(57)【要約】【課題】流量制御性を損なうことなく安定した減衰力を発揮することができるソレノイドバルブおよび緩衝器を提供することである。【解決手段】上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、中空部Ｃと当該中空部Ｃに連通される上流通路Ｐと上記中空部Ｃに通じる下流ポート９ｂとを有するハウジングＥと、筒状であって内外を連通するスプールポート７ａを有して上記中空部Ｃ内に軸方向に摺動自在に挿入されるスプール弁７と、上記スプール弁７を軸方向に駆動するソレノイド８とを備え、上記スプールポート７ａおよび上記スプール弁７内を介して上記上流通路Ｐを上記下流ポート９ｂへ連通可能であって、上記スプール弁７を駆動して上記スプールポート７ａと上記下流ポート９ｂの連通度合いを調節可能なソレノイドバルブ１であって、上記スプール弁７の上流に絞り弁Ｏを設けたことを特徴とする。【選択図】図２
2014238104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空部と当該中空部に連通される上流通路と上記中空部に通じる下流ポートとを有するハウジングと、筒状であって内外を連通するスプールポートを有して上記中空部内に軸方向に摺動自在に挿入されるスプール弁と、上記スプール弁を軸方向に駆動するソレノイドとを備え、上記スプールポートおよび上記スプール弁内を介して上記上流通路を上記下流ポートへ連通可能であって、上記スプール弁を駆動して上記スプールポートと上記下流ポートの連通度合いを調節可能なソレノイドバルブであって、上記スプール弁の上流に絞り弁を設けたことを特徴とするソレノイドバルブ。
【請求項２】
上記絞り弁は、オリフィスを備えたプラグを上記ハウジングに設けた上記上流通路に螺着することで設置されることを特徴とする請求項１に記載のソレノイドバルブ。
【請求項３】
上記ハウジングは、上記中空部と上記下流ポートとを有する筒状のバルブスリーブと、筒状であって内周に当該バルブスリーブを収容する収容部と当該収容部に連なって当該収容部より小径で上記上流通路を形成する通路部とを有するハウジング本体とを備え、絞り弁は、オリフィスを備えたオリフィスプレートを上記バルブスリープと上記ハウジング本体の収容部の端面とで挟持することで設置されることを特徴とする請求項１に記載のソレノイドバルブ。
【請求項４】
シリンダと、当該シリンダ内に摺動自在に挿入されて当該シリンダ内を液体が充填される圧側室と伸側室とに区画するピストンと、上記シリンダ内に挿入されて上記ピストンに連結されるピストンロッドと、伸長時と収縮時の一方または両方で液体の通過を許容する減衰力調整通路と、当該減衰力調整通路に設けた請求項１から３のいずれかの一項に記載のソレノイドバルブとを備えた緩衝器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソレノイドバルブおよび緩衝器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載される緩衝器の減衰力を走行中に調整することができる減衰力調整バルブとしては、筒状のピストンロッドの内周にスプール弁を挿入し、このスプール弁をソレノイドで駆動するものがある。
【０００３】
詳しくは、減衰力調整バルブは、先端が緩衝器の圧側室に臨むピストンロッドを筒状として、伸側室に臨む位置から内部へ開口するポートを設け、このポートとピストンロッド内とを介して伸側室と圧側室とを連通するようにしておき、このピストンロッド内に上記ポートに対向可能なオリフィス孔を備えた筒状のスプール弁を挿入することで構成される。そして、減衰力調整バルブは、ソレノイドでスプール弁をピストンロッド内で軸方向へ駆動することで上記ポートと上記オリフィス孔のラップ面積を変化させて、緩衝器が発生する減衰力を調整するようになっている（たとえば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１４９７１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、作動油がオリフィス孔を通過する場合、この作動油の流れが速くなればなるほど圧力が低くなる。ここで、スプール弁でポートとオリフィス孔のラップ面積を小さくする場合、スプール弁を移動させてポートにスプール弁の側面を対向させるように駆動させるが、ラップ面積を小さくすると、流量が変化しなければ、オリフィス孔を通過する作動油の流れが速くなる。そして、オリフィス孔の端とポートの端とをラップさせる程度に両者のラップ面積を小さくする場合、オリフィス孔を通過する作動油の流れはオリフィス孔の端の部分で速くなって圧力低下が生じ、オリフィス孔の壁面全周に作用する圧力は均一ではなくなるため、スプール弁にはラップ面積をより小さくする方向（閉弁方向）の力が作用することになる。
【０００６】
他方、ソレノイドは、スプール弁を附勢するスプリングを備えていて、通電時に発生する吸引力とスプリングの附勢力とがバランスした位置にスプール弁を駆動するようになっている。このことから、ソレノイドでスプール弁を駆動することを考えた場合、ポートとオリフィス孔とのラップ面積を小さくした際にこれらを流れる流速が速くなると、液体の流れによる圧力低下によってスプール弁にはポートを閉じる方向の力が大きくなるために、スプール弁の位置が狙った位置からずれてしまい、狙い通りの減衰力を発揮できなくなってしまう問題がある。
【０００７】
このような問題の対策として、スプリングに予め与える荷重であるセット荷重を大きくして、予めスプール弁を大きなスプリング力で開弁方向へ押圧するようにし、上記したスプール弁に作用する閉弁方向の力に対抗させるようにすることが考えられるが、そうすると、ソレノイドに電流を与えてもスプール弁がスプリング力によって抑えつけられて動かなくなる不感帯が大きくなり、特に流量が少ない低圧力域において流量制御性が損なわれてしまう。
【０００８】
そこで、本発明は、上記不具合を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、流量制御性を損なうことなく安定した減衰力を発揮することができるソレノイドバルブおよび緩衝器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、中空部と当該中空部に連通される上流通路と上記中空部に通じる下流ポートとを有するハウジングと、筒状であって内外を連通するスプールポートを有して上記中空部内に軸方向に摺動自在に挿入されるスプール弁と、上記スプール弁を軸方向に駆動するソレノイドとを備え、上記スプールポートおよび上記スプール弁内を介して上記上流通路を上記下流ポートへ連通可能であって、上記スプール弁を駆動して上記スプールポートと上記下流ポートの連通度合いを調節可能なソレノイドバルブであって、上記スプール弁の上流に絞り弁を設けたことを特徴とする。
【００１０】
ソレノイドバルブにあっては、ソレノイドバルブを通過する液体はスプール弁の上流に配置された絞り弁を通過するので、スプール弁の上流の圧力を減圧させることができ、絞り弁を設けない場合に比較して、スプール弁を閉弁方向へ押す力が低減される。このように、スプール弁を通過することにより当該スプール弁を閉弁方向に押す力を低減することができるので、当該力に対して、スプール弁を附勢するばねに予め与えるセット荷重を大きくして対抗させる必要がなくなる。
【発明の効果】
【００１１】
よって、本発明のソレノイドバルブおよび緩衝器によれば、流量制御性を損なうことなく安定した減衰力を発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】一実施の形態におけるソレノイドバルブが適用された緩衝器の断面図である。
【図２】一実施の形態におけるソレノイドバルブの拡大断面図である。
【図３】絞り弁を設けない場合のスプールポート内の圧力分布を説明する図である。
【図４】一実施の形態におけるソレノイドバルブのスプールポート内の圧力分布を説明する図である。
【図５】一実施の形態の一変形例におけるソレノイドバルブの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。一実施の形態におけるソレノイドバルブ１は、図１および図２に示すように、中空部Ｃと中空部Ｃに連通する上流通路Ｐと外方から開口して中空部Ｃへ連通される下流ポート９ｂを有するハウジングＥと、上記中空部Ｃ内に軸方向に移動自在に挿入されるスプール弁７と、スプール弁７を軸方向に駆動するソレノイド８と、スプール弁７の上流に設けた絞り弁Ｏを備えて構成されている。
【００１４】
この実施の形態では、ソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄに適用されていて、緩衝器Ｄが伸長する際に発生する減衰力を調節することができるようになっている。この緩衝器Ｄは、具体的には、シリンダ２と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されてシリンダ２内を作動油等の液体が充填される伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とに区画するピストン３と、シリンダ２内に挿入されてピストン３に連結されるピストンロッド４と、ピストンロッド４内に設けられ緩衝器Ｄの伸長時でのみ液体の通過を許容する減衰力調整通路５とを備えており、ソレノイドバルブ１は当該減衰力調整通路５に設けられて緩衝器Ｄの発生する減衰力を調整する。
【００１５】
なお、上記緩衝器Ｄは、この例では、鞍乗車両に向くように、ピストンロッド４を二輪車などの鞍乗車両の図示しない車体に連結される車体側チューブ１０と、鞍乗車両の図示しない車軸に連結されて車体側チューブ１０内へ摺動自在に挿入される車軸側チューブ１１とで構成されるフロントフォークＦ内に収容されている。より詳しくは、緩衝器Ｄは、ピストンロッド４がハウジング本体６を介して車体側チューブ１０へ連結され、シリンダ２が車軸側チューブ１１へ連結されて、車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１との間に介装されつつ、車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１で閉鎖されたフロントフォークＦ内となる空間Ｌ内に収容されている。本実施の形態では、フロントフォークＦは、車体側チューブ１０内に車軸側チューブ１１を挿入する倒立型のフロントフォークとされているが、反対に、車体側チューブ１０を車軸側チューブ１１へ挿入する正立型のフロントフォークとされていてもよい。
【００１６】
また、この緩衝器Ｄのピストンロッド４とシリンダ２との間には、懸架ばね１２が介装されており、この懸架ばね１２は緩衝器Ｄを介して車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１を離間させる方向、つまり、緩衝器Ｄを伸長させる方向に弾発力を発揮していて、当該懸架ばね１２により図外の鞍乗車両の車体が弾性支持されるようになっている。
【００１７】
そして、緩衝器Ｄは、図１に示すように、車軸側チューブ１１に連結されたシリンダ２と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されシリンダ２内を２つの作動室である伸側室Ｒ１および圧側室Ｒ２に区画するピストン３と、一端がピストン３に連結されるとともに他端が車体側チューブ１０に連結されたピストンロッド４と、ピストン３に設けられて伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通するとともに通過する液体の流れに抵抗を与える減衰通路１３と、シリンダ２の下端に設けられて圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れに抵抗を与える圧側減衰通路１５とリザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する吸込通路１６とを有するボトム部材１４とを備えて構成され、伸側室Ｒ１および圧側室Ｒ２には液体として作動油等の液体が充満され、リザーバＲ内には液体と気体が充填されている。
【００１８】
より詳しくは、シリンダ２は、下端に嵌合されたボトム部材１４を介して有底筒状に形成された車軸側チューブ１１の底部に固定されている。また、シリンダ２の上端には、ピストンロッド４を摺動自在に軸支するロッドガイド１７が設けられている。ピストンロッド４は、軸方向に沿って図１中上下に貫通する空孔４ｂを備えたピストンロッド本体４ａと、ピストンロッド本体４ａの図１中下端に固定されてピストン３を保持するピストン連結部４ｃとを備えて構成されており、その図１中上端となる先端がソレノイドバルブ１におけるスプール弁７を収容するハウジングＥを介して車体側チューブ１０の上端に固定されている。ピストン連結部４ｃは、空孔４ｂと伸側室Ｒ１とを連通する連通路４ｄと、連通路４ｄの途中に設けられて伸側室Ｒ１から空孔４ｂへ向かう液体の流れのみを許容する逆止弁４ｅとを備えて構成されていて、図１中下端に環状のピストン３がピストンナット２４を用いて固定されるようになっている。減衰力調整通路５は、この場合、空孔４ｂと連通路４ｄとで構成されている。
【００１９】
そして、ロッドガイド１７とハウジング本体６の外周に設けた筒状のばね受１８との間に懸架ばね１２が介装され、緩衝器Ｄが懸架ばね１２により伸長方向に附勢され、これにより、緩衝器Ｄも懸架ばね１２により伸長方向に附勢されるようになっている。
【００２０】
ピストン３は、ピストンロッド４の図１中下端に固定されており、ピストン３に設けられる減衰通路１３は、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する通路１３ａと、通路１３ａの途中に設けた減衰弁１３ｂとを備えていて、通過する液体の流れに抵抗を与えるようになっている。この場合、減衰弁１３ｂが絞り弁などとされていて、減衰通路１３は、伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れと、圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れの双方向の流れを許容するようになっているが、通路を二つ以上設けて一部の通路に伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する減衰弁を設けるとともにそれ以外の通路に圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れのみを許容する減衰弁を設けてもよい。
【００２１】
リザーバＲは、上記空間Ｌ内であって緩衝器Ｄ外に形成されており、リザーバＲには、液体と気体が充填されている。ボトム部材１４に形成される圧側減衰通路１５は、圧側室Ｒ２とリザーバＲとを連通する通路１５ａと、圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れのみを許容して通過する液体の流れに抵抗を与える減衰弁１５ｂとを備えて構成されており、圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の通路とされている。他方、ボトム部材１４に形成される吸込通路１６は、リザーバＲと圧側室Ｒ２とを連通する通路１６ａと、リザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する逆止弁１６ｂとを備えて構成されており、圧側減衰通路１５とは逆向きにリザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の通路とされている。なお、この緩衝器Ｄにあっては、圧側減衰力を減衰弁１５ｂにて発生することができるので、上記したように圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れのみを許容する通路を設ける場合、当該通路に減衰弁を設けずともよい。
【００２２】
つづいて、ソレノイドバルブ１について説明する。ソレノイドバルブ１は、上記した減衰力調整通路５に接続されて設けられており、中空部Ｃを備えたハウジングＥと、ハウジングＥの中空部Ｃ内に摺動自在に挿入されるスプール弁７と、スプール弁７を可動鉄心として当該スプール弁７をハウジングＥ内で駆動するソレノイド８と、絞り弁Ｏとを備えて構成されている。
【００２３】
ハウジングＥは、筒状のハウジング本体６と、ハウジング本体６の内部に収容される筒状のバルブスリーブ９とで構成されている。ハウジング本体６は、図１および図２に示すように、この場合、筒状であって内部に内径を拡径して形成されて内部に上記したバルブスリーブ９およびスプール弁７を収容する収容部６ａと、ハウジング本体６の内周であって図２中下端である先端側に設けられ収容部６ａに連なるとともに当該収容部６ａより内径が小径で上記上流通路Ｐを形成する通路部６ｂと、収容部６ａの内周に周方向に沿って設けた環状溝６ｃと、外周から開口して上記環状溝６ｃに通じる排出通路６ｄと、ハウジング本体６の内周であって図２中上端である後端に設けた上記収容部６ａより内径が大径のソレノイド装着部６ｅを備えて構成されている。
【００２４】
また、このハウジング本体６の通路部６ｂにおける図２中下方内周には螺子孔部６ｆが設けられており、ピストンロッド４の上端の外周には螺子部４ｆが設けてあって、螺子孔部６ｆにピストンロッド４の上端を挿入しつつ螺子締結することができるようになっている。つまり、ピストンロッド本体４ａに設けた空部４ｂがハウジング本体６内に通じており、ハウジング本体６内は、当該空部４ｂおよび連通路４ｄを介して伸側室Ｒ１に通じている。さらに、この実施の形態の場合、通路部６ｂの螺子孔部６ｆよりも図２中上方側には、絞り弁Ｏとしてのオリフィスを備えたプラグ２０の螺着を可能とする螺子孔部６ｇが設けられている。プラグ２０は、軸方向に貫通するオリフィスで形成した絞り弁Ｏを備えるとともに外周に螺子部を備え、ハウジング本体６の通路部６ｂに螺着されている。なお、この実施の形態では、螺子部４ｆにナット１９を螺着していて、当該ナット１９の図２中上端をハウジング本体６の図２中下端に当接させてハウジング本体６に軸荷重をかけることで上記螺子孔部６ｆと螺子部４ｆとが緩まないように配慮している。
【００２５】
また、ハウジング本体６の図２中上端外周には、螺子部６ｈが設けられていて、ハウジング本体６を車体側チューブ１０の開口端に螺着することにより、ピストンロッド４を車体側チューブ１０に連結することができるようになっている。
【００２６】
バルブスリーブ９は、筒状であって、内周に中空部Ｃを備え、この中空部Ｃの周方向に沿って設けた環状溝９ａと、外周から開口して上記環状溝９ａに通じてバルブスリーブ９の内外を連通する下流ポート９ｂと、外周であって下流ポート９ｂを軸方向に見て挟む位置に設けられた環状溝でなるリング装着溝９ｃ，９ｄとを備えて構成されている。このバルブスリーブ９の外径は、ハウジング本体６の収容部６ａの内径よりも小径とされており、バルブスリーブ９が収容部６ａ内に収容されると遊びがあるために径方向へ移動することが可能となっている。また、バルブスリーブ９のリング装着溝９ｃ，９ｄには、弾性リング２５，２６が装着されている。弾性リング２５，２６は、この実施の形態の場合、たとえば、ゴム等の弾性とシール性を発揮する樹脂材料で形成したＯリングとされており、外径がハウジング本体６の収容部６ａの内径よりも大径に設定されていて、バルブスリーブ９をハウジング本体６の収容部６ａ内に収容すると、弾性リング２５，２６は、収容部６ａの内壁に当接して、バルブスリーブ９がハウジング本体６に対してフローティング支持される。つまり、バルブスリーブ９とハウジング本体６の収容部６ａとの間には隙間があって、弾性リング２５，２６でバルブスリーブ９が弾性支持されていて、バルブスリーブ９が収容部６ａ内で径方向へ移動することが許容されている。このようにバルブスリーブ９が収容部６ａ内に収容されると、下流ポート９ｂは、環状溝６ｃに対向して排出通路６ｄに通じ、バルブスリーブ９内と下流ポート９ｂを介して緩衝器Ｄにおける伸側室Ｒ１とリザーバＲが連通される。なお、この場合、弾性リング２５，２６は、シールとしても機能し、下流ポート９ｂを挟む軸方向両側に配置されているので、バルブスリーブ９とハウジング本体６との間がシールされ、液体が下流ポート９ｂ以外を通過して伸側室Ｒ１からリザーバＲへ移動することが阻止されている。また、弾性リング２５，２６は、弾性を備えていればよいので、シール機能を発揮しないものであってもよいが、その場合には、別途シールが必要となるので、シール機能を備えることで部品点数の削減とコスト低減を図ることができる。
【００２７】
このようにハウジング本体６とバルブスリーブ９でなるハウジングＥをピストンロッド４に連結すると、バルブスリーブ９内の中空部Ｃとピストンロッド４の空孔４ｂとが同軸で且つ直列に接続され、この中空部Ｃの内径は、スプール弁７の内径より大きく設定され、当該空孔４ｂおよび連通路４ｄを介して緩衝器Ｄにおける伸側室Ｒ１に連通される。また、中空部Ｃは、環状溝９ａ、下流ポート９ｂ、環状溝６ｃおよび排出通路６ｄを介して緩衝器Ｄ外に形成されたリザーバＲに連通される。よって、この実施の形態の場合、上流通路Ｐは、上記したハウジング本体６における通路部６ｂによって形成されて、中空部Ｃを伸側室Ｒ１へ連通している。
【００２８】
また、上流通路Ｐの上流には、逆止弁４ｅが設けられているので、上流通路Ｐには、伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう方向へのみ液体が流れるようになっている。上流通路Ｐを一方通行に設定する逆止弁は、ピストン連結部４ｃに設けるのではなく、他の箇所へ設けてもよく、具体的にはたとえば、ピストンロッド本体４ａの空孔４ｂ内に設けてもよいし、ピストンロッド本体４ａの図１中上端における空孔４ｂの開口端に設けてもよいし、また、ハウジング本体６に設けるようにしてもよい。
【００２９】
スプール弁７は、筒状とされていてバルブスリーブ９内に摺動自在に挿入されており、側方から開口して内部へ通じスプール弁７の内外を連通するスプールポート７ａを備えている。なお、スプール弁７の一端である下端からスプールポート７ａが設けられる範囲の内径を当該範囲外の内径よりも大径とすることで当該範囲の肉厚を薄くするようにしてもよい。このようにすることで、スプールポート７ａの長さを短くすることができ、スプールポート７ａを液体が流れる際にスプール弁７を閉弁方向へ押す力を小さくすることができる。つまり、スプールポート７ａを通過する液体の流速が速くなると圧力低下が生じ、スプールポート７ａ内の圧力がスプール弁７を軸方向へ移動させるように作用する受圧面積はスプールポート７ａの長さに比例するので、当該長さを短くすることで、上記流速の増加に起因する圧力低下によって生じるスプール弁７を閉弁方向へ移動させようとする力を小さくすることができる。
【００３０】
そして、スプール弁７がバルブスリーブ９内で摺動してスプールポート７ａが環状溝９ａに対向すると、スプールポート７ａと下流ポート９ｂとが連通状態におかれソレノイドバルブ１が開弁状態となり、反対に、スプールポート７ａを環状溝９ａに対向させずスプール弁７の側面が環状溝９ａを閉塞すると、スプールポート７ａと下流ポート９ｂの連通が断たれてソレノイドバルブ１が閉弁状態となり、スプールポート７ａと環状溝９ａの連通度合いを調節することでソレノイドバルブ１の弁開度を調節することができる。
【００３１】
なお、この実施の形態の場合、環状溝９ａを設けているので、スプール弁７が周方向に回転しても下流ポート９ｂとスプールポート７ａとが連通可能であるが、スプール弁７がバルブスリーブ９に対して周方向に回転しないようにしてある場合には環状溝９ａを省略することも可能である。
【００３２】
また、スプール弁７の他端となる図２中上端には、可動鉄心２２が取り付けられている。可動鉄心２２は、鉄、ニッケル、コバルトやこれらを含む合金、フェライト等といった磁性材料で形成されていて、スプール弁７よりも外径が大径な本体部２２ａと、本体部２２ａの図２中下端から突出してスプール弁７の図２中上端内周に螺着される連結部２２ｂと、本体部２２ａに軸方向に沿って設けた溝部２２ｃと、本体部２２ａの図２中上端から連結部２２ｂの図２中下端へ通じる貫通孔２２ｄとを備えて構成されている。なお、可動鉄心２２とスプール弁７の一体化に際して、スプール弁７に連結部２２ｂを螺着する以外の手段を採用してもよいことは当然である。
【００３３】
ソレノイド８は、筒状のステータＳと、ステータＳ内に摺動自在に挿入された上記の可動鉄心２２と、可動鉄心２２を附勢する附勢ばね３５とを備えて構成されている。ステータＳは、この例では、この場合、内筒３０ａと外筒３０ｂと内筒３０ａおよび外筒３０ｂの図２中下端を接続する環状底部３０ｃとでなり磁性体で形成されるケース３０と、コイル３１ａをモールド樹脂３１ｂにてモールドして形成されて上記外筒３０ｂと内筒３０ａとの間に収容される筒状のモールドコイル３１と、モールドコイル３１の内周に挿入される筒状であって磁性体であるベース３３と、ベース３３の外周とケース３０の内筒３０ａの外周に嵌合されてこれらを一体化するとともにベース３３とケース３０の内筒３０ａとの間に環状隙間（ギャップ）を設ける非磁性リング３２と、ベース３３内に螺着されるアジャスタ３４とを備えて構成され、上記したアジャスタ３４と可動鉄心２２との間には附勢ばね３５が介装されている。ソレノイド８は、スプール弁７に一体化された可動鉄心２２をコイル３１ａへの通電によって吸引することで、スプール弁７を駆動することができるようになっている。なお、以下にステータＳの構造を詳しく説明するが、以下のステータＳの構造は一例であって、これに限定されるものではない。
【００３４】
ケース３０の内筒３０ａは、その内径を可動鉄心２２が移動自在に摺動可能な径に設定されており、中間部外周が環状底部３０ｃに接続され、この環状底部３０ｃを介して外筒３０ｂに結合されている。
【００３５】
また、ケース３０は、ハウジング本体６の図２中上端に設けたソレノイド装着部６ｅ内に収容され、ケース３０とハウジング本体６との間に設けたシールリング２７でケース３０とハウジング本体６との間にシールされる。なお、この場合、ケース３０とハウジング本体６を別部品としてケース３０とハウジング本体６とを一体化しているが、ケース３０とハウジング本体６とを一部品で構成してもよい。
【００３６】
また、ケース３０の内筒３０ａの内径は、可動鉄心２２の外周が摺接することが可能な径に設定される一方、バルブスリーブ９の内径はスプール弁７の外周が摺接することが可能な径とされているので、内筒３０ａの内径は、バルブスリーブ９の内径よりも大径となる。そのため、ケース３０の内筒３０ａの内周面に可動鉄心２２を摺接させつつ、バルブスリーブ９の内周面にスプール弁７を摺接させると、内筒３０ａ内であって可動鉄心２２によって可動鉄心２２の軸方向の両端側に、スプール側室Ａと反スプール側室Ｂが区画される。
【００３７】
スプール側室Ａは、可動鉄心２２と、内筒３０ａ、バルブスリーブ９とスプール弁７で仕切られた環状の部屋とされており、反スプール側室Ｂは、可動鉄心２２の貫通孔２２ｄおよびスプール弁７内を介して上流通路Ｐに接続されている。また、このスプール側室Ａと反スプール側室Ｂは、可動鉄心２２の外周に形成の軸方向に沿う溝２２ｃによって連通され、スプール側室Ａが密閉されることがないようになっている。そして、スプール側室Ａは、弾性リング２５がシール機能を発揮してハウジング本体６とバルブスリーブ９との間をシールし、上記したシールリング２７がケース３０とハウジング本体６との間をシールするので反スプール側室Ｂへ連通されるほかはいずれにも連通されずスプール側室Ａを介して液体がリザーバＲへ漏洩することはない。このように、スプール側室Ａは、密閉されることなく反スプール側室Ｂに連通されていて、これらスプール側室Ａおよび反スプール側室Ｂは上流通路Ｐに通じ、スプール弁７と可動鉄心２２とで構成されたソレノイドバルブ１における可動部の両端には、ともに上流通路Ｐから導かれる圧力が作用することになる。つまり、可動部における図２中上方へ押し上げる方向へ圧力を受ける受圧面積と、可動部における図２中下方へ押し下げる方向へ圧力を受ける受圧面積が等しく、上流通路Ｐからの圧力で可動部を図２中上方へ押し上げる方向の力と同じく上流通路Ｐからの圧力で可動部を図２中下方へ押し下げる方向の力とが等しくなる関係となっており、可動部が上流通路Ｐからの圧力で図２中上下方向となる軸方向へ動かされることがないようになっている。なお、スプール側室Ａと反スプロール側室Ｂとの連通に際して、可動鉄心２２の外周に溝２２ｃを設ける代わりに、スプール弁７或いは可動鉄心２２にスプール側室Ａをスプール弁７或いは可動鉄心２２の内周へ通じる孔を設けるようにしてもよいし、可動鉄心２２を軸方向に貫通する透孔を設けてスプール側室Ａを反スプール側室Ｂに連通するようにしてもよい。
【００３８】
戻って、ケース３０の外筒３０ｂの図２中上端には、エンドキャップ３８が嵌合されており、ソレノイド装着部６ｃの開口端内周に螺着されるエンドリング３７で上記エンドキャップ３８を押圧してケース３０をハウジング本体６のソレノイド装着部６ｃ内に固定することができるようになっている。なお、エンドリング３７の内周には、シール部材としてのシールキャップ４０が取り付けてあって、内部への水や埃等の侵入を防止している。
【００３９】
なお、図示はしないが、モールドコイル３１には、コネクタが設けられており、このコネクタを介して外部からコイル３１ａへの通電ができるようになっている。  ベース３３は、筒状とされてモールドコイル３１の内周に装着され、図２中下端となるスプール弁側端の外周にスプール弁側へ突出する環状凸部３３ａを備えており、当該環状凸部３３ａは、外周がテーパ状に面取りされている。そして、この環状凸部３３ａの外周とケース３０の内筒３０ａの外周には、アルミニウム、銅、亜鉛、ＳＵＳ３０５等の非磁性ステンレス鋼や高マンガン鋼等といった材料で形成した非磁性リング３２が嵌めこまれており、当該非磁性リング３２によってケース３０とベース３３とが一体化されている。この非磁性リング３２は、コイル３１ａの通電時に磁化されるベース３３で可動鉄心２２を吸引できるようにベース３３とケース３０との間にギャップを形成するとともに、ケース３０とベース３３とを一体化し、ケース３０とベース３３との間をシールする役割も果たしている。
【００４０】
なお、ベース３３とケース３０の内筒３０ａとの間にギャップを設けるには、非磁性リング３２を用いるほか、ケース３０の内筒３０ａとベース３３の環状凸部３３ａとの間に環状の非磁性リングを介装しろう付けする等してケース３０とベース３３とを一体化するようにしてもよい。
【００４１】
アジャスタ３４は、軸状であって図２中上端となる基端外周に螺子部を備えてベース３３の内周に螺着されており、その先端となる図２中下端と可動鉄心２２との間に附勢ばね３５が圧縮状態で介装されている。
【００４２】
なお、附勢ばね３５は、図２中下端が可動鉄心２２内に挿入されて、この可動鉄心２２とアジャスタ３４との間に介装されている。そして、アジャスタ３４を送り螺子の要領でベース３３に対して軸方向となる図２中上下方向へ進退させて附勢ばね３５の圧縮長さを調整することで、スプール弁７へ附勢ばね３５が与える初期荷重を調整することができるようになっている。
【００４３】
また、この実施の形態では、可動鉄心２２内に附勢ばね３５の一部が収容される構造を採用しているため、附勢ばね３５の収容スペースが確保され、アジャスタ３４を含めたソレノイド８の全長を短くすることができる。
【００４４】
このように構成されたソレノイド８は、コイル３１ａへ通電すると、ベース３３が磁化されて可動鉄心２２を吸引する吸引力が発生し、スプール弁７を附勢ばね３５の附勢力に抗して図２中上方側へ駆動することができるようになっている。
【００４５】
そして、車両が走行中には緩衝器Ｄには上下方向の大きな加速度が作用するが、この加速度の方向がスプール弁７の摺動方向とほぼ一致するので、この実施の形態では、スプール弁７の重量を軽量にして上記加速度によるスプール弁７の慣性力を小さくしスプール弁７の振動を抑制すべく、ソレノイドバルブ１における可動部であるスプール弁７と可動鉄心２２の全体重量を軽量化するようにしている。
【００４６】
具体的には、このソレノイドバルブ１にあっては、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径としている。詳しく説明すると、可動鉄心２２をベース３３側へ吸引する際に、可動鉄心２２も磁路を形成するが、可動鉄心２２における磁路の断面積を充分に確保でき得る程度に可動鉄心２２の外径を設定する一方で、磁路に影響しないスプール弁７の外径を可動鉄心２２の外径よりも小径とすることでスプール弁７の軽量化を図っており、このようにすることで、可動鉄心２２とスプール弁７とで構成されるソレノイドバルブ１の可動部の全体重量を軽量化しつつもソレノイド８の吸引力の低下を招くことがないようにしている。
【００４７】
戻って、上述のように、スプール弁７を附勢ばね３５で附勢すると、スプール弁７は、バルブスリーブ９内で最下方位置に位置決められる。具体的には、可動鉄心２２の下端がバルブスリーブ９の図２中上端に当接すると、スプール弁７のそれ以上のピストンロッド４側への移動が制限され、スプール弁７がこの最下方位置に位置決められる。
【００４８】
この最下方位置では、スプール弁７のスプールポート７ａがバルブスリーブ９の環状溝９ａに対向して、スプールポート７ａと下流ポート９ｂが連通状態におかれ、スプール弁７は開弁された状態となる。
【００４９】
そして、この実施の形態では、コイル３１ａへ通電して可動鉄心２２をベース３３側へ向けて吸引することで、スプール弁７をバルブスリーブ９内で図２中上方へ後退させることができ、このようにすることで、環状溝９ａとスプールポート７ａのラップ面積（環状溝９ａとスプールポート７ａとの対向面積）を変更することで、スプール弁７の弁開度を調整できる、つまり、スプール弁７における流路面積を調整することができるようになっている。コイル３１ａへの通電によりスプール弁７を図２中上方向へ駆動でき、コイル３１ａへの通電を停止すればスプール弁７を図２中下方向へ駆動でき、コイル３１ａの通電量でスプール弁７の位置を調節できる。要するに、コイル３１ａの通電量によってスプール弁７の移動量をコントロールすることで、環状溝９ａとスプールポート７ａのラップ面積を調整でき、これによりスプール弁７の弁開度を調節できる。このように、ソレノイド８でスプール弁７を軸方向となる図２中上下方向へ駆動することができる。
【００５０】
そして、環状溝９ａとスプールポート７ａとで作られる上流通路Ｐと下流ポート９ｂへ至る流路をスプール弁７にて絞ることで、当該流路を通過しようとする液体の流れに与える抵抗を、スプール弁７が最下方位置にある場合に比較して大きくすることができる。この場合、スプール弁７の後退量が大きくなればなるほど、環状溝９ａとスプールポート７ａとのラップ面積が減少してスプール弁７の弁開度が減少し、流路の絞り度合が大きくなるので、スプール弁７の後退量の増加に伴って当該流路を通過する液体の流れに与える抵抗が大きくなる。
【００５１】
続いて、このように構成された緩衝器Ｄの作動について説明する。シリンダ２に対してピストン３が図１中上方へ移動する緩衝器Ｄの伸長時には、ピストン３によって圧縮される伸側室Ｒ１内の液体は減衰通路１３を介して圧側室Ｒ２へ移動する。また、伸側室Ｒ１の液体は、スプール弁７が開弁状態である場合、伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう液体の通過のみを許容するようになっている逆止弁４ｅを押し開き、減衰力調整通路５、上流通路Ｐ、絞り弁Ｏ、スプールポート７ａ、環状溝９ａ、下流ポート９ｂ、環状溝６ｃおよび排出通路６ｄを介してリザーバＲへ移動しようとする。このような液体の流れに対して、この緩衝器Ｄは、減衰通路１３で抵抗を与えるとともに、伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう液体の流れに対してソレノイドバルブ１における絞り弁Ｏおよびスプール弁７によって抵抗を与える。つまり、緩衝器Ｄは、この実施の形態にあっては、伸長時に減衰通路１３およびソレノイドバルブ１によって伸側減衰力を発揮する。したがって、ソレノイドバルブ１でスプール弁７における弁開度を調節すれば、緩衝器Ｄの伸長時に発生する減衰力を調節することができ、スプール弁７の弁開度を小さくすればするほど緩衝器Ｄは大きな減衰力を発揮することになる。なお、伸長時に拡大する圧側室Ｒ２には、ボトム部材１４に設けた吸込通路１６を介してリザーバＲから液体が供給されて、緩衝器Ｄの伸長時にシリンダ２内からピストンロッド４が退出することで生じるシリンダ２内の容積変化が補償される。
【００５２】
反対に、シリンダ２に対してピストン３が図１中下方へ移動する緩衝器Ｄの収縮時には、ピストン３によって圧縮される圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ移動する液体の流れに減衰通路１３で抵抗を与えるとともに、シリンダ２内へピストンロッド４が侵入することで生じるシリンダ２内の容積減少分の液体がボトム部材１４の圧側減衰通路１５を介してリザーバＲへ排出されてシリンダ２内の体積変化が補償されるので、この圧側減衰通路１５でも液体の流れに抵抗を与えることになる。よって、緩衝器Ｄの収縮時には、減衰通路１３および圧側減衰通路１５で圧側減衰力を発揮し、この場合、減衰力調整通路５には、液体が流れないようになっているので、ソレノイドバルブ１は圧側減衰力の発生には関与しない。
【００５３】
つまり、この実施の形態では、ソレノイドバルブ１において、スプール弁７を駆動することで上流通路Ｐと下流ポート９ｂへ至る流路の流路面積を可変にすることができるので、この緩衝器Ｄでは、伸長時における伸側減衰力を調節することができるようになっている。
【００５４】
そして、このソレノイドバルブ１にあっては、スプール弁７の上流に絞り弁Ｏが設けられており、ソレノイドバルブ１を通過する液体は、絞り弁Ｏを通過した後にスプール弁７を通過して外部であるリザーバＲへ排出されるようになっている。
【００５５】
ここで、絞り弁Ｏが設置されず上流通路Ｐを液体が通過しても圧力損失が殆ど生じない場合、スプールポート７ａと環状溝９ａとのみで液体の流れが絞られて、ここでのみ圧力損失が生じることになる。この場合において、液体の流速が早くなって圧力低下が生じた際のスプールポート７ａ内の圧力分布は、凡そ、図３に示すように、スプールポート７ａの図３中右端側が低圧となり図３中左端側が高圧となる。したがって、スプールポート７ａの内壁のうち、スプール弁７の図２中下端となる先端側の内壁に低圧が、スプール弁７の図２中上端となるソレノイド側の内壁に高圧が作用するので、スプールポート７ａの内壁に作用する圧力バランスに偏りが生じ、スプール弁７を閉弁方向となる図２中上方へ押し上げる力が作用する。
【００５６】
これに対して、本発明のソレノイドバルブ１にあっては、絞り弁Ｏがスプール弁７よりも上流に配置されており、スプール弁７の上流側において絞り弁Ｏによって減圧される。この場合、液体の流速が早くなって圧力低下が生じた際のスプールポート７ａ内の圧力分布は、凡そ、図４に示すように、絞り弁Ｏによって上流の圧力が減圧されることによって、スプールポート７ａの図４中右端側が低圧となり図４中左端側が中圧となる。このように本発明のソレノイドバルブ１においては、液体の流速が早くなってスプールポート７ａ内で圧力低下が生じても、絞り弁Ｏによって上流側の圧力が減圧されるため、絞り弁Ｏを設けない場合に比較して、スプールポート７ａの内壁に作用する圧力バランスに偏りが生じても、スプールポート７ａの内壁のうち、スプール弁７の図２中下端となる先端側の内壁に作用する圧力と、スプール弁７の図２中上端となるソレノイド側の内壁に作用する圧力の差が小さくなる。したがって、スプールポート７ａの内壁に作用する圧力バランスに偏りが生じても、絞り弁Ｏを設けることによって、スプール弁７を閉弁方向となる図２中上方へ押し上げる力を低減することができる。なお、圧力分布の理解を容易とするために、圧力分布を大まかに低圧、高圧、中圧（低圧と高圧の中間の圧力）として説明し、また、各圧力の境界を示しているが、実際には、圧力は徐々に変化し、液体の流れによって、たとえば、高圧範囲内に低圧が発生することもあるが、本発明の効果に影響しない。
【００５７】
このように、スプール弁７を通過することにより当該スプール弁７を閉弁方向に押し上げる力を低減することができるので、当該力に対して、附勢ばね３５に予め与えるセット荷重を大きくして対抗させる必要がなくなる。
【００５８】
よって、本発明のソレノイドバルブ１にあっては、ソレノイド８に電流を与えてもスプール弁７が動かなくなる不感帯を小さくすることができ、特に流量が少ない低圧力域においても流量制御性を損なうことがない。
【００５９】
また、本発明のソレノイドバルブ１にあっては、スプール弁７をハウジングＥに対して図２中上方となる閉弁方向へ移動させる力が低減されるので、ソレノイド８がスプール弁７を駆動するために必要となる推力も小さくて済み、また、ソレノイド８によるスプール弁７の位置決め精度も向上し、よって、本発明のソレノイドバルブ１は、安定した減衰力を発揮することができる。
【００６０】
このソレノイドバルブ１にあっては、ハウジングＥがハウジング本体６と当該ハウジング本体６内に収容される筒状であって環状溝９ａと下流ポート９ｂを有するバルブスリーブ９を設けて、当該バルブスリーブ９がハウジング本体６に径方向への移動が許容されるフローティング支持されているので、ハウジング本体６に車体側チューブ１０側からのモーメントが作用してハウジング本体６が弾性変形したり、長期間にわたる繰り返される応力の作用によってハウジング本体６が塑性変形したりしても、バルブスリーブ９とスプール弁７との径方向の位置関係に変化が生じにくく、スプール弁７の円滑な駆動が保証される。よって、本実施の形態のソレノイドバルブ１にあっては、ハウジング本体６にモーメントが作用するような緩衝器Ｄに適用されても、緩衝器Ｄの減衰力発生応答性の劣化を防ぐことができ、安定した減衰力を発揮することができるのである。
【００６１】
また、バルブスリーブ９がハウジング本体６に排出通路６ｂおよび下流ポート９ｂの軸方向の両側に配置される環状の弾性リング２５，２６を介してフローティング支持され、弾性リング２５，２６がバルブスリーブ９とハウジング本体６との間をシールするシール機能を備えているので、バルブスリーブ９とハウジング本体６との間を別途シールするシール部材が不要となり、部品点数の削減とコスト低減を図ることができる。
【００６２】
また、この実施の形態のソレノイドバルブ１は、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径とし、可動鉄心２２でステータＳ内に可動鉄心２２の軸方向両側に区画されるスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通している。このように、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径としたことで、減衰力調節の際、必要に応じてスプール弁７をソレノイド８で駆動して流路面積を変化させる際に、ソレノイド８の吸引力の低下を招くことなく可動鉄心２２とスプール弁７とで構成されるソレノイドバルブ１の可動部の全体重量を軽量化することができるので、車両走行中に緩衝器Ｄに入力される上下方向となる伸縮方向の大きな加速度によって上記可動部に作用する慣性力を軽微なものとして、スプール弁７の振動を抑制することができる。
【００６３】
また、スプール弁７と可動鉄心２２とが筒状とされていて、可動鉄心２２でステータＳ内に可動鉄心２２の軸方向両側に区画されるスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとが連通されているので、ソレノイドバルブ１の上記可動部に高圧が作用しても、当該可動部を図２中下方へ押し下げる力と図２中上方へ押し上げる力とが拮抗するから、当該圧力によってはスプール弁７が軸方向の何れへも移動することがない。したがって、このソレノイドバルブ１にあっては、可動部に高圧が作用しても、ソレノイド８による流路面積の調整に影響しない。この結果、ソレノイド８の推力を上流通路Ｐ側からの圧力に打ち勝つように大きくしなければならないという問題を解消でき、小型のソレノイド８でスプール弁７を駆動して減衰力調整を行うことができる。以上したところから、ソレノイド８の可動鉄心２２を吸引する力が小さくても流路面積を調節することが可能となり、可動鉄心２２における磁路断面積をより小さくすることができるともに磁路に影響を与えないスプール弁７を可動鉄心２２よりも小径にして軽量化することができスプール弁７の振動を抑制することができるから、本実施の形態のソレノイドバルブ１によれば、入力される振動によって、緩衝器Ｄの発生する減衰力が狙った減衰力とならずに振動的に変化してしまうことを防止できる。このようにソレノイド８を利用しつつも振動入力に対しても安定的な減衰力を発揮することができるので、緩衝器Ｄにソレノイドバルブ１の利用が可能となる。それゆえ、このソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄの減衰力調整応答性を飛躍的に向上でき、安定した減衰力を発揮しつつ減衰力調整をスカイフック制御等といったアクティブ制御にて行うことが可能となり、特に、大きな上下加速度が作用する悪路走行に向く鞍乗車両に用いられる緩衝器に最適となる。
【００６４】
さらに、ソレノイド８の大型化を招かずに、スプール弁７の駆動が可能となるから、この緩衝器Ｄにあっては、鞍乗車両といった小型な車両への搭載性を損なうこともなく、コスト高となって経済性も損なってしまう問題もない。
【００６５】
また、本実施の形態では、スプール弁７を可動鉄心２２よりも比重の小さい材料で形成しているので、スプール弁７が可動鉄心２２と同じ材料で構成される場合に比較して、ソレノイドバルブ１における可動部であるスプール弁７と可動鉄心２２の全体重量の軽量化を図っているので、車両走行中に緩衝器Ｄに入力される上下方向となる伸縮方向の大きな加速度によってスプール弁７に作用する慣性力をより一層軽微なものとして、スプール弁７の振動を軽微にすることができるので、より一層、ソレノイドバルブ１の発生する減衰力が狙った減衰力とならずに振動的に変化してしまうことを防止でき、より安定した減衰力を発揮することが可能である。
【００６６】
また、本実施の形態のソレノイドバルブ１にあっては、可動鉄心２２の外周に軸方向に沿って溝部２２ｃを設けてスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通するようにしており、小さな可動鉄心２２の肉に軸方向に沿って孔を設けてスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通することに比較しても、可動鉄心２２の外周への溝部２２ｃの形成加工は、加工性に優れていて加工が簡単となる。
【００６７】
なお、上記したところでは、絞り弁Ｏをプラグ２０に設けて、当該プラグ２０をハウジング本体６の通路部６ｂに着脱可能に螺着させているので、ソレノイドバルブ１で実現した減衰特性に応じて、オリフィス径の異なるプラグ２０に交換することで、ソレノイドバルブ１の特性を容易に変更、チューニングすることができる。また、図５に示すように、ハウジング本体６の収容部６ａの端面６ｉとバルブスリーブ９の図５中下端との間に、円盤状であって軸方向へ貫通するオリフィス孔でなる絞り弁Ｏを備えたオリフィスプレート４１を介装するようにしてもよい。オリフィスプレート４１は、このように、ハウジング本体６とバルブスリーブ９とで挟持されて、ハウジングＥに固定されるが、バルブスリーブ９をハウジング本体６から取り外せば、容易に交換することができ、オリフィスプレート４１を用いる場合にも、ソレノイドバルブ１の特性を容易に変更、チューニングすることができる。このように、プラグ２０やオリフィスプレート４１を用いることで、ソレノイドバルブ１の特性の変更を容易に行うことも可能であるが、ハウジング本体６の通路部６ｂの途中の内径を小径にして絞り弁Ｏをハウジング本体６に直接設けることも可能である。なお、ハウジング本体６にプラグ２０を取り付けるか、あるいは、ハウジング本体６に直接絞り弁Ｏを設ける場合、バルブスリーブ９とハウジング本体６とでオリフィスプレート４１を挟み込む必要はないので、バルブスリーブ９を廃止してハウジング本体６内にスプール弁７を直接摺動自在に収容する構造を採用してもよい。また、絞り弁Ｏは、スプール弁７より上流側に配置されればよいので、上流通路Ｐに設けるのではなく、この実施の形態では、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄにおける減衰力調整通路５に接続されているので、この減衰力調整通路５に設けるようにしてもよい。
【００６８】
なお、本実施の形態における緩衝器Ｄは、鞍乗車両の車体に連結される車体側チューブ１０と、鞍乗車両の車軸に連結される車軸側チューブ１１とを備え、ピストンロッド４の先端に連結したハウジング本体６を介してピストンロッド４を車体側チューブ１０に連結するとともにシリンダ２を車軸側チューブ１１に連結して緩衝器Ｄを車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１とで形成される空間Ｌ内に収容し、空間Ｌ内であって緩衝器Ｄ外にリザーバＲを形成し、上流通路Ｐがピストンロッド４内を通じてシリンダ２内の圧側室Ｒ２或いは伸側室Ｒ１に連通され、下流ポート９ｂがリザーバＲに連通される。これにより、ソレノイドバルブ１を車体側チューブ１０の上方へ集約することができ、ソレノイド８への通電も容易となるとともに、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄにて制振される鞍乗車両の車体側へ連結されることになるから、車両走行中におけるスプール弁７の振動を抑制することができ、当該振動による減衰力変動を抑制することができる。
【００６９】
また、緩衝器Ｄは、ピストンロッド４が軸方向に沿う空孔４ｂを備え、ピストンロッド４と当該ピストンロッド４の先端に連結されるハウジングＥとが中空部Ｃと空孔４ｂとを同軸かつ直列となるように連結される。これにより、スプール弁７の駆動方向がピストンロッド４の軸方向に一致するからスプール弁７を駆動するソレノイド８が側方へ張り出すことがなく、スプール弁７の駆動方向をピストンロッド４の軸線に対して交差する方向とする場合に比較して、緩衝器Ｄをスリムにすることができる。無論、当該効果と引き換えにスプール弁７の駆動方向を緩衝器Ｄの伸縮方向とは異なった方向とする、つまり、ピストンロッド４の軸線と一致させないようにすることもできるが、この場合、車両の振動と上記駆動方向とが一致しないため、当該振動によってスプール弁７の駆動方向へ加振させることを抑制することができる。
【００７０】
さらに、本実施の形態における緩衝器Ｄは、ソレノイド８の附勢ばね３５の初期荷重を調節するアジャスタ３４が車体側チューブ１０の開口端から緩衝器Ｄの外方へ臨んで設けられる。これにより、アジャスタ３４を外部操作することができるので、上記初期荷重の調整が容易となる。なお、附勢ばね３５のばね定数にバラつきがある場合等にこの初期荷重調整を行うことで、製品毎でバラツキのない均一な減衰力調整を行うことができる。緩衝器Ｄの減衰力調整の均一化は、ソレノイド８に与える電流量を補正することで行ってもよい。
【００７１】
なお、上記したところでは、ソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄが伸長する際にのみ液体の通過を許容するようになっており、緩衝器Ｄの伸側減衰力を発生する減衰力発生要素として機能しているので、緩衝器Ｄの伸側減衰力を調整することができるが、緩衝器Ｄが収縮する際にのみ液体の通過を許容するように設定して、緩衝器Ｄの圧側減衰力を発生する減衰力発生要素として機能して圧側減衰力の調整をするようにしてもよい。つまり、ピストン連結部４ｃに設けられる連通路４ｄで伸側室Ｒ１の代わりに圧側室Ｒ２を中空部４ｂへ連通するようにすれば、ソレノイドバルブ１は、圧側減衰力の調整を行うことができる。このようにすると、緩衝器Ｄの収縮作動時にのみ液体が通過するように設定できる。
【００７２】
また、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する減衰通路を設けて、この減衰通路の途中にソレノイドバルブ１を設ける場合には、ソレノイドバルブ１は緩衝器Ｄの伸長時と収縮時の両方で減衰力調整を行うことができる。この場合、たとえば、ハウジングをピストンロッド若しくはピストン連結部としてスプール弁を収容し、ピストンロッド若しくはピストン連結部に伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する流路を設けて、ソレノイドでスプール弁を駆動してもよい。
【００７３】
さらに、上記したところでは、スプール弁７の後退時に流路面積が減少するように設定されているが、スプール弁７が最下方位置にて流路面積を最小とするように設定しておき、スプール弁７の後退で流路面積が大きくなるようにしてもよく、また、スプール弁７で流路を完全に遮断することができるようになっていてもよい。
【００７４】
また、ハウジング本体６は、ピストンロッド４と一体とされて一部品とされてもよく、ハウジング本体６を複数の部品で構成するようにしてもよい。さらに、上記実施の形態では、コイル３１ａへ通電するためのコネクタ３１ｄをモールドコイル３１に一体化しているが、コネクタ３１ｄをモールドコイル３１から分離してコイル３１ａと電源端子３１ｃとをコードで接続するようにしてもよいし、コネクタおよび電源端子を廃してコイル３１ａをコードのみを介して外部電源に接続するようにしてもよい。
【００７５】
また、緩衝器Ｄは、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄの伸長時に減衰力を発揮する場合には、伸長時にのみ減衰力を発揮する構成とされてもよく、また、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄの収縮時に減衰力を発揮する場合には、収縮時にのみ減衰力を発揮する構成を採用しても構わず、緩衝器Ｄが左右一対で車両に適用されて車輪を支持するような場合、左右の緩衝器Ｄの一方が伸長時に減衰力を発揮し、他方が収縮時に減衰力を発揮するように設定されてもよい。
【００７６】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【符号の説明】
【００７７】
１  ソレノイドバルブ
２  シリンダ
４  ピストンロッド
５  減衰力調整通路
６  ハウジング本体
６ａ  収容部
６ｂ  通路部
６ｉ  端面
７  スプール弁
７ａ  スプールポート
８  ソレノイド
９  バルブスリーブ
９ａ  凹部
９ｂ  下流ポート
２０  プラグ
４１  オリフィスプレート
Ｃ  中空部
Ｄ  緩衝器
Ｅ  ハウジング
Ｏ  絞り弁
Ｐ  上流通路
Ｒ１  伸側室
Ｒ２  圧側室
【図１】
2014238104.tif 000003
【図２】
2014238104.tif 000004
【図３】
2014238104.tif 000005
【図４】
2014238104.tif 000006
【図５】
2014238104.tif 000007