(57)【要約】【課題】脂溶性が低く、かつ、ＦＡＢＰ４に特異的に結合しうるＦＡＢＰ４プローブを提供する。【解決手段】本発明は、フッ素原子を含む、トリアゾロピリミジン誘導体化合物又はその塩、これを含む医薬組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物又はその塩。
【化１】
2014214142.tif 000011
〔式中、Ｘはフッ素原子であり、ｎは１以上３以下の整数である。〕
【請求項２】
前記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子である、請求項１に記載の化合物又はその塩。
【請求項３】
下記一般式（１）で表される化合物を含む、医薬組成物。
【化２】
2014214142.tif 000012
〔式中、Ｘはフッ素原子であり、ｎは１以上３以下の整数である。〕
【請求項４】
前記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子である、請求項３に記載の医薬組成物。
【請求項５】
不安定プラークを画像化するために用いられる、請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項６】
下記一般式（２）で表される化合物又はその塩。
【化３】
2014214142.tif 000013
〔式中、Ｒ１は、ハロゲン原子、アルキルスルホン酸エステル基、ハロゲン化アルキルスルン酸エステル基、若しくは、置換基を有していてもよい芳香族スルホン酸エステル基であり、ｎは１以上３以下の整数である。〕
【請求項７】
請求項６に記載された化合物又はその塩と、放射性フッ化物イオンとを反応させ、下記式（１）で表される化合物又はその塩を合成する工程を含む、放射性フッ素標識有機化合物の製造方法。
【化４】
2014214142.tif 000014
〔式中、Ｘは放射性フッ素原子であり、ｎは１以上３以下の整数である。〕
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はトリアゾロピリミジン誘導体化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
脂肪酸結合タンパク４（Fatty acid
binding protein-4，ＦＡＢＰ４）は脂質代謝やインスリン感受性に関与する細胞内タンパク質であり、近年マクロファージにおける炎症活性促進機構が明らかとなっている。ＦＡＢＰ４は動脈硬化病変に認められる資質の蓄積と炎症反応の二つの事象を結びつける新たなマーカーとして注目されており、インビボにおいて［３−［２−（３，４‐ジフェニル‐５‐エチル‐１Ｈ‐ピラゾール‐１‐イル）フェニル］フェノキシ酢酸（ＢＭＳ３０９４０３）をはじめとしたＦＡＢＰ４選択的阻害剤により動脈硬化形成が抑制されることも報告されている。したがって、ＦＡＢＰ４発現を非侵襲的に画像化できれば動脈硬化の病態解明や不安定性評価に有効であると期待される。
【０００３】
非特許文献１には、ＦＡＢＰ４を標的とした新規核医学分子イメージングプローブの開発を計画し、プローブの母核にＦＡＢＰ４への高い親和性が報告されているトリアゾロピリミジン誘導体を選択し、放射性ヨウ素を導入した［１２３Ｉ］ＴＡＰ１を設計・合成したことが記載されている。そして、非特許文献１においては、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１が、ＦＡＢＰ４に対する解離係数が５４．２ｎＭであり、ＦＡＢＰ３，５と比較してＦＡＢＰ４に高い結合性及び選択性を示すこと、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１のｌｏｇＰ値が２．７であること、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１のＴＨＰ‐１細胞への放射能集積はＢＭＳ３０９４０３により濃度依存的に阻害され、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１が細胞内ＦＡＢＰ４に特異的に結合していることが示唆されること、体内放射能分布実験の結果、胃、甲状線への放射能集積は低く、生体内脱ヨウ素反応に対する安定性が示され、また、動脈硬化イメージングの際にバックグラウンドとなる正常大動脈への放射能集積も低いことから、［１２３Ｉ］ＴＡＰ１は、ＦＡＢＰ４イメージングプローブとしての基本的性質を有するとされている。
【０００４】
なお、放射性ＴＡＰ１は、特許文献１にも記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特願２０１３−０８６８４８
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】日本分子イメージング学会機関誌、ｖｏｌ．５、Ｎｏ２．１０３頁、発行所：日本分子イメージング学会、発行日：２０１２年５月２４日
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、本発明者らが、動脈硬化の動物モデルであるＷＨＨＬＭＩウサギに［１２３Ｉ］ＴＡＰ１を投与したところ、［１２３Ｉ］ＴＡＰ１は、生体内における病変部（大動脈）の放射能集積の特異性について、未だ改善の余地があることが明らかとなった。これは、［１２３Ｉ］ＴＡＰ１は脂溶性が高いゆえに、正常組織に非特異的に集積したり、バックグラウンドが増加したり、ウォッシュアウトが遅くなったりすること等が理由として推察された。
【０００８】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、［１２３Ｉ］ＴＡＰ１よりも脂溶性が低く、かつ、ＦＡＢＰ４に特異的に結合しうるＦＡＢＰ４プローブを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明によれば、下記一般式（１）で表される化合物又はその塩が提供される。
【００１０】
【化１】
2014214142.tif 000002
【００１１】
上記式（１）中、Ｘはフッ素原子であり、ｎは１以上３以下の整数である。
【００１２】
また、本発明によれば、上記式（１）記載の化合物を含む、医薬組成物が提供される。
【００１３】
また、本発明によれば、下記一般式（２）で表される化合物又はその塩が提供される。
【００１４】
【化２】
2014214142.tif 000003
【００１５】
上記式（２）中、Ｒ１は、ハロゲン原子、アルキルスルホン酸エステル基、ハロゲン化アルキルスルホン酸エステル基、若しくは、置換基を有していてもよい芳香族スルホン酸エステル基であり、ｎは１以上３以下の整数である。
【００１６】
また、本発明によれば、上記式（２）で表される化合物又はその塩と、放射性フッ化物イオンとを反応させ、上記式（１）（ただし、式中、Ｘが放射性フッ素原子である。）で表される化合物又はその塩を合成する工程を含む、放射性フッ素標識有機化合物の製造方法が提供される。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、脂溶性が低く、かつ、ＦＡＢＰ４に特異的に結合しうるＦＡＢＰ４プローブを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係る化合物の非標識体の合成スキームを示す図である。
【図２】本発明に係る化合物のＦＡＢＰ４に対する８‐アニリノ‐１‐ナフタレン‐スルホン酸（１，８‐ＡＮＳ）阻害を示す図である。
【図３】本発明に係る化合物の［１２５Ｉ］ＴＡＰ１に対する結合阻害活性を示す図である。
【図４】本発明に係る化合物の標識前駆体の合成スキームを示す図である。
【図５】本発明に係る化合物の放射性フッ素標識体の合成スキームを示す図である。
【図６】ＦＡＢＰ４結合選択性の評価結果を示す図である。
【図７】［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の正常マウス体内分布を示す図である。
【図８】［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のマウス腫瘍モデルの体内分布を示す図である。
【図９】［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のマウス腫瘍モデルにおける［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１とＦＡＢＰ４との分布の一致性を示す図である。（ａ）、（ｃ）が摘出腫瘍の薄切凍結切片のオートラジオグラフィーであり、（ｂ）、（ｄ）が隣接凍結切片（（ａ）、（ｃ）の切片の隣の切片）のＦＡＢＰ４免疫染色である。
【図１０】［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の生体内における安定性を評価した図である。（ａ）が投与前の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ−ＰＥＧ１の分析結果を示し、（ｂ）が腫瘍内の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ−ＰＥＧ１の分析結果を示す。
【図１１】培養状態のＣ６細胞のウェスタンブロッティングの結果を示す。
【図１２】Ｃ６腫瘍細胞移植マウスから摘出した腫瘍のウェスタンブロッティングの結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
（トリアゾロピリミジン誘導体化合物）
本発明に係る化合物は、具体的には、以下の化合物が挙げられる。
・５‐（（３‐（２‐フルオロエトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘがフッ素原子であり、ｎが１の整数である化合物である。以下、「ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１」と略記することもある。〕。
・５‐（（３‐（２−（２‐フルオロエトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘがフッ素原子であり、ｎが２の整数である化合物である。以下、「ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ２」と略記することもある。〕。
・５‐（（３‐（２−（２−（２‐フルオロエトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘがフッ素原子であり、ｎが３の整数である化合物である。以下、「ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３」と略記することもある。〕。
【００２０】
これら本発明に係る化合物は、塩を形成していてもよく、かかる塩が製薬学的に許容される塩において本発明に包含される。
【００２１】
本発明において「塩」には、無機若しくは有機の酸、又は、無機若しくは有機の塩基から誘導されるものが挙げられる。具体的には、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸、硫酸塩、硝酸塩、過塩素酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、リン酸塩、グリコール酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、酢酸塩、クエン酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ｐ‐トルエンスルホン酸塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、マロン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、トリフルオロ酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、アミン塩及びアンモニウム塩等が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００２２】
前述のとおり、上記一般式（１）中、ｎは１以上３以下の整数であるが、好ましくは、ｎは１又は２の整数であり、より好ましくは、ｎは１の整数である。
【００２３】
本発明に係る化合物は、例えば、下記スキーム１に示す合成経路により合成することができる。
【００２４】
【化３】
2014214142.tif 000004
【００２５】
まず、ｍ−ヒドロキシフェノールのｍ位のヒドロキシ基のみをベンジルなどの保護基（Ｐ）で保護した化合物（ｍ−ヒドロキシフェノール保護体）を用意する。保護基（Ｐ）、及び、その導入方法は、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｐ１７−２４５（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００２６】
また、一方の末端のヒドロキシ基がフルオロ基に置換され、他方の末端のヒドロキシ基が脱離基（Ｌ１）に置換された、繰り返し数（ｎ）が１〜３のエチレングリコール誘導体を用意する。ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が１のエチレングリコール誘導体を用い、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ２を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が２のエチレングリコール誘導体を用い、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が３のエチレングリコール誘導体を用いる。脱離基（Ｌ１）としては、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基；メタンスルホン酸エステル基などのアルキルスルホン酸エステル基；トリフルオロメタンスルホン酸エステル基などのハロゲン化アルキルスルホン酸エステル基；ベンゼンスルホン酸エステル基、４−メチルベンゼンスルホン酸エステル基、又は、４−ニトロベンゼンスルホン酸エステル基などの置換基を有してもよい芳香族スルホン酸エステル基等を用いることができる。
【００２７】
そして、用意したエチレングリコール誘導体と、ｍ−ヒドロキシフェノール保護体とのＳｎ２反応を、ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性溶媒中、炭酸カリウムなどの塩基存在下に実行する（ｓｔｅｐ１）。
【００２８】
次いで、ｓｔｅｐ１で得られた化合物について、ヒドロキシ基の脱保護を行う（ｓｔｅｐ２）。脱保護の方法としては、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｐ１７−２４５（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００２９】
その後、ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性溶媒中、炭酸カリウムなどの塩基存在下に、ｓｔｅｐ２で得られた化合物と、５位のメチル基に脱離基（Ｌ２）を備えた５‐メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン誘導体とのＳｎ２反応を行う（ｓｔｅｐ３）。脱離基（Ｌ２）としては、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基；メタンスルホニル基などのアルキルスルホニル基；トリフルオロメタンスルホニル基などのハロゲン化アルキルスルホニルオキシ基；ベンゼンスルホニル基、４−メチルベンゼンスルホニル基、又は、４−ニトロベンゼンスルホニル基などの置換基を有してもよい芳香族スルホニル基等を用いることができる。これにより、本発明に係る化合物を得ることができる。
【００３０】
（放射性フッ素標識トリアゾロピリミジン誘導体化合物）
上記一般式（１）中、Ｘはフッ素原子であるが、好ましい態様において、Ｘは放射性フッ素原子であり、具体的には、Ｆ‐１８であることがより好ましい。Ｆ‐１８で標識された化合物を投与することで、ポジトロン断層法（ＰＥＴ）により、非侵襲的にＦＡＢＰ４を検出することができる。
【００３１】
より具体的には、本発明の化合物は、以下に示す放射性フッ素標識化合物であることが好ましい。
・５‐（（３‐（２‐［１８Ｆ］フルオロエトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子（１８Ｆ）であり、ｎが１の整数である化合物である。以下、「［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１」と略記することもある。〕。
・５‐（（３‐（２−（２‐［１８Ｆ］フルオロエトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子（１８Ｆ）であり、ｎが２の整数である化合物である。以下、「［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ２」と略記することもある。〕。
・５‐（（３‐（２−（２−（２‐［１８Ｆ］フルオロエトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子（１８Ｆ）であり、ｎが３の整数である化合物である。以下、「［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３」と略記することもある。〕。
【００３２】
本発明に係る化合物として、上記一般式（１）中、Ｘが放射性フッ素原子である放射性化合物を採用する場合は、上記一般式（２）で表される化合物又はその塩を標識前駆体として用いることができる。塩としては、上記例示した塩を採用することができる。
【００３３】
上記式（２）中、Ｒ１としては、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン原子；メタンスルホン酸エステル基などのアルキルスルホン酸エステル基；トリフルオロメタンスルホン酸エステル基などのハロゲン化アルキルスルホン酸エステル基；若しくは、ベンゼンスルホニルオキシ基、４‐メチルベンゼンスルホン酸エステル基、４‐ニトロベンゼンスルホニルオキシなどの、置換基を有していてもよい芳香族スルホン酸エステル基が挙げられる。好ましくは、アルキルスルホン酸エステル基、ハロゲン化アルキルスルホン酸エステル基、又は、置換基を有していてもよい芳香族スルホン酸エステル基であり、より好ましくは、置換基を有していてもよい芳香族スルホン酸エステル基であり、４‐メチルベンゼンスルホン酸エステル基が更に好ましい。
【００３４】
前述のとおり、上記式（２）中、ｎは１以上３以下の整数である。上記式（２）中ｎが１の化合物は、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の標識前駆体、上記式（２）中ｎが２の化合物は、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ２の標識前駆体、上記式（２）中ｎが３の化合物は、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の標識前駆体として用いることができる。
【００３５】
これら標識前駆体は、例えば、下記スキーム２の合成経路に従って合成することができる。
【００３６】
【化４】
2014214142.tif 000005
【００３７】
まず、ｍ−ヒドロキシフェノールのｍ位のヒドロキシ基のみをベンジルなどの保護基（Ｐ１）で保護した化合物（ｍ−ヒドロキシフェノール保護体）を用意する。保護基（Ｐ１）、及び、その導入方法は、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｐｐ．１６−２９８（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００３８】
また、一方の末端のヒドロキシ基が脱離基（Ｌ３）に置換された、繰り返し数（ｎ）が１〜３のエチレングリコール誘導体を用意する。ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が１のエチレングリコール誘導体を用い、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ２を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が２のエチレングリコール誘導体を用い、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３を合成する場合においては、繰り返し数（ｎ）が３のエチレングリコール誘導体を用いる。脱離基（Ｌ１）としては、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基；メタンスルホン酸エステル基などのアルキルスルホン酸エステル基；トリフルオロメタンスルホニン酸エステル基などのハロゲン化アルキルスルホン酸エステル基；ベンゼンスルホン酸エステル基、４−メチルベンゼンスルホン酸エステル基、又は、４−ニトロベンゼンスルホン酸エステル基などの置換基を有してもよい芳香族スルホン酸エステル基等を用いることができる。
【００３９】
そして、用意したエチレングリコール誘導体と、ｍ−ヒドロキシフェノール保護体とのＳｎ２反応を、ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性溶媒中、炭酸カリウムなどの塩基存在下に実行する（ｓｔｅｐ１）。
【００４０】
次いで、ｓｔｅｐ１で得られた化合物について、末端ヒドロキシ基に保護基（Ｐ２）を導入する（ｓｔｅｐ２）。保護基（Ｐ２）、及び、その導入方法は、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｐｐ．１６−２９８（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００４１】
次いで、ｓｔｅｐ２で得られた化合物について、フェノール性ヒドロキシ基（Ｐ１）の脱保護を行う（ｓｔｅｐ３）。脱保護の方法としては、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｐｐ．１６−２９８（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００４２】
その後、ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性溶媒中、炭酸カリウムなどの塩基存在下に、ｓｔｅｐ３で得られた化合物と、５位のメチル基に脱離基（Ｌ２）を備えた５‐メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オンとのＳｎ２反応を行う（ｓｔｅｐ４）。脱離基（Ｌ２）としては、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基；メタンスルホン酸エステル基などのアルキルスルホン酸エステル基；トリフルオロメタンスルホン酸エステル基などのハロゲン化アルキルスルホニン酸エステル基；ベンゼンスルホン酸エステル基、４−メチルベンゼンスルホン酸エステル基、又は、４−ニトロベンゼンスルホン酸エステル基などの置換基を有してもよい芳香族スルホン酸エステル基等を用いることができる。
【００４３】
次いで、ｓｔｅｐ４で得られた化合物について、ヒドロキシ基（Ｐ２）の脱保護を行う（ｓｔｅｐ５）。脱保護の方法としては、Ｇｒｅｅｎｅ'ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｐｐ．１６−２９８（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ；４版）に記載のものを種々採用することができる。
【００４４】
そして、ヒドロキシ基（Ｐ２）に、求核置換反応によって放射性フッ素を導入する際の脱離基（Ｒ１）を導入する。脱離基（Ｒ１）としては、前述で例示したものを種々採用することができる。脱離基（Ｒ１）としてハロゲンを採用する場合は、ｓｔｅｐ５で脱保護したヒドロキシ基に、塩化チオニルや三臭化リンを作用することで、式（２）中Ｒ１がハロゲン原子である化合物を合成することができる。また、脱離基（Ｒ１）としてスルホン酸エステルを採用する場合、ｓｔｅｐ５で脱保護したヒドロキシ基に、ピリジン等の塩基存在下に、スルホン酸無水物、又は、スルホン酸ハロゲン化物を作用することで、式（２）中Ｒ１がスルホン酸エステル基である化合物を合成することができる。
【００４５】
（本発明に係る放射性フッ素標識トリアゾロピリミジン誘導体化合物の合成）
本発明に係る放射性フッ素標識トリアゾロピリミジン誘導体化合物は、その標識前駆体である、一般式（２）で表される化合物又はその塩に対し、放射性フッ化物イオンを反応させることで、合成することができる。放射性フッ化物イオンとしては［１８Ｆ］フッ化物イオンが好ましい。［１８Ｆ］フッ化物イオンは、［１８Ｏ］水にサイクロトロンで加速した陽子を照射して１８Ｏ（ｐ，ｎ）１８Ｆの核反応を発生させることにより、製造することができる。製造した［１８Ｆ］フッ化物イオンは、［１８Ｆ］フッ素イオンを含むターゲット水を陰イオン交換樹脂に吸着させ、樹脂に吸着させた［１８Ｆ］フッ素イオンを炭酸カリウム水溶液で脱離させることによって［１８Ｆ］フッ素カリウムとして調製されることが好ましい。また、一般式（２）で表される化合物又はその塩の放射性フッ素標識反応は、上記調製した［１８Ｆ］フッ素カリウムを用い、クリプトフィックス２２２（商品名）などの相間移動触媒、及び、炭酸カリウムなどの塩基存在下で実行することが好ましい。
【００４６】
（本発明に係るトリアゾロピリミジン誘導体化合物の使用方法）
本発明に係るトリアゾロピリミジン誘導体化合物は、ＦＡＢＰ４に対して高い選択性及び高い親和性を有する。そのため、本発明に係る化合物のうち、Ｆ−１８で標識された放射性化合物は、生体内の不安定プラーク（アテローム性プラーク）を検出及び可視化するための画像化剤として使用することができる。
【００４７】
（医薬組成物）
本発明において、「医薬組成物」とは、上記一般式（１）で表される化合物又はその塩を生体内への投与に適した形態で含む処方物と定義することができる。この医薬組成物には、本発明に係る化合物を有効成分とし、薬理学的に許容される担体、希釈剤、エマルジョン、賦形剤、増量剤、結合剤、湿潤剤、崩壊剤、表面活性剤、滑沢剤、分散剤、緩衝剤、保存剤、溶解補助剤、防腐剤、着色剤、安定化剤等の追加成分を含んでいても良い。本発明の医薬組成物は、経口投与又は非経口投与の投与方法に使用することができる。
【００４８】
本発明において「放射性医薬組成物」とは、上記定義される「医薬組成物」のうち、上記一般式（１）中Ｘが18Ｆである化合物又はその塩を有効成分として含有するものと定義することができる。この放射性医薬組成物の剤形は、非経口投与の投与方法に使用できるものが好ましく、静脈内投与、動脈内投与、局所投与、腹腔又は胸腔への投与、皮下投与、筋肉内投与、舌下投与、経皮投与又は直腸内投与等に使用できる注射剤がより好ましい。このような注射剤は、本発明に係る放射性トリアゾロピリミジン誘導体化合物を水、生理食塩液、又は、リンゲル液等に溶解させることで調製することができる。
【００４９】
本発明の放射性医薬組成物中の放射性トリアゾロピリミジン誘導体化合物の濃度は、放射性分解に対する安定性を確保できる濃度であればよい。
【００５０】
本発明の放射性医薬組成物は、ヒトを始めとする哺乳類動物に投与し、ＰＥＴ装置を用いて撮像することで、不安定プラーク（アテロームプラーク）を非侵襲的に画像化することができる。したがって、急性冠症候群（ＡＣＳ)の診断及び予防に有用である。
【実施例】
【００５１】
以下、実施例及び比較例を記載して本発明をさらに詳しく説明する。
なお、説明の便宜のため、実施例及び比較例で用いる各化合物の名称を以下の様に定義する。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１：５‐（（３‐（２‐フルオロエトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘがフッ素原子であり、ｎが１の整数である化合物〕。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３：５‐（（３‐（２−（２−（２‐フルオロエトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン〔上記一般式（１）中、Ｘがフッ素原子であり、ｎが３の整数である化合物〕。
ＴＡＰ１：５‐（（３‐ヨードフェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン
【００５２】
以下の実施例及び比較例に記載した各化合物の合成例において、化合物合成における各ステップは、必要に応じて複数回繰り返し行い、他の合成において中間体等として用いる際に必要な量を確保した。また、以下の各実施例は好適な例について記載したものであり、本発明の範囲を限定する意図ではない。
【００５３】
なお、本実施例においては特に断りのない限り、以下の装置を用いて分析・測定を行った。
ＮＭＲ装置：ＪＮＭ‐ＥＣＳ４００  日本電子株式会社製
ＬＣ‐ＭＳ装置：ＬＣＭＳ‐２０１０ＥＶ  島津製作所製
【００５４】
（実施例１）  非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の合成
非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、以下のステップにて合成した（図１）。
【００５５】
［ステップ１−１］
ジメチルホルムアミド（２７ｍＬ）に３‐ベンジロキシフェノール（０．９２ｇ、４．６ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（１．２７ｇ、９．２ｍｍｏｌ）を加え、１０分室温で攪拌後、ここにジメチルホルムアミド（５ｍＬ）中の２‐フルオロエチル‐４−メチルベンゼンスルホネート（１ｇ、４．６ｍｍｏｌ）を加えた。１０５℃で一晩攪拌し後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣をを中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：８（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、１‐ベンジロキシ‐３‐（２‐フルオロエトキシ）ベンゼン（化合物１：０．９ｇ、３．６６ｍｍｏｌ、収率７９．６％）を得た。
化合物１の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．４４−７．３１（ｍ、５Ｈ）、７．２１−７．１７（ｔ、８．４７２Ｈｚ、１Ｈ）、６．６３−６．５３（ｍ、３Ｈ）、５．０５（ｓ、２Ｈ）、４．８１−４．６７（ｔｄ、４．３５１、４７．１７Ｈｚ、２Ｈ）、４．２４−４．１５（ｔｄ、４．３５１、２７．４７８Ｈｚ、２Ｈ）。
【００５６】
［ステップ１−２］
化合物１（０．９ｇ、３．７ｍｍｏｌ）をメタノール（３０ｍＬ）に加え、水酸化パラジウム／炭素（０．０９ｇ、０．６４ｍｍｏｌ）を添加した。水素気流下室温で１時間攪拌した。反応後セライト濾過し、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：３（体積比）を溶出溶媒とする。）により精製し、定量的に３‐（２‐フルオロエトキシ）フェノール（化合物２）を得た。
引き続きジメチルホルムアミド（３５ｍＬ）に化合物２（０．６７ｇ、４．３ｍｍｏｌ）を加え、ここに炭酸カリウム（１．２ｇ、８．７ｍｍｏｌ）を加え、化合物２溶液を作製した。一方、ジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）に５‐（クロロメチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．７６ｇ、２．９ｍｍｏｌ）を加え、攪拌後、上記作製した化合物２溶液に加えた。８５℃で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝２０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（０．１２ｇ、０．３２ｍｍｏｌ、化合物２に対する収率１１．０％）を得た。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のＬＣ‐ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ３８１（ｐｏｓ）、３７９（ｎｅｇ）。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド−ｄ６）：８．１１（ｄ、８．２４３Ｈｚ、２Ｈ）、７．５５−７．５３（ｍ、３Ｈ）、７．２７−７．２２（ｔ、８．０１４Ｈｚ、１Ｈ）、６．６９−６．６２（ｍ、３Ｈ）、６．１２（ｓ、１Ｈ）、５．１１（ｓ、２Ｈ）、４．８１−４．１９（ｍ、４Ｈ）。
【００５７】
（実施例２）  非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の合成
非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３は、以下のステップにて合成した（図１）。
【００５８】
［ステップ２−１］
ジメチルホルムアミド（１５ｍＬ）に３‐ベンジロキシフェノール（０．６５ｇ、３．３ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．９１ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を加え、１０分室温で攪拌後、ここにジメチルホルムアミド（５ｍＬ）中の２‐［２‐（２−フルオロエトキシ）エトキシ］エチル‐４−メチルベンゼンスルホネート（１ｇ、３．３ｍｍｏｌ）を加えた。１０５℃で一晩攪拌し後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：３（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、１‐ベンジロキシ‐３‐（２‐（２‐（２−フルオロエトキシ）エトキシ）エトキシベンゼン（化合物３：０．８７ｇ、２．６ｍｍｏｌ、収率７８．５％）を得た。
化合物３の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．４４−７．３２（ｍ、５Ｈ）、７．１９−７．１５（ｔ、８．０１４Ｈｚ、１Ｈ）、６．５９−６．５１（ｍ、３Ｈ）、５．０４（ｓ、２Ｈ）、４．６３−４．４９（ｍ、２Ｈ）、４．１２−４．１０（ｔ、４．２８０Ｈｚ、２Ｈ）、３．８９−３．８４（ｔ、５．０３７Ｈｚ、２Ｈ）、３．８０−３．７０（ｍ、６Ｈ）。
【００５９】
［ステップ２−２］
化合物３（０．８７ｇ、２．６ｍｍｏｌ）をメタノール（３０ｍＬ）に加え、水酸化パラジウム／炭素（０．０８ｇ、０．５７ｍｍｏｌ）を添加した。水素気流下室温で１時間攪拌した。反応後セライト濾過し、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：２（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、３‐（２‐（２‐（２−フルオロエトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノール（化合物４：０．６１ｇ、２．５ｍｍｏｌ、収率９６．２％）を得た。
化合物４の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．１１−７．０７（ｔ、８．２４３Ｈｚ、１Ｈ）、６．４８−６．４１（ｍ、３Ｈ）、５．５７（ｓ、ａＨ）、４．６２−４．４８（ｍ、２Ｈ）、４．１０−４．０８（ｔ、４．８０９Ｈｚ、２Ｈ）、３．８６−３．８３（ｔ、４．８０９Ｈｚ、２Ｈ）、３．８０−３．７０（ｍ、６Ｈ）。
【００６０】
［ステップ２−３］
ジメチルホルムアミド（２０ｍＬ）に化合物４（０．５４ｇ、２．２ｍｍｏｌ）を加え、ここに炭酸カリウム（０．６２ｇ、４．５ｍｍｏｌ）を加え、化合物４のジメチルホルムアミド溶液を作製した。一方、ジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）に５‐クロロメチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．３９ｇ、１．５ｍｍｏｌ）を加え、攪拌後、上記作製した化合物４溶液に加えた。８５℃で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３（０．１８ｇ、０．３８ｍｍｏｌ、収率２５．３％）を得た。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のＬＣ−ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ４６９（ｐｏｓ）、４６７（ｎｅｇ）。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１４−８．１２（ｄ、７．３２７Ｈｚ、２Ｈ）、７．５５−７．５３（ｍ、３Ｈ）、７．２５−７．２１（ｔ、８．０１４Ｈｚ、１Ｈ）、６．６６−６．５９（ｍ、３Ｈ）、６．１１（ｓ、１Ｈ）、５．１０（ｓ、２Ｈ）、４．５７−４．４４（ｍ、２Ｈ）、４．１０−４．０８（ｔ、４．３５１Ｈｚ、２Ｈ）、３．７５−３．５８（ｍ、８Ｈ）。
【００６１】
（実施例３）ＦＡＢＰ４に対する１，８‐ＡＮＳ阻害実験
実施例１で得られた非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１、及び、実施例２で得られた非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３が、ＦＡＢＰ４に対して特異的な結合親和性を有するか否か確認するため、蛍光性を持つＦＡＢＰ４結合性化合物の８‐アニリノ‐１‐ナフタレン‐スルホン酸（１，８‐ＡＮＳ）を競合リガンドとした競合阻害実験を行った。１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液ｐＨ７．４（以下、「ＰＢ」と略記することもある。）（０．１２ｍＬ）と、ＦＡＢＰ４（Ｃａｙｍａｎ社；０．５ｍｍｏｌ／Ｌ（ＰＢ溶液）、０．０７５ｍＬ）と、１，８−ＡＮＳ（東京化成工業株式会社；６ｍｍｏｌ／Ｌ、０．２体積％エタノール含有ＰＢ溶液）、０．０７５ｍＬ）と、段階的に希釈し０．２５、０．０６１、０．０１５、０．００３８、０．０００９５、０．０００２２８、０．００００５７、０．００００１５ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した、各々の非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のジメチルスルホキシド溶液（０．０３ｍＬ）とを加え、それぞれ、室温で５分間インキュベートした。その後０．０９ｍＬの各サンプルを９６ｗｅｌｌプレートにアプライし、蛍光強度をＴＥＣＡＮ  Ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００  ＰＲＯを用いて測定した（励起波長：３７０ｎｍ、蛍光波長：４７５ｎｍ）。
また、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３については、上記非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のジメチルスルホキシド溶液（０．０３ｍＬ）に代えて、０．３０、０．０７５、０．０１９、０．００４７、０．００１２、０．０００２８、０．００００７２、０．００００１８７ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のジメチルスルホキシド溶液（０．０３ｍＬ）を、各々を用いて同様な操作を行った。
結果を図２に示す。検討の結果、１，８‐ＡＮＳとの競合阻害実験より算出された阻害定数（Ｋｉ）は、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１でＫｉ＝６８．０ｎＭ、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３はＫｉ＝４８５ｎＭであった。
【００６２】
（参考例１）［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の合成
［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の合成は、以下のステップに沿って合成した。
【００６３】
［ステップ３−１］
ピリジン（１１２ｍＬ）に重炭酸アミノグアニジン（１１．６ｇ、８５．４ｍｍｏｌ）を氷冷下で加え、ここに塩化ベンゾイル（１０ｇ、７１．１ｍｍｏｌ）を少しずつ添加した。混合溶液を室温で２０時間攪拌後、溶媒を減圧留去し、残渣に水（５８ｍＬ）と２ｍｏｌ／Ｌ水酸化ナトリウム（４６ｍＬ）を加え、室温で２４時間攪拌した。反応終了後、得られた析出物を吸引濾過により回収し、Ｎ‐ベンズアミドグアニジン（４．７６ｇ、２６．７ｍｍｏｌ、収率３７．６％）を得た。
Ｎ‐ベンズアミドグアニジンの１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：１０．２５（ｂｒ、ｓ、１Ｈ）、７．９３−７．９１（ｍ、２Ｈ）、７．２６−７．２５（ｍ、３Ｈ）、６．８２（ｂｒ、ｓ、２Ｈ）、６．６９（ｂｒ、ｓ、２Ｈ）。
【００６４】
［ステップ３−２］
ステップ３−１で得られたＮ‐ベンズアミドグアニジン（４．７６ｇ、２６．７ｍｍｏｌ）を水４０ｍＬに加え、１１０℃で６時間加熱還流した。反応終了後、反応溶液を減圧留去し、３‐フェニル‐１Ｈ‐１，２，４‐トリアゾール‐５‐アミン（３．０ｇ，１８．７ｍｍｏｌ、収率７０．１％）を得た。
３‐フェニル‐１Ｈ‐１，２，４‐トリアゾール‐５‐アミンの１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：１２．１１（ｂｒ、ｓ、１Ｈ）、７．８８−７．８６（ｄ、２Ｈ、Ｊ＝８．７８Ｈｚ）、７．４０−７．３６（ｍ、２Ｈ）、７．３３−７．２９（ｍ、１Ｈ）、６．０５（ｂｒ、ｓ、２Ｈ）。
【００６５】
［ステップ３−３］
ステップ３−２で得られた３‐フェニル‐１Ｈ‐１，２，４‐トリアゾール‐５‐アミン（０．９５ｇ、５．９３ｍｍｏｌ）を酢酸１５ｍＬに溶解し、４−クロロアセト酢酸エチル（１．０７ｇ、６．５２ｍｍｏｌ）を加え、８０℃で一晩攪拌した。反応終了後、析出物を吸引濾過し、５‐塩化メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（１．０ｇ，３．８６ｍｍｏｌ；収率６５．１％）を得た。
５−塩化メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オンの１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１２（ｓ、２Ｈ）、８．１２−８．１０（ｍ、２Ｈ）、７．５５−７．５３（ｍ、３Ｈ）、６．２０（ｓ、１Ｈ）、４．６８（ｓ、２Ｈ）。
【００６６】
［ステップ３−４］
ジメチルホルムアミド（７ｍＬ）に３‐ブロモフェノール（０．３４ｇ、１．５３ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．２１ｇ、１．５３ｍｍｏｌ）を加え、３‐ブロモフェノール溶液を作製した。ステップ３−３で得られた５‐塩化メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．２０ｇ、０．７６７ｍｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（３ｍＬ）に溶解し、上記作製した３‐ブロモフェノール溶液に加え、８５℃で１９時間攪拌した。反応後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチルで抽出した。抽出した酢酸エチルに無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去し、得られた残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、５‐（（３‐ブロモフェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．１２ｇ、０．３１４ｍｍｏｌ、収率４０．９％）を得た。
５‐（（３‐ブロモフェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オンのＬＣ−ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３９７（ｐｏｓ）、３９５（ｎｅｇ）。
【００６７】
［ステップ３−５］
ステップ３−４で得られた５‐（（３‐ブロモフェノキシ）メチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．０５ｇ、０．１１３ｍｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（５ｍＬ）に溶解し、トリエチルアミン（２．５ｍＬ）を加えた後ビストリブチルスズ（０．１３ｇ、０．２２６ｍｍｏｌ）とテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．０１３ｇ、０．０１１３ｍｍｏｌ）を加え、１００℃で４時間加熱還流した。反応後溶媒を減圧留去後、残渣にクロロホルムを加え溶解し、中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製した後、更に薄層クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を展開溶媒とした。）で精製を行い、２‐フェニル‐５‐（（３‐トリブチルスタニルフェノキシ）メチル）‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．０１６ｇ，０．０２６ｍｍｏｌ；収率２３．１％）を得た。
２‐フェニル‐５‐（（３‐トリブチルスタニルフェノキシ）メチル）‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オンのＬＣ−ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ６０７（ｎｅｇ）。
【００６８】
［ステップ３−６］
ステップ３−５で得られた２‐フェニル‐５‐（（３‐トリブチルスタニルフェノキシ）メチル）‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（１ｍｇ、０．００１６ｍｍｏｌ）に１体積％酢酸含有メタノール（０．４ｍＬ）、Ｎ‐クロロスクシンイミド（２．４ｍｇ）、及び、メタノール（４．８ｍＬ）を加え、ＴＡＰ１標識前駆体溶液を調製した。次いで、調製したＴＡＰ１標識前駆体溶液（０．１６３ｍＬ）に、Ｎ−クロロスクシンイミドのメタノール溶液（０．５ｍｇ／ｍＬ、０．０４４ｍＬ）、及び、［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム水溶液（３７ＭＢｑ、０．０２ｍＬ）を添加し、室温で３０分攪拌した。反応液に飽和亜硫酸ナトリウム水溶液（０．０１ｍＬ）を添加して反応を終了させ、溶媒を留去後、酢酸エチル（０．５ｍＬ）、水（０．５ｍＬ）を添加し分液操作を行った。酢酸エチル相を回収後、硫酸ナトリウム（２．５ｇ）を加え脱水後、溶媒を減圧留去した後、メタノール（０．１５ｍＬ）を添加し、メタノール溶液とした。得られたメタノール溶液をＨＰＬＣ（島津製作所製総液ユニットＬＣ２０−Ａ，カラム５Ｃ１８‐ＡＲ‐ＩＩ  移動相０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロ酢酸含有アセトニトリル：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロ酢酸水溶液＝６３：３７（体積比）、流速１．５ｍｌ／分）にかけ、保持時間３６．０８分のピークを目的とする［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の画分として同定し、分取した。分取溶液に酢酸エチル（０．５ｍＬ）を加え分液操作を行い、酢酸エチル相を回収後、硫酸ナトリウム２．５ｇを加えて脱水後、溶媒を減圧留去し、メタノール（０．２ｍＬ）を加えメタノール溶液として［１２５Ｉ］ＴＡＰ１溶液を作製した。
【００６９】
なお、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の標識収率は放射化学的収率２４％であり、放射化学的純度は９９％以上であった。［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の放射化学的純度は、下記に示す条件下ＨＰＬＣにて分析した。また、後述する方法（ステップ４）で合成した非放射性ＴＡＰ１と保持時間が同じであることを確認した。
ＨＰＬＣ分析条件：
カラム  ＣＯＳＭＯＳＩＬ（登録商標、ナカライテスク株式会社）（５Ｃ１８−ＡＲＩＩ  １０×２５０ｍｍ  Ｉ．Ｄ．）
カラム温度  室温
移動相  ０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロ酢酸水溶液：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロ酸含有アセトニトリル＝３７／６３
流速  １．５ｍＬ／分
検出  ＲＩ  ＤＥＴＥＣＴＯＲ  ＵＳ−３０００Ｔ（ユニバーサル技研）
注入量  ２００μＬ
保持時間  １７．８分
【００７０】
（参考例２）非放射性ＴＡＰ１の合成
［ステップ４］
ジメチルホルムアミド（７ｍＬ）に３‐ヨウ化フェノール（０．３４ｇ、１．５３ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．２１ｇ、１．５３ｍｍｏｌ）を加え、３−ヨウ化フェノール溶液を作製した。ジメチルホルムアミド３ｍＬに上記ステップ３−３で得られた５−塩化メチル−２−フェニル−［１，２，４］トリアゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７（４Ｈ）−オン（０．２０ｇ、０．７６７ｍｍｏｌ）を加え攪拌し溶解した後、上記作製した３−ヨウ化フェノール溶液に加え、８５℃で１９時間攪拌した。反応後溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチルで抽出し、抽出した酢酸エチルに無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、非放射性ＴＡＰ１（０．１１ｇ，０．２５ｍｍｏｌ；収率３１．９％）を得た。
非放射性ＴＡＰ１の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１２−８．１０（ｍ、２Ｈ）、７．５４−７．４６（ｍ、３Ｈ）、７．４３−７．４２（ｔ、１Ｈ、Ｊ＝１．８３２Ｈｚ）、７．３６−７．３３（ｄｔ、１．３７４、７．３２７Ｈｚ、１Ｈ）、７．１３−７．０６（ｍ、２Ｈ）、５．９６（ｓ、１Ｈ）、５．０５（ｓ、２Ｈ）。
非放射性ＴＡＰ１のＬＣ‐ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ４４５（ｐｏｓ）、４４３（ｎｅｇ）。
【００７１】
（実施例４）［１２５Ｉ］ＴＡＰ１に対する結合阻害活性の確認
ＦＡＢＰ４を固相化して、参考例１で合成した［１２５Ｉ］ＴＡＰ１の飽和実験を行った。まず、本実施例で使用する２種の緩衝液を以下の組成で調製した。
・プロテイン結合バッファー（Ｐｒｏｔｅｉｎ  ｂｉｎｄｉｎｇ  ｂｕｆｆｅｒ）：
５０ｍｍｏｌ／Ｌ  リン酸二水素一ナトリウム水溶液
３００ｍｍｏｌ／Ｌ  塩化ナトリウム水溶液
１０ｍｍｏｌ／Ｌ  イミダゾール水溶液
ｐＨ＝８
・インタラクションバッファー（Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ｂｕｆｆｅｒ）
５０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸二水素一ナトリウム水溶液
３００ｍｍｏｌ／Ｌ塩化ナトリウム水溶液
１０ｍｍｏｌ／Ｌイミダゾール水溶液
０．００５体積％ポリソルベート（商品名：Ｔｗｅｅｎ８０）水溶液
ｐＨ＝８
また、参考例１に示す方法で合成した非放射性ＴＡＰ１をインタラクションバッファーで、０．０４５、０．００９、０．００１８、０．０００３６ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した。
また、実施例１に示す方法で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、インタラクションバッファーで、０．０９６、０．０３８、０．００７７、０．００１５、０．０００３１ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した。
また、実施例２に示す方法で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３は、インタラクションバッファーで、０．１１８、０．０４７，０．００９５，０．００１９、０．０００３８ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した。
反応槽（エッペンドルフチューブ）に、プロテイン結合バッファー（０．５ｍＬ）、Ｎｉ−ＮＴＡビーズ（ＱＩＡＧＥＮ社製、Ｎｉ‐ＮＴＡ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ａｇａｒｏｓｅ  Ｂｅａｄｓ、２０μＬ）、及び、ＦＡＢＰ４水溶液（Ｃａｙｍａｎ社、０．７５ｍｇ／ｍＬ、２μＬ）を添加し、室温１時間にてインキュベートを行い、上清除去後１重量％ＢＳＡ（牛血清アルブミン）緩衝液（Ｃａｙｍａｎ社、１重量％ＢＳＡ含有プロテイン結合バッファー）を添加して室温３０分にてインキュベートを行った。上清除去後、上記調製した非放射性ＴＡＰ１（０．０４５、０．００９、０．００１８、０．０００３６ｍｇ／ｍＬ）、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（０．０９６、０．０３８、０．００７７、０．００１５、０．０００３１ｍｇ／ｍＬ）、又は、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３（０．１１８、０．０４７，０．００９５，０．００１９、０．０００３８ｍｇ／ｍｌ）の各々と、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１（１３．２ｋＢｑ）とを混合した各々の溶液（０．０５ｍＬ）、及び、インタラクションバッファー（０．４ｍＬ）を添加し、室温１時間にてインキュベートを行った。非特異的結合群は、非放射性ＴＡＰ１（０．０９ｍｇ／ｍＬ、１０体積％ジメチルスルホキシド含有インタラクションバッファー、０．０５ｍＬ）を同時に添加した。上清除去後、５体積％エタノール緩衝液（５体積％エタノール含有プロテイン結合バッファー）で洗浄操作を行った後、反応槽の放射能測定をオートウェルガンマカウンタ（Ａｕｔｏ  Ｗｅｌｌ  Ｇａｍｍａ  Ｓｙｓｔｅｍ、ＡＲＣ−３８０ＣＬ、ＡＲＣ−２０００、ＡＬＯＫＡ社製）を用いて行った。
【００７２】
【表１】
2014214142.tif 000006
【００７３】
結果を表１、図３に示す。［１２５Ｉ］ＴＡＰ１との競合阻害実験より算出された５０％阻害濃度（ＩＣ５０）は、ＴＡＰ１の０．３μｍｏｌ／Ｌに対し、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は０．４５μｍｏｌ／Ｌ、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３は５．０μｍｏｌ／Ｌであった。
【００７４】
（実施例５）ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１及びＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の細胞膜透過性の確認
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１及びＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３が、細胞内のＦＡＢＰ４に対しアクセス可能か否か、細胞膜透過性を評価することにより確認した。細胞膜透過性の評価は、ＢＤ  ＧｅｎｔｅｓｔＴＭプレコートＰＡＭＰＡプレートシステム（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）を用いて実施した。
まず、実施例１に示す方法で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１を２．５体積％ジメチルスルホキシド含有リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ（−）緩衝液）にて、０．０３８、０．０７６ｍｇ／ｍＬの濃度に調製した。
また、実施例２に示す方法で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３を２．５体積％ジメチルスルホキシド含有ＰＢＳ（−）緩衝液にて、０．０４７、０．０９４ｍｇ／ｍＬの濃度に調整した。
ＢＤ  ＧｅｎｔｅｓｔＴＭプレコートＰＡＭＰＡプレートシステムのレシーバープレート（ドナープレート）に、上記調製した、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（０．０３８、０．０７６ｍｇ／ｍＬ）、及び、非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３（０．０４７、０．０９４ｍｇ／ｍＬ）の溶液（０．２ｍＬ）を注入した。２．５体積％ジメチルスルホキシド含有リン酸緩衝生理食塩水（０．３ｍＬ）をフィルタープレート（アクセプタープレート）に注入し、両プレートをセットした後、室温にて４時間インキュベーションを行った。その後、元の溶液に加え、両プレートの吸光度（２８０ｎｍ）を測定し、下記式（１）に示す細胞膜透過性算出式より細胞膜透過性（Ｐｅ）を求めた。
【００７５】
【数１】
2014214142.tif 000007
【００７６】
その結果、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１はＰｅ＝１．５×１０−６ｃｍ／ｓであり、ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３はＰｅ＝０．９×１０−６ｃｍ／ｓであった。
【００７７】
（実施例６）ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１標識前駆体の合成
放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１）標識前駆体は、以下のステップにて合成した（図４）。
【００７８】
［ステップ５−１］
ジメチルホルムアミド（６０ｍＬ）に３‐ベンジロキシフェノール（２．０ｇ、１０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（４．０ｇ、３０ｍｍｏｌ）を加え、１０分室温で攪拌後、ここにジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）中の２‐ブロモエタノール（３．８ｇ、３０ｍｍｏｌ）を加えた。１０５℃で一晩攪拌し後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：８（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、２‐（３‐ベンジロキシ）フェノキシエタノール（化合物５、１．８ｇ、７．４ｍｍｏｌ、収率７４．０％）を得た。
化合物５の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．４４−７．３３（ｍ、５Ｈ）、７．２１−７．１７（ｔ、８．４７２Ｈｚ、１Ｈ）、６．６２−５．０５（ｍ、３Ｈ）、４．０７−４．０５（ｍ、２Ｈ）、３．９７−３．９３（ｍ、２Ｈ）であった。
【００７９】
［ステップ５−２］
ジクロロメタン（２０ｍＬ）に化合物５（１．８ｇ、７．４ｍｍｏｌ）を加え、ここにｔｅｒｔ‐ブチルジメチルクロロシラン（１．８ｇ、１１．８ｍｍｏｌ）、イミダゾール（１．０ｇ、１４．８ｍｍｏｌ）を加え、室温で一晩攪拌した。溶媒を減圧留去後、残渣にクロロホルムを加え、中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：８（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、２‐（３‐ベンジルオキシ）フェノキシエチル‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシリルエーテル（化合物６、２．０ｇ、５．６ｍｍｏｌ、収率７５．７％）を得た。
化合物６の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．４４−７．３２（ｍ、５Ｈ）、７．１９−７．１４（ｔ、８．２４３Ｈｚ、１Ｈ）、６．５９−６．５１（ｍ、３Ｈ）、５．０４（ｓ、２Ｈ）、４．０２−４．００（ｔ、４．８０９Ｈｚ、２Ｈ）、３．９７−３．９４（ｔ、４．５８０Ｈｚ、２Ｈ）、０．９１（ｓ、９Ｈ）、０．１０（ｓ、６Ｈ）。
【００８０】
［ステップ５−３］
化合物６（２．０ｇ、５．６ｍｍｏｌ）をメタノール（４０ｍＬ）に加え、水酸化パラジウム／炭素（０．２ｇ）を添加した。水素気流下室温で３時間攪拌した。反応後セライト濾過し、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：８（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、３‐（２‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシロキシエトキシ）フェノール（化合物７、１．４ｇ、５．２ｍｍｏｌ、収率９３．２％）を得た。
化合物７の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．１３−７．０９（ｔ、８．４７２Ｈｚ、１Ｈ）、６．５０−６．４１（ｍ、３Ｈ）、４．０２−３．９４（ｍ、４Ｈ）、０．９１（ｓ、９Ｈ）、０．１０（ｓ、６Ｈ）。
【００８１】
［ステップ５−４］
ジメチルホルムアミド（４０ｍＬ）に化合物７（０．９６ｇ、３．６ｍｍｏｌ）を加え、ここに炭酸カリウム（０．９９ｇ、７．２ｍｍｏｌ）を加えて、化合物７溶液を作製した。一方、ジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）に５‐（クロロメチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．６３ｇ、２．４ｍｍｏｌ）を加え、攪拌後、上記作製した化合物７溶液に加えた。８５℃で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１を溶出溶媒とした。）により精製し、５‐（３‐（２‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシロキシエトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（化合物８、０．５２ｇ、１．０ｍｍｏｌ、収率４１．７％）を得た。
化合物８のＬＣ‐ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ４９３（ｐｏｓ）、４９１（ｎｅｇ）。
【００８２】
［ステップ５−５］
テトラヒドロフラン（１０ｍＬ）に化合物８（０．２５ｇ、０．５１ｍｍｏｌ）を加え、ここにテトラ‐ｎ‐ブチルアンモニウムフロリド（０．１６ｇ、０．６１ｍｍｏｌ）を氷上で少しずつ加えた。室温で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去後、残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１を溶出溶媒とした。）により精製し、５‐（３‐（２‐ヒドロキシエトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（化合物９、０．２２ｇ、０．５７ｍｍｏｌ、収率１００％）を得た。
化合物９の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１３−８．１１（ｄｄ、８．２４３、１．３７４Ｈｚ、２Ｈ）、７．５４−７．４８（ｍ、３Ｈ）、７．２２−７．１８（ｔ、８．７０１Ｈｚ、１Ｈ）、６．６２−６．５５（ｍ、３Ｈ）、５．９６（ｓ、１Ｈ）、５．０２（ｓ、２Ｈ）、３．９８−３．９６（ｔ、４．８０９Ｈｚ、２Ｈ）、３．１８−３．１４（ｍ、２Ｈ）。
【００８３】
［ステップ５−６］
ジクロロメタン（１０ｍＬ）に化合物９（０．２２ｇ、０．５７ｍｍｏｌ）を加え、ここにｐ‐トルエンスルホニルクロリド（０．１６ｇ、０．８６ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．１２ｇ、１．１４ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ‐ジメチル‐４‐アミノピリジン（０．００７ｇ、０．０５７ｍｍｏｌ）を氷上で少しずつ加えた。室温で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、５‐（３‐（２‐（ｐ‐トルエンスルホニルオキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１標識前駆体、０．１３ｇ、０．２３ｍｍｏｌ、収率４１．２％）を得た。
ＬＣ‐ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ５３３（ｐｏｓ）、５３１（ｎｅｇ）。
ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１標識前駆体の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１４−８．１１（ｄ、１０．０７６、２Ｈ）、７．８１−７．７９（ｄ、８．２４６Ｈｚ、２Ｈ）、７．５５−７．４７（ｍ、５Ｈ）、７．２３−７．１９（ｔ、７．７８５Ｈｚ、１Ｈ）、６．６７−６．４９（ｍ、３Ｈ）、６．１１（ｓ、１Ｈ）、５．０９（ｓ、２Ｈ）、４．３４−４．３２（ｍ、２Ｈ）、４．１７−４．１５（ｍ、２Ｈ）、２．４１（ｓ、３Ｈ）
【００８４】
（実施例７）放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３標識前駆体の合成
放射性ＦＴＡＰ−ＰＥＧ３（［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３）の標識前駆体は以下のステップにて合成した（図４）。
【００８５】
［ステップ６−１］
ジメチルホルムアミド（６０ｍＬ）に３‐ベンジロキシフェノール（２．０ｇ、１０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（４．０ｇ、３０ｍｍｏｌ）を加え、１０分室温で攪拌後、ここにジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）中の２‐［２‐（２‐クロロエトキシ）エトキシ］エタノール（５．１ｇ、３０ｍｍｏｌ）を加えた。８０℃で一晩攪拌し後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：１を溶出溶媒とした。）により精製し、２‐（２‐（２‐（３‐ベンジロキシ）フェノキシ）エトキシ）エトキシ）エタノール（化合物１０、２．５ｇ、７．５ｍｍｏｌ、収率７５．０％）を得た。
化合物１０の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．４３−７．３０（ｍ、５Ｈ）、７．１９−７．１５（ｔ、８．２４３Ｈｚ、ｑＨ）、６．６０−６．５２（ｍ、３Ｈ）、５．０４（ｓ、２Ｈ）、４．１３−４．１０（ｔ、５．２６６Ｈｚ、２Ｈ）、３．８６−３．８４（ｔ、５．２６６Ｈｚ、２Ｈ）、３．７４−３．７０（ｍ、６Ｈ）、３．６２−３．６１（ｔ、４．５８Ｈｚ、２Ｈ）。
【００８６】
［ステップ６−２］
ジクロロメタン（２０ｍＬ）に化合物１０（２．５ｇ、７．５ｍｍｏｌ）を加え、ここにｔｅｒｔ‐ブチルジメチルクロロシラン（１．８ｇ、１１．８ｍｍｏｌ）、イミダゾール（１．０ｇ、１４．８ｍｍｏｌ）を加え、室温で一晩攪拌した。溶媒を減圧留去後、残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：３を溶出溶媒とした。）により精製し、２‐（２‐（２‐（３‐ベンジロキシ）フェノキシ）エトキシ）エトキシ）エチル‐ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシリルエーテル（化合物１１、３．２ｇ、７．２ｍｍｏｌ、収率９６．０％）を得た。
引き続き、化合物１１（３．２ｇ、７．２ｍｍｏｌ）をメタノール（５０ｍＬ）に加え、水酸化パラジウム／炭素（０．３ｇ、）を添加した。水素気流下室温で２時間攪拌した。反応後セライト濾過し、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：３（体積比）を溶出溶媒とした。）により精製し、３‐（２‐（２‐（２‐（ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシロキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノール（化合物１２、１．３ｇ、３．７ｍｍｏｌ、収率５０．７％）を得た。
化合物１２の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：７．０５−７．０１（ｔ、７．５５６Ｈｚ、１Ｈ）、６．４１−６．３４（ｍ、３Ｈ）、４．０４−４．０２（ｔ、４．６３０Ｈｚ、２Ｈ）、３．７７−３．７５（ｔ、４．５７９Ｈｚ、２Ｈ）、３．７２−３．７０（ｔ、５．２６６Ｈｚ、２Ｈ）、３．６５−３．４９（ｍ、６Ｈ）、０．８２（ｓ、９Ｈ）、−０．００２２９（ｓ、６Ｈ）。
【００８７】
［ステップ６−３］
ジメチルホルムアミド（５０ｍＬ）に化合物１２（１．３ｇ、３．６ｍｍｏｌ）を加え、ここに炭酸カリウム（０．９９ｇ、７．２ｍｍｏｌ）を加え、化合物１２溶液を作製した。一方、ジメチルホルムアミド（１０ｍＬ）に５‐（クロロメチル）‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（０．６３ｇ、２．４ｍｍｏｌ）を加え、攪拌後、上記作製した化合物１２溶液に加えた。８５℃で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１を溶出溶媒とした。）により精製し、（３‐（２‐（２‐（２‐（ｔｅｒｔ‐ブチルジメチルシロキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（化合物１３、０．５１ｇ、０．８８ｍｍｏｌ、化合物１２に対して収率３６．５％）を得た。
化合物１２のＬＣ‐ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ５８１（ｐｏｓ）、５７９（ｎｅｇ）。
化合物１２の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：８．２８−８．２６（ｄ、９．１５９Ｈｚ、２Ｈ）、７．４６−７．４４（ｍ、３Ｈ）、７．１９−７．１５（ｔ、８．０１４Ｈｚ、１Ｈ）、６．５９−６．４３（ｍ、１Ｈ）、６．０６（ｓ、１Ｈ）、５．０１（ｓ、２Ｈ）、４．１０−４．０８（ｔ、４．５８０Ｈｚ、２Ｈ）、３．８７−３．８４（ｔ、４．５８０Ｈｚ、２Ｈ）、３．８０−３．７７（ｔ、５．９５３Ｈｚ、２Ｈ）、３．７３−３．５８（ｍ、６Ｈ）、０．８８（ｓ、９Ｈ）、０．０５（ｓ、６Ｈ）。
【００８８】
［ステップ６−４］
テトラヒドロフラン（５ｍＬ）に化合物１３（０．１０ｇ、０．１７ｍｍｏｌ）を加え、ここにテトラ‐ｎ‐ブチルアンモニウムフロリド（０．０５ｇ、０．２１ｍｍｏｌ）を氷上で少しずつ加えた。室温で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去後、残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１を溶出溶媒とした。）により精製し、（３‐（２‐（２‐（２‐ヒドロキシエトキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（化合物１４、０．０８ｇ、０．１７ｍｍｏｌ、収率１００％）を得た。
化合物１４の１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ジメチルスルホキシド‐ｄ６）：８．１３−８．１１（ｄ、６．８６９Ｈｚ、２Ｈ）、７．５１−７．４６（ｍ、３Ｈ）、７．２１−７．１７（ｔ、８．７０１Ｈｚ、１Ｈ）、６．６２−６．５５（ｍ、３Ｈ）、５．８９（ｓ、１Ｈ）、４．９９（ｓ、２Ｈ）、４．０８−４．０７（ｔ、４．５８Ｈｚ、２Ｈ）、３．７４−３．７２（ｔ、４．５８Ｈｚ、２Ｈ）、３．５９−３．４３（ｍ、８Ｈ）。
【００８９】
［ステップ６−５］
ジクロロメタン１０ｍＬに化合物１４（０．０８ｇ、０．１７ｍｍｏｌ）を加え、ここにｐ‐トルエンスルホニルクロリド（０．０３ｇ、０．１６ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．０３ｇ、０．３４ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ‐ジメチル‐４‐アミノピリジン（０．０００２ｇ、０．０１７ｍｍｏｌ）を氷上で少しずつ加えた。室温で一晩攪拌後、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水後、溶媒を減圧留去した。残渣を中圧分取クロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝１０：１を溶出溶媒とした。）により精製し、（３‐（２‐（２‐（２‐（ｐ‐トルエンスルホニルオキシ）エトキシ）エトキシ）フェノキシ）メチル‐２‐フェニル‐［１，２，４］トリアゾロ［１，５‐ａ］ピリミジン‐７（４Ｈ）‐オン（ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３標識前駆体、０．０２ｇ、０．０３ｍｍｏｌ、収率２０．０％）を得た。
ＦＴＡＰ−ＰＥＧ３標識前駆体のＬＣ−ＭＳ（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ６２１（ｐｏｓ）、６１９（ｎｅｇ）。
ＦＴＡＰ−ＰＥＧ３標識前駆体の１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、重クロロホルム）：８．２５−８．２３（ｄ、８．２４３Ｈｚ、２Ｈ）、７．７９−７．７８（ｄ、６．４１１Ｈｚ、ｓＨ）、７．４６−７．２８（ｍ、５Ｈ）、７．２３−７．１９（ｔ、８．７０１Ｈｚ、１Ｈ）、６．６２−６．５３（ｍ、３Ｈ）、６．０６（ｓ、１Ｈ）、５．０６（ｓ、２Ｈ）、４．１８−４．１１（ｍ、４Ｈ）、３．８５−３．８２（ｔ、４．３５１Ｈｚ、２Ｈ）、３．７４−３．６６（ｍ、６Ｈ）、２．４１（ｓ、３Ｈ）。
【００９０】
（実施例８）放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の標識合成
放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１）の標識合成は以下のステップにて行った（図５）。
まず、４，７，１３，１６，２１，２４‐ヘキサオキサ‐１，１０‐ジアゾビシクロ［８．８．８］ヘキサコサン（１５ｍｇ）に［１８Ｆ］フッ化カリウム（２０００ＭＢｑ、０．１ｍＬ）水溶液、６６ｍｍｏｌ／Ｌ炭酸カリウム（０．１ｍＬ）水溶液を加え、ボルテックス後、アセトニトリル（０．３ｍＬ）を加え、窒素ガス気流下１２０℃で加熱を３回繰り返した。その後ジメチルスルホキシド（０．２５ｍＬ）中、実施例６で合成したＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の標識前駆体（２ｍｇ）を加え、１３０℃で１０分加熱した。その後、ウォーターズ社製Ｓｅｐ‐Ｐａｋ（登録商標）Ｃ１８を用いて溶媒をアセトニトリルに置換した。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のアセトニトリル溶液をＨＰＬＣ（装置：ＬＣ−２０Ａ、株式会社島津製作所製；カラム：５Ｃ１８‐ＡＲ‐II、１０×２５０ｍｍ；溶離液：アセトニトリル（０．１体積％ＴＦＡ含有）／水（０．１体積％ＴＦＡ含有）（体積比）＝５０／５０（０分）から７０／３０（４０分）へグラジエント）により分取精製し、目的の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の分画を得て、水を留去した後、酢酸エチルを加え、分液操作を行い、有機相を回収後、硫酸ナトリウムに通じ、酢酸エチルを留去後、アセトニトリルを加え、目的物をアセトニトリル溶液（１７４ＭＢｑ）として得た。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の純度を確認するために、以下の条件でＨＰＬＣの分析を行った。
【００９１】
ＨＰＬＣ分析条件：
カラム  ＣＯＳＭＯＳＩＬ（登録商標）、５Ｃ１８‐ＡＲII、１０×２５０ｍｍ  Ｉ．Ｄ．、ナカライテスク株式会社製
カラム温度  室温
溶離液  Ａ液：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロメタンスルホン酸含有水、Ｂ液：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロメタンスルホン酸含有アセトニトリル
移動相  Ａ／Ｂ：５０／５０（体積比）からＡ／Ｂ：３０／７０（体積比）へ４０分かけてグラジエント
流速  １．５ｍＬ／分
検出  ＲＩ  ＤＥＴＥＣＴＯＲ  ＵＳ−３０００Ｔ（ユニバーサル技研）
注入量  ２００μＬ
保持時間２１分
【００９２】
その結果、上記方法にて得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、放射化学的収率が１７．３％であり、放射化学的純度は９８％以上であった。［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の同定は、上記ＨＰＬＣ条件下にて、実施例１で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１と保持時間が同じであることを確認することにより行った。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、濃縮してアセトニトリルを除去した後、０．１体積％ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアート（商品名ｔｗｅｅｎ８０）入り生理食塩水溶液に溶解して、以下の実施例で使用した。
【００９３】
（実施例９）放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の標識合成
放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１（［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１）の標識合成は以下のステップにて行った（図５）。
まず４，７，１３，１６，２１，２４‐ヘキサオキサ‐１，１０‐ジアザビシクロ［８．８．８］ヘキサコサン（１５ｍｇ）に［１８Ｆ］フッ化カリウム水溶液（９６６ＭＢｑ、０．１ｍＬ）、６６ｍｍｏｌ／Ｌ炭酸カリウム水溶液（０．１ｍＬ）を加え、ボルテックス後、アセトニトリル（０．３ｍＬ）を加え、窒素ガス気流下１２０℃で加熱を３回繰り返した。その後ジメチルスルホキシド（０．２５ｍＬ）中、実施例７で合成したＦＴＡＰ−ＰＥＧ３の標識前駆体（２ｍｇ）を加え、１３０℃で１０分加熱した。その後、ウォーターズ社製Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｃ１８を用いて溶媒をアセトニトリルに置換した。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のアセトニトリル溶液をＨＰＬＣ（装置：ＬＣ−２０Ａ、株式会社島津製作所製；カラム：５Ｃ１８‐ＡＲ‐II、１０×２５０ｍｍ；移動相：アセトニトリル（０．１体積％ＴＦＡ含有）／水（０．１体積％ＴＦＡ含有）（体積比）＝５０／５０（０分）から７０／３０（４０分）へグラジエント）により分取精製し、目的の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の分画を得て、水を留去した後、酢酸エチルを加え、分液操作を行い、有機相を回収後、硫酸ナトリウムに通じ、酢酸エチルを留去後、アセトニトリルを加え、目的物をアセトニトリル溶液（２．７ＭＢｑ）として得た。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の純度を確認するために、ＨＰＬＣの分析を行った。
【００９４】
ＨＰＬＣ分析条件：
カラム  ＣＯＳＭＯＳＩＬ（登録商標）、５Ｃ１８−ＡＲII  １０×２５０ｍｍ  Ｉ．Ｄ．、ナカライテスク株式会社
カラム温度  室温
溶離液  Ａ液：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロメタンスルホン酸含有水、Ｂ液：０．１％（ｖ／ｖ）トリフルオロメタンスルホン酸含有アセトニトリル
移動相  Ａ／Ｂ：５０／５０（体積比）からＡ／Ｂ：３０／７０（体積比）へ４０分かけてグラジエント
流速  １．５ｍＬ／分
検出  ＲＩ  ＤＥＴＥＣＴＯＲ  ＵＳ−３０００Ｔ（ユニバーサル技研）
注入量  ２００μＬ
保持時間２１分
【００９５】
その結果、上記方法にて得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３は、放射化学的収率が２３．５％であり、放射化学的純度は９８％以上であった。［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の同定は、上記ＨＰＬＣ条件下にて、実施例２で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１と保持時間が同じであることを確認することにより行った。得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３は、濃縮してアセトニトリルを除去した後、０．１体積％ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアート（商品名ｔｗｅｅｎ８０）入り生理食塩水溶液に溶解して、以下の実施例で使用した。
【００９６】
（実施例１０）［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１及び［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のｌｏｇＰ値測定
［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１及び［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３の体内動態等に大きく影響を与える疎水性について評価するため、ｌｏｇＰ値の測定を行った。
リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ（−））（３．０ｍＬ）及びオクタノール（３．０ｍＬ）の混合液に、実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生理食塩水溶液（０．００４ＭＢｑ、２０μＬ）、又は、実施例９に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のｔｗｅｅｎ８０入り生理食塩水溶液（０．００４ＭＢｑ、２０μＬ）を加え、ボルテックス後、遠心分離（１０００ｇ、５分）し、オクタノール相及び水相のそれぞれから、０．５ｍＬずつ３本のチューブに回収した。更に残りのオクタノール相（１ｍＬ）に、オクタノール（２ｍＬ）及びＰＢＳ（−）（３ｍＬ）を加え、ボルテックス後、遠心分離（１０００ｇ、５分）し、再びオクタノール相、水相それぞれから、０．５ｍＬずつ３本のチューブに回収した。それぞれのチューブをガンマカウンタ（１４８０  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｇａｍｍａ  Ｃｏｕｎｔｅｒ  Ｗｉｚａｒｄ  ３、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）で測定し、オクタノール相の放射能の平均を水相の放射能の平均で除した値の対数をとる事によりＬｏｇＰ値を求めた。また、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１又は［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３に代えて、参考例１で合成した［１２５Ｉ］ＴＡＰ１を用いて同様な操作を行い、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１のＬｏｇＰ値も求めた。
【００９７】
【表２】
2014214142.tif 000008
【００９８】
結果を表２に示す。表２には、参考のため、ＡｃＤＬａｂｓ  ６．０で求めたｃＬｏｇＰの結果も合わせて示した。表２に示すとおり、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｌｏｇＰ値は１．６６、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ３のｌｏｇＰ値は１．１４であり、［１２５Ｉ］ＴＡＰ１のｌｏｇＰ値２．７４よりも低く、親水性が高いことが示された。
【００９９】
（実施例１１）［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の固相化ＦＡＢＰ４結合選択性評価
［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のＦＡＢＰ４に対する結合選択性評価を、ＦＡＢＰ４サブタイプであるＦＡＢＰ３、５に対する結合性を比較することで行った。
まず、実施例４と同様な組成で、プロテイン結合バッファー、及び、インタラクションバッファーを調製した。反応槽（エッペンドルフチューブ）にプロテイン結合バッファー（０．５ｍＬ）、Ｎｉ‐ＮＴＡビーズ（Ｎｉ‐ＮＴＡ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ａｇａｒｏｓｅ  Ｂｅａｄｓ、ＱＩＡＧＥＮ社製）（２０μＬ）、及び、ＦＡＢＰ４溶液（０．７５ｍｇ／ｍＬ、５０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸バッファー、ｐＨ＝７．２、２０体積％グリセロール、１００ｍｍｏｌ／Ｌ塩化ナトリウム含有、Ｃａｙｍａｎ社）、及び、ＦＡＢＰ３、５の溶液（それぞれ０．５０、０．７０ｍｇ／ｍＬ、５０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸バッファー、ｐＨ＝７．２、２０体積％グリセロール、１００ｍｍｏｌ／Ｌ塩化ナトリウム含有、Ｃａｙｍａｎ社）２μＬを添加し、室温１時間にてインキュベートを行い、上清除去後１重量％ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）緩衝液（１重量％ＢＳＡ含有プロテイン結合バッファー）を添加して室温３０分にてインキュベートを行った。上清除去後、実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生理食塩水溶液（０．０８１ＭＢｑ、０．１ｍＬ）とインタラクションバッファー（０．４ｍＬ）を添加し、室温２時間にてインキュベートを行った。非特異的結合群は、実施例１に示す方法で合成した非放射性ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の１０体積％ジメチルスルホキシド／インタラクションバッファー溶液（０．００４３ｍｇ／ｍＬ）、１０体積％ジメチルスルホキシド／インタラクションバッファー（０．０５ｍＬ）を同時に添加した。上清除去後、５体積％エタノール緩衝液（５体積％エタノール含有プロテイン結合バッファー）で洗浄操作を行った後、反応槽の放射能測定をオートウェルガンマカウンタ（Ａｕｔｏ  Ｗｅｌｌ  Ｇａｍｍａ  Ｓｙｓｔｅｍ、ＡＲＣ‐３８０ＣＬ、ＡＲＣ−２０００、アロカ社製）を用いて行った。
【０１００】
結果を図６に示す。その結果、ＦＡＢＰ３，５と比較してＦＡＢＰ４に高い結合性を示し、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のＦＡＢＰ４選択性が示された。
【０１０１】
（実施例１２）正常マウス体内分布実験
正常マウスにおける体内放射能分布を臓器摘出法により求めた。正常マウス（ｄｄｙ、雄５週齢）に、実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生理食塩水溶液（０．０７４ＭＢｑ、０．１ｍＬ）を尾静脈投与した。５、１５、３０、６０、１２０分の各時間点（ｎ＝３−４）にて麻酔下において屠殺し、臓器の摘出、臓器重量及び臓器放射能量の測定を行った。放射能測定はガンマカウンタ（１４８０  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｇａｍｍａ  Ｃｏｕｎｔｅｒ  Ｗｉｚａｒｄ  ３、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）を用いて実施した。投与放射能量に対する各臓器の放射能分布率を計算し求め、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の体内放射能分布を求めた。
【０１０２】
結果を図７に示す。図７の縦軸は、胃のみ％ｄｏｓｅを示し、その他は％ｄｏｓｅ／ｇを示す。図７に示すとおり、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の骨への放射能集積は低く、生体内脱フッ素反応に対する安定性が示された。また、動脈硬化イメージングの際にバックグラウンドとなる正常大動脈への放射能集積も低かった。
【０１０３】
（実施例１３）マウス腫瘍モデルを用いた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の生体内ＦＡＢＰ４結合性の確認
ラットグリオーマ細胞Ｃ６（ヒューマン  サイエンス研究資源バンクから入手）を移植されたマウスを用いて、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１が生体内でもＦＡＢＰ４結合性を有するかの確認を、実施例１２と同様の臓器摘出法により求めた。正常マウス（ｄｄｙ、雄５週齢）にラットグリオーマ細胞Ｃ６（ヒューマン サイエンス研究資源バンクから入手）を２．０×１０６個マウス右下肢部位の皮下に注入し、２週間後に実験に供した。実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生理食塩水溶液（０．１２ＭＢｑ、０．１ｍＬ）を尾静脈投与した５、３０、６０、１２０、１８０分の各時間点（ｎ＝３−４）にて麻酔下において屠殺し、臓器の摘出、臓器重量及び臓器放射能量の測定を行った。放射能測定はガンマカウンタ（１４８０  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｇａｍｍａ  Ｃｏｕｎｔｅｒ  Ｗｉｚａｒｄ  ３、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）を用いて実施した。投与放射能量に対する各臓器の放射能分布率を計算し求め、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の体内放射能分布を求めた。
【０１０４】
【表３】
2014214142.tif 000009
【０１０５】
結果を図８及び表３に示す。図８の縦軸は、胃のみ％ｄｏｓｅを示し、その他は％ｄｏｓｅ／ｇを示す。体内放射能分布実験の結果、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、ＦＡＢＰ４が発現するマクロファージが浸潤するＣ６腫瘍への集積量は経時的に上昇した。また対筋肉及び血液に対する集積比も上昇傾向がみられ、ＦＡＢＰ４への結合性が生体内でも有することが示された。
【０１０６】
（実施例１４）［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１とＦＡＢＰ４との分布の一致性の確認
実施例１３で作製したＣ６腫瘍細胞移植マウスを用いて、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の腫瘍内分布がＦＡＢＰ４の分布を反映することを確認するために、ＦＡＢＰ４の免疫染色と、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のオートラジオグラフィ（ＡＲＧ）と比較検討した。実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生食水溶液（９２．５ＭＢｑ、０．１ｍＬ）をＣ６腫瘍細胞移植マウスの尾静脈より投与した。［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の投与１８０分後に麻酔下において屠殺し腫瘍を摘出し、液体窒素（もしくはドライアイス・アセトン）にて急速冷凍した。その冷凍腫瘍組織を１０μｍ厚にてスライスし、凍結切片を作成した。連続切片を用いて、ＡＲＧ及び免疫染色に供した。ＡＲＧは富士フイルム株式会社製イメージングプレート（ＢＡＳ‐ＭＳ）に２．５時間感光させた後、富士フイルム株式会社製画像解析装置（ＢＡＳ２５００）にて画像化及び解析を行った。免疫染色は、一次抗体として抗ヒトＦＡＢＰ４に対するポリクローナル抗体ＡＦ３１５０（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ社製）を、二次抗体としてシンプルステインＭＡＸ  ＰＲＯ（Ｇ）（ニチレイ社製）を用いた。
【０１０７】
結果を図９に示す。図９（ａ）、（ｃ）が摘出腫瘍の凍結切片のＡＲＧであり、図９（ｂ）、（ｄ）が隣接凍結切片のＦＡＢＰ４免疫染色である。図９（ａ）中、ａ、ｂが放射能集積の高い部位であり、同一部位が図９（ｂ）でも好染部位である。図９（ｃ）中、ｃ、ｄが放射能集積の高い部位であり、同一部位が図９（ｄ）でも好染部位である。［１８Ｆ］ＦＴＡＰ−ＰＥＧ１は、ＡＲＧとＦＡＢＰ４免疫染色の局在が一致していることが示され、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１はＦＡＢＰ４の分布を反映することが可能な化合物であることが確認された。
【０１０８】
（実施例１５）［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の生体内集積特異性の確認
実施例１３で作製したＣ６腫瘍細胞移植マウスを用いて、経心腔的灌流の有無による、ＦＡＢＰ４発現組織内の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の血液放射能の影響有無について確認した。実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生食水溶液（３．７ＭＢｑ、０．１ｍＬ）をＣ６腫瘍細胞移植マウスの尾静脈より投与した。投与１８０分後にて麻酔下において断頭失血死、又は生理食塩液による経心腔的灌流を３分間行った後、腫瘍組織を含む各臓器を摘出し、臓器重量及び放射能量をガンマカウンタを用いて測定した。
【０１０９】
結果を表４に示す。その結果、腫瘍放射能集積量に大きな変化はなく、腫瘍集積に血中放射能の寄与は小さいものと考えられる。
【０１１０】
【表４】
2014214142.tif 000010
【０１１１】
（実施例１６）［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の生体内安定性の確認
実施例１３で作製したＣ６腫瘍細胞移植マウスを用いて、腫瘍集積がＦＡＢＰ４結合性を反映していることを、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１が集積する腫瘍組織内の生体内安定性を評価することで確認した。実施例８に示す方法で得られた［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のｔｗｅｅｎ８０入り生食水溶液（１８５ＭＢｑ、０．１ｍＬ）をＣ６腫瘍細胞移植マウスの尾静脈より投与した。投与１８０分後に麻酔下において屠殺し腫瘍を摘出し、Ｐａｓｓｉｖｅ  ｌｙｓｉｓ  ｂｕｆｆｅｒ（Ｐｒｏｍｅｇａ社製）（×５）：プロテアーゼ阻害剤（製品名：Ｐｒｏｔｅａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃｏｃｋｔａｉｌ  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ｍａｍｍａｌｉａｎ  ａｎｄ、ｔｉｓｓｕｅ  ｅｘｔｒａｃｔｓ、Ｓｉｇｍａ社製）：ＰＢＳ（−）（りん酸緩衝生理食塩水）＝２０：１：７９の混合溶液（１ｍＬ）内に移したのち、氷冷下にてホモジネート及び超音波処理した。メタノール（３ｍＬ）を加えてボルテックスした後、超遠心（１０，０００×ｇ、５分）を行った後、上澄みをメンブランフィルター（０．４５μｍ）濾過後、実施例８記載の分析条件にてＨＰＬＣ分析を行い、投与前の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の分析結果との比較を行った。
【０１１２】
結果を図１０に示す。図１０（ａ）がマウス投与前の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の分析結果を示し、図１０（ｂ）が腫瘍内の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１の分析結果を示す。図示するように、腫瘍内の放射能のＨＰＬＣチャートは、投与前の［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１のそれとほぼ同等であり、新たなピークの検出も見られないことから、［１８Ｆ］ＦＴＡＰ‐ＰＥＧ１は、生体内の、少なくとも腫瘍内では安定に存在しており、ＦＡＢＰ４に結合性を示す状態にあることが示唆された。
【０１１３】
（実施例１７）ＦＡＢＰ４の発現の確認
実施例１３で用いたＣ６細胞を培養状態、又は、実施例１３で作製したＣ６腫瘍細胞移植マウスより摘出した腫瘍のＦＡＢＰ４ウェスタンブロッティングを行う事で、ＦＡＢＰ４の発現を確認した。ポジティブコントロールとしてＦＡＢＰ４多発現細胞であるＲＴ４細胞を用いた。
培養細胞のウェスタンブロッティング用サンプル調整は以下のように行った。ディッシュ上で培養中のラットグリオーマ細胞Ｃ６（ヒューマン
サイエンス研究資源バンクから入手）、及び、ヒト膀胱癌由来培養細胞ＲＴ４（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎから入手）をスクレイパーで回収後、ＰＢＳ（−）（１０ｍＬ）を加え、遠心分離（１０００ｇ、５分）し、上清除去後、Ｐａｓｓｉｖｅ  ｌｙｓｉｓ  ｂｕｆｆｅｒ（Ｐｒｏｍｅｇａ社製）（×５）：プロテアーゼ阻害剤（製品名：Ｐｒｏｔｅａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃｏｃｋｔａｉｌ  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ｍａｍｍａｌｉａｎ  ａｎｄ、ｔｉｓｓｕｅ  ｅｘｔｒａｃｔｓ、Ｓｉｇｍａ社製）：ＰＢＳ（−）（りん酸緩衝生理食塩水）＝２０：１：７９（体積比）の混合溶液（以下溶液Ａ）（１ｍＬ）を加えた。超音波破砕後、１３２００ｒｐｍ、３０分遠心分離し、上清を回収した。タンパク定量後、溶液Ａを加えて、２．５、１．２５ｍｇ／ｍＬに調整した。この溶液に５×サンプルバッファー（還元）（０．２５ｍｍｏｌ／Ｌ  Ｔｒｉｓ‐ＨＣｌ（ｐＨ６．８）２５ｍＬ、ＳＤＳ２ｇ、スクロース５ｇ、精製水２５ｍＬ）を加えて、２、１ｍｇ／ｍＬに希釈した。
摘出した移植腫瘍のウェスタンブロッティング用サンプル調整は以下のように行った。実施例１３の方法で摘出した移植腫瘍、溶液Ａ（０．５ｍＬ）を加え、超音波破砕後、１３２００ｒｐｍ、３０分遠心分離し、上清を回収した。タンパク定量後、溶液Ａを加えて、１．２５ｍｇ／ｍＬに調整した。この溶液に５×サンプルバッファー（還元）を加えて、１ｍｇ／ｍＬに希釈した。腫瘍は２サンプル使用した。ポジティブコントロールとして、実施例１３の方法で腫瘍とともに摘出した脂肪、ネガティブコントロールとして実施例１３の方法で腫瘍とともに摘出した筋肉も同様に調整した。
ウェスタンブロッティングは上記で作成したサンプルを１００℃５分加熱後、ＰＡＧＥＬゲル（Ｅ−Ｔ５２０Ｌ、アトー社）を用いて電気泳動した（９０分、４００Ｖ、４０ｍＡ）。泳動後、トランスファーにゲルをセットし、ＰＶＤＦ膜（ミリポア社製，イモビロントランスファーメンブレン（Ｉｍｍｏｂｉｌｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｍｅｍｂｒａｎｅｓ））に転写した（４５分、２０Ｖ、５００ｍＡ）。転写後、ＰＶＤＦ膜を０．０５体積％Ｔｗｅｅｎ２０（ポリオキシエチレンソルビタンモノラウラート）入りＰＢＳ（−）（以下ＴＰＢＳ）で３０分洗浄後、Ｂｌｏｃｋ  Ｏｎｅ（ナカライテスク社製）を加えて３０分間室温でインキュベートする事でブロッキングを行った。このＰＶＤＦ膜に一次抗体として抗マウスＦＡＢＰ４ウサギモノクローナル抗体（Ｄ２５Ｂ３、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ社）を５体積％ＢＳＡ含有ＴＰＢＳで１０００倍希釈した溶液を１ｍＬ加え、一晩冷蔵でインキュベートした。一方、βアクチン用一次抗体として、抗βアクチンマウスモノクローナル抗体（Ａ５４４１、ＳＩＧＭＡ社）を同じく１０００倍希釈して用いた。ＴＰＢＳで洗浄後、二次抗体としてＨＲＰ標識抗ウサギＩｇＧ（＃７０７４、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ社）もしくはＨＲＰ標識抗マウスＩｇＧ１（ＳＴＡＲ８１Ｐ、Ｓｅｒｏｔｅｃ社）を用いた。４５分、室温でインキュベート後、ＴＰＢＳで洗浄した。発色試薬としてＣｈｅｍｉ−Ｌｕｍｉ  Ｏｎｅ  Ｓｕｐｅｒ（ナカライテスク社製）を用い、ゲル撮像装置（ＣｈｅｍＤｏｃ、Ｂｉｏ−Ｒａｄ社）で撮像した。
【０１１４】
結果を図１１、１２に示す。図１１は、培養状態のＣ６細胞のウェスタンブロッティングの結果を示す。また、図１２は、Ｃ６腫瘍細胞移植マウスから摘出した腫瘍のウェスタンブロッティングの結果を示す。図１２中、ａ、ｂが腫瘍であり、ｃが筋肉であり、ｄが脂肪である。この結果、培養状態のＣ６細胞にはＦＡＢＰ４には発現せず、移植腫瘍には発現していることが明らかになった。マクロファージはＦＡＢＰ４を発現することから、移植腫瘍中に発現しているＦＡＢＰ４は腫瘍内に浸潤したマクロファージに由来するものと考えられる。
【産業上の利用可能性】
【０１１５】
本発明に係る化合物は、診断薬、特に画像診断剤の技術分野において、利用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図１０】
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【図９】
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【図１１】
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【図１２】
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