(57)【要約】【課題】目地交差部中央での伸びしろを確保でき、構造が簡素な止水ゴムを提供する。【解決手段】目地交差部用止水ゴム１は、目地領域３の長さ方向と直交方向に見た断面形状が波型を有するゴムを含み、目地交差部４を含む目地領域３に対応する平面形状に成型されていて、目地交差部４を含む目地領域３を覆う。止水ゴム１は、目地領域３の帯状部分３ａの長さ方向に延び、目地交差部４において先端同士がつき合わされた複数の目地被覆用止水ゴム１５，１６，１７，１８と、止水ゴム１５，１６，１７，１８のつき合わせ部２２を跨ぐように、当該つき合わせ部２２に対し、各止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向と斜め方向になるようにオーバーラップされたゴムシート１９，２０とを有する。止水ゴム１５，１６，１７，１８のつき合わせ部２２およびゴムシート１９，２０は、加硫されて一体化されている。【選択図】図１
2014214585.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
目地の長さ方向と直交方向に見た断面形状が波型を有するゴムを含み、目地交差部を含む目地領域に対応する平面形状に成型されていて、目地交差部を含む目地領域を覆う目地交差部用止水ゴムであって、
前記目地交差部用止水ゴムは、
目地の長さ方向に延び、目地交差部において先端同士がつき合わされた複数の目地被覆用止水ゴムと、
前記止水ゴムのつき合わせ部を跨ぐように、当該つき合せ部に対し、各止水ゴムの長さ方向と斜め方向になるようにオーバーラップされた平織りの基布を内部に有するゴムシートと、
を有し、前記止水ゴムの前記つき合わせ部および前記ゴムシートは、加硫されて一体化されていることを特徴とする目地交差部用止水ゴム。
【請求項２】
前記止水ゴムは、平織りの基布を内部に有する請求項１に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項３】
前記目地交差部用止水ゴムの平面形状は、十字型を有し、
十字型の交差中央部に向かって先端が延びるように配置された４枚の止水ゴムを含み、
各止水ゴムの先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されていてつき合わされていることを特徴とする請求項１または２に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項４】
前記４枚の止水ゴムには、それぞれ、当該止水ゴムの長さ方向に延びる複数の山形凸条が形成されており、
各止水ゴムの先端部において、前記複数の山形凸条は左右両側へ分離するように方向を変えており、つき合わされた両隣の止水ゴムの山形凸条と接続されていることを特徴とする請求項３に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項５】
前記４枚の止水ゴムに形成された山形凸条は偶数であり、
前記４枚の止水ゴムの先端がつき合わされて形成された十字型の交差中央部には、底部から盛り上がった独立形式の山部が形成されていることを特徴とする請求項４に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項６】
前記目地交差部用止水ゴムの平面形状は、Ｔ字型を有し、
Ｔ字型の交差中央部に向かって先端が延びるように配置された３枚の止水ゴムを含み、
直線状につき合わされる２枚の止水ゴムの先端は、長さ方向に直交方向にカットされたつき合わせ辺と、長さ方向に斜めにカットされた受け入れ辺とを含み、
前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴムの先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されていて、前記２つの受け入れ辺に当接するようにつき合わされていることを特徴とする請求項１または２に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項７】
前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムには、それぞれ、止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条と、当該止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条であって、その先端部において前記受け入れ辺方向に曲がった山形凸条とが形成されており、
前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴムには、当該止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条であって、その先端部において左右両側へ分離するように曲がった山形凸条が形成されており、
前記曲がった山形凸条の先端同士がつき合わせによって接続されていることを特徴とする請求項６に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項８】
前記各止水ゴムに形成された山形凸条は偶数であり、
前記Ｔ字型の交差中央部には、底部から盛り上がった独立形式の山部が形成されていることを特徴とする請求項７に記載の目地交差部用止水ゴム。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の目地交差部用止水ゴムを目地交差部に設置し、当該目地交差部用止水ゴムの側縁をコンクリート構造物に固定したことを特徴とする目地止水用可撓性継手。
【請求項１０】
目地交差部を含む目地領域に対応する平面形状に成型されていて、目地交差部を含む目地領域を覆う目地交差部用止水ゴムの製造方法であって、
目地の長さ方向に延び、目地交差部において先端同士がつき合わされる複数の目地被覆用止水ゴムであって、平織りの基布を内部に有する所定長さの未加硫ゴムを目地数の分だけ準備し、
未加硫ゴムの先端同士を隙間のないようにつき合わせ、
つき合わせ部を跨ぐように、当該つき合わせ部に対して平織りの基布を内部に有する未加硫ゴムシートを貼り付け、その際、平織りの基布のコードが未加硫ゴムの長さ方向に対して斜めになるように貼り付け、
その後、上下に未加硫ゴムシートを貼り付け加硫することにより一体化することを特徴とする目地交差部用止水ゴムの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、目地交差部に対応する平面形状を有し、目地交差部を覆う目地交差部用止水ゴムおよびその製造方法に関する。また、この発明は、その止水ゴムを用いた目地止水用可撓性継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
目地交差部を覆う目地止水用可撓性継手の従来例として、特許文献１，２に記載のものがある。
特許文献１，２に記載の従来の可撓性継手は、目地交差部を覆う止水ゴムを有している。この止水ゴムは、目地交差部に対応する平面形状、例えば十字形形状を有しているとともに、この十字形の腕の各方向に延びる部分においては、断面波形に形成されている。
【０００３】
そして、特許文献１の止水ゴムでは、目地交差部中央において、平面状に形成されている。
一方、特許文献２の止水ゴムでは、目地交差部中央において、平面視で十字形をなす窪みまたは突起を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１４４４３８号公報
【特許文献１】特許第３６７０６２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の可撓性継手では、目地交差部中央において、止水ゴムの伸びしろがない。
また、特許文献２の可撓性継手では、目地交差部中央において、止水ゴムの形状、構造が複雑で、製造が困難である。
この発明は、このような従来技術に鑑みてなされたもので、主たる目的は、目地交差部中央における伸びしろを確保できるとともに、目地交差部中央における構造が簡素で製造し易い目地交差部用止水ゴムおよび係る止水ゴムの製造方法を提供することである。また、係る止水ゴムを用いた目地止水用可撓性継手を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の発明は、目地の長さ方向と直交方向に見た断面形状が波型を有するゴムを含み、目地交差部を含む目地領域に対応する平面形状に成型されていて、目地交差部を含む目地領域を覆う目地交差部用止水ゴムであって、前記目地交差部用止水ゴムは、目地の長さ方向に延び、目地交差部において先端同士がつき合わされた複数の目地被覆用止水ゴムと、前記止水ゴムのつき合わせ部を跨ぐように、当該つき合せ部に対し、各止水ゴムの長さ方向と斜め方向になるようにオーバーラップされた平織りの基布を内部に有するゴムシートと、を有し、前記止水ゴムの前記つき合わせ部および前記ゴムシートは、加硫されて一体化されていることを特徴とする目地交差部用止水ゴムである。
【０００７】
請求項２記載の発明は、前記止水ゴムは、平織りの基布を内部に有する請求項１に記載の目地交差部用止水ゴムである。
請求項３記載の発明は、前記目地交差部用止水ゴムの平面形状は、十字型を有し、十字型の交差中央部に向かって先端が延びるように配置された４枚の止水ゴムを含み、各止水ゴムの先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されていてつき合わされていることを特徴とする請求項１または２に記載の目地交差部用止水ゴムである。
【０００８】
請求項４記載の発明は、前記４枚の止水ゴムには、それぞれ、当該止水ゴムの長さ方向に延びる複数の山形凸条が形成されており、各止水ゴムの先端部において、前記複数の山形凸条は左右両側へ分離するように方向を変えており、つき合わされた両隣の止水ゴムの山形凸条と接続されていることを特徴とする請求項３に記載の目地交差部用止水ゴムである。
【０００９】
請求項５記載の発明は、前記４枚の止水ゴムに形成された山形凸条は偶数であり、前記４枚の止水ゴムの先端がつき合わされて形成された十字型の交差中央部には、底部から盛り上がった独立形式の山部が形成されていることを特徴とする請求項４に記載の目地交差部用止水ゴムである。
請求項６記載の発明は、前記目地交差部用止水ゴムの平面形状は、Ｔ字型を有し、Ｔ字型の交差中央部に向かって先端が延びるように配置された３枚の止水ゴムを含み、直線状につき合わされる２枚の止水ゴムの先端は、長さ方向に直交方向にカットされたつき合わせ辺と、長さ方向に斜めにカットされた受け入れ辺とを含み、前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴムの先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されていて、前記２つの受け入れ辺に当接するようにつき合わされていることを特徴とする請求項１または２に記載の目地交差部用止水ゴムである。
【００１０】
請求項７記載の発明は、前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムには、それぞれ、止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条と、当該止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条であって、その先端部において前記受け入れ辺方向に曲がった山形凸条とが形成されており、前記直線状につき合わされる２枚の止水ゴムに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴムには、当該止水ゴムの長さ方向に延びる山形凸条であって、その先端部において左右両側へ分離するように曲がった山形凸条が形成されており、前記曲がった山形凸条の先端同士がつき合わせによって接続されていることを特徴とする請求項６に記載の目地交差部用止水ゴムである。
【００１１】
請求項８記載の発明は、前記各止水ゴムに形成された山形凸条は偶数であり、前記Ｔ字型の交差中央部には、底部から盛り上がった独立形式の山部が形成されていることを特徴とする請求項７に記載の目地交差部用止水ゴムである。
請求項９記載の発明は、請求項１〜８のいずれか一項に記載の目地交差部用止水ゴムを目地交差部に設置し、当該目地交差部用止水ゴムの側縁をコンクリート構造物に固定したことを特徴とする目地止水用可撓性継手である。
【００１２】
請求項１０記載の発明は、目地交差部を含む目地領域に対応する平面形状に成型されていて、目地交差部を含む目地領域を覆う目地交差部用止水ゴムの製造方法であって、目地の長さ方向に延び、目地交差部において先端同士がつき合わされる複数の目地被覆用止水ゴムであって、平織りの基布を内部に有する所定長さの未加硫ゴムを目地数の分だけ準備し、未加硫ゴムの先端同士を隙間のないようにつき合わせ、つき合わせ部を跨ぐように、当該つき合わせ部に対して平織りの基布を内部に有する未加硫ゴムシートを貼り付け、その際、平織りの基布のコードが未加硫ゴムの長さ方向に対して斜めになるように貼り付け、その後、上下に未加硫ゴムシートを貼り付け加硫することにより一体化することを特徴とする目地交差部用止水ゴムの製造方法である。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１記載の発明によれば、複数の止水ゴムの先端同士が互いにつき合わされるとともに、ゴムシートを介して加硫により互いに一体化されることにより、目地交差部を覆うことができて、しかも目地交差部中央における伸びしろを確保できる。さらに、目地交差部中央における構造が簡素で製造し易い目地交差部用止水ゴムを実現できる。
請求項２記載の発明によれば、基布により止水ゴムを補強することができる。
【００１４】
請求項３記載の発明によれば、各止水ゴムの先端同士を隙間のないように互いに突き合わせることができ、十字型の目地交差部用止水ゴムを容易に形成できる。
請求項４記載の発明によれば、十字型の交差中央部における止水ゴムの伸縮性を高めることができる。その結果、止水ゴムの十分な伸びしろの確保に寄与する。
請求項５記載の発明によれば、山部により、十字型の交差中央部における止水ゴムの伸縮性をより一層高めることができる。
【００１５】
請求項６記載の発明によれば、各止水ゴムの先端同士を隙間のないように互いに突き合わせることができ、Ｔ字型の目地交差部用止水ゴムを容易に形成できる。
請求項７記載の発明によれば、Ｔ字型の交差中央部における止水ゴムの伸縮性を高めることができる。その結果、止水ゴムの十分な伸びしろの確保に寄与する。
請求項８記載の発明によれば、山部により、Ｔ字型の交差中央部における止水ゴムの伸縮性をより一層高めることができる。
【００１６】
請求項９記載の発明によれば、コンクリート構造物の目地交差部を、可撓性継手により覆うことができる。この可撓性継手の止水ゴムの伸びしろを確保できるので、例えば地震時に目地の開きを吸収できる。
請求項１０記載の発明によれば、複数の未加硫ゴムの先端同士を互いにつき合わせるとともに未加硫ゴムシートを貼り付けて加硫により一体化して、目地交差部用止水ゴムを形成できる。また、止水ゴムの伸びしろを確保できて、しかも、止水ゴムの構造を簡素化できる。また、複数の未加硫ゴムに未加硫ゴムシートを貼り付けた状態で加硫することにより、各部材の形成と一体化とを一括してできる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、この発明の一実施形態に係る目地交差部用止水ゴム１（以下、単に止水ゴム１ともいう。）の平面図である。
【図２】図２は、図１におけるＡ−Ａ断面図である。
【図３】図３は、図１におけるＢ−Ｂ断面図である。
【図４】図４は、図１におけるＣ−Ｃ断面図である。
【図５】図５は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７の配置図である。
【図６】図６は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７と未加硫ゴムシート３８との平面視での配置図である。
【図７】図７は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７と未加硫ゴムシート３８との断面図である。
【図８】図８は、この発明の他の実施形態に係る目地交差部用止水ゴム１Ａの平面図である。
【図９】図９は、図８におけるＥ−Ｅ断面図である。
【図１０】図１０は、図８におけるＦ−Ｆ断面図である。
【図１１】図１１は、図８におけるＧ−Ｇ断面図である。
【図１２】図１２は、止水ゴム１Ａの製造途中における未加硫ゴム４７，４８，４９の配置図である。
【図１３】図１３は、止水ゴム１Ａの製造途中における未加硫ゴム４７，４８，４９と未加硫ゴムシート５０，５１，５２との平面視での配置図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下では、この発明の実施の形態を、添付図面を参照して詳細に説明する。
図１は、この発明の一実施形態に係る目地交差部用止水ゴム１の平面図である。図２は、図１におけるＡ−Ａ断面図である。図３は、図１におけるＢ−Ｂ断面図である。図４は、図１におけるＣ−Ｃ断面図である。また、図１には、止水ゴム１の設置対象であるコンクリート構造物２も一点鎖線で図示されている。
【００１９】
先ず、図１および図２を参照する。止水ゴム１は、平面視で十字型の板状部材であり、図１の紙面垂直方向に厚みを有している。止水ゴム１は、設置対象としてのコンクリート構造物２からの漏水を防止するための部材であり、このコンクリート構造物２の表面における目地領域３の目地交差部４を覆うよう設置される。止水ゴム１の平面形状は、目地交差部４を含む目地領域３に対応する平面形状としての十字型に成型されている。
【００２０】
コンクリート構造物２、例えばトンネルの内面は、地下に埋設される複数のコンクリートブロック２ａ（一部のみ図示）により形成されている。互いに隣接するコンクリートブロック２ａの継目である目地部は、コンクリートブロック２ａの端面に沿って配置された弾性継手により構成されており、トンネルの内面において目地領域３を形成している。４つのコンクリートブロック２ａの間の継目の場合の目地領域３は、図１に示すような十字形であり、その交差中央部（中心）に目地交差部４がある。目地領域３は、十字形の４つの腕に対応する所定幅の４つの帯状部分３ａを含む。これら４つの帯状部分３ａは、目地交差部４から互いに直角に交差する４方向に延びている。
【００２１】
なお、図１では、紙面垂直方向の上方がトンネルの内側空間を示している。図２においては、紙面の上方が、内側空間を示している。
図２を参照して、止水ゴム１は、後述するように断面形状が波型を有しており、波型の頂部が並ぶ方向に伸縮できるように構成されている。また、止水ゴム１の側縁、具体的には、後述するフランジ部２５が、コンクリート構造物２に固定されるようになっている。例えば、コンクリートブロック２ａに打設された図示しないアンカーボルトおよびこれの先端にねじ嵌合されるナット等を利用して、止水ゴム１０の側縁がコンクリートブロック２ａに固定されている。
【００２２】
これにより、地震時にコンクリートブロックの相対変位が生じたときに、止水ゴム１が、地震により生じた目地の開きを吸収するとともに、目地領域３を覆うことで、ここを通じた漏水を確実に防止（止水性）することができる。このように、止水ゴム１の側縁がコンクリート構造物２に固定されることにより、止水ゴム１は可撓性継手として機能する。なお、このような可撓性継手の構成としては、止水ゴム１の他に、固定部材としてのアンカーボルト、ナット等を含めてもよい。
【００２３】
図１および図３を参照して、止水ゴム１は、十字型の４つの腕にそれぞれ対応する４つの目地被覆用止水ゴム１５，１６，１７，１８と、各止水ゴム１５，１６，１７，１８にオーバーラップされた接続部材としての２つの長尺の板状のゴムシート１９，２０とを有している。また、止水ゴム１は、これら止水ゴム１５，１６，１７，１８およびゴムシート１９，２０を上下に挟むように覆い止水ゴム１の表層を形成する一対のシート状の表層ゴム６１，６２を有している。
【００２４】
図１を参照して、各止水ゴム１５，１６，１７，１８は、十字型の目地領域３の対応する帯状部分３ａに沿ってその長さ方向に延びており、この帯状部分３ａの両側に所定の幅で形成されることにより、帯状部分３ａとその周囲を覆っている。
各止水ゴム１５，１６，１７，１８は、互いに同じ形状に形成されている。なお、各止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ、幅、先端の形状等が互いに異なり、各止水ゴム１５，１６，１７，１８が互いに異なる形状であってもよい。以下では、各止水ゴム１５，１６，１７，１８が互いに同じ形状である場合に則して説明する。
【００２５】
目地の長さ方向についての４つの止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端は、十字型の交差中央部に向かって延びるようにして、目地交差部４に配置されている。各止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されていて、互いにつき合わされている。
このような９０°の山形であれば、止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端を容易に形成できる。また、各止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端同士を隙間のないように互いに突き合わせることができ、十字型の止水ゴム１を容易に形成できる。
【００２６】
平面視で、止水ゴム１５，１６，１７，１８のつき合わせ部２２、すなわち、互いにつき合わされた先端の端面を跨ぐように、当該つき合わせ部２２に対してゴムシート１９，２０がオーバーラップされている。
各ゴムシート１９，２０は、所定長さ、所定幅、および所定厚さの長方形の板状に形成されている。所定幅は、オーバーラップされている止水ゴム１５，１６，１７，１８との間に所要の接着強度を得ることができる寸法とされている。厚さおよび長さは、所要の強度を得ることができるように設定されている。また、複数のゴムシート１９，２０のそれぞれは、互いに同じ形状に形成されている。なお、複数のゴムシート１９，２０の長さ、幅、厚みの少なくとも一つが互いに異なり、ゴムシート１９，２０のそれぞれが互いに異なる形状であってもよい。以下では、ゴムシート１９，２０が互いに同じ形状である場合に則して説明する。
【００２７】
ゴムシート１９，２０は、その長手方向が、特に、後述するようにその基布のコードが、各止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向に対して斜めになるように配置されている。これら止水ゴム１５，１６，１７，１８のつき合わせ部２２およびゴムシート１９，２０は、加硫されて一体化されている。
具体的には、一方のゴムシート１９は、止水ゴム１５，１８のつき合わせ部２２にその全長にわたってオーバラップしており、止水ゴム１６，１７のつき合わせ部２２にその全長にわたってオーバラップしている。他方のゴムシート２０は、目地交差部４において一方のゴムシート１９の上に重ね合わされており、止水ゴム１５，１６のつき合わせ部２２にその全長にわたってオーバラップしており、止水ゴム１７，１８のつき合わせ部２２にその全長にわたってオーバラップしている。
【００２８】
図２を参照して、各止水ゴム１５，１６，１７，１８について、止水ゴム１５を例に説明する。止水ゴム１５は、目地の長さ方向と直交方向に見た断面形状が波型を有する伸縮可能部２４と、この伸縮可能部２４の両側に形成された平板状のフランジ部２５とを有している。
図１と図２を参照して、伸縮可能部２４は、目地の長さ方向（図２の紙面垂直方向に相当。）とは直交する直交方向（図２の紙面左右方向に相当）に伸縮することができる。４つの止水ゴム１５，１６，１７，１８には、伸縮可能な方向が互いに異なる止水ゴム１５，１６，１７，１８が含まれている。例えば２つの止水ゴム１５，１７の伸縮可能な方向は、図１の上下方向であるが、残りの２つの止水ゴム１６，１８の伸縮可能な方向は、図１の左右方向である。
【００２９】
このように、複数の止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端同士が互いにつき合わされるとともに、ゴムシート１９，２０を介して加硫により互いに一体化されることにより、止水ゴム１における目地交差部４を覆う部分を構成でき、しかも、この部分の十分な伸びしろを確保できる。さらに、目地交差部４中央における構造が簡素で製造し易い止水ゴム１を実現できる。
【００３０】
すなわち、止水ゴム１が任意の所定方向に伸ばされるときに、各止水ゴム１５，１６，１７，１８が、その方向についての互いの伸びしろを補うことができる。
止水ゴム１における目地交差部４を覆う部分を、先端同士が互いにつき合わされる複数の止水ゴム１５，１６，１７，１８に分割したので、単一部材により形成する場合と比較して、目地交差部４に対応する止水ゴム１の立体形状を形成し易い。また、複数の止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端同士を互いにつき合わせて、ゴムシート１９，２０をオーバーラップさせて配置した状態で、加硫により容易に一体化することができる。
【００３１】
各止水ゴム１５，１６，１７，１８は、ゴム層２７間に繊維の基布２８を配置した構成を有している。ゴムとしては、例えば、天然ゴム系、クロロプレン系、ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−ジエンゴム）系のゴムを利用できる。繊維の基布２８としては、例えば、平織りのナイロン基布を利用できる。
なお、加硫としては、加熱によりゴムを架橋させて硬化させる方法であればよく、予めゴム中に配合した硫黄を利用するものの他、硫黄を利用しないものであってもよい。
【００３２】
止水ゴム１５，１６，１７，１８の基布２８の仕様としては、例えば、厚みは約１．５ｍｍ、ナイロン１４００ｄ／１、織物密度を示す値が３１本／５ｃｍ、縦横両方である。なお、後述するようにゴムシート１９，２０の基布の仕様は、止水ゴム１５，１６，１７，１８の基布２８の仕様と同じとされている。
４枚の止水ゴム１５，１６，１７，１８の基布２８のコードは、当該止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向に延びるように配置されている。なお、基布２８のコードは、当該止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向に対して、例えば４５°の角度をなして斜めに延びるように配置してもよい。
【００３３】
４枚の止水ゴム１５，１６，１７，１８には、それぞれ、当該止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向に延びる複数の山形凸条３０が形成されている。これらの複数の山形凸条３０が、長さ方向と直交する方向に並ぶことで、止水ゴム１５，１６，１７，１８の断面波形が形成されている。
各止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端部において、複数の山形凸条３０は左右両側へ分離するように、円弧状に方向を変えており、つき合わされた両隣の止水ゴム１５，１６，１７，１８の山形凸条３０となめらかに接続されている。
【００３４】
これにより、互いに隣接する２つの止水ゴム１５，１６，１７，１８の山形凸条３０同士が、方向を変えつつ互いに接続されるので、十字型の交差中央部における止水ゴム１の伸縮性を高めることができる。その結果、止水ゴム１の十分な伸びしろの確保に寄与する。
なお、山形凸条３０は、止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向の全長にわたって、または所定長さで直線状に延びていてもよい。以下、山形凸条３０の先端が方向を変える場合に則して説明する。
【００３５】
図３および図４を参照して、止水ゴム１における目地交差部４を覆う部分には、底部から盛り上がった独立形式の山部３１が形成されている。この山部３１は、略四角錐形状をなしており、４つの止水ゴム１５，１６，１７，１８の先端部がつき合わされて形成されるとともに、これに２つのゴムシート１９，２０がオーバーラップされることに構成されている。独立形式の山部３１により、十字型の交差中央部における止水ゴム１の伸縮性を、方向にかかわらず、より一層高めることができる。その結果、止水ゴム１の十分な伸びしろの確保に寄与する。
【００３６】
図３および図１を参照して、この山部３１は、山形凸条３０が左右両側に分離するように方向を変える場合に設けるのが、形成し易くて、好ましい。さらに、独立形式の山部３１は、４枚の止水ゴム１５，１６，１７，１８に形成された山形凸条３０が偶数である場合に、形成し易くて好ましい。ここで、偶数としては、４本を例示できる。
ゴムシート１９，２０は、ゴム層３３間に繊維の基布３４を配置した構成を有している。基布３４によりゴムシート１９，２０を補強できる。ゴムとしては、例えば、天然ゴム系、クロロプレン系、ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−ジエンゴム）系のゴムを利用できる。繊維の基布３４としては、例えば、平織りのナイロン基布を利用できる。ゴムシート１９，２０および止水ゴム１５，１６，１７，１８のゴムおよび基布の材質としては、それぞれ任意のものが利用できるが、ゴムシート１９，２０および止水ゴム１５，１６，１７，１８には、同じ材質のゴムおよび基布を用いるのが好ましい。
【００３７】
ゴムシート１９，２０の基布３４のコード３５（一部のみを一点鎖線で図示）は、当該ゴムシート１９，２０の長さ方向に延びるように配置されている。ゴムシート１９，２０の基布３４のコード３５は、当該ゴムシート１９，２０と一体化される相手方の止水ゴム１５，１６，１７，１８の長さ方向に対して斜めに延びるように配置されている。これにより、目地交差部４における止水ゴム１の伸縮性の向上に寄与する。
【００３８】
また、このような止水ゴム１を目地交差部４に設置し、当該止水ゴム１の側縁をコンクリート構造物２に固定した可撓性継手を利用することで、コンクリート構造物２の目地交差部４を確実に覆うことができる。しかも、止水ゴム１の伸びしろを確保できるので、例えば地震時に目地の開きを吸収できる。
止水ゴム１は、例えば、上水道や下水道の水を浄化するための浄化センターや、これらの水を送り出すためのポンプ場のコンクリート構造物２に設置するのが好ましい。例えば、地震発生時に、止水ゴム１の破損を抑制できるので、浄化センターまたはポンプ場における漏水等の発生を抑制できる。この他、止水ゴム１を、浄化センターやポンプ場以外のコンクリート構造物に設置してもよい。
【００３９】
また、止水ゴム１は、例えば以下の製造方法で製造することができる。以下で説明する部品の数は、止水ゴム１を１個製造する場合の部品の所要数である。
図５は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７の配置図である。図６は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７と未加硫ゴムシート３８との平面視での配置図である。図７は、止水ゴム１の製造途中における未加硫ゴム３７と未加硫ゴムシート３８との配置を示す断面図である。
【００４０】
図５を参照して、先ず、止水ゴム１５，１６，１７，１８の材料として未加硫ゴム３７を目地数の分だけ準備する。例えば目地領域３が十字型の場合は、目地数は４であり、４つの未加硫ゴム３７を準備する。
この未加硫ゴム３７は、ゴムが未加硫である点で前述した止水ゴム１５，１６，１７，１８と異なり、他の構成は同じである。未加硫ゴム３７は、前述した止水ゴム１５，１６，１７，１８と同様に、目地の長さ方向に所定長さで延び、目地交差部４において先端同士がつき合わされるように、先端が９０°の山形にカットされたものであり、基布２８を有している。
【００４１】
次に、成形型内で、未加硫ゴム３７の先端同士を隙間のないようにつき合わせて配置する。
図６および図７を参照して、ゴムシート１９，２０の材料として未加硫ゴムシート３８を利用する。この未加硫ゴムシート３８は、ゴムが未加硫である点で前述したゴムシート１９，２０とは異なり、他の構成は同じである。
【００４２】
未加硫ゴムシート３８は、ゴムシート１９，２０と同様の長尺の板状部材であり、未加硫のゴムの内部に平織りの基布３４を有している。この基布３４のコード３５は、未加硫ゴムシート３８の長手方向に沿って延びている。この未加硫ゴムシート３８も所要数、例えば２つを準備する。
次いで、未加硫ゴム３７のつき合わせ部２２を跨ぐように、当該つき合わせ部２２に対して未加硫ゴムシート３８を貼り付ける。その際、未加硫ゴムシート３８の基布３４のコード３５が未加硫ゴム３７の長さ方向に対して斜めになるように貼り付ける。また、交差中央部で、２枚の未加硫ゴムシート３８を重ね合わせて貼り付ける。さらに、これらを上下から挟むように、未加硫ゴムシート７１，７２を貼り付ける。
【００４３】
この状態で４つの未加硫ゴム３７、２つの未加硫ゴムシート３８、および上下にある外側の未加硫ゴムシート７１，７２を加硫し、これらの部材を互いに一体化する。加硫により、未加硫ゴム３７は硬化し止水ゴム１５，１６，１７，１８になり、未加硫ゴムシート３８は硬化しゴムシート１９，２０になり、未加硫ゴムシート７１，７２は硬化し表層ゴム６１，６２になる。全体として一体的な止水ゴム１が形成される。このように、加硫により、止水ゴム１５，１６，１７，１８およびゴムシート１９，２０の形成と、ゴムシート１９，２０と止水ゴム１５，１６，１７，１８との一体化とを一括して達成でき、止水ゴム１を製造し易い。
【００４４】
この製造方法によれば、複数の未加硫ゴム３７の先端同士を互いにつき合わせるとともに未加硫ゴムシート３８を貼り付けておき、これらの部材を加硫により一体化するとともに、止水ゴム１を形成できる。また、止水ゴム１における目地交差部４を覆う部分における伸びしろを確保できて、しかも、止水ゴム１の構造を簡素化できる。
また、本実施形態について、以下のような変形例を考えることができる。以下の説明では、前述した実施形態と異なる点を中心に説明する。なお、他の構成については、前述の実施形態と同様である。
【００４５】
図８は、この発明の他の実施形態に係る目地交差部用止水ゴム１Ａの平面図である。図９は、図８におけるＥ−Ｅ断面図である。図１０は、図８におけるＦ−Ｆ断面図である。図１１は、図８におけるＧ−Ｇ断面図である。また、各図には、止水ゴム１Ａの設置対象であるコンクリート構造物２が一点鎖線で図示されている。
先ず、図８および図９を参照する。図８では、紙面垂直方向の上方がトンネルの内側空間を示している。図９においては、紙面の上方が、内側空間を示している。
【００４６】
止水ゴム１Ａは、平面視でＴ字型の板状部材であり、図８の紙面垂直方向に厚みを有している。止水ゴム１Ａは、コンクリート構造物２の表面における目地領域３の目地交差部４を覆うよう設置される。止水ゴム１の平面形状は、目地交差部４を含む目地領域３に対応する平面形状としてのＴ字型に成型されている。
目地領域３は、３つのコンクリートブロック２ａの継目により形成され、Ｔ字形をなし、その交差中央部に目地交差部４がある。目地領域３は、Ｔ字形の３つの腕に対応する所定幅の３つの帯状部分３ａを含み、これら３つの帯状部分３ａのそれぞれは、目地交差部４から互いに反対方向となる２方向と、これらの方向に直角に交差する１方向との計３方向に延びている。
【００４７】
止水ゴム１Ａは、Ｔ字型の３つの腕にそれぞれ対応する３つの止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａと、各止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａにオーバーラップされた３つの長尺の板状のゴムシート１９Ａ，２０Ａ，２１Ａと、これらを上下に挟み表層を形成するシート状の表層ゴム６１，６２とを有している。
目地の長さ方向についての３つの止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａの先端は、Ｔ字型の交差中央部に向かって延びるようにして、目地交差部４に配置されている。止水ゴム１６Ａ，１７Ａが互いに直線状につき合わされている。また、これらの止水ゴム１６Ａ，１７Ａに対して直角に、止水ゴム１５Ａがつき合わされている。
【００４８】
直線状につき合わされる２枚の止水ゴム１６Ａ，１７Ａの先端は、長さ方向に直交方向にカットされたつき合わせ辺４１と、長さ方向に例えば４５°の角度で斜めにカットされた受け入れ辺４２とを含んでいる。
直線状につき合わされる２枚の止水ゴム１６Ａ，１７Ａに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴム１５Ａの先端は、平面視で先の尖った９０°の山形に形成されている。山形の２辺４４は、長さ方向に対して４５°の角度をなしている。先端の２辺４４は、２つの止水ゴム１６Ａ，１７Ａの受け入れ辺４２に当接するようにつき合わされている。
【００４９】
このような形状であれば、各止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａの先端部を容易に形成できる。また、各止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａの先端同士を隙間のないように互いに突き合わせることができ、Ｔ字型の止水ゴム１Ａを容易に形成できる。
また、直線状につき合わされる２枚の止水ゴム１６Ａ，１７Ａには、それぞれ、止水ゴム１６Ａ，１７Ａの長さ方向に真直に延びる山形凸条３０Ａと、当該止水ゴム１６Ａ，１７Ａの長さ方向に延びる山形凸条であってその先端部において受け入れ辺４２がある側に向けて円弧状に曲がった山形凸条３０とが形成されている。
【００５０】
直線状につき合わされる２枚の止水ゴム１６Ａ，１７Ａに対して直角につき合わされる１枚の止水ゴム１５Ａには、当該止水ゴム１５Ａの長さ方向に延びる山形凸条であってその先端部において左右両側へ分離するように円弧状に曲がった山形凸条３０が形成されている。
止水ゴム１５Ａの曲がった２つの山形凸条３０と、止水ゴム１６Ａの曲がった山形凸条３０とが、つき合わせによってなめらかに接続されている。止水ゴム１５Ａの曲がった残りの２つの山形凸条３０と、止水ゴム１７Ａの曲がった山形凸条３０とが、つき合わせによってなめらかに接続されている。
【００５１】
このように、互いに隣接する２つの止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａの山形凸条３０同士が、方向を変えつつ互いに接続されるので、Ｔ字型の交差中央部における止水ゴム１Ａの伸縮性を高めることができる。その結果、止水ゴム１Ａの十分な伸びしろの確保に寄与する。
図１０および図１１を参照して、止水ゴム１Ａにおける目地交差部４を覆う部分には、底部から盛り上がった独立形式の山部３１が形成されている。この山部３１は、略三角錐形状をなしており、３つの止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａの先端部がつき合わされて形成されるとともに、これに３つのゴムシート１９Ａ，２０Ａ，２１Ａがオーバーラップされることにより構成されている。止水ゴム１Ａにおいても、止水ゴム１と同様に、独立形式の山部３１による効果を得ることができる。
【００５２】
また、独立形式の山部３１は、各止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａに形成された山形凸条３０、３０Ａの数が偶数、例えば４本である場合に、形成し易くて好ましい。
また、止水ゴム１Ａは、以下の製造方法で製造することができる。以下では、図１に示す止水ゴム１との相違点を中心に説明する。
図１２は、止水ゴム１Ａの製造途中における未加硫ゴム４７，４８，４９の配置図である。図１３は、止水ゴム１Ａの製造途中における未加硫ゴム４７，４８，４９と未加硫ゴムシート５０，５１，５２との平面視での配置図である。
【００５３】
図１２を参照して、先ず、Ｔ字型の目地数である３つの未加硫ゴム４７，４８，４９、すなわち、止水ゴム１５Ａの材料としての未加硫ゴム４７と、止水ゴム１６Ａの材料としての未加硫ゴム４８と、止水ゴム１７Ａの材料としての未加硫ゴム４９とを準備する。
これら未加硫ゴム４７，４８，４９は、ゴムが未加硫である点で前述した止水ゴム１５Ａ，１６Ａ，１７Ａとは異なり、他の構成は同じである。
【００５４】
次に、成形型内で、未加硫ゴム４７，４８，４９の先端同士を隙間のないようにつき合わせて、全体として平面視でＴ字型に配置する。
図１２および図１３を参照して、ゴムシート１９Ａの材料としての未加硫ゴムシート５０と、ゴムシート２０Ａの材料としての未加硫ゴムシート５１と、ゴムシート２１Ａの材料としての未加硫ゴムシート５２を準備する。
【００５５】
これら未加硫ゴムシート５０，５１，５２は、ゴムが未加硫である点で前述したゴムシート１９Ａ，２０Ａ，２１Ａとは異なり、他の構成は同じである。未加硫ゴムシート５０，５１は、基布３４のコード３５が未加硫ゴムシート５０，５１の長手方向に沿って延びている。未加硫ゴムシート３８を加硫して得られるゴムシート１９Ａ，２０Ａも同様の構成を有する。未加硫ゴムシート５２は、基布３４のコード３５が未加硫ゴムシート５２の長手方向に沿って例えば４５°の角度をなして斜めに延びている。未加硫ゴムシート５２を加硫して得られるゴムシート２１Ａも同様の構成を有する。
【００５６】
次いで、未加硫ゴム４７，４８，４９のつき合わせ部を跨ぐように、当該つき合せ部に対して未加硫ゴムシート５０，５１，５２を貼り付ける。その際、未加硫ゴムシート５０，５１，５２の基布３４のコード３５が未加硫ゴム４７，４８，４９の長さ方向に対して斜めになるように貼り付ける。
具体的には、互いに直角につき合わされる２つの未加硫ゴム４７，４８のつき合わせ部に沿って、未加硫ゴムシート５０を重ね合わせて貼り付ける。互いに直角につき合わされる２つの未加硫ゴム４７，４９のつき合わせ部に沿って、未加硫ゴムシート５１を重ね合わせて貼り付ける。互いに直線状につき合わされる２つの未加硫ゴム４８，４９のつき合わせ部に沿って、未加硫ゴムシート５２を重ね合わせて貼り付ける。交差中央部においては、互いに先端がつき合わされた未加硫ゴム４７，４８，４９と、３つの未加硫ゴムシート５０，５１，５２とが、合計４枚の積層状態で順次重ね合わされる。さらに、これらを上下に挟むように、外側に一対の未加硫ゴムシート（図示せず）が貼り付けられる。
【００５７】
この状態で未加硫ゴム４７，４８，４９、未加硫ゴムシート５０，５１，５２、および外側の一対の未加硫ゴムシートを加硫し、これらの部材を互いに一体化する。これにより、止水ゴム１Ａが形成される。また、外側の一対のゴムシートは、加硫により表層ゴム６１，６２になる。
【実施例】
【００５８】
（１）ゴムシートの接着方向の違いによる伸び量の変化の測定。
負荷の方向に対するゴムシートの基布のコードの方向が異なる場合の止水ゴム１、１Ａの伸縮性を試験した。
試験方法。先ず、互いに先端同士をつき合わせた４つの止水ゴムを、２枚のゴムシートを積層して貼り付けて接続した十字状の止水ゴムの試験片を作成する。試験片としては、実施例に対応するバイアス構造の試験片と、比較例としてのラジアル構造の試験片を作成した。バイアス構造の試験片では、２枚のゴムシートの基布のコードがともに負荷の方向に対して斜めに配置された。ラジアル構造の試験片では、２枚のゴムシートの基布のコードが負荷の方向に平行に配置された。
【００５９】
これらの試験片を引っ張り試験した。具体的には、各試験片をオートグラフ（島津オートグラフＡＧ−Ｘ  １００ＫＮ）で引っ張り破断したときの、試験片に設けた一対の評線間の距離を測定した。この距離から伸び率を求めた。
結果。実施例としてのバイアス構造の試験片では、試験前評線間距離（Ａ）は２０ｍｍであった。破断時の評線間距離（Ｂ）は３５ｍｍであった。伸び率は、７５％であった。一方、比較例としてのラジアル構造の試験片では、試験前評線間距離（Ａ）は２０ｍｍであった。破断時の評線間距離（Ｂ）は２５ｍｍであった。伸び率は、２５％であった。ここで、伸び率（％）は、［（Ｂ−Ａ）×１００／Ａ］の式により求めた。この結果から、ゴムシートをバイアス構造で配置することが、止水ゴムの伸縮性の向上に有効であることが確認された。
（２）十字型の止水ゴム１の交差中央部の独立形式の山部３１の有無による、交差中央部の表面の距離を算出した。
【００６０】
方法。図１に示す止水ゴム１と同様の試験片を作成した。この試験片において、交差中央部の山部３１の一方の根元から頂部をへて反対側の根元にいたる距離を、山部３１の表面に沿って測った。また、このときの山部３１の一対の根元間の直線距離を、山部３１がない場合の交差中央部の表面の距離とした。
結果。山部３１がある場合の表面の距離は、９５ｍｍであった。これに対して、山部３１がない場合の表面の距離は、４０ｍｍであった。山部３１がない場合は、引っ張られたときに伸びは期待できない。一方、山部３１がある場合には、（９５−４０）ｍｍ分の伸長長さが期待できる。この結果から、十字型止水ゴム１の交差中央部における独立形式の山部３１を設けることが、止水ゴム１の伸縮性に有効であることが確認された。
（３）十字型の止水ゴム１の変位特性試験。
【００６１】
試験方法。実施例として、図１に示す止水ゴム１と同様の試験片を作成した。この試験片を、試験装置に取り付け、所定の態様で変形させたときに、破損が生じないことを確認した。第１の態様は、伸びの態様であり、互いに反対側にある２つの止水ゴムを、互いに離れる向きに２００ｍｍで相対変位させる。第２の態様は、沈下の態様であり、互いに反対側にある２つの止水ゴムを、上下方向（山部３１や山形凸条３０の高さ方向に相当。）に３００ｍｍで相対変位させる。第３の態様は、剪断の態様であり、互いに反対側にある２つの止水ゴムを、当該２つの止水ゴムが並ぶ方向とは直交する方向（その間の目地に沿う方向に相当する。）に、３００ｍｍで相対変位させる。これらの試験は、止水ゴム１に要求される実際の仕様に相当する。
【００６２】
結果。いずれの態様においても、試験片が破損しないことが確認された。
（４）Ｔ字型の止水ゴム１Ａの交差中央部の独立形式の山部３１の有無による、交差中央部の表面の距離の算出。
方法。図８に示す止水ゴム１Ａと同様の試験片を作成した。この試験片において、交差中央部の山部３１の一方の根元から頂部をへて反対側の根元にいたる距離を、山部３１の表面に沿って測った。また、このときの山部３１の一対の根元間の直線距離を、山部３１がない場合の交差中央部の表面の距離とした。
【００６３】
結果。山部３１がある場合の表面の距離は、１００ｍｍであった。これに対して、山部３１がない場合の表面の距離は、８５ｍｍであった。山部３１がない場合は、引っ張られたときに伸びは期待できない。一方、山部３１がある場合には、（１００−８５）ｍｍ分の伸長長さが期待できる。この結果から、Ｔ字型止水ゴム１Ａの交差中央部における独立形式の山部３１を設けることが、止水ゴム１の伸縮性に有効であることが確認された。
（５）Ｔ字型の止水ゴム１Ａの変位特性試験。
【００６４】
試験方法。実施例として、図８に示す止水ゴム１Ａと同様の試験片を作成した。この試験片を、（３）の試験と同様にして試験した。
結果。いずれの態様においても、試験片が破損しないことが確認された。
その他、特許請求の範囲に記載された事項の範囲で種々の設計変更を施すことが可能である。
【符号の説明】
【００６５】
１，１Ａ    目地交差部用止水ゴム（可撓性継手）
２    コンクリート構造物
３    目地領域（目地部）
４    目地交差部
１５，１６，１７，１８，１５Ａ，１６Ａ，１７Ａ    止水ゴム
１９，２０，１９Ａ，２０Ａ，２１Ａ    ゴムシート
２２    つき合わせ部
２５    フランジ部（側縁）
２７    ゴム
２８    基布
３０    山形凸条
３１    山部
３７，４７，４８，４９    未加硫ゴム
３８，５０，５１，５２，７１，７２    未加硫ゴムシート
４１    つき合わせ辺
４２    受け入れ辺
【図１】
2014214585.tif 000003
【図２】
2014214585.tif 000004
【図３】
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【図４】
2014214585.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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