(57)【要約】【課題】クリーニング性、電気特性、耐摩耗性に優れた高耐久の電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体と、前記導電性支持体上に、少なくとも感光層及び表面保護層をこの順に有する電子写真感光体であって、前記表面保護層は、バインダー樹脂と金属酸化物微粒子とを含有し、前記表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きく、前記表面保護層の表面は凹凸構造を有し、前記凹凸構造の平均凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下である電子写真感光体である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、前記導電性支持体上に、少なくとも感光層及び表面保護層をこの順に有する電子写真感光体であって、前記表面保護層は、バインダー樹脂と金属酸化物微粒子とを含有し、
前記表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きく、
前記表面保護層の表面は凹凸構造を有し、
前記凹凸構造の平均凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径の５倍以上１０倍以下である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
凹凸構造において、平均凹凸周期が１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下である請求項１から２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項４】
表面保護層において、感光層との境界近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である請求項１から３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
表面保護層が２層からなり、表面側の層のバインダー樹脂が官能基数３以上のアクリルモノマーを硬化させた硬化樹脂である請求項１から４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
電子写真感光体、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段を少なくとも有する画像形成装置であって、
前記電子写真感光体が、請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
クリーニング手段は、短冊形状の弾性ブレードを含み、前記弾性ブレードの先端稜線部を電子写真感光体の表面に当接してトナーを除去する請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段の少なくともいずれかの手段を有するプロセスカートリッジであって、
前記電子写真感光体が、請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項９】
クリーニング手段を有し、前記クリーニング手段は、短冊形状の弾性ブレードを含み、前記弾性ブレードの先端稜線部を電子写真感光体の表面に当接してトナーを除去する請求項８に記載のプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、並びに前記電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真プロセスでは、被清掃部材である電子写真感光体について、転写紙や中間転写体へトナー像を転写した後の表面に付着した転写残トナーはクリーニング手段たるクリーニング装置により除去されている。
【０００３】
このクリーニング装置のクリーニング部材として、一般的に構成を簡単にでき、クリーニング性能も優れていることから、短冊形状のクリーニングブレードを用いたものがよく知られている。このクリーニングブレードは、ポリウレタンゴムなどの弾性体で構成されている。そして、クリーニングブレードの基端を支持部材で支持して電子写真感光体接触部を電子写真感光体の周面に押し当て、電子写真感光体上に残留するトナーをせき止めて掻き落とし除去する。
【０００４】
また、近年の高画質化の要求に応えるべく、重合法等により形成された小粒径で球形に近いトナー（以下、重合トナー）を用いた画像形成装置が知られている。この重合トナーは、従来の粉砕トナーに比べて転写効率が高いなどの特徴があり、上記要求に応えることが可能である。しかし、重合トナーは、クリーニングブレードを用いて電子写真感光体表面から除去しようとしても十分に除去することが困難であり、クリーニング不良が発生してしまうという問題がある。これは、小粒径で且つ球形度に優れた重合トナーが、ブレードと電子写真感光体との間に形成される僅かな隙間をすり抜けることによる。
このようなすり抜けを抑えるには、電子写真感光体とクリーニングブレードとの当接圧力を高めてクリーニング能力を高める必要がある。
【０００５】
しかし、クリーニングブレードの当接圧を高めると、クリーニングブレードがめくれてたり、摩耗し易くなり、その結果、長期に渡ってトナーを正常にクリーニングすることができず、クリーニング不良を生じてしまう。
【０００６】
これらの問題を解決する方法として、電子写真感光体の表面を粗面化することで、クリーニングブレードとの接触面積を減らし、摩擦力を低減することが考えられる。
【０００７】
その一つとして、電子写真感光体の表面にディンプル形状の凹部を設けることで、クリーニングブレード当接部の摩擦係数を下げ、高耐久な画像形成装置を実現する方法が提案されている（例えば、特許文献１の記載参照）。
【０００８】
また、電子写真感光体の表面層が、大きな凹凸の中に微細な凹凸構造を有する表面形状を形成することで、高耐久な画像形成装置を実現する方法が提案されている（例えば、特許文献２の記載参照）。
【０００９】
更に、周方向である主走査方向に線状に溝が形成され、前記「線状の溝」の中にフィラーによる凸部が形成された表面形状を形成することで、高耐久な画像形成装置を実現する方法が提案されている（例えば、特許文献３の記載参照）。
【００１０】
しかし、これらの技術によって、感光体、及びクリーニングブレードの耐久性の向上がみられるものの、感光体の特徴的な表面形状に伴い、電気的な特性に副作用を生じ、画像品質の安定性が不十分である問題がある。また、感光体とクリーニングブレードが長期に亘って摩擦を伴い接触するため、感光体の表面形状を全く変化させないことは困難であり、表面形状が僅かに変化したときに、クリーニング性の維持が必ずしも十分ではないのが現状である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、クリーニング性、電気特性、耐摩耗性に優れた高耐久の電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するための手段としては、以下のとおりである。即ち、
導電性支持体と、前記導電性支持体上に、少なくとも感光層及び表面保護層をこの順に有する電子写真感光体であって、前記表面保護層は、バインダー樹脂と金属酸化物微粒子とを含有し、
前記表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きく、
前記表面保護層の表面は凹凸構造を有し、
前記凹凸構造の平均凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決でき、クリーニング性、電気特性、耐摩耗性に優れた高耐久の電子写真感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の電子写真感光体の表面保護層の凹凸周期と凹凸高さに関する模式図である。
【図２】図２は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図４】図４は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図５】図５は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図６】図６は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図７】図７は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体（以下、単に「感光体」と称することがある）は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に、少なくとも感光層及び表面保護層をこの順に有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。
前記表面保護層は、本発明で規定する表面保護層である。前記導電性支持体、前記感光層、及び前記その他の層については、従来と同様のものを適用することができる。
【００１６】
＜表面保護層＞
前記表面保護層は、バインダー樹脂と、金属酸化物微粒子とを含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。前記表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きい。前記表面保護層の表面は凹凸構造を有し、前記凹凸構造の平均最大凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下である。
【００１７】
＜＜バインダー樹脂＞＞
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル樹脂、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、ポリブチレン樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリエチン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリイミド樹脂、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。
【００１８】
機械強度の観点から、前記バインダー樹脂は、重合性化合物を重合することにより形成される硬化樹脂が好ましい。重合性官能基数が３個以上である重合性化合物を重合することにより形成される硬化樹脂がより好ましく、重合性官能基数が３個以上であるアクリルモノマーを重合することにより形成される硬化樹脂が更に好ましい。前記３重合性官能基数が３個以上である重合性化合物を重合することで、３次元の網目構造が発達し、架橋密度が非常に高い高硬度で、高弾性な表面保護層が得られ、高い耐摩耗性、耐傷性が達成される。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１９】
−硬化樹脂−
前記硬化樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アクリル樹脂、フェノール樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アミノ樹脂などが挙げられる。耐摩耗性に特に優れている点において、重合性官能基数が３個以上であるアクリル重合性化合物から形成されるＵＶ硬化型アクリル樹脂が好ましい。
【００２０】
−−アクリル樹脂−−
前記アクリル樹脂とは、アクリル重合性化合物とラジカル重合開始剤とを混合し架橋したものである。合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知のアクリル重合性化合物と公知のラジカル重合開始剤とを混合し、加熱、光照射等のエネルギーを付与して架橋することにより合成する方法が好ましい。
【００２１】
前記アクリル重合性化合物における重合性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、架橋反応性の点で、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基などが好ましい。
【００２２】
前記アクリル重合性化合物の重合性官能基数としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、表面保護層強度及び製膜性の点で、２個以上が好ましく、３個以上がより好ましい。
【００２３】
前記アクリル重合性化合物の重合性官能基数が２個である化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。
【００２４】
前記アクリル重合性化合物の重合性官能基数が３個以上である化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性（以後ＥＯ変性）トリアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシ変性（以後ＰＯ変性）トリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性（ＥＣＨ変性）トリアクリレート、グリセロールＥＯ変性トリアクリレート、グリセロールＰＯ変性トリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸ＥＯ変性トリアクリレート、２，２，５，５，−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２５】
前記アクリル重合性化合物と組み合わせて使用するラジカル重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、過酸化物系開始剤、熱重合開始剤；アセトフェノン系光重合開始剤、ケタール系光重合開始剤、ベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン系光重合開始剤、チオキサントン系光重合開始剤、チタノセン系光重合開始剤、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物等の光重合開始剤；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、光重合開始剤が好ましい。
【００２６】
前記アセトフェノン系光重合開始剤及び前記ケタール系光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシムなどが挙げられる。
【００２７】
前記ベンゾインエーテル系光重合開始剤としては、例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、などのベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼンなどが挙げられる。
【００２８】
前記チオキサントン系光重合開始剤としては、例えば、２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントンなどが挙げられる。
【００２９】
その他の光重合開始剤としては、例えば、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物などが挙げられる。
【００３０】
前記光重合開始剤は単独で使用してもよく、光重合促進剤と併用してもよい。前記光重合促進剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４’−ジメチルアミノベンゾフェノンなどが挙げられる。
【００３１】
前記熱重合開始剤としては、例えば、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（パーオキシベンゾイル）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、２，２−ビス（４，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシシクロヘキシ）プロパン等の過酸化物系開始剤、アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、４，４’−アゾビス−４−シアノ吉草酸等のアゾ系開始剤などが挙げられる。
【００３２】
前記ラジカル重合開始剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、アクリル重合性化合物１００質量部に対し、０．５質量部〜４０質量部が好ましく、１質量部〜２０質量部がより好ましい。
【００３３】
−−フェノール樹脂−−
前記フェノール樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ノボラック樹脂、レゾール樹脂などが挙げられる。これらの中でも、潜像維持性に優れ、酸触媒等の開始剤を必須とするノボラック樹脂と比較して、前記開始剤を用いることなく架橋反応させることができる点で、レゾール樹脂が好ましい。
【００３４】
前記フェノール系架橋重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、メチロール基を単位構造中に１個乃至複数個有するフェノール誘導体を加熱して架橋することにより合成されたものが好ましい。
【００３５】
前記フェノール樹脂としては、特に制限はなく、市販品を使用してもよく、適宜合成したものを使用してもよい。前記合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、メチロール基を単位構造中に１個乃至複数個有するフェノール誘導体を加熱して架橋することにより合成する方法が好ましい。
【００３６】
前記メチロール基を単位構造中に１個乃至複数個有するフェノール誘導体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェノール類モノマーのジメチロール化合物、フェノール類モノマーのトリメチロール化合物、フェノール類ダイマー等の高分子体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３７】
前記フェノール類モノマーのジメチロール化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２，６−ジヒドロキシメチル−４−メチルフェノール、２，４−ジヒドロキシメチル−６−メチルフェノール、２，６−ジヒドロキシメチル−３，４−ジメチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２，３−ジメチルフェノール、４−ｔ−ブチル−２，６−ジヒドロキシメチルフェノール、４−シクロヘキシル−２，６−ジヒドロキシメチルフェノール、２−シクロヘキシル−４，６−ジヒドロキシメチルフェノール、２，６−ジヒドロキシメチル−４−エチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２−エチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２−イソプロピルフェノール、６−シクロヘキシル−２，４−ジヒドロキシメチル−３−メチルフェノールなどが挙げられる。
【００３８】
前記フェノール類モノマーのトリメチロール化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２，４，６−トリヒドロキシメチルフェノールなどが挙げられる。
【００３９】
−−ウレタン樹脂−−
前記ウレタン樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エステル系ウレタン樹脂、エーテル系ウレタン樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４０】
前記ウレタン樹脂としては、特に制限はなく、市販品を使用してもよく、適宜合成したものを使用してもよい。前記合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知のポリオール化合物と公知のイソシアネート化合物とを混合し、加熱、光照射等のエネルギーを付与して架橋することにより合成する方法が好ましい。
【００４１】
前記ポリオール化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、表面強度及び製膜性に優れる点で、２官能以上のポリオール化合物が好ましい。
前記２官能以上のポリオール化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキレングリコール、アルキレンエーテルグリコール、脂環式ジオール、脂環式ジオールのアルキレンオキサイド付加物、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等のジオール化合物；多価脂肪族アルコール（例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等）、３価以上のフェノール類（例えば、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等）、３価以上のフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等の３価以上のポリオール化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
前記イソシアネート化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、表面保護層強度及び製膜性に優れる点で、２官能以上のイソシアネート化合物が好ましい。
前記２官能以上のイソシアネート化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリレンジイソシアネート（ＴＤＩ）、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ビス（イソシアネートメチル）シクロヘキサン、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ＨＤＩイソシアヌレート体、ＨＤＩビウレット体、ＸＤＩトリメチロールプロパンアダクト体、ＩＰＤＩトリメチロールプロパンアダクト体、ＩＰＤＩイソシアヌレート体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４３】
前記イソシアネート化合物の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記ポリオール化合物１００質量部に対し、０．５質量部〜４０質量部が好ましく、１質量部〜２０質量部がより好ましく、ＯＨ価及びＮＣＯ価に基づき適量を配合することが好ましい。
【００４４】
−−エポキシ樹脂−−
前記エポキシ樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４５】
前記エポキシ樹脂としては、特に制限はなく、市販品を使用してもよく、適宜合成したものを使用してもよい。前記合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１分子中に２個以上のエポキシ環を有するエポキシ環含有化合物と硬化剤とを混合し、加熱、光照射等のエネルギーを付与して架橋することにより合成する方法が好ましい。
【００４６】
前記エポキシ環含有化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテル、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、ジグリセロールトリグリシジルエーテル、ジグリシジルヘキサヒドロフタレート、トリメチロールプロパンジグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、フェニルグリシジルエーテルなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４７】
前記硬化剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、熱酸発生剤、光酸発生剤などが挙げられ、具体的には、脂肪族アミン化合物、脂環族アミン化合物、芳香族アミン化合物、変性アミン化合物、ポリアミドアミン、イミダゾール、ポリメルカプタン、酸無水物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
前記硬化剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記エポキシ環含有化合物１００質量部に対し、０．５質量部〜２０質量部が好ましく、１質量部〜１０質量部がより好ましい。
【００４９】
−−シリコーン樹脂−−
前記シリコーン樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ビニルシリコーン、ポリエーテル変性シリコーン、ポリグリセリン変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン、メルカプト変性シリコーン、メタクリル変性シリコーン、カルボン酸変性シリコーン、脂肪酸エステル変性シリコーン、アルコール変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、フロロアルキル変性シリコーンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５０】
前記シリコーン樹脂としては、特に制限はなく、市販品を使用してもよく、適宜合成したものを使用してもよい。前記合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、珪素原子に１つ以上の加水分解性基を有する反応性有機珪素化合物を単独又は縮合触媒と混合し、加熱等のエネルギーを付与して架橋することにより合成する方法が好ましい。
【００５１】
前記反応性有機珪素化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、表面保護層強度に優れる点で、珪素原子に２つ以上の加水分解性基が結合している構造を有する反応性有機珪素化合物が好ましい。前記加水分解性基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メトキシ基、エトキシ基、メチルエチルケトオキシム基、ジエチルアミノ基、アセトキシ基、プロペノキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、メトキシエトキシ基などが挙げられる。
【００５２】
前記縮合触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、縮合反応に接触的に作用する触媒、縮合反応の反応平衡を生成系に移動させる働きをする触媒などが挙げられ、具体的には、有機カルボン酸、亜硝酸、亜硫酸、アルミン酸、炭酸、チオシアン酸等のアルカリ金属塩；水酸化テトラメチルアンモニウム、テトラメチルアンモニウムアセテート等の有機アミン塩；スタンナスオクトエート、ジブチルチンジアセテート、ジブチルチンジラウレート、ジブチルチンメルカプチド、ジブチルチンチオカルボキシレート、ジブチルチンマリエート等のスズ有機酸塩などが挙げられる。
【００５３】
前記縮合触媒の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記反応性有機珪素化合物１００質量部に対して、０．５質量部〜２０質量部が好ましく、１質量部〜１０質量部がより好ましい。
【００５４】
−−アミノ樹脂−−
前記アミノ樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アニリン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５５】
前記アミノ樹脂としては、特に制限はなく、市販品を使用してもよく、適宜合成したものを使用してもよい。前記合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、アミノ基を含む化合物とホルムアルデヒドとを混合し、加熱、重縮合することにより合成する方法が好ましい。
【００５６】
＜＜金属酸化物微粒子＞＞
前記金属酸化物微粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば酸化アルミニウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ及びアンチモンをドープした酸化ジルコニウムなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
前記金属酸化物微粒子の大きさとしては、表面近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が、感光層との境界近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きい。
【００５８】
前記表面近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、感光体の耐磨耗性を上げることができるという点において、例えば、０．１μｍ以上１．０μｍ以下が好ましい。
【００５９】
前記感光層との境界近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、均一な分布が可能であり、感光層と表面保護層の界面部分での電気特性において優れた特性を示すという点において、例えば、２０ｎｍ以上４０ｎｍ以下が好ましい。
【００６０】
前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用い５０，０００倍以上で観察した金属酸化物粒子の長軸と短軸の平均値を算出し、前記平均値の粒子１０個の平均値を導出することで求めることができる。
【００６１】
前記金属酸化物微粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、バインダー樹脂１００質量部に対して１００質量部以上３００質量部以下であることが好ましい。前記含有量が１００質量部より少ないと、本発明の凹凸構造を得ることが困難となり、クリーニング性や電気特性が不十分な特性になることがある。また、前記含有量が３００質量部より多いと、同様に、本発明の凹凸構造を得ることが困難となり、クリーニング性や電気特性が不十分になることがある。
【００６２】
前記金属酸化物微粒子の表面保護層中への分散方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、表面保護層用塗工液の調製に関して一般に用いられる分散方法である、ボールミル、サンドミル、ＫＤミル、３本ロールミル、圧力式ホモジナイザー等を用いて分散液を作成する方法や、超音波分散などが挙げられる。
【００６３】
＜＜その他の成分＞＞
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、分散剤、界面活性剤、電荷輸送性化合物、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤などが挙げられる。
【００６４】
−分散剤−
前記分散剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリカルボン酸系分散剤（例えば、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ（登録商標）−Ｐ１０４，ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２２０Ｓ、ビックケミー・ジャパン株式会社製）、ポリエーテルリン酸系分散剤（例えば、ＨＩＰＬＡＡＤ  ＥＤ１５１、楠本化成株式会社製）、ポリエーテルエステル系分散剤（例えば、ＨＩＰＬＡＡＤ  ＥＤ１１８，ＨＩＰＬＡＡＤ  ＥＤ３５０、楠本化成株式会社製）や、各種ブロック共重合体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６５】
前記分散剤の添加量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記金属酸化物微粒子に対して、５質量％以上５０質量％以下が好ましく、１０質量％以上４０質量％以下がより好ましく、１５質量％以上３０質量％以下が更に好ましい。
【００６６】
−界面活性剤−
前記金属酸化物微粒子を前記表面保護層中に良好に分散させる場合、界面活性剤を用いてもよい。前記界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記界面活性剤の含有量としては、特に制限はなく、金属酸化物微粒子の粒子径等の目的に応じて適宜選択することができるが、金属酸化物微粒子の全量に対して、０．５質量％〜３０質量％が好ましく、１質量％〜１５質量％がより好ましい。前記含有量が、０．５質量％未満であると、前記金属酸化物微粒子の分散効果が得られないことがあり、３０質量％を超えると、残留電位の著しい上昇を引き起こす等の不具合を生じることがある。
【００６７】
−電荷輸送性化合物−
前記電荷輸送性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾール等の正孔輸送性構造を有する公知の正孔輸送物質；電子吸引性芳香族環（縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基、ニトロ基等）などの電子輸送構造を有する公知の電子輸送物質などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
また、前記バインダー樹脂として、前記架橋樹脂を用いる場合には、前記架橋樹脂に対して反応性を有する官能基、例えば、水酸基、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基等を有する電荷輸送性化合物を用いてもよい。
【００６８】
前記電荷輸送性化合物の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、電荷輸送性化合物の劣化による電子写真感光体特性の低下の影響を小さくすることができる点で、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、２０質量部以下が好ましい。
【００６９】
前記電荷輸送性化合物の表面保護層における含有量を測定する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、Ｘ線光電子分光法（ＸＰＳ）、エネルギー分散型Ｘ線分光法（ＥＤＸ）、波長分散型Ｘ線分析装置（ＷＤＸ）等の元素分析により測定する方法、試薬により染色された染色量に基づき測定する方法、フーリエ変換赤外分光法（ＦＴ−ＩＲ）により測定する方法などが挙げられる。これらの中でも、定量が簡便であり汎用性が高い点で、フーリエ変換赤外分光法（ＦＴ−ＩＲ）により測定された各ピーク強度の比をもとに作成した検量線に基づき定量することが好ましい。
【００７０】
前記検量線としては、例えば、前記電荷輸送性化合物を既知量配合して前記表面保護層を作製し、前記電荷輸送性化合物に特徴的な振動ピークの強度（ピーク高さ又はピーク面積）を前記ＦＴ−ＩＲにより測定し、得られた各振動ピーク強度の比に基づき作成する。前記検量線の精度を高めるために、２水準〜５水準の配合量で作製した表面保護層を作製し、前記ＦＴ−ＩＲにより測定して得られた振動ピーク強度をもとに検量線を作成してもよい。前記振動ピーク強度としては、前記電荷輸送性化合物に特徴的な振動ピークの強度（ピーク高さ又はピーク面積）を用いることが好ましく、反応性に乏しく膜中の配合比が既知である、カルボニル由来の振動ピーク強度を用いることがより好ましい。
【００７１】
−可塑剤−
前記可塑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。前記可塑剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部〜５０質量部が好ましく、０．５質量部〜２０質量部がより好ましい。
【００７２】
−レベリング剤−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類；側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー又はオリゴマー；などが挙げられる。前記レベリング剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．００１質量部〜５質量部が好ましい。
【００７３】
−酸化防止剤−
前記酸化防止剤としては、特に制限はなく、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、ヒンダードアミン類などが挙げられる。前記酸化防止剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部〜５０質量部が好ましく、０．５質量部〜２０質量部がより好ましい。
【００７４】
＜＜表面保護層の形成方法＞＞
前記表面保護層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記バインダー樹脂、前記金属酸化物微粒子を含んでなり、更に必要に応じて、前記その他の成分を含んでなる表面保護層塗工液を、電子写真感光体における感光層の表面に塗工した後、ＵＶ照射や加熱乾燥を行い、硬化することにより形成する方法などが挙げられる。
【００７５】
前記表面保護層として、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きい構成を得る方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、含まれる金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が互いに異なる、複数の表面保護層用塗工液を用い、金属酸化物微粒子を含む層を感光層上に順に積層することで形成する方法などが挙げられる。当該方法において、感光層との界面側に最初の表面保護層塗工液を塗布した後、硬化を行う前に、次の表面保護層塗工液を塗布する。これにより、上層と下層の金属酸化物微粒子が、それらの層の界面部分で混在する箇所ができるため、層間の抵抗の違いによる障壁が低減され、均一に電流が流れやすくなる。
【００７６】
前記塗工液の塗工方法としては、特に制限はなく、塗工液の粘性、所望とする表面保護層の膜厚等の目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法などが挙げられる。これらの中でも、スプレーコート法が表面の凹凸の形状を制御しやすい点で好ましい。
【００７７】
前記塗工液は、常温で固体又は比較的高粘性液体であることから、溶媒に溶解して作製することが好ましい。前記溶媒としては、前記表面保護層を構成する上述した成分を溶解乃至分散させることができる溶媒であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶媒；テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶媒；ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶媒などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７８】
表面保護層のバインダーに硬化性樹脂を選択した場合、塗工後に外部からエネルギーを与え硬化させる。このとき用いられる外部エネルギーとしては熱、光、放射線等があり、用いる樹脂によって選択される。これら外部エネルギーは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい
加熱する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、空気、窒素等の気体、蒸気、各種熱媒体、赤外線、電磁波等の熱エネルギーを塗工面側又は前記導電性支持体側から加熱する方法などが挙げられる。
前記加熱する際の温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１００℃〜１７０℃が好ましい。前記温度が、１００℃未満であると、反応が遅く、完全に硬化反応が終了しない恐れがある。また、前記表面保護層中に残留する溶媒が多くなりやすく、電子写真感光体特性に影響を与えることがあり、１７０℃を超えると、硬化反応が不均一に進行し前記表面保護層中に大きな歪みや多数の未反応残基、反応停止末端が発生する恐れがあり、また、前記表面保護層に隣接する感光層中の低分子量成分が、前記表面保護層に移行しやすくなる恐れがある。
【００７９】
前記バインダー樹脂として、光硬化性樹脂を用いる場合には、硬化に使用するエネルギー線を照射できるランプを用いる。前記ランプとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、低圧、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、（パルス）キセノンランプ、無電極放電ランプなどが挙げられる。照射するエネルギー線の照射光量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１，０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましい。前記照射光量が１，０００ｍＷ／ｃｍ２より大きい場合は、反応の進行が不均一となり、表面保護層の表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生ずる恐れがある。また、急激な硬化により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。前記照射光量が５０ｍＷ／ｃｍ２未満だと、硬化反応に時間を要する。
【００８０】
前記放射線としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子線が挙げられる。
【００８１】
前記表面保護層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１．５μｍ以上８μｍ以下が好ましく、２μｍ以上６μｍ以下がより好ましい。前記表面保護層の厚みが１．５μｍ以上８μｍ以下とすることで、優れた電子写真感光体表面が得られ、且つ非常に高い耐摩耗性が達成される。
【００８２】
表面保護層の形成方法として、含まれる金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が互いに異なる、複数の表面保護層用塗工液を用い、金属酸化物微粒子を含む層を感光層上に順に積層する方法を採る場合、感光層との界面側に設ける層の膜厚としては、０．１μｍ〜３μｍが好ましく、表面側に設ける層の膜厚としては、１〜５μｍ程度が好ましい。
【００８３】
＜＜表面保護層中の金属酸化物微粒子の存在状態＞＞
前記表面保護層を、電子顕微鏡を用いて断面観察すると、表面近傍部に平均一次粒子径の相対的に大きな金属酸化物微粒子が、感光層との境界近傍部には、平均一次粒子径の相対的に大きな金属酸化物微粒子が観察される。
前記境界近傍部とは、感光層との境界面から、０．１μｍ以内の高さの部分を意味する。
一方、前記表面近傍部は、前記表面保護層の表面から、１μｍ以内の深さの部分を意味する。
【００８４】
＜＜凹凸構造＞＞
前記凹凸構造としては、平均凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下のものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、平均凹凸周期が１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下のものが好ましい。
【００８５】
凹凸構造における凹凸高さ、及び凹凸周期（隣り合う凸部の間隔）は、例えば、表面粗さ計を用いて断面曲線を調べることで測定することができる（図１）。
前記表面粗さ計としては、例えば、サーフコム１４００Ｄ（株式会社東京精密製）などが挙げられる。
前記表面粗さ計を用いて、測定長さ１００ｍｍ、測定速度０．３ｍｍ／ｓの条件で測定用ピックアップを駆動することにより、前記凹凸構造の高さ、及び前記凹凸周期を測定できる。
【００８６】
前記平均凹凸高さ、及び前記平均凹凸周期はそれぞれ、任意の１０箇所で測定した凹凸高さ、凹凸周期の平均値である。
【００８７】
＜感光層＞
前記感光層としては、積層型感光層であってもよく、単層型感光層であってもよい。
【００８８】
＜＜単層型感光層＞＞
前記単層型感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する層である。
前記単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、及び結着樹脂を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００８９】
−電荷発生物質−
前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、後述する積層型感光層で用いられるものと同様の物質などが挙げられる。前記電荷発生物質の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記結着樹脂１００質量部に対し、５質量部〜４０質量部が好ましい。
【００９０】
−電荷輸送物質−
前記電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、後述する積層型感光層で用いられるものと同様の物質などが挙げられる。前記電荷輸送物質の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記結着樹脂１００質量部に対し、１９０質量部以下が好ましく、５０質量部〜１５０質量部がより好ましい。
【００９１】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、後述する積層型感光層で用いられるものと同様の結着樹脂などが挙げられる。
【００９２】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、後述する積層型感光層で用いられるものと同様の低分子電荷輸送物質、同様の溶媒、同様のレベリング剤、上述の酸化防止剤などが挙げられる。
【００９３】
−単層型感光層の形成方法−
前記単層型感光層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂、その他の成分等を分散機を用いて適当な溶媒（例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等）に溶解乃至分散して得られた塗工液を、塗布乃至乾燥することにより形成する方法などが挙げられる。
【００９４】
前記塗工液を塗工する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビードコート、リングコートなどが挙げられる。また、必要に応じて、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加してもよい。
【００９５】
前記単層型感光層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５μｍ〜２５μｍが好ましい。
【００９６】
＜＜積層型感光層＞＞
前記積層型感光層は、電荷発生機能及び電荷輸送機能をそれぞれ独立した層が担うため、少なくとも電荷発生層と、電荷輸送層とをこの順に有する。なお、前記電荷発生層、及び前記電荷輸送層は、従来公知のものを使用することができる。
【００９７】
前記積層型感光層において、前記電荷発生層と前記電荷輸送層との積層順としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。しかし、多くの電荷発生材料は化学的安定性に乏しく、電子写真作像プロセスにおける帯電器周辺での放電生成物のような酸性ガスにさらされると電荷発生効率の低下などを引き起こす。このため、前記電荷発生層の上に前記電荷輸送層を積層することが好ましい。
【００９８】
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、電荷発生物質を含み、結着樹脂を含むことが好ましく、更に必要に応じて上述の酸化防止剤等のその他の成分を含む。
【００９９】
−−電荷発生物質−−
前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、無機系材料、有機系材料などが挙げられる。
【０１００】
−−−無機系材料−−−
前記無機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結晶セレン、アモルファス−セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、アモルファス−シリコン（例えば、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子等でターミネートしたもの；ホウ素原子、リン原子等をドープしたものなどが好適）などが挙げられる。
【０１０１】
−−−有機系材料−−−
前記有機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料；アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０２】
−−結着樹脂−−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０３】
前記結着樹脂としては、上述の結着樹脂の他に、電荷輸送機能を有する電荷輸送性高分子材料を含んでもよく、例えば、アリールアミン骨格、ベンジジン骨格、ヒドラゾン骨格、カルバゾール骨格、スチルベン骨格、ピラゾリン骨格等を有する、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料、ポリシラン骨格を有する高分子材料などを用いることができる。
【０１０４】
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、低分子電荷輸送物質、溶媒、レベリング剤などが挙げられ、上述の酸化防止剤を含んでもよい。
前記その他の成分の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、添加する層の総質量に対して０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【０１０５】
−−−低分子電荷輸送物質−−−
前記低分子電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送物質、正孔輸送物質などが挙げられる。
【０１０６】
前記電子輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０７】
前記正孔輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０８】
−−−溶媒−−−
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチルなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０９】
−−−レベリング剤−−−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイルなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１１０】
−−電荷発生層の形成方法−−
前記電荷発生層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記電荷発生物質及び前記結着樹脂を前記溶媒等の前記その他の成分に溶解乃至分散して得られた塗工液を、前記導電性支持体上に塗布して乾燥することにより形成する方法などが挙げられる。なお、前記塗工液は、キャスティング法などにより塗布することができる。
【０１１１】
前記電荷発生層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。
【０１１２】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。
【０１１３】
前記電荷輸送層は、電荷輸送物質を含み、結着樹脂を含むことが好ましく、更に必要に応じてその他の成分を含む。
【０１１４】
−−電荷輸送物質−−
前記電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送物質、正孔輸送物質、高分子電荷輸送物質などが挙げられる。
【０１１５】
前記電荷輸送物質の電荷輸送層全量における含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０質量％〜８０質量％が好ましく、３０質量％〜７０質量％がより好ましい。前記含有量が、２０質量％未満であると、電荷輸送層の電荷輸送性が小さくなることにより所望の光減衰特性が得られないことがあり、８０質量％を超えると、画像形成工程から感光体が受ける各種ハザードによって必要以上に摩耗することがある。一方、前記電荷輸送物質の電荷輸送層における含有量が、前記より好ましい範囲内であると、所望の光減衰性が得られるとともに、使用によっても摩耗量が少ない電子写真感光体を得ることができる点で有利である。
【０１１６】
−−−電子輸送物質−−−
前記電子輸送物質（電子受容性物質）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１７】
−−−正孔輸送物質−−−
前記正孔輸送物質（電子供与性物質）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１８】
−−−高分子電荷輸送物質−−−
前記高分子電荷輸送物質は、後述する結着樹脂の機能と電荷輸送物質の機能を併せ持つ材料である。
【０１１９】
前記高分子電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カルバゾール環を有する重合体、ヒドラゾン構造を有する重合体、ポリシリレン重合体、トリアリールアミン構造を有する重合体（例えば、特許第３８５２８１２号公報、特許第３９９０４９９号公報等に記載のトリアリールアミン構造を有する重合体等）、電子供与性基を有する重合体、その他の重合体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよく、摩耗耐久性や製膜性の点で、後述する結着樹脂と併用してもよい。
【０１２０】
前記高分子電荷輸送物質の電荷輸送層全質量における含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記高分子電荷輸送物質と前記結着樹脂とを併用する場合、４０質量％〜９０質量％が好ましく、５０質量％〜８０質量％がより好ましい。
【０１２１】
−−結着樹脂−−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。
【０１２２】
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、溶媒、可塑剤、レベリング剤などが挙げられ、上述した酸化防止剤を含んでもよい。
前記その他の成分の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、添加する層の総質量に対して０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【０１２３】
−−−溶媒−−−
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、前記電荷輸送物質及び前記結着樹脂を良好に溶解する溶媒が好ましい。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上混合して使用してもよい。
【０１２４】
−−−可塑剤−−−
前記可塑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤などが挙げられる。
【０１２５】
−−−レベリング剤−−−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類；側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー乃至オリゴマーなどが挙げられる。
【０１２６】
−−電荷輸送層の形成方法−−
前記電荷輸送層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記電荷輸送物質及び前記結着樹脂を前記溶媒等の前記その他の成分に溶解乃至分散して得られた塗工液を、前記電荷発生層上に塗布して加熱乃至乾燥することにより形成する方法などが挙げられる。
【０１２７】
前記電荷輸送層形成の際に用いる前記塗工液の塗工方法としては、特に制限はなく、塗工液の粘性、所望とする電荷輸送層の厚み等の目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法などが挙げられる。
【０１２８】
前記電荷輸送層は、電子写真特性や膜粘性の観点から、何らかの手段を用いて加熱を行い、前記溶媒を前記電荷輸送層中から取り除く必要がある。
前記加熱する方法としては、例えば、空気、窒素等の気体、蒸気、各種熱媒体、赤外線、電磁波等の熱エネルギーを塗工面側又は支持体側から加熱する方法などが挙げられる。
前記加熱する際の温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１００℃〜１７０℃が好ましい。前記温度が１００℃未満であると、膜中の有機溶媒を十分取り除くことができず、電子写真特性の低下や摩耗耐久性低下が生じることがある。一方、前記温度が１７０℃を超えると、表面にゆず肌状の欠陥や亀裂の発生、隣接層との界面で剥離の発生などが生じるだけでなく、感光層中の揮発性成分が外部に霧散した場合、所望の電気特性が得られなくなることがある。
【０１２９】
前記電荷輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、解像度乃至応答性の点から、５０μｍ以下が好ましく、４５μｍ以下がより好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）により異なるが、５μｍ以上が好ましい。
【０１３０】
＜その他の層＞
前記その他の層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下引き層、中間層などが挙げられる。
【０１３１】
−下引き層−
前記下引き層は、前記導電性支持体と前記感光層との間に設けることができる。
前記下引き層は、樹脂を含み、更に必要に応じて上述の酸化防止剤、微粉末顔料、カップリング剤等のその他の成分を含む。
【０１３２】
前記下引き層に含まれる樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。
これらの中でも、前記樹脂の上に感光層を溶媒で塗布する点で、一般の有機溶媒に対して耐溶媒性の高い樹脂が好ましい。
【０１３３】
前記下引き層に含まれる微粉末顔料としては、モアレ防止、残留電位の低減等を図ることができる顔料であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物などが挙げられる。
【０１３４】
前記下引き層に含まれるカップリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などが挙げられる。
【０１３５】
前記下引き層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、単層であってもよく、２層以上の積層であってもよい。
【０１３６】
前記下引き層の形成方法としては、特に制限はなく、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができ、例えば、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化して形成する方法、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物；ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物；を真空薄膜作製法にて形成する方法などが挙げられる。
【０１３７】
前記下引き層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１μｍ〜５μｍが好ましい。
【０１３８】
−中間層−
前記中間層は、前記電荷輸送層と前記表面保護層との間に、前記表面保護層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善することを目的として設けることができる。
【０１３９】
前記中間層は、結着樹脂を含み、更に必要に応じて上述の酸化防止剤等のその他の成分を含む。中間層用塗工液としては、表面保護層用塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが好ましい。
【０１４０】
前記中間層に含まれる結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。
【０１４１】
前記中間層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記感光層と同様の適当な溶媒及び塗工法を用いて形成する方法などが挙げられる。
【０１４２】
前記中間層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０５μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１４３】
＜導電性支持体＞
前記導電性支持体としては、体積抵抗値が１×１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。なお、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスベルト（エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルト等）を用いてもよい。
【０１４４】
前記導電性支持体の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属（アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等）又は金属酸化物（酸化スズ、酸化インジウム等）を蒸着又はスパッタリングして、支持体（フィルム状、円筒状等のプラスチック、紙等）を被覆することにより形成する方法；金属（アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等）の板を押出し、引抜き等を行い、表面処理（素管化後、切削、超仕上げ、研摩等）を施して形成する方法などが挙げられる。
【０１４５】
前記導電性支持体は、前記導電性支持体上に導電性層を設けてもよい。
前記導電性層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性粉体及び結着樹脂を、必要に応じて溶媒に分散乃至溶解して得られた塗工液を前記導電性支持体上に塗布することにより形成する方法、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）等の素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブを用いて形成する方法などが挙げられる。
【０１４６】
前記導電性粉体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック等の炭素微粒子；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。
【０１４７】
前記導電性層に用いる結着樹脂として、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂などが挙げられ、具体的には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。
【０１４８】
前記導電性層に用いる溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどが挙げられる。
【０１４９】
［電子写真感光体の実施形態］
以下では、本発明の電子写真感光体の実施形態について説明する。
【０１５０】
＜第１の実施形態＞
第１の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図２を用いて説明する。
図２は、単層型感光層を有する構成であり、導電性支持体２１上に、単層型感光層２６及び表面保護層２５を順次積層した電子写真感光体の層構成を示した図である。
【０１５１】
＜第２の実施形態＞
第２の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図３を用いて説明する。
図３は、積層型感光層を有する構成であり、導電性支持体２１上に、電荷発生層２３、電荷輸送層２４、及び表面保護層２５を順次積層した電子写真感光体の層構成を示した図である。なお、電荷発生層２３及び電荷輸送層２４が感光層に該当する。
【０１５２】
＜第３の実施形態＞
第３の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図４を用いて説明する。
図４は、図３の構成を有する電子写真感光体に、更に中間層を設けた構成を有する。
図４は、導電性支持体２１上に、下引き層２２、電荷発生層２３、電荷輸送層２４、及び表面保護層２５を順次積層した電子写真感光体の層構成を示した図である。なお、電荷発生層２３及び電荷輸送層２４が感光層に該当する。
【０１５３】
＜第４の実施形態＞
第４の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図５を用いて説明する。
図５は、積層型感光層を有する構成であり、導電性支持体２１上に、電荷輸送層２４、電荷発生層２３、及び表面保護層２５を順次積層した電子写真感光体の層構成を示した図である。なお、電荷発生層２３及び電荷輸送層２４が感光層に該当する。
【０１５４】
（画像形成装置）
前記画像形成装置は、電子写真感光体、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段を少なくとも有してなり、更に必要に応じて、その他の手段を有してなる。前記画像形成装置において使用する電子写真感光体が、上述の本発明の電子写真感光体である。なお、帯電手段と、露光手段とを合わせて静電潜像形成手段と称することもある。
【０１５５】
＜帯電手段＞
前記帯電手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器（電子写真感光体表面と帯電器との間に１００μｍ以下の空隙を有する近接方式の非接触帯電器を含む）などが挙げられる。
【０１５６】
＜露光手段＞
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系などの各種露光器が挙げられ、前記露光器における光源としては、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの高輝度が確保できる光源などが挙げられる。なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【０１５７】
＜現像手段＞
前記現像手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記現像剤を収容し、前記静電潜像に該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好ましい。前記現像器としては、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有するものなどが好適に挙げられる。前記現像器内では、例えば、前記トナーと外添剤とが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【０１５８】
前記外添剤としては、特に制限はなく、流動性や現像性、帯電性を補助する目的に応じて適宜選択することができ、例えば、無機微粒子、高分子系微粒子などが挙げられる。これらの中でも、無機微粒子が好ましい。
【０１５９】
前記無機微粒子としては、特に制限なく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などが挙げられる。
前記ＢＥＴ法による比表面積としては、特に制限なく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０ｍ２／ｇ〜５００ｍ２／ｇが好ましい。
前記無機微粒子のトナー粒子に対する添加量としては、特に制限なく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１質量％〜５質量％が好ましく、０．０１質量％〜２質量％がより好ましい。
【０１６０】
前記高分子系微粒子としては、特に制限なく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ソープフリー乳化重合や懸濁重合、分散重合によって得られるポリスチレン、メタクリル酸エステルやアクリル酸エステル共重合体やシリコーン、ベンゾグアナミン、ナ
イロン等の重縮合系、熱硬化性樹脂による重合体粒子などが挙げられる。
【０１６１】
前記外添剤は、表面処理剤により、表面処理を行うことで、疎水性を上げ、高湿度下においても外添剤自身の劣化を防止することができる。
前記表面処理剤としては、特に制限なく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイルなどが挙げられる。
【０１６２】
＜転写手段＞
前記転写手段は、前記可視像を記録媒体に転写する手段であるが、前記電子写真感光体表面から記録媒体に可視像を直接転写する方法と、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する方法がある。いずれの態様も良好に使用することができるが、高画質化に際して転写による悪影響が大きいような場合には、転写回数が少ない前者（直接転写）の方法が好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を、転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。
【０１６３】
＜クリーニング手段＞
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナなどが挙げられる。
【０１６４】
ブレードクリーナとしては、例えば、短冊形状の弾性ブレードを含み、前記弾性ブレードの先端稜線部を電子写真感光体の表面に当接してトナーを除去するものなどが挙げられる。前記弾性体ブレードの材料としては、特に制限はなく、目的に応じて一般に公知の材料を適宜選択することができ、例えば、ゴムなどが挙げられる。
【０１６５】
＜その他の手段＞
前記その他の手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、定着手段、除電手段、リサイクル手段、制御手段などが挙げられる。
【０１６６】
−定着手段−
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好ましく、前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組み合わせ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組み合わせなどが挙げられ、前記加熱加圧手段における加熱としては、通常８０℃〜２００℃が好ましい。前記定着としては、例えば、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【０１６７】
−除電手段−
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１６８】
−リサイクル手段−
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【０１６９】
−制御手段−
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御できれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１７０】
［画像形成装置の実施形態］
以下では、本発明の画像形成装置の実施形態について説明する。
図６は、本発明の画像形成装置を説明するための概略図であり、電子写真感光体１の周りに、帯電手段３、露光手段５、現像手段６、転写手段１０などが配置される。
【０１７１】
まず、図６に示す帯電手段３により、電子写真感光体１が平均的に帯電される。帯電手段３としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。
【０１７２】
次に、図６に示す露光手段５により、均一に帯電された電子写真感光体１上に静電潜像が形成される。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１７３】
次に、図６に示す現像手段６により、電子写真感光体１上に形成された静電潜像が可視化される。この現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法などが挙げられる。電子写真感光体１に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【０１７４】
次に、図６に示す転写手段１０により、電子写真感光体１上で可視化されたトナー像が記録媒体９上に転写される。また、転写をより良好に行うために転写前チャージャ７を用いてもよい。転写手段１０としては、転写チャージャ、バイアスローラー等を用いる静電転写方式；粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式；磁気転写方式などが利用可能である。
【０１７５】
更に必要に応じて、図６に示す記録媒体９を電子写真感光体１より分離する手段として分離チャージャ１１、分離爪１２を用いてもよい。その他分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ１１としては、前記帯電手段が利用可能である。また、転写後感光体上に残されたトナーをクリーニングするために、ファーブラシ１４、クリーニングブレード１５等のクリーニング手段が用いられ、クリーニングをより効率的に行うためにクリーニング前チャージャ１３を用いてもよい。その他のクリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。また、電子写真感光体１上の潜像が取り除くために除電手段２を用いてもよい。除電手段２としては、除電ランプ、除電チャージャなどが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。
【０１７６】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段の少なくともいずれかの手段を有してなり、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。本発明のプロセスカートリッジにおいて使用する電子写真感光体は、上述した本発明の電子写真感光体である。
【０１７７】
前記プロセスカートリッジとは、図７に示すように、電子写真感光体１０１を内蔵し、他に帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段１０７、除電手段（不図示）の少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。図７のプロセスカートリッジによる画像形成工程について示すと、感光体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、露光手段１０３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段１０４でトナー現像され、該トナー現像は転写手段１０６により、記録媒体１０５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、更に除電手段（不図示）により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【０１７８】
次に、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記実施例に制限されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、全て質量部を表す。
【０１７９】
（電子写真感光体の製造）
＜実施例１＞
直径４０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、浸漬塗布、乾燥することにより、平均厚み３．５μｍの下引き層、平均厚み０．２μｍの電荷発生層、及び平均厚み２３μｍの電荷輸送層を形成した。各層の塗工後に指触乾燥をした後、下引き層は１３０℃、電荷発生層は９５℃、電荷輸送層は１２０℃で各々２０分間乾燥を行った。
【０１８０】
〔下引き層用塗工液〕
・  アルキッド樹脂  ・・・  １４部
（ベッコライトＭ−６４０１−５０、固形分５０：質量％、ＤＩＣ株式会社製）
・  メラミン樹脂  ・・・  ８部
（スーパーベッカミンＬ−１４５−６０、固形分：６０質量％、ＤＩＣ株式会社製）
・  酸化チタン  ・・・  ５０部
（ＣＲ−ＥＬ、平均一次粒子径：０．２５μｍ、粒子密度：４．３ｇ／ｃｍ３、石原産業株式会社製）
・  メチルエチルケトン  ・・・  ７０部
【０１８１】
〔電荷発生層用塗工液〕
・  ポリビニルブチラール（ＢＸ−１、積水化学工業株式会社製）  ・・・  １０部
・  チタニルフタロシアニン結晶  ・・・  １５部
・  メチルエチルケトン  ・・・  ２８０部
−電荷発生層用塗工液の調製−
ビーズミル分散機（ディスパーマットＳＬ、ＶＭＡ−Ｇｅｔｚｍａｎｎ社製）に、直径０．５ｍｍのＰＳＺボール（トレセラム、東レ株式会社製）を用い、ポリビニルブチラールを溶解したメチルエチルケトン及びチタニルフタロシアニン結晶を投入し、ローター回転数１，２００ｒ．ｐ．ｍ．にて３０分間分散を行ない、電荷発生層用塗工液を調製した。
【０１８２】
〔電荷輸送層用塗工液〕
・  ビスフェノールＺ型ポリカーボネート  ・・・  １０部
（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）
・  下記構造式（１）の電荷輸送性化合物  ・・・  ７部
・  テトラヒドロフラン  ・・・  ６８部
・  １質量％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液  ・・・  ０．２部
（ＫＦ５０−１ＣＳ、信越化学工業株式会社製）
【化１】
2014178425.tif 000002
【０１８３】
[表面保護層の塗工プロセス]
前記導電性支持体、下引き層、電荷発生層、及び電荷輸送層をこの順で有する積層体上に、下記の塗工条件１で、下記組成の表面保護層用塗工液１を電荷輸送層上に１回吹き付け塗工した。更に下記の塗工条件２で、下記組成の表面保護層用塗工液２を１回吹き付け塗工することで、平均厚み４．０μｍの表面保護層を成膜した。
【０１８４】
〔表面保護層用塗工液１〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  γ型アルミナ（酸化アルミニウム）微粒子  ・・・  ２０部
（ＮａｎｏＴｅｋ  Ｐｏｗｄｅｒ  Ａｌ２Ｏ３、平均一次粒子径：３１ｎｍ、シーアイ化成株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア（登録商標）１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液２〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダム（登録商標）ＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１８５】
−塗工条件１−
・スプレーガン−感光体間距離：６０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：３０ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
−塗工条件２−
・スプレーガン−感光体間距離：３０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１８６】
[紫外線照射及び乾燥プロセス]
前記表面保護層を成膜した積層体を回転させながら、紫外線ランプ（バルブ種：Ｈバルブ、ヒュージョンＵＶシステムズ社製）を用いて、ランプ出力２００Ｗ／ｃｍ、照度４５０ｍＷ／ｃｍ２、照射時間３０秒間の条件で光照射を行うことで表面保護層を架橋させた。次に、１３０℃、３０分間の条件で乾燥させて、電子写真感光体１（ＯＰＣ１）を作製した。
【０１８７】
＜実施例２＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件３）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体２（ＯＰＣ２）を作製した。
−塗工条件３−
・スプレーガン−感光体間距離：４０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１８８】
＜実施例３＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件４）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体３（ＯＰＣ３）を作製した。
−塗工条件４−
・スプレーガン−感光体間距離：２０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１８９】
＜実施例４＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液３及び４に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体４（ＯＰＣ４）を作製した。
〔表面保護層用塗工液３〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化スズ微粒子  ・・・  ２０部
（ＳＮ−１００Ｐ、平均一次粒子径：２０ｎｍ、石原産業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液４〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＥＴ−３００Ｗ、平均一次粒子径：４５ｎｍ、石原産業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９０】
＜実施例５＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液５に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体５（ＯＰＣ５）を作製した。
〔表面保護層用塗工液５〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＰＴ−５０１Ａ、平均一次粒子径：０．１μｍ、石原産業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９１】
＜実施例６＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液６及び７に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体６（ＯＰＣ６）を作製した。
〔表面保護層用塗工液６〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化亜鉛微粒子  ・・・  ２０部
（ＮａｎｏＴｅｋ  Ｐｏｗｄｅｒ  ＺｎＯ、平均一次粒子径：３４ｎｍ、シーアイ化成株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液７〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０５、平均一次粒子径：０．５μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９２】
＜実施例７＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液８及び９に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体７（ＯＰＣ７）を作製した。
〔表面保護層用塗工液８〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化スズ微粒子  ・・・  ２０部
（Ｓ−２０００、平均一次粒子径：３０ｎｍ、三菱マテリアル株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液９〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０５、平均一次粒子径：０．５μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９３】
＜実施例８＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件５）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体８（ＯＰＣ８）を作製した。
−塗工条件５−
・スプレーガン−感光体間距離：３０ｍｍ
・積層体回転速度：１５０ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１９４】
＜実施例９＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件６）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体９（ＯＰＣ９）を作製した。
−塗工条件６−
・スプレーガン−感光体間距離：３０ｍｍ
・積層体回転速度：１２５ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１９５】
＜実施例１０＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件７）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体１０（ＯＰＣ１０）を作製した。
−塗工条件７−
・スプレーガン−感光体間距離：３０ｍｍ
・積層体回転速度：７５ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・  スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１９６】
＜実施例１１＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件８）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体１１（ＯＰＣ１１）を作製した。
−塗工条件８−
・スプレーガン−感光体間距離：３０ｍｍ
・積層体回転速度：５０ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・  スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０１９７】
＜実施例１２＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液１０及び１１に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１２（ＯＰＣ１２）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１０〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化セリウム微粒子  ・・・  ２０部
（ＮａｎｏＴｅｋ  Ｐｏｗｄｅｒ  ＣｅＯ２、平均一次粒子径：１２ｎｍ、シーアイ化成株式会社）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液１１〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＰＴ−５０１Ａ、平均一次粒子径：０．１μｍ、石原産業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９８】
＜実施例１３＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液１２及び１３に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１３（ＯＰＣ１３）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１２〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化スズ微粒子  ・・・  ２０部
（ＳＮ−１００Ｐ、平均一次粒子径：２０ｎｍ、石原産業株式会社）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液１３〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＣＲ−ＥＬ、平均一次粒子径：０．２５μｍ、石原産業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０１９９】
＜実施例１４＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液１４及び１５に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１４（ＯＰＣ１４）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１４〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＮａｎｏＴｅｋ  Ｐｏｗｄｅｒ  ＴｉＯ２、平均一次粒子径：３６ｎｍ、シーアイ化成株式会社）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液１５〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２００】
＜実施例１５＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１及び２をそれぞれ、下記表面保護層用塗工液１６及び１７に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１５（ＯＰＣ１５）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１６〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  酸化チタン微粒子  ・・・  ２０部
（ＥＴ−３００Ｗ、平均一次粒子径：４５ｎｍ、石原産業株式会社）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
〔表面保護層用塗工液１７〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０５、平均一次粒子径：０．５μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０１】
＜実施例１６＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液１８に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１６（ＯＰＣ１６）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１８〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、官能基数：４、ＡＴＭ−３５Ｅ、新中村化学工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０２】
＜実施例１７＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液１９に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１７（ＯＰＣ１７）を作製した。
〔表面保護層用塗工液１９〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（ジペンタエリスリトールペンタ及びヘキサアクリレート、官能基数：６、ＤＰＨＡ  Ｍ−４０２、東亜合成株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０３】
＜実施例１８＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液２０に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１８（ＯＰＣ１８）を作製した。
〔表面保護層用塗工液２０〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（ヘキサンジオールジアクリレート、官能基数：２、ＨＤＤＡ、ダイセル・サイテック株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０４】
＜実施例１９＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液２１に変更し、１５０℃３０分で加熱して架橋膜を形成した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体１９（ＯＰＣ１９）を作製した。
〔表面保護層用塗工液２１〕
・  フェノール樹脂  ・・・  １２．５部
（フェノールレジン、ＰＲ−５０４０４、固形分：８０質量％、住友ベークライト株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０５】
＜比較例１＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液２２に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体２０（ＯＰＣ２０）を作製した。
〔表面保護層用塗工液２２〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０６】
＜比較例２＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１を下記表面保護層用塗工液２３に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体２１（ＯＰＣ２１）を作成した。
〔表面保護層用塗工液２３〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア（登録商標）１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２０７】
＜比較例３＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件９）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体２２（ＯＰＣ２２）を作製した。
−塗工条件９−
・スプレーガン−感光体間距離：５０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０２０８】
＜比較例４＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２の塗工条件（塗工条件２）を以下の塗工条件（塗工条件１０）に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体２３（ＯＰＣ２３）を作製した。
−塗工条件１０−
・スプレーガン−感光体間距離：１０ｍｍ
・積層体回転速度：１００ｒｐｍ
・スプレーガン移動速度：４５ｍｍ／ｓ
・スプレーガン霧化圧：１．５ｋｇｆ／ｃｍ２
・スプレーガン塗出量：１ｃｃ／ｓ
【０２０９】
＜比較例５＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液２を下記表面保護層用塗工液２４に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体２４（ＯＰＣ２４）を作製した。
〔表面保護層用塗工液２４〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  γ型アルミナ（酸化アルミニウム）微粒子  ・・・  ２０部
（ＮａｎｏＴｅｋ  Ｐｏｗｄｅｒ  Ａｌ２Ｏ３、平均一次粒子径：３１ｎｍ、シーアイ化成株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２１０】
＜比較例６＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１を下記表面保護層用塗工液２５に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体２５（ＯＰＣ２５）を作製した。
〔表面保護層用塗工液２５〕
・  アクリルモノマー  ・・・  １０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート、官能基数：３、ＴＭＰＴＡ、東京化成工業株式会社製）
・  α型アルミナ微粒子  ・・・  ２０部
（スミコランダムＡＡ−０３、平均一次粒子径：０．３μｍ、住友化学工業株式会社製）
・  光重合開始剤（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）  ・・・  ０．５部
（イルガキュア１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）
・  テトラヒドロフラン  ・・・  １８０部
【０２１１】
＜比較例７＞
実施例１で用いた表面保護層用塗工液１、２をそれぞれ前記表面保護層用塗工液２５及び２４に変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体２６（ＯＰＣ２６）を作製した。
【０２１２】
製造された電子写真感光体（ＯＰＣ１〜ＯＰＣ２６）の構成の概要を表１に示す。
【表１】
2014178425.tif 000003
【０２１３】
（表面保護層の表面凹凸構造の計測）
表面粗さ計を用いて、以下の条件にて断面曲線を測定し、隣り合う凸部について、任意の１０箇所の凹凸周期（隣り合う凸部間の距離）及び凹凸高さ（凹凸の高低差）を求め、それらの平均値をそれぞれ、平均凹凸周期及び平均凹凸高さとした。
上記測定は、得られた断面曲線グラフを読み取ることで行った。１つの断面曲線に複数の隣り合う凸部や凹凸高さが存在する場合は、全てのデータを求め平均化した。
結果を表２に表す。
分析装置：  表面粗さ計（サーフコム１４００Ｄ、株式会社東京精密製）
・  測定プローブ：  サーフコム用ピックアップ  Ｅ−ＤＴ−Ｓ０１Ａ（株式会社東京精密製）
・  測定長さ：  １００ｍｍ
・  測定速度：  ０．３ｍｍ／ｓ
【０２１４】
（評価）
実施例及び比較例で作製した電子写真感光体について、下記評価を実施した。
【０２１５】
＜画像（クリーニング特性）評価＞
電子写真感光体（ＯＰＣ１〜ＯＰＣ２６）をｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ４５００（株式会社リコー製）に取り付け、初期の画像を出力した。その後、画像面積率６％のコピーチャートを用いて、Ａ４用紙横で１０万枚の通紙試験を行い、長期使用後の画像を確認することで、画像評価を行った。結果を表２に示す。
【０２１６】
＜電気特性（露光部電位）の評価＞
１０万枚の通紙試験の後、ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ４５００（株式会社リコー製）に電位測定用治具を設置し、全面書き込みによる全ベタ画像を出力することで、露光部電位を測定した。結果を表２に示す。
【０２１７】
＜摩耗耐久評価＞
渦電流膜厚計（ＦＩＳＨＥＲＳＣＯＰＥ  ＭＭＳ、フィッシャー・インストルメンツ社製）を用いて、１０万枚通紙試験前後の電子写真感光体の厚みを測ることで、摩耗量を測定した。結果を表２に示す。
【０２１８】
【表２】
2014178425.tif 000004
【０２１９】
本発明の電子写真感光体は、表面保護層の表面が凹凸構造を有し、且つ、表面保護層において、表面近傍部に平均一次粒子径が大きい金属酸化微粒子が、感光層との境界近傍部に平均一次粒子径が小さい金属酸化部粒子が存在するため、耐摩耗性が高く、かつ非活性で安定な特性を示す粒子径の大きな金属酸化物微粒子の利点と、均一な分布が可能であり、感光層と表面保護層の界面部分での電気特性に優れた特性を示す粒子径の小さな金属酸化物の利点を併せもつことが可能となり、その結果、優れたクリーニング性、耐久性、電気特性を示している。
【０２２０】
本発明の態様としては、以下のとおりである。
＜１＞  導電性支持体と、前記導電性支持体上に、少なくとも感光層及び表面保護層をこの順に有する電子写真感光体であって、前記表面保護層は、バインダー樹脂と金属酸化物微粒子とを含有し、
前記表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径は、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径よりも大きく、
前記表面保護層の表面は凹凸構造を有し、
前記凹凸構造の平均凹凸高さが０．５μｍ以上２μｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体である。
＜２＞  表面保護層において、表面近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が、前記感光層との境界近傍部に存在する前記金属酸化物微粒子の平均一次粒子径の５倍以上１０倍以下である前記＜１＞に記載の電子写真感光体である。
＜３＞  凹凸構造において、平均凹凸周期が１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下である前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜４＞  表面保護層において、感光層との境界近傍部に存在する金属酸化物微粒子の平均一次粒子径が１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜５＞  表面保護層が２層からなり、表面側の層のバインダー樹脂が官能基数３以上のアクリルモノマーを硬化させた硬化樹脂である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜６＞  電子写真感光体、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段を少なくとも有する画像形成装置であって、
前記電子写真感光体が、前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置である。
＜７＞  クリーニング手段は、短冊形状の弾性ブレードを含み、前記弾性ブレードの先端稜線部を電子写真感光体の表面に当接してトナーを除去する前記＜６＞に記載の画像形成装置である。
＜８＞  電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び電子写真感光体上に残留するトナーを除去するためのクリーニング手段の少なくともいずれかの手段を有するプロセスカートリッジであって、
前記電子写真感光体が、前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジである。
＜９＞  クリーニング手段を有し、前記クリーニング手段は、短冊形状の弾性ブレードを含み、前記弾性ブレードの先端稜線部を電子写真感光体の表面に当接してトナーを除去する前記＜８＞に記載のプロセスカートリッジである。
【符号の説明】
【０２２１】
１    電子写真感光体
３    帯電手段
５    露光手段
６    現像手段
１０    転写手段
２１    導電性支持体
２３    電荷発生層
２４    電荷輸送層
２５    表面保護層
２６    単層型感光層
１０１    電子写真感光体
１０２    帯電手段
１０４    現像手段
１０６    転写手段
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２２２】
【特許文献１】特許第４５９０３０８号公報
【特許文献２】特開２００３−１５６８６５号公報
【特許文献３】特開２０１１−１４５４５７号公報
【図７】
2014178425.tif 000005
【図１】
2014178425.tif 000006
【図２】
2014178425.tif 000007
【図３】
2014178425.tif 000008
【図４】
2014178425.tif 000009
【図５】
2014178425.tif 000010
【図６】
2014178425.tif 000011