）で除電され、次の潜像形成の準備を終え一連の複写プロセスが終了する。
【０１２３】
本発明の前記電子写真感光体を画像形成装置に搭載して用いれば、繰り返し使用に対しても帯電立ち上がり遅れや残留電位の上昇が少なく、また形成される画像上に黒点状欠陥などの異常画像の発生が少ない。また、繰り返し使用においても電子写真感光体の劣化が少ないため、長期間に亘って安定した高品質の画像が得られる。 
【０１２４】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【０１２５】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成された静電潜像を、トナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段とを、少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段を有してなる。
前記現像手段としては、前記トナーを収容する現像剤収容器と、該現像剤収容器内に収容された現像剤を担持しかつ搬送する現像剤担持体とを、少なくとも有してなり、更に、担持させるトナー層厚を規制するための層厚規制部材等を有していてもよい。
前記プロセスカートリッジは、各種電子写真方式の画像形成装置に着脱可能に備えさせることができ、後述する本発明で用いる画像形成装置に着脱可能に備えさせるのが好ましい。
プロセスカートリッジの態様とすることによって、画像形成装置をコンパクトに構成することができるほか、簡単でかつ着実なメンテナンス作業が可能となり、さらに部品の交換を容易とすることが可能であり、長期間残留電位の上昇や画像上に黒点状欠陥の発生がなく品質の高い優れた画像が得られる。
【０１２６】
ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図４に示すように、電子写真感光体１０を内蔵し、帯電手段１１、現像手段１３、転写手段１６、クリーニング手段１７を有し、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。図４中、１２は露光手段による露光、１５は記録媒体をそれぞれ示す。
次に、図４に示すプロセスカートリッジによる画像形成プロセスについて示すと、電子写真感光体１０は、時計方向に回転しながら、帯電手段１１による帯電、露光手段（不図示）による露光１２により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像手段１３で現像され、得られた可視像は転写手段１６により、記録媒体１５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の電子写真感光体表面は、クリーニング手段１７によりクリーニングされ、更に除電手段（不図示）により除電されて、再び、以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【０１２７】
以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に制限されるものではない。実施例中の「部」及び「％」は、特に記載がなければ「質量部」及び「質量％」を表す。
【０１２８】
（実施例１）
＜電子写真感光体の作製＞
以下の手順で、アルミニウム支持体上に中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成して実施例１の電子写真感光体（感光体）を作製した。
【０１２９】
−中間層用塗工液の作製−
無機顔料として、比表面積が８５ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が８３％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタン１８．７部、結着樹脂として共重合ポリアミド（アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）６．１部、分散溶媒としてメタノール７０ｍＬ及びプロパノール３０ｍＬ、並びに分散メディアとして直径０．６ｍｍのジルコニアボールＹＴＺ（東ソー株式会社製）５０ｍＬを２００ｍＬのマヨネーズ瓶に入れ、ペイントシェーカーで１５時間分散処理を行った。分散後に容器にメタノール３５ｍＬ及びプロパノール１５ｍＬを加えて１時間ほど撹拌させ、分散メディアをろ過して中間層用塗工液を作製した。
【０１３０】
−中間層の形成−
得られた中間層用塗工液を、直径３０ｍｍ、平均厚み０．８ｍｍ及び直径２４ｍｍ、平均厚み０．８ｍｍのアルミニウム支持体にそれぞれ浸漬塗工法によって塗布し、１３５℃で２０分間乾燥して、平均厚み２μｍの中間層を形成した。得られた中間層の無機顔料体積含有比率は、以下の計算の通り４５体積％であった。また、このときの中間層の体積抵抗率は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおいて、１．２×１０１２Ω・ｃｍであった。
無機顔料体積Ｖｆ＝１８．７／４．２＝４．４５２
樹脂体積Ｖｒ＝６．１／１．１２＝５．４４６
無機顔料体積含有比率＝
４．４５２／（４．４５２＋５．４４６）×１００＝４５（体積％）
【０１３１】
−電荷発生材料の合成−
電荷発生材料として使用するチタニルフタロシアニンの製法を示す。
１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍＬを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下した。
滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。
粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。
得られたこのウェットケーキ２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間撹拌を行った。これにメタノール１００ｇを追加して、１時間撹拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、かつ７．４°〜９．４°の範囲にピークを有さず、かつ２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末が得られた。
【０１３２】
−電荷発生層の形成−
得られたチタニルフタロシアニン顔料１５ｇ、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−１、積水化学株式会社製）８ｇ、及びメチルエチルケトン５００ｇをビーズミリング分散により、顔料の体積平均粒径が０．２μｍになるように調製し、電荷発生層用塗工液とした。これを前記中間層の上から浸漬塗布し、９５℃で２０分間乾燥して平均厚み０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１３３】
−電荷輸送層の形成−
下記組成の電荷輸送層塗工液を作製した。
・ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０３０、帝人化成株式会社製）    １０部
・表１−１の例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物                          ８部
・テトラヒドロフラン                                                  ８０部
続いて、この電荷輸送層塗工液を前記電荷発生層上に浸漬塗工法にて塗布し、１２５℃で２０分間乾燥して平均厚み２３μｍの電荷輸送層を形成し、実施例１の電子写真感光体Ｎｏ．１を作製した。
【０１３４】
＜評価＞
以上のようにして作製した電子写真感光について、以下のように評価した。結果を表２に示す。
【０１３５】
＜＜初期及び疲労試験後の静電特性の評価＞＞
電子写真感光体評価装置（山梨電子工業株式会社製）を用い、実施例、比較例で作製された電子写真感光体を温度２３℃、湿度５５％ＲＨの環境下で、スコロトロン方式で感光体への放電電流２５μＡを流したときの、感光体の表面電位（Ｖ０）を計測した。
その後、表面電位が−７００Ｖになるように放電電流を調節し、波長７８０ｎｍの半導体レーザーで照射した、表面電位が１／２（−３５０Ｖ）に減衰したときの露光エネルギー量としての半減露光エネルギー量（Ｅ１／２、単位：μＪ／ｃｍ２）を計測した。
また、１．０μＪ／ｃｍ２の露光エネルギーを照射したときの感光体表面電位を残留電位（ＶＬ）とし、初期と１，０００サイクル疲労後に測定した。疲労試験後の電位偏差（表中、「疲労偏差」と表記。）として、（初期の表面電位Ｖ０）−（疲労試験後の表面電位Ｖ０）＝ΔＶ０（表面電位偏差）、及び（初期の残留電位ＶＬ）−（疲労試験後の残留電位ＶＬ）＝ΔＶＬ（残留電位偏差）を算出した。
【０１３６】
＜＜黒点状欠陥の画像評価＞＞
作製した電子写真感光を、図３に示される画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ２２００）に搭載し、Ａ４サイズＰＰＣ用紙を縦方向送りで３４万枚の通紙試験を実施した。画像評価として、白ベタ画像を出力した際の得られた画像上での黒点状欠陥の有無を目視にて、下記評価基準に従って評価した。
−評価基準−
○：ドラム周期で発生する黒点状欠陥なし
×：ドラム周期で黒点状欠陥が発生した
【０１３７】
＜＜解像度の画像評価＞＞
黒点状欠陥の評価と同様の画像形成装置を用いて、Ａ４サイズＰＰＣ用紙を縦方向送りで３４万枚の通紙試験を実施した後、１ｍｍ範囲に細線が１本から８本まで描かれた画像パターンを出力した。得られた画像上での解像度をマイクロスコープで観察し、下記評価基準に従って評価した。
−評価基準−
◎：１ｍｍ範囲に細線が６本以上観察された
○：１ｍｍ範囲に細線が５本観察された
×：１ｍｍ範囲に細線が４本以下観察された
【０１３８】
＜＜モアレ（干渉縞）の画像評価＞＞
図３に示されるような一成分現像方式で書き込み光源の波長７８０ｎｍのＬＤを用いた画像形成装置（株式会社リコー製、ＩＰＳＩＯ  ＳＰ  Ｃ２２０）を用いて、Ａ４サイズＰＰＣ用紙を縦方向送りで３４万枚の通紙試験を実施した後、ハーフ濃度パターンを印字し、得られた画像上でのモアレの発生有無を、下記評価基準に従って評価した。
−評価基準−
○：モアレ（干渉縞）の発生無し
×：モアレ（干渉縞）の発生有り
【０１３９】
＜＜層厚み変化評価＞＞
渦電流式接触膜厚計  フィッシャースコープＭＭＳ（株式会社フィッシャーインストルメンツ製）を用い、作製した電子写真感光体の基準点（同一測定点）における、初期状態及びＡ４サイズＰＰＣ用紙を縦方向送りで３４万枚の通紙試験を実施した後の電子写真感光体の層厚みを測定し、その差（差分）を通紙試験前後の感光体における層厚み変化（減少量）として算出した。
【０１４０】
＜＜耐酸化性評価＞＞
上記評価とは別に作製した未使用の電子写真感光体を、ＮＯｘガス曝露試験装置（ダイレック株式会社製）を用いて一酸化窒素４０ｐｐｍ、二酸化窒素１０ｐｐｍに調整された装置中に９６時間放置した後、ＮＯｘガス曝露試験後の電子写真感光体を画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ２２００）に搭載し、１ｍｍ範囲に細線が１本から８本まで描かれた画像パターンを出力した。得られた画像をマイクロスコープで観察し、下記評価基準に従って評価した。
−評価基準−
◎：１ｍｍ範囲に細線が６本以上観察された
○：１ｍｍ範囲に細線が５本観察された
×：１ｍｍ範囲に細線が４本以下観察された
【０１４１】
（実施例２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料質量を９．８０ｇ（無機顔料体積含有比率：３０体積％）に代えた以外は、実施例１と同様にして実施例２の電子写真感光体Ｎｏ．２を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、５．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【０１４２】
（実施例３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料質量を２２．９ｇ（無機顔料体積含有比率：５０体積％）に代えた以外は、実施例１と同様にして実施例３の電子写真感光体Ｎｏ．３を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、６．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０１４３】
（実施例４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が７０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が８０％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに代えた以外は、実施例１と同様にして実施例４の電子写真感光体Ｎｏ．４を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、６．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０１４４】
（実施例５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が１４０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が７５％である、水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに代えた以外は、実施例１と同様にして実施例５の電子写真感光体Ｎｏ．５を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、８．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【０１４５】
（実施例６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を比表面積が８０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が７０％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに代えた以外は、実施例１と同様にして実施例６の電子写真感光体Ｎｏ．６を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、９．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【０１４６】
（実施例７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を比表面積が７５ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が９０％である、水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに代えた以外は、実施例１と同様にして実施例７の電子写真感光体Ｎｏ．７を作製し、評価した。結果を表２に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、５．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０１４７】
（実施例８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例８の電子写真感光体Ｎｏ．８を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１４８】
（実施例９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．２のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例９の電子写真感光体Ｎｏ．９を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１４９】
（実施例１０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１０の電子写真感光体Ｎｏ．１０を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５０】
（実施例１１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１１の電子写真感光体Ｎｏ．１１を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５１】
（実施例１２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１２の電子写真感光体Ｎｏ．１２を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５２】
（実施例１３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１３の電子写真感光体Ｎｏ．１３を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５３】
（実施例１４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１４の電子写真感光体Ｎｏ．１４を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５４】
（実施例１５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１５の電子写真感光体Ｎｏ．１５を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５５】
（実施例１６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２２のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１６の電子写真感光体Ｎｏ．１６を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５６】
（実施例１７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１７の電子写真感光体Ｎｏ．１７を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５７】
（実施例１８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１８の電子写真感光体Ｎｏ．１８を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５８】
（実施例１９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２９のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例１９の電子写真感光体Ｎｏ．１９を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１５９】
（実施例２０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．３６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例２０の電子写真感光体Ｎｏ．２０を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１６０】
（実施例２１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−３に示す例示化合物Ｎｏ．４３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして実施例２１の電子写真感光体Ｎｏ．２１を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１６１】
（実施例２２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、電荷輸送層の平均厚みを２３μｍから３５μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして実施例２２の電子写真感光体Ｎｏ．２２を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１６２】
（実施例２３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、電荷輸送層の平均厚みを２３μｍから１３μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして実施例２３の電子写真感光体Ｎｏ．２３を作製し、評価した。結果を表２に示す。
【０１６３】
【表２】
2014178584.tif 000017
【０１６４】
（実施例２４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、電荷輸送層塗工液を下記組成のものに変更した以外は、実施例１と同様にして実施例２４の電子写真感光体Ｎｏ．２４を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１６５】
−電荷輸送層塗工液−
・ポリカーボネート（ユーピロンＺ２００、三菱ガス化学株式会社製）      １０部
・表１−１の例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物                      ０．８部
・下記構造式Ａで表される電荷輸送材料Ａ                              ７．２部
・テトラヒドロフラン                                                  ８０部
［構造式Ａ］
【化１３】
2014178584.tif 000018
【０１６６】
（実施例２５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例２５の電子写真感光体Ｎｏ．２５を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１６７】
（実施例２６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．２のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例２６の電子写真感光体Ｎｏ．２６を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１６８】
（実施例２７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例２７の電子写真感光体Ｎｏ．２７を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１６９】
（実施例２８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例２８の電子写真感光体Ｎｏ．２８を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７０】
（実施例２９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例２５の電子写真感光体Ｎｏ．２９を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７１】
（実施例３０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３０の電子写真感光体Ｎｏ．３０を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７２】
（実施例３１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３１の電子写真感光体Ｎｏ．３１を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７３】
（実施例３２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２１のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３２の電子写真感光体Ｎｏ．３２を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７４】
（実施例３３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２２のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３３の電子写真感光体Ｎｏ．３３を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７５】
（実施例３４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３４の電子写真感光体Ｎｏ．３４を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７６】
（実施例３５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３５の電子写真感光体Ｎｏ．３５を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７７】
（実施例３６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２９のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３６の電子写真感光体Ｎｏ．３６を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７８】
（実施例３７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．３６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３７の電子写真感光体Ｎｏ．３７を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１７９】
（実施例３８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−３に示す例示化合物Ｎｏ．４３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例２４と同様にして実施例３８の電子写真感光体Ｎｏ．３８を作製し、評価した。結果を表３に示す。
【０１８０】
【表３】
2014178584.tif 000019
【０１８１】
（実施例３９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、電荷輸送層塗工液を下記組成のものに変更した以外は、実施例２４と同様にして実施例３９の電子写真感光体Ｎｏ．３９を作製し、評価した。結果を表４に示す。
−電荷輸送層塗工液−
・ポリカーボネート（ユーピロンＺ２００、三菱ガス化学株式会社製）      １０部
・表１−１の例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物                      ３．０部
・電荷輸送材料Ａ                                                    ５．０部
・テトラヒドロフラン                                                  ８０部
【０１８２】
（実施例４０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例３９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例３９と同様にして実施例４０の電子写真感光体Ｎｏ．４０を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８３】
（実施例４１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例３９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例３９と同様にして実施例４１の電子写真感光体Ｎｏ．４１を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８４】
（実施例４２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例３９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例３９と同様にして実施例４２の電子写真感光体Ｎｏ．４２を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８５】
（実施例４３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例３９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−３に示す例示化合物Ｎｏ．３９のジアミン化合物を用いた以外は、実施例３９と同様にして実施例４３の電子写真感光体Ｎｏ．４３を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８６】
（実施例４４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、電荷輸送材料Ａを下記構造式Ｂで表される電荷輸送材料Ｂに変更した以外は、実施例２４と同様にして実施例４４の電子写真感光体Ｎｏ．４４を作製し、評価した。結果を表４に示す。
［構造式Ｂ］
【化１４】
2014178584.tif 000020
【０１８７】
（実施例４５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４４と同様にして実施例４５の電子写真感光体Ｎｏ．４５を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８８】
（実施例４６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４４と同様にして実施例４６の電子写真感光体Ｎｏ．４６を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１８９】
（実施例４７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４４と同様にして実施例４７の電子写真感光体Ｎｏ．４７を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９０】
（実施例４８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−３に示す例示化合物Ｎｏ．３９のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４４と同様にして実施例４８の電子写真感光体Ｎｏ．４８を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９１】
（実施例４９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、構造式Ａの電荷輸送材料を下記構造式Ｃのものに変更した以外は、実施例２４と同様にして実施例４９の電子写真感光体Ｎｏ．４９を作製し、評価した。結果を表４に示す。
［構造式Ｃ］
【化１５】
2014178584.tif 000021
【０１９２】
（実施例５０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．５のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４９と同様にして実施例５０の電子写真感光体Ｎｏ．５０を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９３】
（実施例５１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−１に示す例示化合物Ｎｏ．１６のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４９と同様にして実施例５１の電子写真感光体Ｎｏ．５１を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９４】
（実施例５２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−２に示す例示化合物Ｎｏ．２３のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４９と同様にして実施例５２の電子写真感光体Ｎｏ．５２を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９５】
（実施例５３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例４９において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに表１−３に示す例示化合物Ｎｏ．３９のジアミン化合物を用いた以外は、実施例４９と同様にして実施例５３の電子写真感光体Ｎｏ．５３を作製し、評価した。結果を表４に示す。
【０１９６】
【表４】
2014178584.tif 000022
【０１９７】
（比較例１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料質量を７．６２ｇ（無機顔料体積含有比率：２５％）に代えた以外は、実施例１と同様にして比較例１の比較電子写真感光体Ｎｏ．１を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、１．２×１０１３Ω・ｃｍであった。
【０１９８】
（比較例２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料質量を２８．０ｇ（無機顔料体積含有比率：５５％）に代えた以外は、実施例１と同様にして比較例２の比較電子写真感光体Ｎｏ．２を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、３．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０１９９】
（比較例３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２において、中間層用無機顔料の比表面積を８５ｍ２／ｇ、酸化チタン（処理なし）含有率を９８％に変更した以外は、実施例１と同様にして比較例３の比較電子写真感光体Ｎｏ．３を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、７．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【０２００】
（比較例４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例３において、中間層用無機顔料の比表面積を８５ｍ２／ｇ、酸化チタン（処理なし）含有率を９８％に変更した以外は、実施例１と同様にして比較例４の比較電子写真感光体Ｎｏ．４を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、３．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【０２０１】
（比較例５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が４５ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が９３％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例５の比較電子写真感光体Ｎｏ．５を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、２．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０２０２】
（比較例６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２において、中間層用無機顔料を、比表面積が４５ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が９３％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例６の比較電子写真感光体Ｎｏ．６を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、３．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０２０３】
（比較例７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が８０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が９０％であるオクチルシラン表面処理酸化チタンに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例７の比較電子写真感光体Ｎｏ．７を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、６．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【０２０４】
（比較例８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が９０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が８０％である、水酸化アルミニウム処理、シリカ処理、シリコーン処理をこの順に施した酸化チタンに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例８の比較電子写真感光体Ｎｏ．８を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、３．０×１０１３Ω・ｃｍであった。
【０２０５】
（比較例９）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用無機顔料の比表面積を１６０ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が８８％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例９の比較電子写真感光体Ｎｏ．９を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの中間層の体積抵抗率は、５．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０２０６】
（比較例１０）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用樹脂をメチルメトキシ化６ポリアミド（ＦＲ−１０１、株式会社鉛市製）に代えた以外は、実施例１と同様にして比較例１０の比較電子写真感光体Ｎｏ．１０を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの体積抵抗率は、８．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【０２０７】
（比較例１１）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例１において、中間層用塗工液を、同一材料比率にて下記の通り作製したものに変更した以外は、実施例１と同様にして比較例１１の比較電子写真感光体Ｎｏ．１１を作製し、評価した。結果を表５に示す。このときの体積抵抗率は、３．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【０２０８】
−中間層用塗工液の作製−
無機顔料として、比表面積が８５ｍ２／ｇ、酸化チタン含有率が８３％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタン１８．７部、結着樹脂として共重合ポリアミド（アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）６．１部、分散溶媒としてメタノール７０ｍＬ及びプロパノール３０ｍＬをクレアミックスＣＬＳ−１．５Ｓ（エム・テクニック株式会社製）にて、周速３０ｍ／ｓで１時間分散処理を行った。以上より、中間層用塗工液を作製した。
【０２０９】
（比較例１２）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ１で表されるスチルベン化合物（特開昭６０−１９６７６８号公報記載）にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１２の比較電子写真感光体Ｎｏ．１２を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ１］
【化１６】
2014178584.tif 000023
【０２１０】
（比較例１３）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物を加えず、電荷輸送材料の質量を８部とした以外は、実施例２４と同様にして比較例１２の比較電子写真感光体Ｎｏ．１２を作製し、評価した。結果を表５に示す。
【０２１１】
（比較例１４）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ２で表されるテトラフェニルメタン化合物（特許第４２２６７４９号公報記載）にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１４の比較電子写真感光体Ｎｏ．１４を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ２］
【化１７】
2014178584.tif 000024
【０２１２】
（比較例１５）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ３で表されるヒンダードアミン系酸化防止剤にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１５の比較電子写真感光体Ｎｏ．１５を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ３］
【化１８】
2014178584.tif 000025
【０２１３】
（比較例１６）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ４で表されるジアミン化合物（特許第４１０１６７６号公報記載）にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１６の比較電子写真感光体Ｎｏ．１６を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ４］
【化１９】
2014178584.tif 000026
【０２１４】
（比較例１７）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ５で表されるジアミン化合物（特開平５−１５８２５８号公報記載）にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１７の比較電子写真感光体Ｎｏ．１７を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ５］
【化２０】
2014178584.tif 000027
【０２１５】
（比較例１８）
＜電子写真感光体の作製＞
実施例２４において、例示化合物Ｎｏ．４のジアミン化合物の代わりに下記構造式ＣＥ６で表されるジアミン化合物（特許第３９９６４９０号公報記載）にした以外は、実施例２４と同様にして比較例１８の比較電子写真感光体Ｎｏ．１８を作製し、評価した。結果を表５に示す。
［構造式ＣＥ６］
【化２１】
2014178584.tif 000028
【０２１６】
【表５】
2014178584.tif 000029
【０２１７】
以上の実施例及び比較例から分かるように、本発明の感光体は全般的に初期電気特性、疲労試験後の電位変化、３４万枚通紙試験後の画像評価結果に優れ、また酸化性ガスに対しての耐性も非常に優れていることがわかる。したがって、本発明の感光体及び電子写真プロセスを用いることで長期に安定な画像を提供することができる。
一方、比較例１〜１１の感光体は、本発明範囲外の中間層構成であるために、疲労試験後の電気特性変化が大きくなったり、異常画像が発生し、耐久性の点で不十分である。また比較例１２〜１８の感光体は、本発明範囲外の感光層構成であるため、繰返し使用後の想定される酸化劣化に対しての耐性が十分でなく、解像度低下が発生するなど十分な特性が得られない。
【０２１８】
本発明の態様としては、例えば、以下の通りである。
＜１＞  導電性支持体と、前記導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層とをこの順で有する電子写真感光体であって、
前記感光層が、下記一般式（１）で表される化合物を含有し、
前記中間層が、無機顔料と結着樹脂とを含有し、
前記無機顔料が、７０質量％〜９０質量％の酸化チタンを含有し、
前記無機顔料の前記中間層における体積含有比率が、３０体積％〜５０体積％であり、
前記無機顔料の比表面積が、７０ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇであり、
前記中間層の電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける体積抵抗率が、５．０×１０１１Ω・ｃｍ〜１．０×１０１３Ω・ｃｍであることを特徴とする電子写真感光体である。
【化２２】
2014178584.tif 000030
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ２及びＡｒ３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１及びＡｒ２、又はＡｒ２及びＡｒ３は互いに結合して窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。
＜２＞  感光層が、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層をこの順で有し、前記電荷輸送層が電荷輸送材料を含有する前記＜１＞に記載の電子写真感光体である。
＜３＞  電荷輸送材料が、下記一般式（２）で表される化合物である前記＜２＞に記載の電子写真感光体である。
【化２３】
2014178584.tif 000031
ただし、前記一般式（２）中、ａは０又は１の整数、Ｒ３は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４とＲ４は互いに結合して環を形成してもよく、Ａ１は９−アントリル基、置換若しくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）で表される基、又は下記一般式（４）で表される基を表し、ａが０のとき、Ａ１及びＲ３は互いに結合して環を形成してもよい。
【化２４】
2014178584.tif 000032
【化２５】
2014178584.tif 000033
ただし、前記一般式（３）又は（４）中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子又は下記一般式（５）で表される基を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上のとき、Ｒ５は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【化２６】
2014178584.tif 000034
ただし、前記一般式（５）中、Ｒ６及びＲ７は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７は互いに結合して環を形成してもよい。
＜４＞  電荷輸送材料が、下記一般式（６）で表される化合物である前記＜２＞に記載の電子写真感光体である。
【化２７】
2014178584.tif 000035
ただし、前記一般式（６）中、Ｒ８、Ｒ１０及びＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換若しくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子を表し、ｃ、ｄ、ｅ及びｆは１〜４の整数を表し、ｃが２〜４のとき、Ｒ８は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｄが２〜４のとき、Ｒ９は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｅが２〜４のとき、Ｒ１０は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、ｆが２〜４のとき、Ｒ１１は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
＜５＞  電荷輸送材料が、下記一般式（７）で表される化合物である前記＜２＞に記載の電子写真感光体である。
【化２８】
2014178584.tif 000036
ただし、前記一般式（７）中、Ａｒ５は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａ２は下記一般式（８）で表される基を表す。
【化２９】
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ただし、前記一般式（８）中、Ａｒ６は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１２及びＲ１３は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
＜６＞  無機顔料が、酸化チタンの表面に水酸化アルミニウムを有してなる無機顔料を含む前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜７＞  結着樹脂が、ポリアミド共重合体である前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜８＞  電子写真感光体と、前記電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記電子写真感光体が、前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置である。
＜９＞  電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成された静電潜像を、トナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段とを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジであって、
前記電子写真感光体が、前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジである。
【符号の説明】
【０２１９】
１    導電性支持体
２    中間層
３    感光層
３ａ  電荷発生層
３ｂ  電荷輸送層
１０    電子写真感光体
１１    帯電手段
１２    露光手段
１３    現像手段
１５    転写紙
１６    転写手段
１７    クリーニング手段
１８    除電手段
１０１    電子写真感光体
１０２    帯電手段
１０３    露光手段
１０４    現像手段
１０５    転写手段
１０６    クリーニング手段
１０７    除電手段
２０１    潤滑剤供給手段
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２２０】
【特許文献１】特許第４２２６７４９号公報
【特許文献２】特開平５−１５８２５８号公報
【特許文献３】特開２００９−１４８５１号公報
【特許文献４】特開昭６０−１９６７６８号公報
【特許文献５】特許第２８８４３５３号公報
【特許文献６】特許第４１０１６７６号公報
【特許文献７】特許第３９９６４９０号公報
【特許文献８】特開２００３−５７８６２号公報
【特許文献９】特開２００３−６６６３６号公報
【特許文献１０】特開２００２−１９６５２２号公報
【特許文献１１】特開平１１−１５１８４号公報
【特許文献１２】特開平１０−２２８１２５号公報
【特許文献１３】特開平１１−２０２５１８号公報
【特許文献１４】特開平０５−１６５２４１号公報
【非特許文献】
【０２２１】
【非特許文献１】伊丹ら、コニカテクニカルレポート、１３巻、３７頁、２０００年
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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