(57)【要約】【課題】  印刷画像の濃度ムラを低減できる新たな技術を提供する。【解決手段】  制御装置は、画像データに対して、誤差拡散処理を含む画像処理を実行して、印刷データを生成する生成部を備える。生成部は、注目画素の注目位置に対応する補正用データを取得する補正用データ取得部と、印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度のばらつきを補償する補償処理を、補正用データを用いて実行する補償部と、を備える。注目位置に対応する補正用データは、注目値と、第１の近傍値と、の差分を用いて得られるデータであり、注目値は、注目位置における濃度特性値を用いて得られる値であり、第１の近傍値は、注目画素の近傍に位置する第１の近傍画素に対応する第１の近傍位置における濃度特性値を用いて得られる値である。【選択図】  図９
2014049925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷媒体上に印刷画像を印刷する印刷実行部を制御する制御装置であって、
対象画像を表す対象画像データに対して、誤差拡散処理を含む画像処理を実行して、前記対象画像を表す前記印刷画像を前記印刷実行部に印刷させるための印刷データを生成する生成部と、
前記印刷データを前記印刷実行部に供給する供給部と、
を備え、
前記生成部は、
前記画像処理の処理対象である注目画素に対応する媒体上位置である注目位置に対応する補正用データを取得する補正用データ取得部であって、前記媒体上位置は、前記印刷媒体上における副走査方向の位置である、前記補正用データ取得部と、
前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度のばらつきを補償する前記補償処理を前記注目画素に対して実行する補償部であって、前記補償処理は、前記注目位置に対応する前記補正用データを用いて実行される、前記補償部と、
を備え、
前記注目位置に対応する前記補正用データは、注目値と、第１の近傍値と、の差分である第１の差分を用いて得られるデータであり、
前記注目値は、前記注目位置における濃度特性値を用いて得られる値であり、
前記第１の近傍値は、前記注目画素の近傍に位置する第１の近傍画素に対応する前記媒体上位置である第１の近傍位置における前記濃度特性値を用いて得られる値であり、
前記第１の近傍画素は、前記注目画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、前記注目画素より前に前記誤差拡散処理の処理対象とされる画素であり、
前記濃度特性値は、前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度に関する特性値である、制御装置。
【請求項２】
前記補正用データは、前記第１の差分に第１の係数を乗算することによって算出される値を用いて得られるデータであり、
前記生成部は、第１の誤差拡散マトリクスを用いた前記誤差拡散処理を実行し、
前記第１の誤差拡散マトリクスは、前記注目画素の周辺に位置する複数個の周辺画素に対応する複数個の誤差拡散係数を含み、
前記第１の係数は、前記誤差拡散係数に基づいて決定される、請求項１に記載の制御装置。
【請求項３】
前記第１の誤差拡散マトリクスは、前記注目画素の周辺に位置するＭ１個（Ｍ１≧２）の周辺画素に対応するＭ１個の誤差拡散係数を含み、
前記Ｍ１個の誤差拡散係数は、前記Ｍ１個の周辺画素のうち、前記注目画素を含む行以外の行に位置するＭ２個（Ｍ２≦Ｍ１）の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数を含み、
前記第１の係数は、前記Ｍ１個の誤差拡散係数の総和と、前記Ｍ２個の誤差拡散係数の総和と、の比率に基づいて決定される、請求項２に記載の制御装置。
【請求項４】
前記第１の近傍画素を含む行は、前記注目画素を含む行に対して副走査方向に隣接する行である、請求項１ないし３のいずれかに記載の制御装置。
【請求項５】
前記補正用データは、前記第１の近傍値と、第２の近傍値と、の差分である第２の差分をさらに用いて得られるデータであり、
前記第２の近傍値は、前記第１の近傍画素の近傍に位置する第２の近傍画素に対応する前記媒体上位置である第２の近傍位置における前記濃度特性値を用いて得られる値であり、
前記第２の近傍画素は、前記第１の近傍画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、前記第１の近傍画素より前に前記誤差拡散処理の処理対象とされる画素である、請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の制御装置。
【請求項６】
前記補正用データは、前記第１の差分に第１の係数を乗算することによって算出される値と、前記第２の差分に第２の係数を乗算することによって算出される値と、を用いて得られるデータであり、
前記生成部は、第２の誤差拡散マトリクスを用いた前記誤差拡散処理を実行し、
前記第２の誤差拡散マトリクスは、前記注目画素の周辺に位置するＭ１個（Ｍ１≧２）の周辺画素に対応するＭ１個の誤差拡散係数を含み、
前記Ｍ１個の誤差拡散係数は、前記Ｍ１個の周辺画素のうち、前記注目画素を含む行以外の行に位置するＭ２個（Ｍ２＜Ｍ１）の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数と、前記Ｍ２個の周辺画素のうち、前記前記第１の近傍画素を含む行以外の行に含まれるＭ３個（Ｍ３＜Ｍ２）の周辺画素に対応するＭ３個の誤差拡散係数と、を含み、
前記第１の係数は、前記Ｍ１個の誤差拡散係数の総和と、前記Ｍ２個の誤差拡散係数の総和と、の比率に基づいて決定され、
前記第２の係数は、前記Ｍ２個の誤差拡散係数の総和と、前記Ｍ３個の誤差拡散係数の総和と、の比率に基づいて決定される、請求項５に記載の制御装置。
【請求項７】
前記注目値は、前記注目画素を含む行を含むＬ個（Ｌ≧１）の行に対応するＬ個の前記媒体上位置におけるＬ個の前記濃度特性値の平均値であり、
前記第１の近傍値は、前記第１の近傍位置を含む行を含むＬ個の行に対応するＬ個の前記媒体上位置におけるＬ個の前記濃度特性値の平均値である、請求項１ないし請求項６のいずれかに記載の制御装置。
【請求項８】
前記生成部は、
第１種の色空間で表された前記対象画像データに対して色変換処理を実行して、第２種の色空間で表された変換画像データを生成する色変換部と、
前記変換画像データに対して、ハーフトーン処理を実行して、前記印刷データを生成するハーフトーン処理部と、
を備え、
前記ハーフトーン処理部は、
前記補正用データ取得部と、
前記変換画像データ内の前記注目画素の値を、前記注目画素の周辺に位置する複数個の周辺画素に対応する複数個の誤差値を用いて補正して、補正済みの値を生成する誤差使用補正部と、
前記補正済みの値と、閾値と、を用いて、前記注目位置におけるドットの形成状態を決定する決定部と、
前記補償部としての算出部であって、前記注目画素における前記ドットの形成状態に応じて、前記注目画素に対応する誤差値を算出する前記算出部と、
を含み、
前記算出部は、前記補償処理として、前記補正済みの値と、前記補正用データと、を用いて、前記誤差値を算出する前記算出処理を実行する、請求項１ないし請求項７のいずれかに記載の制御装置。
【請求項９】
前記生成部は、
第１種の色空間で表された前記対象画像データに対して色変換処理を実行して、第２種の色空間で表された変換画像データを生成する色変換部と、
前記変換画像データに対して、ハーフトーン処理を実行して、前記印刷データを生成するハーフトーン処理部と、
を備え、
前記ハーフトーン処理部は、
前記補正用データ取得部と、
前記補償部としての補償補正部であって、前記ハーフトーン処理前の前記変換画像データ内の前記注目画素の値を、前記補正用データを用いて補正する前記補償処理を実行する前記補償補正部と、
補正後の前記注目画素の値を、前記注目画素の周辺に位置する複数個の周辺画素に対応する複数個の誤差値を用いて補正して、補正済みの値を生成する誤差使用補正部と、
前記補正済みの値と、閾値と、を用いて、前記注目位置におけるドットの形成状態を決定する決定部と、
前記注目画素における前記ドットの形成状態に応じて、前記注目画素に対応する誤差値を算出する算出部と、を含む請求項１ないし請求項７のいずれかに記載の制御装置。
【請求項１０】
印刷媒体上に印刷画像を印刷する印刷実行部を制御するためのコンピュータプログラムであって、
対象画像を表す対象画像データに対して、誤差拡散処理を含む画像処理を実行して、前記対象画像を表す前記印刷画像を前記印刷実行部に印刷させるための印刷データを生成する生成機能と、
前記印刷データを前記印刷実行部に供給する供給機能と、
を備え、
前記生成機能は、
前記画像処理の処理対象である注目画素に対応する媒体上位置である注目位置に対応する補正用データを取得する補正用データ取得機能であって、前記媒体上位置は、前記印刷媒体上における副走査方向の位置である、前記補正用データ取得機能と、
前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度のばらつきを補償する前記補償処理を前記注目画素に対して実行する補償機能であって、前記補償処理は、前記注目位置に対応する前記補正用データを用いて実行される、前記補償機能と、
をコンピュータに実現させ、
前記注目位置に対応する前記補正用データは、注目値と、第１の近傍値と、の差分である第１の差分を用いて得られるデータであり、
前記注目値は、前記注目位置における濃度特性値を用いて得られる値であり、
前記第１の近傍値は、前記注目画素の近傍に位置する第１の近傍画素に対応する前記媒体上位置である第１の近傍位置における前記濃度特性値を用いて得られる値であり、
前記第１の近傍画素は、前記注目画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、前記注目画素より前に前記誤差拡散処理の処理対象とされる画素であり、
前記濃度特性値は、前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度に関する特性値である、コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷を制御する技術に関し、特に、印刷の濃度ムラを抑制するように、印刷を制御する技術に関する。
【０００２】
レーザプリンタやインクジェットプリンタなどの印刷装置によって印刷媒体（例えば、用紙）上に形成される印刷画像の画質が、濃度ムラによって劣化する現象が知られている。濃度ムラは、例えば、印刷装置による印刷媒体の搬送誤差に起因して発生する。
【０００３】
このような濃度ムラを低減するための技術が求められている。例えば、テスト画像の印刷結果を光学的に読み取って、読み取り結果を用いて、印刷画像を表す画像データを補正するための補正データを生成する技術が知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２５５７４号公報
【０００５】
この技術によれば、読み取り結果に表れる濃度ムラを解消するように画像データを補正することができるので、濃度ムラを低減することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記技術では、例えば、印刷濃度が急激に変動する場合などに、濃度ムラを十分に低減できない可能性があった。印刷濃度の急激な変動は、例えば、印刷媒体の先端が、レーザプリンタの感光体に最初に接触する際に生じる、感光体から印刷媒体への急激な電荷の移動などによって生じ得る。
【０００７】
本発明の主な利点は、印刷画像の濃度ムラを低減できる新たな技術を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
［適用例１］印刷媒体上に印刷画像を印刷する印刷実行部を制御する制御装置であって、
対象画像を表す対象画像データに対して、誤差拡散処理を含む画像処理を実行して、前記対象画像を表す前記印刷画像を前記印刷実行部に印刷させるための印刷データを生成する生成部と、前記印刷データを前記印刷実行部に供給する供給部と、を備え、前記生成部は、前記画像処理の処理対象である注目画素に対応する媒体上位置である注目位置に対応する補正用データを取得する補正用データ取得部であって、前記媒体上位置は、前記印刷媒体上における副走査方向の位置である、前記補正用データ取得部と、前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度のばらつきを補償する前記補償処理を前記注目画素に対して実行する補償部であって、前記補償処理は、前記注目位置に対応する前記補正用データを用いて実行される、前記補償部と、を備え、前記注目位置に対応する前記補正用データは、注目値と、第１の近傍値と、の差分である第１の差分を用いて得られるデータであり、前記注目値は、前記注目位置における濃度特性値を用いて得られる値であり、前記第１の近傍値は、前記注目画素の近傍に位置する第１の近傍画素に対応する前記媒体上位置である第１の近傍位置における前記濃度特性値を用いて得られる値であり、前記第１の近傍画素は、前記注目画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、前記注目画素より前に前記誤差拡散処理の処理対象とされる画素であり、前記濃度特性値は、前記印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度に関する特性値である、制御装置。
【０００９】
上記の構成によれば、注目値と第１の近傍値との差分である第１の差分を用いて得られる補正用データを用いて、補償処理が実行される。この結果、第１の差分が考慮されない補正用データが利用される構成と比べて、印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度のばらつき（濃度ムラ）を低減することができる。
【００１０】
なお、本発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、印刷装置、印刷システム、印刷装置の制御方法、これらの装置、システムの機能を実現するためのコンピュータプログラム、そのコンピュータプログラムを記録した記録媒体、等の形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施例の印刷システム２の概略構成を示すブロック図である。
【図２】印刷装置１００の概略構成を示す図である。
【図３】転写時の感光ドラム５４Ｋの転写位置ＳＰにおける表面電位Ｖｓについて説明する図である。
【図４】媒体上位置に対する濃度ムラの一例を示すグラフである。
【図５】特性値テーブル１３４の一例を示す図である。
【図６】印刷処理のフローチャートである。
【図７】解像度変換処理後のＲＧＢ画像データ３００を概念的に示す図である。
【図８】ＣＭＹＫ画像データ３１０を概念的に示す図である。
【図９】誤差拡散処理のフローチャートである。
【図１０】本印刷処理によって生成される印刷データに従って印刷媒体Ｐに形成されるべき印刷画像ＩＭの概略図である。
【図１１】誤差拡散マトリクスを用いた補正画素値ＰＶ'の算出について説明する図である。
【図１２】誤差値ΔＥの算出について説明する図である。
【図１３】本実施例の印刷処理を用いた印刷結果の印刷濃度を示すグラフである。
【図１４】図１３における媒体上位置Ｐａの近傍の範囲ＲＡについて補正用データＨＤ（Ａ）と印刷画像の濃度（Ｂ）と示す図である。
【図１５】第２実施例における注目補正用データＨＤの説明図である。
【図１６】第３実施例における注目補正用データＨＤの説明図である。
【図１７】第４実施例の誤差拡散処理のフローチャートである。
【図１８】第５実施例を説明する説明図である。
【図１９】第６実施例のプリンタドライバ処理のフローチャートである。
【図２０】補正用データテーブル１３４Ａの一例を示す図である。
【図２１】第８実施例において用いられる濃度特性値ＣＰについて説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
Ａ．第１実施例：
Ａ−２：印刷システムの構成：
次に、本発明の実施の形態を実施例に基づき説明する。図１は、本実施例の印刷システム２の概略構成を示すブロック図である。印刷システム２は、印刷装置１００と、印刷装置１００と通信可能に接続された計算機２００と、を備えている。
【００１３】
計算機２００は、例えば、パーソナルコンピュータであり、ＣＰＵ２１０と、ＲＯＭやＲＡＭなどのメモリ２３０と、液晶ディスプレイ等の表示部２４０と、キーボード等の操作部２５０と、印刷装置１００などの外部装置との通信のためのインタフェースである通信部２６０と、を備える。
【００１４】
メモリ２３０は、ワーク領域２３４を備える。ワーク領域２３４は、例えば、後述する印刷処理で画像データなどを格納するために用いられる。メモリ２３０には、ドライバプログラム２３２が格納されている。ＣＰＵ２１０は、ドライバプログラム２３２を実行することによって、プリンタドライバ５００として機能する。プリンタドライバ５００は、ユーザからの指示に従って、ユーザが指定する画像を印刷するための印刷データを生成し、生成された印刷データを印刷装置１００に対して、供給する。この結果、プリンタドライバ５００は、印刷装置１００に印刷を実行させることができる。プリンタドライバ５００は、処理対象の対象画像データを取得する画像データ取得部５１０と、ハーフトーン処理（本実施例では誤差拡散処理）を含む画像処理を実行して印刷データを生成する印刷データ生成部５２０と、印刷データを印刷装置１００に供給する印刷データ供給部５３０と、を備えている。印刷データ生成部５２０は、色変換部５２１と、ハーフトーン処理部５２２と、を備えている。ハーフトーン処理部５２２は、補正用データ取得部５２５と、誤差使用補正部５２６と、決定部５２７と、算出部５２８と、を備えている。これらの各機能部が実行する処理については、後述する。なお、図１の破線に示す補償補正部５２９は、第２実施例のハーフトーン処理部５２２が備える機能部であるので、第２実施例において説明する。
【００１５】
印刷装置１００は、印刷材（本実施例では、４色（ＣＭＹＫ）のトナー）を用いて画像を形成する印刷装置（いわゆるレーザプリンタ）である。印刷装置１００は、ＣＰＵ１１０と、ＤＲＡＭ等の揮発性メモリ１２０と、ＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性メモリ１３０と、液晶ディスプレイ等の表示部１４０と、タッチパネル等の操作部１５０と、外部装置（例えば、計算機２００）との通信のための通信部１６０と、印刷実行部５０と、を備える。
【００１６】
不揮発性メモリ１３０は、プログラム１３２と、後述する印刷処理で用いられる特性値テーブル１３４と、を格納している。特性値テーブル１３４は、プログラム１３２に一体に組み込まれていても良い。ＣＰＵ１１０は、プログラム１３２を実行することによって、印刷制御部１１５として機能する。印刷制御部１１５は、例えば、計算機２００から印刷装置１００に対して送信される印刷ジョブに従って、印刷実行部５０を制御して印刷を実行する。
【００１７】
図１に加えて、図２を参照しながら、印刷装置１００の構成を、さらに説明する。図２は、印刷装置１００の概略構成を示す図である。図２には、３つの方向Ｄｘ、Ｄｙ、Ｄｚが示されている。２つの方向Ｄｘ、Ｄｙは、それぞれ、水平な方向であり、Ｄｚ方向は、鉛直上方向である。Ｄｙ方向とＤｘ方向は互いに直行する。以下、Ｄｘ方向を「＋Ｄｘ方向」とも呼び、Ｄｘ方向の反対方向を「−Ｄｘ方向」とも呼ぶ。＋Ｄｙ方向、−Ｄｙ方向、＋Ｄｚ方向、−Ｄｚ方向についても、同様である。
【００１８】
印刷装置１００は、上述した印刷実行部５０を収容する略直方体の筐体１０と、筐体１０の鉛直下端部分に収容される給紙トレイ３０を備えている。筐体１０の上面には、排紙トレイ２０として機能する傾斜面と、排紙トレイ２０に対して印刷後の印刷媒体Ｐを排出するための開口ＯＰとが形成されている。印刷実行部５０は、搬送機構と、露光部５１と、ＣＭＹＫの各トナー用のプロセスユニット５９Ｃ、５９Ｍ、５９Ｙ、５９Ｋと、ＣＭＹＫの各トナー用の転写ローラ５５Ｃ、５５Ｍ、５５Ｙ、５５Ｋと、定着部５６と、を備えている。
【００１９】
搬送機構は、駆動ローラ５７Ａと、従動ローラ５７Ｂと、搬送ベルト５８と、図示しないモータや他のローラを備えており、給紙トレイ３０から排紙トレイ２０に至る搬送経路ＳＲ（図２：一点破線）に沿って、印刷媒体Ｐを搬送する。駆動ローラ５７Ａと、従動ローラ５７Ｂは、Ｄｙ方向を軸方向とする円筒形状を有している。搬送ベルト５８は、駆動ローラ５７Ａと従動ローラ５７Ｂとの間に架設されている。搬送ベルト５８のＤｙ方向の幅は、印刷媒体Ｐの対応する方向の幅よりも広い。搬送ベルト５８は、駆動ローラ５７Ａと同期して回転し、上面５８Ａ（鉛直上側の面）に印刷媒体Ｐを乗せた状態で、印刷媒体Ｐを搬送する。
【００２０】
プロセスユニット５９Ｃ、５９Ｍ、５９Ｙ、５９Ｋは、搬送ベルト５８の上面５８Ａに沿って並んでいる。したがって、搬送ベルト５８の上面５８Ａにおいて印刷媒体Ｐが搬送方向（−Ｄｘ方向）に搬送されると、プロセスユニット５９Ｃ、５９Ｍ、５９Ｙ、５９Ｋは、印刷媒体Ｐに対して搬送方向の反対方向（＋Ｄｘ方向）に移動する。以下では、搬送方向を副走査方向とも呼ぶ。また、印刷媒体Ｐの搬送方向（副走査方向）の上流側の端部を、印刷媒体Ｐの上流端と呼び、印刷媒体Ｐの搬送方向の下流側の端部を、印刷媒体Ｐの下流端とも呼ぶ。
【００２１】
プロセスユニット５９Ｃ、５９Ｍ、５９Ｙ、５９Ｋは、それぞれに、対応する色のトナーを収容したトナーカートリッジ５２Ｃ、５２Ｍ、５２Ｙ、５２Ｋと、現像ローラ５３Ｃ、５３Ｍ、５３Ｙ、５３Ｋと、感光体としての感光ドラム５４Ｃ、５４Ｍ、５４Ｙ、５４Ｋとを備えている。以下では、４つのプロセスユニット５９Ｃ、５９Ｍ、５９Ｙ、５９Ｋ、および、これらの構成部品をトナーの色ごとに区別しないときには、符号の末尾の英字を省略して、例えば、プロセスユニット５９、感光ドラム５４とも呼ぶ。現像ローラ５３および感光ドラム５４は、Ｄｙ方向を軸方向とする円筒形状を有している。現像ローラ５３および感光ドラム５４の軸方向の長さは、印刷媒体Ｐの対応する方向の幅より長い。現像ローラ５３と感光ドラム５４は、後述するトナーの受け渡し（現像）のために接触している。
【００２２】
転写ローラ５５Ｃ、５５Ｍ、５５Ｙ、５５Ｋは、Ｄｙ方向を軸方向とする円筒形状を有している。転写ローラ５５Ｃ、５５Ｍ、５５Ｙ、５５Ｋの軸方向の長さは、感光ドラム５４の軸方向の長さと同程度である。転写ローラ５５Ｃ、５５Ｍ、５５Ｙ、５５Ｋは、対応する感光ドラム５４Ｃ、５４Ｍ、５４Ｙ、５４Ｋとの組で、搬送ベルト５８を挟む位置に配置されている。４つの転写ローラ５５Ｃ、５５Ｍ、５５Ｙ、５５Ｋを区別しないときには、プロセスユニット５９と同様に、符号の末尾の英字を省略する。
【００２３】
露光部５１は、プロセスユニット５９の上方に配置されている。露光部５１は、図示は省略するが、レーザダイオードなどのレーザ光源と、回転駆動されるポリゴンミラー、レンズ、反射鏡を含む光学系と、を備えている。露光部５１は、レーザ光源を用いて生成したレーザＬＺを、光学系を介して、４つの感光ドラム５４の表面に照射する。露光部５１は、感光ドラム５４の表面におけるレーザ光の照射位置を、ポリゴンミラーによって、Ｄｙ方向に移動させる主走査を行う。これに代えて、露光部５１は、Ｄｙ方向に画素に対応する数のＬＥＤを配置したライン光源を備えても良い。いずれの構成であっても、露光部５１は、感光ドラム５４の表面におけるＤｙ方向の任意に位置にレーザを照射することができる。以下では、Ｄｙ方向を主走査方向とも呼ぶ。
【００２４】
定着部５６は、印刷媒体Ｐの搬送経路ＳＲの搬送ベルト５８より下流側に配置されている。定着部５６は、一対のローラを用いて、印刷媒体Ｐ上のトナーを加圧・加熱することによって、トナーを印刷媒体Ｐに定着させる。
【００２５】
Ａ−２．印刷実行部５０を用いた印刷工程と濃度ムラ
上述した構成を有する印刷実行部５０を制御して印刷制御部１１５が実行する印刷工程を簡単に説明する。回転する感光ドラム５４の表面は、図示しない帯電器により一様に電荷が付与された後、露光部５１から照射されるレーザにより主走査方向に沿ったライン（主走査ライン）ごとに、露光される。露光された箇所は、付与された電荷が除かれるので、露光によって感光ドラム５４の表面に、印刷すべき画像に対応した静電潜像が形成される。
【００２６】
回転する現像ローラ５３の表面にトナーカートリッジ５２に収容されたトナーが一様に担持される。現像ローラ５３と感光ドラム５４との間には、現像バイアスが印加されている。現像バイアスによって、回転する現像ローラ５３と、回転する感光ドラム５４と、の接触部分で、感光ドラム５４に形成された静電潜像に対して、現像ローラ５３からトナーが供給される。この結果、感光ドラム５４の表面上にトナー像が形成される（現像）。現像ローラ５３と感光ドラム５４との接触部分は、主走査ラインに沿った領域である。
【００２７】
転写ローラ５５には、転写バイアスが印加されている。転写バイアスによって、感光ドラム５４の表面に形成されたトナー像は、回転する感光ドラム５４と、搬送ベルト５８で搬送される印刷媒体Ｐと、の接触部分で、印刷媒体Ｐに転写される。感光ドラム５４と印刷媒体Ｐとの接触部分は、主走査ラインに沿った領域である。
【００２８】
印刷媒体Ｐに転写されたトナー像は、定着部５６の一対のローラによって定着されて画像の形成が完了する。
【００２９】
以上の説明から解るように、印刷における各工程（露光、現像、転写、定着）は、いずれも主走査ラインに沿った領域ごとに行われる。このために、各工程に関与する回転体および回転体を駆動するための部品（モータ、ギヤなど）の製造誤差に起因する印刷濃度のばらつきは、互いに副走査方向の位置が異なる複数の主走査ラインに沿った領域の間で生じやすい。この結果、印刷媒体Ｐ上における副走査方向の位置に応じて、印刷濃度のばらつきが生じやすい。この結果、主走査ラインに沿って延びる帯状の筋が画像に現れる現象（バンディング）などの濃度ムラが、画質低下をもたらす不具合として発生しやすい。以下、印刷媒体Ｐ上における副走査方向の位置を、単に媒体上位置とも呼ぶ。
【００３０】
具体的には、印刷媒体Ｐの搬送に関連する回転体、例えば、駆動ローラ５７Ａ、従動ローラ５７Ｂ、その他の図示しないローラ類の回転軸が製造誤差によって偏心している場合がある。この場合には、印刷制御部１１５が、一定の搬送速度で印刷媒体Ｐを搬送するように、搬送機構を制御しても、実際の印刷媒体Ｐの搬送速度は変動する。この場合には、搬送速度が比較的速いときに印刷媒体Ｐに転写された画像の濃度は、搬送速度が比較的遅いときに印刷媒体Ｐが転写された画像の濃度よりも薄くなりやすい。
【００３１】
同様に、感光ドラム５４の回転軸が製造誤差によって偏心している場合がある。この場合には、感光ドラム５４の回転速度の変動によって、濃度ムラが発生する場合がある。
【００３２】
濃度ムラの原因となる主要な回転体（例えば、感光ドラム５４、駆動ローラ５７Ａなど）には、これらの回転体の回転位相を検出するセンサ（例えば、ロータリーエンコーダ：図示省略）が備えられている。回転位相は、例えば、基準位置からの回転角度で表される。印刷制御部１１５は、これらのセンサを用いて、回転体の回転位相を取得することができる。印刷制御部１１５は、印刷媒体Ｐの搬送制御において、これらの回転体の回転位相と、印刷媒体Ｐの搬送経路ＳＲ上における位置（搬送位置）と、を同期させる搬送同期制御を実行する。この搬送同期制御を実行すると、主要な回転体の偏心に起因する濃度ムラは、定常的に、印刷画像の媒体上位置に対して、同じ傾向で生じる。主要な回転体の偏心に起因する濃度ムラは、原因となる回転体の回転周期に対応する周期性を有する。
【００３３】
また、搬送経路ＳＲ上には、上述した定着部５６の一対のローラ（図２）や、感光ドラム５４と対応する転写ローラ５５のように、搬送される印刷媒体Ｐを挟持する機構が存在する。これらの挟持機構に、印刷媒体Ｐの下流端が侵入するタイミングや、これらの挟持機構から印刷媒体Ｐの上流端が解放されるタイミングでは、印刷媒体Ｐの搬送速度の急激な変動が生じる場合がある。これらの挟持機構に起因する濃度ムラは、定常的に、印刷画像の媒体上位置に対して、同じ傾向で生じる。
【００３４】
正帯電トナーを使用するレーザープリンタにて、説明する。図３は、転写時の感光ドラム５４Ｋの転写位置ＳＰにおける表面電位Ｖｓについて説明する図である。図３を参照して説明する転写時の表面電位Ｖｓの変動によっても、定常的な濃度ムラが生じる。図３（Ａ）、（Ｂ）には、１個の感光ドラム５４Ｋの近傍の構造が図示されている。図３（Ａ）、（Ｂ）は、印刷実行部５０が印刷工程を実行中の時刻Ｔ１、Ｔ２の状態がそれぞれ図示されている。図３（Ｃ）は、転写位置ＳＰ（図３（Ａ））における表面電位Ｖｓの時間に対する変動を示すグラフである。転写位置ＳＰは、感光ドラム５４Ｋと、対応する転写ローラ５５Ｋとによって、印刷媒体Ｐへのトナー像の転写が行われる位置である。
【００３５】
図３に示すように、転写ローラ５５Ｋには、転写バイアスＶｔが印加される。本実施例では、転写バイアスＶｔは、所定の制御（例えば、定電流制御）によって、負の電位となるように、印加される。転写バイアスＶｔが印加された場合における表面電位Ｖｓの安定電位（目標値）をＶ１とする。
【００３６】
時刻Ｔ１では、搬送中の印刷媒体Ｐの下流端が、転写位置ＳＰに到達していない。この時点では、表面電位Ｖｓは、安定電位Ｖ１である。時刻Ｔ２では、印刷媒体Ｐの下流端が、転写位置ＳＰに到達する。このとき、感光ドラム５４Ｋから転写ローラ５５へ電荷が流れにくくなり、感光ドラム５４の電圧降下が急激に小さくなる。その結果、感光ドラム５４の電位が急激に上昇する（図３（Ｃ））。図３（Ｃ）の例では、表面電位Ｖｓは、安定電位Ｖ１から、安定電位Ｖ１より高い上昇電位Ｖ２まで上昇している。急激な電位の変化は、極めて短い時間だけ発生し、その後は、表面電位Ｖｓは比較的緩やかに変化する。例えば、表面電位Ｖｓは、安定電位Ｖ１より高く、かつ、上昇電位Ｖ２より低い中間電位Ｖ３となる（図３（Ｃ））。
【００３７】
その後、表面電位Ｖｓは、安定電位Ｖ１に向かって、緩やかに変化する。図３（Ｃ）の例では、時刻Ｔ３から、表面電位Ｖｓが、中間電位Ｖ３から安定電位Ｖ１に向かって低下している。ただし、安定電位Ｖ１に向かって緩やかに低下する途中の時刻Ｔ４において、表面電位Ｖｓは、一時的に、上昇電位Ｖ２に近い値まで、急激に上昇する（図３（Ｃ））。
【００３８】
ここで、時刻Ｔ４において、表面電位Ｖｓの急激な上昇が生じる理由を説明する。時刻Ｔ２において、転写位置ＳＰにおいて表面電位Ｖｓの急激な上昇が生じたとき、回転する感光ドラム５４Ｋの表面のうち、転写位置ＳＰに位置していた部分の電位は、すぐに回復せず、時刻Ｔ４においても上昇したままである。感光ドラム５４Ｋの電位上昇部分は、感光ドラム５４Ｋが１回転したとき、再び転写位置ＳＰに戻ってくる。時刻Ｔ４は、感光ドラム５４Ｋの電位上昇部分が、転写位置ＳＰに戻ってきた時刻である。以上の説明から解るように、感光ドラム５４Ｋが１回転するために要する期間、すなわち、回転周期は、（Ｔ４−Ｔ１）である。同様の表面電位Ｖｓの変動は、全ての感光ドラム５４Ｃ、５４Ｍ、５４Ｙ、５４Ｋで発生する。
【００３９】
表面電位Ｖｓが低いほど、現像ローラ５３から感光ドラム５４へのトナー像の現像が促進されて、印刷濃度は高くなる。したがって、表面電位Ｖｓの変動に起因して濃度ムラが発生する。図３を参照して説明したとおり、表面電位Ｖｓの変動は、印刷媒体Ｐの下流端が転写位置ＳＰに到達したことを契機として、発生する。したがって、表面電位Ｖｓの変動に起因する濃度ムラは、定常的に、印刷画像の媒体上位置に対して、同じ傾向で生じる。
【００４０】
以上説明したように、様々な要因によって、濃度ムラが、定常的に、印刷画像の媒体上位置に対して、同じ傾向で生じる。なお、正帯電トナーを使用するレーザープリンタで説明したが、負帯電トナーを使用するレーザープリンタでも、表面電位が反転するが、同様の原理にて濃度ムラが、定常的に発生する。
【００４１】
図４は、媒体上位置に対する濃度ムラの一例を示すグラフである。このような濃度ムラは、以下のように調査することができる。まず、調査者は、印刷媒体Ｐの全体に、単色の均一画像を表すテスト画像を、印刷装置１００に印刷させる。テスト画像を表すテスト画像データは、１種類のトナー（例えば、Ｃ（シアン）のトナー）に対応する色（例えば、シアン）を表す１種類のＣＭＹＫ値（例えば、ＣＭＹＫ＝（２５５、０、０、０））で構成された画像データである。したがって、テスト画像は、理想的には、画像全体が均一な濃度となるべき画像である。調査者は、テスト画像の印刷結果の濃度を測定して、媒体位置ごとの濃度を表す濃度特性値ＣＰを取得する。
【００４２】
図４のグラフの横軸は、媒体上位置（印刷媒体Ｐ上の副走査方向の座標）であり、縦軸は、シアンの濃度特性値ＣＰである。媒体上位置は、印刷媒体Ｐの下流端を０、上流端をＰｎ（０＜Ｐｎ）として表す。図４では、下流端０〜上流端Ｐｎまでの全範囲のうち、下流端を始点とした一部の範囲（０〜Ｐｍ）の濃度特性値ＣＰがプロットされている。本実施例では、濃度特性値ＣＰは、測定した各媒体上位置の濃度のうちの最低濃度を基準値（０）として、当該基準値に対する相対値で表されている。具体的には、濃度特性値ＣＰには、最低濃度を２５５とした場合の値から２５５を減算した値が、用いられている。例えば、特定の媒体上位置の濃度が、最低濃度を２５５とした場合に、２６１で表される場合には、特定の媒体上位置の濃度特性値ＣＰは、６である。
【００４３】
図４には、上述した表面電位Ｖｓの変動（図３（Ｃ））に対応した印刷画像の濃度の変動が表れている。例えば、図４において、媒体上位置０（下流端）の濃度特性値ＣＰは、時刻Ｔ２の表面電位Ｖｓ（図３（Ｃ））に対応して低下している。また、媒体上位置Ｐａの濃度特性値ＣＰは、時刻Ｔ４の表面電位Ｖｓ（図３（Ｃ））に対応して低下している。すなわち、濃度特性値ＣＰの変化量は、媒体上位置０と、媒体上位置Ｐａとの近傍で、他の位置と比較して、急激に大きくなっている。媒体上位置０と、媒体上位置Ｐａとの間の距離ＲＤは、感光ドラム５４の外周長に対応している。外周長は、感光ドラム５４を回転軸に垂直な面で切断した円形の切断面の円周の長さである。ここで、媒体上位置０は、「特定の媒体上位置である第１の位置」の例であり、媒体上位置Ｐａは、「特定の媒体上位置である第２の位置」の例であり、距離ＲＤは、「印刷実行部に含まれる特定の回転体の回転周期に対応する距離」の例である。
【００４４】
また、媒体上位置Ｐｓは、時刻Ｔ３に対応している。時刻Ｔｓ以降の表面電位Ｖｓの上昇に対応して、媒体上位置Ｐｓより上流側では、濃度特性値ＣＰが上昇していることが解る。この結果、媒体上位置Ｐｓより下流側の濃度特性値ＣＰの平均値は、媒体上位置Ｐｓより上流側の濃度特性値ＣＰの平均値以下であることが解る。ここで、媒体上位置Ｐｓは、「印刷媒体上の特定位置」の例であり、媒体上位置Ｐｓより下流側の媒体上位置に対応する濃度特性値ＣＰは、「第１種の特性値」の例であり、媒体上位置Ｐｓより上流側の媒体上位置に対応する濃度特性値ＣＰは、「第２種の特性値」の例である。
【００４５】
Ａ−３：プリンタドライバ５００の印刷処理：
印刷装置１００のプリンタドライバ５００は、上述した媒体上位置に対して、定常的に生じる濃度ムラを抑制することができる印刷処理を実行する。まず、この印刷処理で用いられる特性値テーブル１３４について説明する。
【００４６】
図５は、特性値テーブル１３４の一例を示す図である。特性値テーブル１３４は、印刷装置１００において用いられる４種類のトナー（ＣＭＹＫ）ごとに調査された濃度特性値ＣＰ（図４）が記録されたテーブルである。図５には、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロ（Ｙ）、ブラック（Ｋ）のそれぞれの濃度特性値ＣＰを記録した４つのテーブルが図示されている。各テーブルには、下流端（０）〜上流端（Ｐｎ）までのＰｎ個の媒体上位置（Ｐｎは、例えば、１０００〜１００００の自然数）に対応するＰｎ個の濃度特性値ＣＰが格納されている。特性値テーブル１３４は、例えば、印刷装置１００の製造者によって作成され、出荷段階において、印刷装置１００の不揮発性メモリ１３０に格納されている（図１）。
【００４７】
図６は、印刷処理のフローチャートである。この印刷処理は、ユーザによって選択された画像データを用いて印刷データを生成し、生成した印刷データを印刷装置１００に供給する処理である。プリンタドライバ５００は、例えば、ユーザの印刷指示に応じて、印刷処理を開始する。ここでは、ＲＧＢ画像データがユーザによって選択されたものとして、印刷処理の内容を説明する。ＲＧＢ画像データは、各画素のＲＧＢ値で構成されたビットマップ形式の画像データである。他の形式のデータが選択された場合には、プリンタドライバ５００は、当該データを、公知の手法を用いて、ＲＧＢ画像データに変換する。
【００４８】
ステップＳ１０では、画像データ取得部５１０は、印刷対象である対象画像を表す対象画像データとしてＲＧＢ画像データを取得し、当該ＲＧＢ画像データをワーク領域２３４に格納する。
【００４９】
ステップＳ２０では、印刷データ生成部５２０は、特性値テーブル１３４を取得する。例えば、印刷データ生成部５２０は、取得コマンドを印刷装置１００に送信し、取得コマンドに対する応答として、特性値テーブル１３４を、印刷装置１００から取得する。取得された特性値テーブル１３４は、ワーク領域２３４に格納される。
【００５０】
ステップＳ３０では、印刷データ生成部５２０は、ＲＧＢ画像データに対して解像度変換処理を実行して、ＲＧＢ画像データを印刷解像度に対応する画素数の画像データに変換する。
【００５１】
図７は、解像度変換処理後のＲＧＢ画像データ３００を概念的に示す図である。図７には、ＲＧＢ画像データ３００内の各画素（３０７、３０８等）のＲＧＢ値、すなわち、Ｒ値（例えばＲ（ｉ，ｊ））と、Ｇ値（例えばＧ（ｉ，ｊ））と、Ｂ値（例えばＢ（ｉ，ｊ））と、が図示されている。Ｒ値、Ｇ値、Ｂ値は、例えば、２５６階調（０〜２５５）の階調値である。なお、各画素内に示す座標（ｘ、ｙ）のｘ座標は、各画素の列番号を示し、ｙ座標は、各画素の行番号を示す（後述する図８、図１１、も同様）。
【００５２】
ステップＳ４０では、印刷データ生成部５２０の色変換部５２１（図１）は、ＲＧＢ画像データ３００をＣＭＹＫ画像データ３１０に変換する色変換処理を実行する。ＣＭＹＫ画像データ３１０は、画素ごとのＣＭＹＫ値で構成されたビットマップ形式の画像データである。ＣＭＹＫ画像データ３１０は、色変換処理後の画像データであるので、変換画像データとも呼ぶ。色変換処理は、例えば、ＲＧＢ画像データ３００内のＲＧＢ値を、ルックアップテーブルを用いて、ＣＭＹＫ値に変換することによって、実行される。
【００５３】
図８は、ＣＭＹＫ画像データ３１０を概念的に示す図である。図８には、ＣＭＹＫ画像データ３１０内の各画素（３１７、３１８等）のＣＭＹＫ値、すなわち、Ｃ値（例えばＣ（ｉ，ｊ））と、Ｍ値（例えばＭ（ｉ，ｊ））と、Ｙ値（例えばＹ（ｉ，ｊ））と、Ｋ値（例えばＫ（ｉ，ｊ））と、が図示されている。Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値、Ｋ値は、例えば、２５６階調（０〜２５５）の階調値である。
【００５４】
ステップＳ５０では、印刷データ生成部５２０のハーフトーン処理部５２２（図１）は、ＣＭＹＫ画像データ３１０に対してハーフトーン処理としての誤差拡散処理を実行して、各画素のドットの形成状態を表すドットデータを生成する。
【００５５】
図９は、誤差拡散処理のフローチャートである。図９の誤差拡散処理は、ＣＭＹＫの１個の成分値に対する処理を示している。図９の誤差拡散処理は、４種類の成分値（Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値、Ｋ値）のそれぞれに対して実行され、ＣＭＹＫの各成分について、ドットデータが生成される。
【００５６】
ステップＳ５０５では、ハーフトーン処理部５２２は、注目行を選択する。ＣＭＹＫ画像データ３１０が表す画像は、図８の縦方向の画素数ｋの行を含んでいる（ｋは自然数）。これらｋ本の行の中から、１本の行が注目行として選択される。注目行は、図８の上側から順次に１行ずつ選択される。
【００５７】
図１０は、本印刷処理によって生成される印刷データに従って印刷媒体Ｐに形成されるべき印刷画像ＩＭの概略図である。図１０の上方向は、搬送方向（副走査方向）であり、図１０の左右方向は、主走査方向である。すなわち、図１０の印刷媒体Ｐの上側の端部は、印刷媒体Ｐの下流端であり、下側の端部は、印刷媒体Ｐの上流端である。印刷媒体Ｐの左端に付された数値０〜Ｐｎは、上述した媒体上位置を表している。印刷画像ＩＭは、ＣＭＹＫ画像データが表す画像のｋ本の行にそれぞれ対応するｋ本の印刷行Ｒｎ（ｎは行番号、１以上ｋ以下の自然数）を含んでいる（図１０）。この行番号ｎは、ＣＭＹＫ画像データが表す画像のｋ本の行の行番号としても用いる。１回目のステップＳ５０５で選択される注目行（行番号１）は、図１０における最も上の印刷行Ｒ１に対応する行であり、２回目のステップＳ５０５で選択される注目行（行番号２）は、上から２番目の印刷行Ｒ２に対応する行である。
【００５８】
ステップＳ５１５では、補正用データ取得部５２５は、注目行と、近傍行と、にそれぞれ対応する複数の濃度特性値ＣＰを、特性値テーブル１３４から取得する。第１実施例では、注目行と、第１の近傍行と、にそれぞれ対応する濃度特性値ＣＰが取得される。第１の近傍行は、注目行の行番号をＮとすると、ＣＭＹＫ画像データ３１０が表す画像の行番号（Ｎ−１）の行である。すなわち、第１の近傍行は、注目行に対して、搬送方向（副走査方向）の下流側に隣接する行である。また、第１の近傍行は、現在の注目行より１回前のステップＳ５０５〜Ｓ５６５の処理における注目行である。以上の説明から解るように、第１の近傍行を構成する画素（第１の近傍画素）は、注目行を構成する注目画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、注目画素より前に誤差拡散処理の処理対象とされる画素である。
【００５９】
なお、注目行の行番号Ｎが１である場合には、行番号が０以下の行は存在しないので、近傍行が存在しない。この場合には、注目行に対応する濃度特性値ＣＰだけが取得される。
【００６０】
図１０には、注目行の行番号が４である場合を例として、注目行に対応する印刷行（注目印刷行と呼ぶ）と、近傍行に対応する印刷行（近傍印刷行と呼ぶ）と、が図示されている。注目行の行番号が４である場合には、注目印刷行は、印刷行Ｒ４であり、第１の近傍行に対応する第１の近傍印刷行は、印刷行Ｒ３である。
【００６１】
注目行に対応する濃度特性値ＣＰを取得するために、補正用データ取得部５２５は、まず、注目印刷行の媒体上位置（搬送方向の座標）を特定する。補正用データ取得部５２５は、例えば、印刷解像度と、注目印刷行の行番号と、印刷媒体Ｐの下流端（図１０の上側の端部）に設けられる余白の幅（搬送方向の幅）と、に基づいて、注目印刷行の媒体上位置を特定することができる。補正用データ取得部５２５は、図５の特性値テーブル１３４に記録されているＰｎ個の濃度特性値ＣＰのうち、対応付けられた媒体上位置（０〜Ｐｎで表される：図５）が、注目印刷行の媒体上位置に最も近い濃度特性値ＣＰを取得する。なお、取得される濃度特性値ＣＰは、処理対象の色成分（ＣＭＹＫのいずれか）についての濃度特性値ＣＰである。補正用データ取得部５２５は、同様にして、近傍印刷行の媒体上位置に対応する濃度特性値ＣＰを、特性値テーブル１３４から取得する。取得された濃度特性値ＣＰは、近傍行の濃度特性値ＣＰである。
【００６２】
本実施例では、特性値テーブル１３４には、印刷画像における互いに隣接する２本の印刷行の間の距離（行間のピッチ）に対応する間隔で、濃度特性値ＣＰが記録されているものとする。このために、１本の印刷行と、特性値テーブル１３４に記録された１個の濃度特性値ＣＰとが、１対１で対応している。ただし、特性値テーブル１３４に記録された濃度特性値ＣＰは、印刷行と１対１で対応している必要はない。例えば、特性値テーブル１３４には、行間のピッチよりも広い間隔で、濃度特性値ＣＰが記録されていても良い。この場合には、例えば、印刷行に対応する濃度特性値ＣＰは、特性値テーブル１３４に記録された複数の濃度特性値ＣＰを用いた補間計算によって算出されても良い。補間計算には、例えば、印刷行の媒体上位置と、補完計算に用いる濃度特性値ＣＰに対応付けられた媒体上位置との間の距離に応じた線形補間が採用され得る。
【００６３】
ステップＳ５２０では、補正用データ取得部５２５は、注目行のための注目補正用データＨＤ（注目行に含まれる複数個の画素のための注目補正用データＨＤとも言える）を算出する。注目補正用データＨＤは、２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）と表すことができる。ここで、「２５５」は２５６階調の最大値であり、「ｘ」は予め決定されている係数であり、「Ｄｔａｒｇｅｔ」は注目行に対応する濃度特性値ＣＰであり、「Ｄｐｒｅ１」は第１の近傍行に対応する濃度特性値ＣＰである。例えば、ステップＳ５１５において、注目行に対応する特性データ「２．０」と、第１の近傍行に対応する特性データ「１．５」と、が取得される場合には、補正用データ取得部５２５は、２５５＋２．０＋ｘ・（２．０−１．５）を計算することによって、注目補正用データＨＤを算出する。係数ｘは、誤差拡散処理によって、用いられる誤差拡散マトリクスに応じた係数である。
【００６４】
図１１は、誤差拡散マトリクスを用いた補正画素値ＰＶ'の算出について説明する図である。図１１には、第１実施例で用いる誤差拡散マトリクスＭＴ１が図示されている。誤差拡散マトリクスには、注目画素の周辺に位置するＭ１個の周辺画素と、Ｍ１個の周辺画素に対応するＭ１個の誤差拡散係数と、が規定されている。係数ｘは、誤差拡散マトリクスに規定されたＭ１個の周辺画素に対応するＭ１個の誤差拡散係数の総和を分母とすると共に、誤差拡散マトリクスに規定されてＭ１個の周辺画素のうち、注目画素が属する行以外の行に属するＭ２個（Ｍ２≦Ｍ１）の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数の総和を分子とする数値に、設計値ｒが乗算された数値である。例えば、図１１の誤差拡散マトリクスＭＴ１では、画素３１７が注目画素である場合には、２個の画素３１３，３１６がＭ１個（Ｍ１＝２）の周辺画素であり、１個の画素３１３がＭ２個（Ｍ２＝１）の周辺画素である。従って、Ｍ１個の誤差拡散係数の総和が「２（＝１＋１）」であり、Ｍ２個の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数の総和が「１」である。このために、係数ｘは、「１／２×ｒ」である。なお、係数ｘは、補正用データ取得部５２５が計算を実行することによって決定されてもよいし、印刷装置１００の製造者によって予め決定されていて、プリンタドライバ５００（ドライバプログラム２３２）に予め記録されていてもよい。
【００６５】
なお、設計値ｒは、印刷装置１００の製造者によって予め決められた値である。設計値ｒは、０＜ｒ≦３を満たすどのような値であってもよい。一般的に言うと、係数ｘは、Ｍ１個の誤差拡散係数の総和と、Ｍ２個の誤差拡散係数の総和と、の比率に基づいて決定されればよい。なお、変形例では、係数ｘは、Ｍ１個の誤差拡散係数の総和のみに基づいて決定されてもよい（例えばｘ＝１／Ｍ１個の誤差拡散係数の総和）。より一般的に言うと、係数ｘは、Ｍ１個の誤差拡散係数に基づいて決定されればよい。
【００６６】
なお、本ステップで算出される注目補正用データＨＤは、注目画素にドットを形成した場合の当該ドットの濃度を、２５６階調で表した値（相対濃度値）を、濃度ムラを考慮して算出した値であると言える。濃度ムラを考慮しない従来の誤差拡散処理で用いられる相対濃度値は、例えば、２５５である。
【００６７】
注目補正用データＨＤが算出されると、ステップＳ５２５では、ハーフトーン処理部５２２は、１個の注目画素を処理対象の画素として選択する。注目画素は、注目行に含まれる複数個の画素の中から、左側から順に１個ずつ選択される。
【００６８】
ステップＳ５３０では、誤差使用補正部５２６は、注目画素のＣＭＹＫ値のうち、処理対象の成分値（注目画素値ＰＶと呼ぶ）を補正して、補正画素値ＰＶ'（補正済みの値）を算出する。
【００６９】
具体的には、誤差使用補正部５２６は、複数個の周辺画素について算出された複数個の誤差値ΔＥを用いて、注目画素値ＰＶを補正する。周辺画素は、注目画素より前にＳ５３０〜Ｓ５６５の処理が終了している処理済み画素群のうち、注目画素の近傍に位置する画素である。後述するようにステップＳ５５０またはＳ５５５にて、誤差が算出されるので、処理済み画素群の画素については、誤差値ΔＥが算出済みである。複数個の周辺画素は、図１１に示す誤差拡散マトリクスＭＴ１によって特定される。注目画素を図１１の画素３１７とすると、誤差拡散マトリクスＭＴ１によって、注目画素３１７の左に位置する画素３１６と、上に位置する画素３１３が、周辺画素として採用される。
【００７０】
誤差使用補正部５２６は、採用された２個の周辺画素の誤差値を用いて、図１１の画素３１７内に示される数式に従って、注目画素３１７の注目画素値ＰＶを補正することによって、補正画素値ＰＶ'を算出する。具体的には、誤差使用補正部５２６は、周辺画素３１３の誤差値ΔＥ（ｉ，ｊ−１））と、当該周辺画素３１３に対応する係数１／２と、を乗算することによって、乗算値を算出する。同様に、誤差使用補正部５２６は、周辺画素３１６の誤差値ΔＥｋ（ｉ−１，ｊ））と、当該周辺画素３１６に対応する係数１／２と、を乗算することによって、乗算値を算出する。次いで、誤差使用補正部５２６は、２個の周辺画素２１３，２１６について算出された２個の乗算値を、注目画素値ＰＶに加算して、補正画素値ＰＶ'を算出する。なお、各周辺画素に対応する係数は、誤差拡散マトリクスＭＴ１に規定されている（図１１）。別の誤差拡散マトリクスＭＴ２が採用される場合にも、同様の手法によって、補正画素値ＰＶ'が算出される。
【００７１】
ステップＳ５３５では、決定部５２７は、補正画素値ＰＶ'が、閾値ＴＨ（例えば１２８）よりも大きいか否かを判断する。補正画素値ＰＶ'が、閾値ＴＨより大きい場合には（Ｓ５３５：ＹＥＳ）、決定部５２７は、注目画素の処理対象の成分（ＣＭＹＫのいずれか）のドット値を「１」に決定する（Ｓ５４０）。ドット値「１」は、ドットを形成することを表す。
【００７２】
ステップＳ５５０では、算出部５２８は、注目画素の誤差値ΔＥを算出する。算出部５２８は、注目画素値ＰＶ'から、ステップＳ５２０で注目行ごとに算出される注目補正用データＨＤ（２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１））を減算することによって、誤差値ΔＥを算出する。すなわち、実際に表現されるべき注目画素の補正画素値ＰＶ'と、濃度特性値ＣＰを用いて算出されたドットの相対濃度値「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」と、の差分が、誤差値ΔＥとして算出されていると、言える。本ステップの注目補正用データＨＤを用いた誤差値ΔＥの算出は、本実施例における補償処理である。補償処理は、後述するように、媒体上位置に応じて生じる印刷濃度のばらつきを補償する処理である。
【００７３】
図１２は、誤差値ΔＥの算出について説明する図である。ステップＳ５５０において、誤差値ΔＥを算出するための数式が、図１２の画素３１７内に示されている。すなわち、図１２には、画素３１７を注目画素とした処理では、上述したステップＳ５４０において、ドット値は、「１」に決定され、ステップＳ５５０において、誤差値ΔＥは、（ＰＶ'−ＨＤ）に決定されることが図示されている。
【００７４】
一方、補正画素値ＰＶ'が、閾値ＴＨ以下である場合には（Ｓ５３５：ＮＯ）、決定部５２７は、注目画素の処理対象の成分のドット値を「０」に決定する（Ｓ５４５）。ドット値「０」は、ドットを形成しないことを表す。
【００７５】
ステップＳ５５５では、算出部５２８は、補正画素値ＰＶ'を誤差値ΔＥとする（ΔＥ＝ＰＶ'）。即ち、ステップＳ５５５では、注目補正用データＨＤを用いずに、誤差値が算出される。ステップＳ５５５において、誤差値ΔＥを算出するための数式が、図１２の画素３１８内に示されている。すなわち、図１２には、画素３１８を注目画素とした処理では、上述したステップＳ５４５において、ドット値は、「０」に決定され、ステップＳ５５５において、誤差値ΔＥは、補正画素値ＰＶ'に決定されることが図示されている。
【００７６】
ステップＳ５６０では、ハーフトーン処理部５２２は、ステップＳ５５０またはＳ５５５にて算出された誤差値ΔＥを、注目画素の誤差値として、ワーク領域２３４に格納する。この誤差値ΔＥは、後に実行される他の画素を注目画素とした処理において、補正画素値ＰＶ'の算出（Ｓ５３０）で利用される。
【００７７】
ステップＳ５６５では、ハーフトーン処理部５２２は、注目行に含まれる全ての画素を注目画素として選択したか否かを判断する。注目行に未選択の画素がある場合には（Ｓ５６５：ＮＯ）、ハーフトーン処理部５２２は、ステップＳ５２５に戻って未選択の画素を選択して、上述したステップＳ５３０〜Ｓ５６０までの処理を繰り返す。注目行の全ての画素が選択済みである場合には（Ｓ６５６：ＹＥＳ）、ハーフトーン処理部５２２は、ステップＳ５７０に移行する。
【００７８】
ステップＳ５７０では、ハーフトーン処理部５２２は、ＣＭＹＫ画像データ３１０が表す画像のｋ本の行の全てを注目行として選択したか否かを判断する。未選択の行がある場合には（Ｓ５７０：ＮＯ）、ハーフトーン処理部５２２は、ステップＳ５０５に戻って未選択の行を選択して、上述したステップＳ５１５〜Ｓ５６５までの処理を繰り返す。全ての行が選択済みである場合には（Ｓ６７０：ＹＥＳ）、ハーフトーン処理部５２２は、処理対象の色成分についての誤差拡散処理を終了する。
【００７９】
ＣＭＹＫの４つの色成分の全てについて、図９の誤差拡散処理がそれぞれ実行されると、ＣＭＹＫの４つの色成分について、画素ごとにドットの形成状態を表すドットデータ（二値データ）がそれぞれ生成される。
【００８０】
ＣＭＹＫの４つの色成分の全てについて誤差拡散処理が終了すると、図６のステップＳ６０では、プリンタドライバ５００の印刷データ供給部５３０は、生成されたドットデータを用いて印刷データを生成し、当該印刷データを印刷装置１００に対して送信する。印刷処理を終了する。印刷データは、例えば、生成されたドットデータに対して、各種のプリンタ制御コードや、データ識別コードを付加して、生成される。プリンタドライバ５００は、印刷データを送信すると、印刷処理を終了する。
【００８１】
印刷装置１００の印刷制御部１１５は、プリンタドライバ５００から印刷データを受信すると、当該印刷データを用いて、印刷媒体Ｐに印刷画像ＩＭを印刷する。
【００８２】
図１３および図１４を参照して、本実施例の効果を説明する。図１３は、本実施例の印刷処理を用いた印刷結果の印刷濃度を示すグラフである。このグラフは、テスト画像データに対して本実施例の誤差拡散処理（図９）を実行して生成された印刷データの印刷結果の印刷濃度を、媒体上位置に対してプロットしたものである。テスト画像データは、図４のグラフに示す濃度特性値ＣＰを測定する際に用いたテスト画像データ、すなわち、１種類のＣＭＹＫ値（例えば、ＣＭＹＫ＝（２５５、０、０、０））で構成された均一画像を表す画像データである。図１３にプロットされた印刷濃度は、図４のグラフで示す濃度特性を有する印刷実行部５０を模擬したシミュレーションを用いて計算された値である。また、図１３にプロットされた印刷濃度は、図４にプロットされた濃度特性値ＣＰと比較できるように、濃度特性値ＣＰと同様に、最小濃度を基準値（０）とした値で表されている。図１３にプロットされた印刷濃度を、図４の印刷濃度と比較すると、印刷濃度の均一性が向上していることが解る。例えば、図４に表れている濃度特性値ＣＰの急激な低下（図４：媒体上位置０およびＰａ）は、図１３には表れていない。また、図４に表れている媒体上位置Ｐｓより下流側の濃度特性値ＣＰが、媒体上位置Ｐｓより上流側の濃度特性値ＣＰの平均値より低くなる現象は、図１３には表れていない。従って、図３等を参照して説明した感光ドラム５４の表面電位Ｖｓの変動に起因する濃度ムラが、本実施例の印刷処理を用いれば抑制できることが解る。また、図４に表れている濃度特性値ＣＰが媒体上位置の変化に対して波打つ現象は、図１３には、表れていない。このような波打ち現象は、上述した回転体の偏心に起因する濃度ムラであると考えられ、原因となる回転体の回転周期に対応して周期的な濃度ムラである。このような回転体の偏心に起因する濃度ムラも、本実施例の印刷処理を用いれば抑制できることが解る。
【００８３】
すなわち、本実施例の印刷処理によれば、媒体上位置に応じた注目補正用データＨＤを用いて、注目画素に対する補償処理（図９：Ｓ５５０）が実行されるので、媒体上位置の変化に対して定常的に発生する印刷濃度のばらつき（濃度ムラ）を抑制することができる。この結果、印刷画像の濃度ムラを低減することができる。
【００８４】
さらに本実施例では、濃度特性値ＣＰを用いて注目補正用データＨＤを算出する算出法を工夫することによって、濃度特性値ＣＰが急激に変動する場合に、濃度ムラを適切に抑制している。図１４は、図１３における媒体上位置Ｐａの近傍の範囲ＲＡについて、補正用データＨＤ（Ａ）と、印刷画像の濃度（Ｂ）と、示す図である。媒体上位置Ｐａは、図４から解るように、濃度特性値ＣＰが急激に変動している位置である。図１４（Ａ）の第１比較例に対応するグラフは、第１比較例における注目補正用データＨＤ＝「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ」がプロットされている。横軸は、注目補正用データＨＤに対応する注目行の媒体上位置である。Ｄｔａｒｇｅｔは、注目行に対応する濃度特性値ＣＰであるので、図１４（Ａ）の第１比較例のグラフは、濃度特性値ＣＰそのものの変動がプロットされていると言える。一方、図１４（Ａ）の第１実施例に対応するグラフは、第１実施例における上述した注目補正用データＨＤ＝「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」がプロットされている。図１４（Ｂ）の第１比較例に対応するグラフは、図９の誤差拡散処理において、注目補正用データＨＤとして「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ」を採用して生成される印刷データに基づいて、シミュレーションが実行された場合の印刷濃度を示す。図１４（Ｂ）の第１実施例に対応するグラフは、注目補正用データＨＤとして、上述した「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」（図１２）を採用して生成される印刷データに基づいて、シミュレーションが実行された場合の印刷濃度を示す。
【００８５】
ここで、誤差拡散法が利用される場合には、注目画素について算出される誤差値が、注目画素よりも後で処理される画素に拡散される。このために、ステップＳ５５０の補償処理の結果（即ち注目画素について算出される誤差値ΔＥ）が、注目画素よりも後で処理される画素に反映されることになり、この結果、補償処理の遅延が生じてしまう。補償処理の遅延の影響は、濃度特性値ＣＰが大きく変動する場合に顕著に現われる。そのため、第１比較例のように、注目画素（注目行）における濃度特性値ＣＰのみを利用して（即ち、注目補正用データＨＤ＝２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔを利用して）、補償処理を実行しても、濃度特性値ＣＰが大きく変動する場合のバラツキを十分に補償することができない場合がある。
【００８６】
例えば、図１４（Ａ）の矢印ＰＴ１の媒体上位置において、濃度特性値ＣＰ（＝Ｄｔａｒｇｅｔ）が大きく減少している。この場合、図１４（Ｂ）の矢印ＰＴ１の部分のように、第１比較例の場合には、印刷結果の濃度が大きく減少することが解る。このように、第１比較例では、媒体上位置に応じた印刷濃度のバラツキを適切に補償することができず、高品質な印刷結果を得ることができない可能性があった。
【００８７】
一方、第１実施例では、ＤｔａｒｇｅｔとＤｐｒｅ１との差分を利用して、Ｄｔａｒｇｅｔを補正している。このために、濃度特性値ＣＰが副走査方向の上流側に向かって減少する位置（例えば、図１４：ＰＴ１）では、即ち、Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１がマイナスの値になる位置では、補正前のＤｔａｒｇｅｔ（注目画素の濃度特性値ＣＰ）と比べて、補正後の値「Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」が小さくなる。この結果、注目補正用データＨＤが、第１比較例より小さくなる。従って、図９のＳ５５０で算出される誤差値ΔＥ（＝ＰＶ'−注目補正用データＨＤ）が、第１比較例より大きくなる。誤差値ΔＥが大きくなると、周辺画素の補正画素値ＰＶ'が大きくなり、この結果、周辺画素の印刷濃度が大きくなる。このために、図１４（Ｂ）の矢印ＰＴ１の部分のように、印刷濃度が、第１比較例より大きくなる。この結果、隣接する行との間の濃度差が少なくなり、濃度ムラが抑制された高品質な印刷結果が得られる。
【００８８】
逆に、濃度特性値ＣＰが副走査方向の上流側に向かって増加する位置では、即ち、Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１がプラスの値になる位置では、補正前のＤｔａｒｇｅｔと比べて補正後の値「Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」が大きくなる。この結果、注目補正用データＨＤが第１比較例より大きくなる。従って、図９のＳ５５０で算出される誤差値ΔＥ（＝ＰＶ'−注目補正用データＨＤ）が、第１比較例より小さくなる。誤差値ΔＥが小さくなると、周辺画素の補正画素値ＰＶ'が小さくなり、この結果、周辺画素の印刷濃度が第１比較例より小さくなる。この結果、隣接する行との間の濃度差が少なくなり、濃度ムラが抑制された高品質な印刷結果が得られる。
【００８９】
このように、本実施例の補償処理では、ＤｔａｒｇｅｔとＤｐｒｅ１との差分を用いて得られる注目補正用データＨＤを利用する。このように、ＤｔａｒｇｅｔとＤｐｒｅ１との差分が考慮されると、補償処理の遅延を抑制することができる。この結果、高品質な印刷結果をユーザに提供することができる。
【００９０】
また、本実施例の補償処理では、誤差拡散マトリクスＭＴ１に含まれる複数個の誤差拡散係数（図１１）に基づいて、定められた係数「ｘ＝（１／２×設計値ｒ）」を、（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）に乗算した値「ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」を用いて、注目補正用データＨＤを算出している。この結果、誤差拡散マトリクスＭＴ１に応じて、補償処理の遅延に適切に対応した注目補正用データＨＤを算出することができるので、印刷画像の濃度ムラを適切に抑制することができる。より具体的には、係数「ｘ」は、上述したように、Ｍ１個の誤差拡散係数の総和と、Ｍ２個の誤差拡散係数の総和と、の比率に基づいて決定される。この結果、適切な係数「ｘ」を用いて、印刷画像の濃度ムラを適切に抑制することができる。
【００９１】
Ｄｔａｒｇｅｔ、Ｄｐｒｅ１、（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）が、それぞれ、「注目値」、「第１の近傍値」、「第１の差分」の例である。また、誤差拡散マトリクスＭＴ１、係数「ｘ＝（１／２×設計値ｒ）」が、それぞれ、「第１の誤差拡散マトリクス」、「第１の係数」の例である。
【００９２】
なお、以上の説明から解るように、本実施例の算出部５２８は、補償部の例である。
【００９３】
Ｂ．第２実施例：
図１５は、第２実施例における注目補正用データＨＤの説明図である。
本実施例では、ハーフトーン処理部５２２は、誤差拡散マトリクスＭＴ１の代わりに、誤差拡散マトリクスＭＴ２（図１１）を用いて誤差拡散処理を実行する。具体的には、図９のＳ５３０では、注目画素を図１１の画素３１７とすると、誤差使用補正部５２６は、Ｍ１個の周辺画素として、６個の画素３１１〜３１６を特定する。次いで、誤差加算補正部５２６は、６個の周辺画素３１１〜３１６のそれぞれについて、算出済みの６個の誤差値ΔＥを特定する。誤差使用補正部５２６は、特定された６個の誤差値ΔＥに、対応する誤差拡散係数（図１１：誤差拡散マトリクスＭＴ２に規定された「１／８」または「２／８」）をそれぞれ乗算し、６個の乗算後の誤差値の合計値を算出する。誤差使用補正部５２６は、当該誤差値の合計値を、注目画素値ＰＶに加算することによって、補正画素値ＰＶ'を算出する。
【００９４】
また、図９のＳ５２０では、補正用データ取得部５２５は、図１５に示される数式に従って、注目補正用データＨＤを算出する。図１５に示される数式は、第１実施例の図９に示される数式とほぼ同じであるが、係数「ｘ」の値が、第１実施例とは異なる。誤差拡散マトリクスＭＴ２では、画素３１７が注目画素である場合には、６個の画素３１１〜３１６がＭ１個（Ｍ１＝６）の周辺画素であり、４個の画素３１１〜３１４がＭ２個（Ｍ２＝４）の周辺画素である。従って、Ｍ１個の誤差拡散係数の総和が「８（＝１＋１＋２＋１＋１＋２）」であり、Ｍ２個の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数の総和が「５（＝１＋１＋２＋１）」である。従って、係数「ｘ」は、「５／８×ｒ」である。その他の処理は、第１実施例と同様である。
【００９５】
第２実施例によれば、ハーフトーン処理部５２２は、誤差拡散マトリクスＭＴ２に応じた適切な係数「ｘ」を利用するので、誤差拡散マトリクスＭＴ２に応じて、濃度ムラを適切に抑制することができる。なお、第２実施例では、誤差拡散マトリクスＭＴ２、「ｘ＝（５／８×設計値ｒ）」が、それぞれ、が「第１の誤差拡散マトリクス」、「第１の係数」の例である。
【００９６】
なお、変形例では、係数「ｘ」は、誤差拡散マトリクスが示すＭ１個の周辺画素のうち、注目画素が属する行及び当該行の１個上の行に属する各周辺画素に対応する各誤差拡散係数の総和を分母とすると共に、注目画素が属する行の１個上の行に属する各周辺画素に対応する各誤差拡散係数の総和を分子とする数値に、設計値ｒが乗算された数値であってもよい。例えば、図１１の誤差拡散マトリクスＭＴ２を用いる場合には、係数「ｘ」＝「４／７×ｒ」（分母が「７（＝１＋２＋１＋２＋１）」であり、分子が「４（＝１＋２＋１）」である）であってもよい。一般的に言うと、係数「ｘ」は、誤差拡散マトリクスＭＴ２の誤差拡散係数に基づいて決定されればよい。
【００９７】
Ｃ．第３実施例：
図１６は、第３実施例における注目補正用データＨＤの説明図である。
第３実施例では、第２実施例と同様に、ハーフトーン処理部５２２は、誤差拡散マトリクスＭＴ２を用いて誤差拡散処理を実行する。図９のＳ５１５では、補正用データ取得部５２５は、注目行と、第１の近傍行に加えて、第２の近傍行を特定する。注目行の行番号をＮとすると、第２の近傍行は、ＣＭＹＫ画像データ３１０が表す画像の行番号（Ｎ−２）の行である。すなわち、第２の近傍行は、第１の近傍行（行番号（Ｎ−１））に対して、搬送方向（副走査方向）の下流側に隣接する行である。また、第２の近傍行は、現在の注目行より２回前のステップＳ５０５〜Ｓ５６５の処理における注目行である。以上の説明から解るように、第２の近傍行を構成する画素（第２の近傍画素）は、第１の近傍画素および注目画素とは副走査方向の位置が異なる画素であり、第１の近傍画素および注目画素より前に誤差拡散処理の処理対象とされる画素である。図１０には、注目行の行番号が４である場合を例として、第２の近傍行に対応する印刷行Ｒ２（第２の近傍印刷行）が図示されている。
【００９８】
そして、補正用データ取得部５２５は、注目行と、第１の近傍行と、第２の近傍行と、にそれぞれ対応する濃度特性値ＣＰを取得する。
【００９９】
第３実施例では、図９のＳ５２０では、補正用データ取得部５２５は、図１６に示される数式に従って、注目補正用データＨＤを算出する。すなわち、注目補正用データＨＤは、「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）＋ｙ・（Ｄｐｒｅ１−Ｄｐｒｅ２））」と表される。ここで、「Ｄｐｒｅ２」以外の各要素は、第２実施例と同様であり、「Ｄｐｒｅ２」は、第２の近傍行に対応する濃度特性値ＣＰである。
【０１００】
係数「ｙ」は、誤差拡散マトリクスＭＴ２が示すＭ１個の周辺画素のうち、注目画素が属する行以外の行に属するＭ２個（Ｍ２≦Ｍ１）の周辺画素に対応するＭ２個の誤差拡散係数の総和を分母とすると共に、Ｍ２個の周辺画素のうち、第１の近傍行（第１の近傍画素が属する行）以外の行に含まれるＭ３個（Ｍ３＜Ｍ２）の画素に対応するＭ３個の誤差拡散係数の総和を分子とする数値に、設計値ｒが乗算された数値である。例えば、図１１の誤差拡散マトリクスＭＴ２では、画素３１７が注目画素である場合には、４個の画素３１１〜３１４がＭ２個（Ｍ２＝４）の周辺画素であり、１個の画素３１１がＭ３個（Ｍ３＝１）の周辺画素である。従って、Ｍ２個の誤差拡散係数の総和が「５（＝１＋１＋２＋１）」であり、Ｍ３個の周辺画素に対応するＭ３個の誤差拡散係数の総和が「１」である。従って、係数「ｙ」は、「１／５×ｒ」である。なお、係数「ｘ」（５／８×ｒ）は、係数「ｙ」（１／５×ｒ）よりも大きい。その他の処理は、第２実施例と同様である。
【０１０１】
本実施例では、ハーフトーン処理部５２２は、補償処理を実行する際に、ＤｔａｒｇｅｔとＤｐｒｅ１との差分のみならず、Ｄｐｒｅ１とＤｐｒｅ２との差分を用いて得られる注目補正用データＨＤを利用する。特に、係数「ｘ」が係数「ｙ」よりも大きいために、注目補正用データＨＤは、Ｄｐｒｅ１とＤｐｒｅ２との差分に比べて、ＤｔａｒｇｅｔとＤｐｒｅ１との差分に大きく依存する。即ち、注目補正用データＨＤでは、注目行と第１の近傍行との間の濃度特性値ＣＰの差が大きく考慮されており、さらに、第１の近傍行と第２の近傍行との間の濃度特性値ＣＰの差も考慮されている。このために、ハーフトーン処理部５２２は、誤差拡散マトリクスＭＴ２に応じて、濃度のばらつきを適正に補償して、濃度ムラを適切に抑制することができる。
【０１０２】
本実施例では、Ｄｐｒｅ２、Ｄｐｒｅ１−Ｄｐｒｅ２が、それぞれ、「第２の近傍値」、「第２の差分」の例である。また、誤差拡散マトリクスＭＴ２、「ｘ」（５／８×設計値ｒ）、「ｙ」（１／５×設計値ｒ）が、それぞれ、「第２の誤差拡散マトリクス」、「第１の係数」、「第２の係数」の例である。
【０１０３】
Ｄ．第４実施例：
第４実施例の印刷システム２の構成は、図１に示す第１実施例の印刷システム２の構成と基本的に同一である。ただし、第４実施例のハーフトーン処理部５２２は、第１実施例のハーフトーン処理部５２２の構成に加えて、図１で破線に示す補償補正部５２９を備える。第４実施例では、誤差拡散処理の内容が第１実施例と異なる。図１７は、第４実施例の誤差拡散処理のフローチャートである。図１７において、第１実施例の誤差拡散処理（図９）と同じ処理を実行するステップには、同じ符号を付し、第１実施例の誤差拡散処理（図９）とは異なる処理を実行するステップには、符号の末尾に「Ａ」を付した。
【０１０４】
第１実施例の誤差拡散処理と同様に、Ｓ５０５〜Ｓ５２５の処理が終了すると、ステップＳ５２７Ａでは、補償補正部５２９は、注目補正用データＨＤを用いて注目画素値ＰＶを補正することによって、補償画素値ＰＶ１を算出する。具体的には、補償補正部５２９は、注目補正用データＨＤを用いて、補正係数ＣＤを算出する。補正係数ＣＤは、（２５５＋最小の濃度特性値ＣＰ）／ＨＤを計算することによって、算出される。ここで、第１実施例において説明したように、最小の濃度特性値ＣＰは、「０」である。補償補正部５２９は、注目画素値ＰＶに、補正係数ＣＤを乗算して、補償画素値ＰＶ１を算出する。
【０１０５】
ステップＳ５３０Ａでは、第１実施例のステップＳ５３０と同様に、誤差使用補正部５２６は、算出済みの誤差値ΔＥを用いて、補正画素値ＰＶ'を算出する。ただし、補正対象は、注目画素値ＰＶではなく、補償画素値ＰＶ１である。
【０１０６】
続く、Ｓ５３５〜Ｓ５４５の処理は、第１実施例の誤差拡散処理と同様である。ステップＳ５５０Ａの処理、すなわち、ドット値が「１」に決定された後に行われる注目画素についての誤差値ΔＥの算出処理では、算出部５２８は、第１実施例と異なり、注目補正用データＨＤを用いることなく、補正画素値ＰＶ'から２５５を減算することによって誤差値Δを算出する。ステップＳ５５５〜Ｓ５７０の処理は、第１実施例の誤差拡散処理と同様である。
【０１０７】
以上説明した第４実施例によれば、第１実施例と同様の効果を奏することができる。なお、ＣＭＹＫ画像データ（変換画像データ）内の注目画素値ＰＶを、注目補正用データＨＤを用いて補正して、補償画素値ＰＶ１を算出する処理が、本実施例における補償処理である。
【０１０８】
なお、本実施例では、図１１の誤差拡散マトリクスＭＴ１、ＭＴ２のどちらが利用されてもよい。また、第３実施例のように、注目補正用データＨＤとして「２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）＋ｙ・（Ｄｐｒｅ１−Ｄｐｒｅ２）」が利用されてもよい。
【０１０９】
なお、以上の説明から解るように、本実施例の補償補正部５２９は、補償部の例である。
【０１１０】
Ｅ．第５実施例：
図１８は、第５実施例を説明する説明図である。
第５実施例では、図９のＳ５１５において、補正用データ取得部５２５は、注目行の濃度特性値ＣＰ（Ｄｔａｒｇｅｔ）に代えて、注目行近傍の濃度特性値ＣＰの平均値ＡＶＥｔａｒｇｅｔを、取得する。注目行（注目画素）の行番号がＮである場合に、ＡＶＥｔａｒｇｅｔは、行番号（Ｎ−１）、Ｎ、（Ｎ＋１）の３本の行の媒体上位置に対応する３個の濃度特性値ＣＰの平均値である。
【０１１１】
さらに、図９のＳ５１５において、補正用データ取得部５２５は、第１の近傍行の濃度特性値ＣＰ（Ｄｐｒｅ１）に代えて、第１の近傍行の近傍の濃度特性値ＣＰの平均値ＡＶＥｐｒｅ１を、取得する。第１の近傍行（第１の近傍画素）の行番号が（Ｎ−１）である場合に、ＡＶＥｔａｒｇｅｔは、行番号（Ｎ−２）、（Ｎ−１）、Ｎの３本の行の媒体上位置に対応する３個の濃度特性値ＣＰの平均値である。図１０には、注目行の行番号が４である場合を例として、注目行に対応する注目印刷行と、第１〜第３の近傍行に対応する第１〜第３の近傍印刷行が図示されている。注目行の行番号が４である場合には、ＡＶＥｔａｇｅｔは、第１の近傍印刷行Ｒ３と、注目印刷行Ｒ４と、第３の近傍印刷行Ｒ５と、にそれぞれ対応する３個の濃度特性値ＣＰの平均値である。また、ＡＶＥｐｒｅ１は、第２の近傍印刷行Ｒ２と、第１の近傍印刷行Ｒ３と、注目印刷行Ｒ４と、にそれぞれ対応する３個の濃度特性値ＣＰの平均値である。
【０１１２】
そして、図９のＳ５２０では、さらに、補正用データ取得部５２５は、図１８（Ｃ）の数式（注目補正用データＨＤ＝２５５＋ＡＶＥｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（ＡＶＥｔａｒｇｅｔ−ＡＶＥｐｒｅ１））に従って、注目補正用データＨＤを算出する。
【０１１３】
図１８（Ａ）（Ｂ）を参照しながら、本実施例の効果を説明する。図１８には、図１４のグラフと同じ範囲（図１３に図示された範囲ＲＡ）について、補正用データＨＤ（Ａ）と、印刷画像の濃度（Ｂ）と、示す図である。図１６（Ａ）の第２比較例に対応するグラフは、第２比較例における注目補正用データＨＤ＝「２５５＋ＡＶＥｔａｒｇｅｔ」がプロットされている。一方、図１４（Ａ）の第５実施例に対応するグラフは、第５実施例における上述した注目補正用データＨＤ＝「２５５＋ＡＶＥｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（ＡＶＥｔａｒｇｅｔ−ＡＶＥｐｒｅ１）」がプロットされている。図１６（Ｂ）の第２比較例に対応するグラフは、図９の誤差拡散処理において、注目補正用データＨＤとして「２５５＋ＡＶＥｔａｒｇｅｔ」を採用して生成される印刷データに基づいて、シミュレーションが実行された場合の印刷濃度を示す。図１６（Ｂ）の第５実施例に対応するグラフは、注目補正用データＨＤとして、上述した「２５５＋ＡＶＥｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（ＡＶＥｔａｒｇｅｔ−ＡＶＥｐｒｅ１）」を採用して生成される印刷データに基づいて、シミュレーションが実行された場合の印刷濃度を示す。
【０１１４】
図１６（Ｂ）における矢印ＰＴ２の媒体上位置の印刷濃度など明らかなように、第５実施例では、第２比較例と比べて、隣接する行間の濃度差が少なく、より高品質な印刷結果を得ることができる。
【０１１５】
本実施例では、行番号（Ｎ−１）〜（Ｎ＋１）の３本の行に対応する３個の濃度特性値ＣＰを用いて、ＡＶＥｔａｒｇｅｔを算出している。一般的には、ＡＶＥｔａｒｇｅｔは、注目行を含むＬ本の行に対応するＬ個の濃度特性値ＣＰを用いて、算出されれば良い（Ｌは、２以上の整数）。また、ＡＶＥｐｒｅ１は、第１の近傍行を含むＬ本の行に対応するＬ個の濃度特性値ＣＰを用いて、算出されれば良い。
【０１１６】
Ｆ：第６実施例：
図１９は、第６実施例のプリンタドライバ処理のフローチャートである。このプリンタドライバ処理は、印刷処理に先立って、ユーザから印刷モードを指定する指定指示が受け付けられた場合に実行される。第６実施例では、ユーザは、画像を印刷する際に、高画質モード及び低画質モードの中から１個のモードを指定することができる。
【０１１７】
ステップＳ１では、プリンタドライバ５００は、ユーザからの指定指示によって指定された印刷モードが、高画質モードであるか否かを判断する。指定された印刷モードが高画質モードである場合には（Ｓ１：ＹＥＳ）、プリンタドライバ５００は、誤差拡散処理を用いた印刷処理、すなわち、第１実施例〜第５実施例にて説明した印刷処理を実行する（Ｓ５）。一方、指定された印刷モードが高画質モードでない場合（Ｓ１：ＮＯ）、すなわち、指定された印刷モードが低画質モードである場合には、プリンタドライバ５００は、ディザ処理を用いた印刷処理を実行する（Ｓ３）。ディザ処理は、ディザマトリクスを用いて実行される公知のハーフトーン処理である。この処理では、印刷濃度のバラツキを補償するための補償処理（第１実施例等参照）は、実行されない。
【０１１８】
第６実施例によれば、ユーザによって指定される印刷モードに応じて、適切な印刷処理（誤差拡散処理を用いた印刷処理（Ｓ５）又はディザ処理を用いた印刷処理（Ｓ３））を実行することができる。例えば、画質よりも処理速度が優先される場合には、比較的高速であるが比較的低画質な印刷処理（Ｓ３）が実行され、処理速度より画質が優先される場合には、比較的高画質であるが比較的低速な印刷処理が実行される。この結果、ユーザの利便性を向上することができる。
【０１１９】
Ｇ．第７実施例：
図２０は、補正用データテーブル１３４Ａの一例を示す図である。
上記各実施例では、印刷装置１００の不揮発性メモリ１３０には、特性値テーブル１３４（図４）が格納されている。第７実施例では、不揮発性メモリ１３０には、特性値テーブル１３４に代えて、図２０に示す補正用データテーブル１３４Ａが格納されている。補正用データテーブル１３４Ａには、濃度特性値ＣＰに代えて、濃度特性値ＣＰを用いて算出された補正用データが記録されている。図２０の補正用データテーブル１３４Ａには、Ｐｎ個の補正用データが、Ｐｎ個の媒体上位置（０〜Ｐｎの自然数で表される）に対応付けて記録されている。補正用データテーブル１３４Ａに記録された各補正用データは、対応する媒体上位置に位置する注目行のための注目補正用データＨＤ（第１実施例を参照）を、予め算出した値である。補正用データテーブル１３４Ａは、特性値テーブル１３４と同様に、例えば、印刷装置１００の製造者によって作成されて、不揮発性メモリ１３０に格納される。
【０１２０】
本実施例の印刷処理では、第１実施例の印刷処理（図６）のステップＳ２０において、印刷データ生成部５２０は、特性値テーブル１３４に代えて、補正用データテーブル１３４Ａを取得する。また、第１実施例の誤差拡散処理（図９）のステップＳ５１５と、Ｓ５２０に代えて、補正用データ取得部５２５は、注目行に対応する注目補正用データＨＤを、補正用データテーブル１３４Ａから取得する処理を実行する。その他の処理は、第１実施例と同様である。本実施例によれば、補正用データ取得部５２５は、注目補正用データＨＤを算出しなくて良いので、印刷処理の高速化を図ることができる。
【０１２１】
Ｈ．第８実施例：
上記実施例における特性値テーブル１３４には、印刷媒体Ｐの下流端から上流端までの全範囲の濃度特性値ＣＰが記録されているが、全範囲の濃度特性値ＣＰが記録される必要はなく、一部の範囲の濃度特性値ＣＰが記録されても良い。このような例を第７実施例として説明する。図２１は、第８実施例において用いられる濃度特性値ＣＰについて説明する図である。図２１に示す濃度特性値ＣＰは、搬送機構に含まれる回転体の偏心に基づく搬送速度の周期的な変動に基づく濃度の変動を表している。このような濃度特性値ＣＰは、例えば、偏心量などに基づいた計算によって理論的に算出されても良い。
【０１２２】
ここで、図２１に示すように、本実施例における濃度特性値ＣＰは、周期的に同じ値が繰り返されている。具体的には、媒体上位置０〜Ｐ１の第１範囲ＲＧ１内の濃度特性値ＣＰと、媒体上位置Ｐ１〜Ｐ２（Ｐ２＝２×Ｐ１）の第２範囲ＲＧ２内の濃度特性値ＣＰと、媒体上位置Ｐ２〜Ｐ３（Ｐ３＝３×Ｐ１）の第３範囲ＲＧ３内の濃度特性値ＣＰと、は、それぞれ同じ値である。
【０１２３】
そこで、第８実施例の特性値テーブル１３４には、第１範囲ＲＧ１内の濃度特性値ＣＰのみが記録される。プリンタドライバ５００は、誤差拡散処理（図９）において、第２範囲ＲＧ２内の濃度特性値ＣＰとして、特性値テーブル１３４に記録された第１範囲ＲＧ１内の濃度特性値ＣＰを用いる。同様に、プリンタドライバ５００は、第３範囲ＲＧ３内の濃度特性値ＣＰとして、特性値テーブル１３４に記録された第１範囲ＲＧ１内の濃度特性値ＣＰを用いる。その他の具体的な処理は、第１実施例と同様である。本実施例によれば、搬送速度の周期的な変動に起因する濃度ムラを適切に抑制することができる。さらに、本実施例の特性値テーブル１３４には、印刷媒体Ｐの下流端から上流端までの全範囲のうち、一部の範囲の濃度特性値ＣＰのみが記録されるので、特性値テーブル１３４のデータ量を低減することができる。この結果、特性値テーブル１３４を格納するためのメモリ容量を低減することができる。
【０１２４】
Ｉ．変形例：
（１）上記の各実施例では、印刷装置１００のプリンタドライバ５００が備える機能、すなわち、画像データ取得部５１０、印刷データ生成部５２０、印刷データ供給部５３０の機能は、印刷装置１００のＣＰＵ１１０に備えられても良い。すなわち、上記の各実施例では、計算機２００が「制御装置」の例であり、本変形例では、印刷装置１００が「制御装置」の例である。
【０１２５】
（２）上記の第１実施例では、注目行の副走査方向の下流側に隣接する第１の近傍行に対応する濃度特性値ＣＰを、注目補正用データＨＤを算出するために用いている。また、第３実施例では、さらに、第１の近傍行の副走査方向の下流側に隣接する第２の近傍行に対応する濃度特性値ＣＰを、注目補正用データＨＤを算出するために用いている。これに限らず、注目補正用データＨＤの算出に用いられる２以上の濃度特性値ＣＰは、注目行に対応する濃度特性値ＣＰと、注目行とは副走査方向の位置が異なる１以上の近傍行（近傍画素）に対応する濃度特性値ＣＰとを含めば良い。これらの近傍行は、注目行と隣接している必要はなく、１〜数行だけ離れた位置の行に対応していても良い。一般的に言うと、近傍行（近傍画素）は、注目行（注目画素）とは副走査方向の位置が異なる行（画素）であり、注目行（注目画素）より前に誤差拡散処理の処理対象とされる行（画素）であればよい。また、第２の近傍行（第２の近傍画素）は、第１の近傍行（第１の近傍画素）とは副走査方向の位置が異なる行（画素）であり、第１の近傍行（第１の近傍画素）より前に誤差拡散処理の処理対象とされる行（画素）であればよい。
【０１２６】
（３）上記各実施例では、図９のステップＳ５６０において、注目画素についての誤差値ΔＥが、ワーク領域２３４に格納される。そして、図９のステップＳ５３０では、ハーフトーン処理部は、ワーク領域２３４に格納された周辺画素の誤差値ΔＥを収集することによって補正画素値ＰＶ'を算出している。この構成に代えて、ハーフトーン処理部５２２は、ステップＳ５６０において、注目画素の周辺の未処理の画素に、誤差拡散マトリクスＭＴ１に従って、誤差値ΔＥを割り当ててもよい。誤差値ΔＥのうちの割り当て分は、例えば、ステップＳ５６０において、割り当て先の未処理の画素の画素値に、加算される。ステップＳ５２５で、注目画素が選択された時点で、当該注目画素の画素値は、上記実施例の補正画素値ＰＶ'に等しく、図９のＳ５３０の処理は省略される。
【０１２７】
（４）図５の特性値テーブル１３４に記録された濃度特性値ＣＰは、均一画像を表すテスト画像の濃度を測定した濃度値のうち、最も低い濃度値を基準値「０」として算出されている。しかしながら、最も低い濃度値以外の濃度値を基準値「０」として算出されてもよい。この場合、特性値テーブル１３４に記録された濃度特性値ＣＰは、マイナスの値を取り得る。
【０１２８】
（５）上記各実施例では、注目補正用データＨＤ（２５５＋Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１））を算出するために、「２５５」という数値を採用している。これは、印刷画像において、１個のドット値「１」に対応して形成されるドットの相対濃度値（２５６階調で表されるドットの濃度値）の最大値として「２５５（ＣＭＹＫ画像データ３１０内の画素が採り得る最大の値）」を採用していることを意味する。この構成に代えて、注目補正用データＨＤを算出するための数値として「２５５」以外の数値を用いてもよい。
【０１２９】
（６）図５の特性値テーブル１３４において、濃度特性値ＣＰが最小である媒体上位置に対応する濃度特性値ＣＰを「２５５」に設定してもよい。即ち、濃度特性値ＣＰは、図５に示される値に「２５５」を加算した値でもよい。この場合、例えば、第１実施例の補正用データ取得部５２５は、図９のＳ５２０において、「Ｄｔａｒｇｅｔ＋ｘ・（Ｄｔａｒｇｅｔ−Ｄｐｒｅ１）」という数式に従って、注目補正用データＨＤを算出すればよい（即ち「２５５」を加算する必要がない）。一般的に言うと、「濃度特性値ＣＰ」は、印刷媒体上に印刷される画像の印刷濃度に関する特性値であればよい。
【０１３０】
（７）上記各実施例では、プリンタドライバ５００の印刷データ生成部５２０が、印刷処理が開始されてから、特性値テーブル１３４を印刷装置１００から取得している（図６：Ｓ２０）。しかしながら、特性値テーブル１３４の取得のタイミングは、これに限られない。例えば、プリンタドライバ５００は、プリンタドライバ５００が印刷装置１００にインストールされたタイミングで、特性値テーブル１３４を印刷装置１００から取得しても良い。
【０１３１】
（８）上記各実施例では、特性値テーブル１３４は、印刷装置１００の製造者が管理するサーバに、個々の印刷装置１００を特定する情報（製造番号など）と対応付けて、格納されていても良い。この場合には、印刷装置１００やプリンタドライバ５００が、必要に応じて、当該サーバに製造番号などを通知して、特性値テーブル１３４を取得することとしても良い。
【０１３２】
（９）上記各実施例と各変形例とにおいて、ハードウェアによって実現されていた構成の一部をソフトウェアに置き換えるようにしてもよく、逆に、ソフトウェアによって実現されていた構成の一部あるいは全部をハードウェアに置き換えるようにしてもよい。
【０１３３】
以上、実施例、変形例に基づき本発明について説明してきたが、上記した発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれる。
【符号の説明】
【０１３４】
２...印刷システム、１０...筐体、２０...排紙トレイ、３０...給紙トレイ、５０...印刷実行部、５１...露光部、５２...トナーカートリッジ、５３...現像ローラ、５４...感光ドラム、５５...転写ローラ、５６...定着部、５７Ａ...駆動ローラ、５７Ｂ...従動ローラ、５８...搬送ベルト、５９...プロセスユニット、１００...印刷装置、１１０...ＣＰＵ、１１５...印刷制御部、１２０...揮発性メモリ、１３０...不揮発性メモリ、１３２...プログラム、１３４...特性値テーブル、１３４Ａ...補正用データテーブル、１４０...表示部、１５０...操作部、１６０...通信部、２００...計算機、２１０...ＣＰＵ、２３０...メモリ、２３２...ドライバプログラム、２３４...ワーク領域、２４０...表示部、２５０...操作部、２６０...通信部、５００...プリンタドライバ、５１０...画像データ取得部、５２０...印刷データ生成部、５２１...色変換部、５２２...ハーフトーン処理部、５２５...補正用データ取得部、５２６...誤差使用補正部、５２７...決定部、５２８...算出部、５２９...補償補正部、５２７...補償部、５３０...印刷データ供給部
【図１】
2014049925.tif 000003
【図２】
2014049925.tif 000004
【図３】
2014049925.tif 000005
【図４】
2014049925.tif 000006
【図５】
2014049925.tif 000007
【図６】
2014049925.tif 000008
【図７】
2014049925.tif 000009
【図８】
2014049925.tif 000010
【図９】
2014049925.tif 000011
【図１０】
2014049925.tif 000012
【図１１】
2014049925.tif 000013
【図１２】
2014049925.tif 000014
【図１３】
2014049925.tif 000015
【図１４】
2014049925.tif 000016
【図１５】
2014049925.tif 000017
【図１６】
2014049925.tif 000018
【図１７】
2014049925.tif 000019
【図１８】
2014049925.tif 000020
【図１９】
2014049925.tif 000021
【図２０】
2014049925.tif 000022
【図２１】
2014049925.tif 000023