(57)【要約】【課題】空気吸込渦の発生を効果的に抑制できるポンプ吸水槽を提供する。【解決手段】回転することで流水Ｗをくみ上げるポンプ３０と、流水Ｗ内に浸漬されたポンプ３０に向かって該流水Ｗが流通する流路を画成する槽本体と、ポンプ３０よりも流水Ｗの上流側で流路の幅方向にわたるように設けられ、流水Ｗの水面の上方から下方に向かって延びて該流水Ｗ内に浸漬する渦防止部材１４と、を備え、渦防止部材１４は、流水Ｗの流通方向に間隔をあけて複数設けられ、これら複数の渦防止部材１４は、上流側に設けられた渦防止部材１４ほど、流水Ｗの水面からの浸漬深さが小さく設定されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転することで流水をくみ上げるポンプと、
流水内に浸漬された前記ポンプに向かって該流水が流通する流路を画成する槽本体と、
前記ポンプよりも前記流水の上流側で前記流路の幅方向にわたるように設けられ、前記流水の水面の上方から下方に向かって延びて該流水内に浸漬する渦防止部材と、を備え、
前記渦防止部材は、前記流水の流通方向に間隔をあけて複数設けられ、
これら複数の前記渦防止部材は、前記上流側に設けられた渦防止部材ほど、前記流水の水面からの浸漬深さが小さいことを特徴とするポンプ吸水槽。
【請求項２】
互いに隣り合う一対の前記渦防止部材の前記流通方向の間隔が、これら一対の渦防止部材のうち前記流水の下流側の前記渦防止部材の浸漬深さよりも小さいことを特徴とする請求項１に記載のポンプ吸水槽。
【請求項３】
少なくとも一の前記渦防止部材が、
該渦防止部材における上流側を向く上流側面に設けられて、該上流側面に到達する前記流水を上下方向に分断して上方及び下方のそれぞれに向かって案内する案内部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載のポンプ吸水槽。
【請求項４】
互いに隣り合う一対の前記渦防止部材の間に、これら渦防止部材にわたって設けられて、前記流路を前記幅方向に区画する流路区画部材を備えることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のポンプ吸水槽。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポンプ吸水槽に関する。
【背景技術】
【０００２】
海洋や河川から海水・河川水を揚水するポンプ吸水槽が知られている。このポンプ吸水槽は海洋や河川に連通する槽本体を備えており、該槽本体内に設置されたポンプが運転されることによって、海水や河川水から槽本体内に流入した流水が揚水される。
【０００３】
このようなポンプ吸水槽では、流水の吸込時のポンプの運転にともなって該ポンプが流水の上面から空気を吸い込む空気吸込渦が発生する場合がある。このような空気吸込渦が発生すると、ポンプの効率が低下する。
【０００４】
これに対して例えば特許文献１には、上流側に渦流防止壁を設けるとともに、該渦流防止壁のさらに上流側に渦流防止用補助壁を設けたポンプ吸水槽が開示されている。
このポンプ吸水槽によれば、渦流防止壁と渦流防止用補助壁との間に渦流防止用補助壁の上方から流れ込む流水による下降流が発生する。これによって、渦流防止壁と渦流防止壁との間における死水域の発生を回避し、当該死水域に起因する空気吸込渦の発生を防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−３２１８９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら上記特許文献１に開示された技術では、ポンプ吸水槽内を流通する流水の速度が遅い場合、渦流防止壁と渦流防止用補助壁との間の下降流の速度も遅くなってしまう。したがって、これら渦流防止壁と渦流防止用補助壁との間に死水域に近い流速の遅い領域が生成されてしまい、当該領域に基づいて空気吸込渦が発生してしまうおそれがある。
【０００７】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであって、空気吸込渦の発生を効果的に抑制できるポンプ吸水槽を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用している。
即ち、本発明に係るポンプ吸水槽は、回転することで流水をくみ上げるポンプと、流水内に浸漬された前記ポンプに向かって該流水が流通する流路を画成する槽本体と、前記ポンプよりも前記流水の上流側で前記流路の幅方向にわたるように設けられ、前記流水の水面の上方から下方に向かって延びて該流水内に浸漬する渦防止部材と、を備え、前記渦防止部材は、前記流水の流通方向に間隔をあけて複数設けられ、これら複数の前記渦防止部材は、前記上流側に設けられた該渦防止部材ほど、前記流水の水面からの浸漬深さが小さいことを特徴とする。
【０００９】
このような特徴のポンプ吸水槽によれば、各渦防止部材の上流側に、ポンプに向かう流水の主流よりも流速の小さいよどみ領域が形成される。即ち、各渦防止部材の上流側を向く面に到達した流水は、下降して主流の一部となる下降流と、上昇する上昇流とに分かれて流通する。そして、主流と分断された上昇流が行き場をなくすことにより、各渦防止部材の上流側それぞれによどみ領域が形成される。
ここで、よどみ領域では、その近くを流通する流れとの相互作用によって該よどみ領域に自転運動が生じると空気吸込渦の発生を促してしまう。即ち、この自転運動が発達し下降流に引き込まれることにより水面からポンプに繋がる空気吸込み渦となる。また、この空気吸込渦はよどみ領域が大きい程、より発生し易くなる。
これに対して本発明では、各渦防止部材の上流側によどみ領域がそれぞれ形成されるため、各よどみ領域の大きさは、一の渦防止部材のみが存在して当該渦防止部材の上流側に単独のよどみ領域が形成される場合に比べて小さなものとなる。即ち、複数の渦防止部材を設けることによって、これら各渦防止部材の上流側にそれぞれに分散した小規模のよどみ領域を形成することができる。
さらに、渦防止部材の上流側を向く面によって下降流と上昇流とに分かれることにより、上昇流に起因するよどみ領域は、流水の主流と分断される。
【００１０】
また、本発明に係るポンプ吸水槽では、互いに隣り合う一対の前記渦防止部材の前記流通方向の間隔が、これら一対の渦防止部材のうち前記流水の下流側の前記渦防止部材の浸漬深さよりも小さいことが好ましい。
【００１１】
これによって、よどみ領域が水平方向よりも上下方向に延在した状態となるため、主流に対して隣接する面積を小さくすることができる。したがって、当該主流の渦との相互作用によって、よどみ領域に渦が発生してしまうことをより抑制できる。
【００１２】
さらに、本発明に係るポンプ吸水槽では、少なくとも一の前記渦防止部材が、該渦防止部材における上流側を向く上流側面に設けられて、該上流側面に到達する前記流水を上下方向に分断して上方及び下方のそれぞれに向かって案内する案内部を有することが好ましい。
【００１３】
これによって、各渦防止部材の上流側面に到達した流水を下降流と上昇流とに確実に分けることができる。したがって、上昇流に起因するよどみ領域を流水の主流とより確実に分断することができる。
【００１４】
また、本発明に係るポンプ吸水槽は、互いに隣り合う一対の前記渦防止部材の間に、これら渦防止部材にわたって設けられて、前記流路を幅方向に区画する流路区画部材を備えることが好ましい。
【００１５】
流路の平面視において流水の一部が鉛直軸線回りに旋回した場合、当該旋回に伴って周囲の流水も旋回すると流路の幅方向にわたっての大規模な渦が発生することがある。このような渦は、空気吸込渦の発生を助長する。
これに対して本発明では、流路区画部材によって渦防止部材の間における流路が幅方向に区切られているため、一部の流水が旋回したとしてもそれが幅方向全域に及んでしまうことはない。即ち、大規模な渦の発生を抑制することができるため、当該渦に基づく空気吸込渦の発生も防止できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のポンプ取水槽によれば、各渦防止部材の上流側に小規模のよどみ領域を分散形成することができるため、空気吸込渦の発生を効果的に抑制できる。さらに、よどみ領域は、流水の主流と分断されるため、主流での渦に起因したよどみ領域での渦の発生を回避することができ、これによっても空気吸込渦の発生を効果的に抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第一実施形態に係るポンプ吸水槽の縦断面図である。
【図２】本発明の第一実施形態に係るポンプ吸水槽の平面図である。
【図３】図１の一部拡大図である。
【図４】本発明の第二実施形態に係るポンプ吸水槽の縦断面図における一部拡大図である。
【図５】本発明の第三実施形態に係るポンプ吸水槽の縦断面図である。
【図６】本発明の第三実施形態に係るポンプ吸水槽の平面図である。
【図７】本発明の第三実施形態の変形例に係るポンプ吸水槽の縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の熱交換器の第一実施形態について、図１〜図３を参照して詳細に説明する。
図１及び図２に示すポンプ吸水槽１００は、例えば海洋や河川から海水・河川水を揚水する目的で使用されるものであって、槽本体１０と、ポンプ３０と、複数の渦防止部材１４とを備えている。
【００１９】
槽本体１０は、海洋や河川に連通する流路を形成している。この槽本体１０は、床板部１１、一対の側板部１２及び端板部１３を有している。
槽本体１０は、水平面に沿って、かつ、流路を流通する流水Ｗの流通方向に向かって延びる板状をなす部材である。側板部１２は、床板部１１における流路の幅方向両端に立設された一対の板状の部材である。端板部１３は、床板部１１の延在方向の終端に立設された板状の部材である。槽本体１０は、これら床板部１１、一対の側板部１２及び端板部１３によって、海水や河川水が流水Ｗとして流通する流路を画成している。
【００２０】
ポンプ３０は、槽本体１０における流路内の流水Ｗに浸漬するように設置されており、本実施形態では当該ポンプ３０として立形斜流ポンプを採用している。このポンプ３０は、回転軸を鉛直方向に一致させた状態で吸込口が下方を向く姿勢で設置されている。このようなポンプ３０は、回転軸の回転に伴って当該回転軸に一体に固定されたインペラが回転することで吸込口から流水Ｗを吸引する。
【００２１】
このようにポンプ３０に流水Ｗが吸引されることによって、流水Ｗはポンプ３０の吸込口に向かって流通する。本実施形態では、ポンプ３０は槽本体１０における流路の末端領域、即ち、端板部１３の近傍に設置されており、これによって流水Ｗは流路を端板部１３側に向かって流通する。
以下では、流水Ｗの流れのうちポンプ３０に向かっての流れを流水Ｗの主流Ｆ０と称する。
【００２２】
渦防止部材１４は、ポンプ３０の運転に伴って発生する渦が流水Ｗの水面に到達することによって発生する空気吸込渦を防止するために設けられた部材である。これら渦防止部材１４は、それぞれ板状をなす部材であって、ポンプ３０よりも流路の上流側に流水Ｗに浸漬するように設けられている。
【００２３】
即ち、渦防止部材１４は、流路の幅方向（図１の奥行方向、図２の上下方向）かつ上下方向にわたって延在する矩形板状をなしている。そして、このような形状の渦防止部材１４は、流路の幅方向にわたるように、かつ、流水Ｗの水面の上方から下方に向かって延びて流水Ｗ内に浸漬するように設けられている。なお、渦防止部材１４の下端は、床板部１１の上面から上方に離間して配置されている。
【００２４】
このような渦防止部材１４は、本実施形態では３つ設けられており、それぞれ流水Ｗの流通方向に間隔をあけて配置されている。以下では、最も下流側に配置された渦防止部材１４を第一渦防止部材１５と称する。また、第一渦防止部材１５と流通方向に隣り合うように該第一渦防止部材１５の下流側に配置された渦防止部材１４を第二渦防止部材１６と称する。さらに、第二渦防止部材１６と流通方向に隣り合うように該第二渦防止部材１６の下流側に配置された渦防止部材１４を第三渦防止部材１７と称する。
【００２５】
ここで、本実施形態のポンプ吸水槽１００の各渦防止部材１４は、上流側に設けられた渦防止部材１４ほど、流水Ｗの水面から下方に向かっての浸漬深さが小さく設定されている。
即ち、図３に示すように、第一渦防止部材１５の浸漬深さＤ１は、第二渦防止部材１６の浸漬深さＤ２よりも大きく設定されている。また、第二渦防止部材１６の浸漬深さＤ２は、第三渦防止部材１７の浸漬深さＤ３よりも大きく設定されている。
【００２６】
なお、流路を流通する流水Ｗの水位は、海洋の干満や河川の流量の増減によって変化する。本実施形態の各渦防止部材１４は、流水Ｗの水位が最高水位、最低水位いずれの場合であっても、流水Ｗに浸漬するようにその上下方向の延在寸法が設定されている。
【００２７】
また、ポンプ吸水槽１００では、流水Ｗの流通方向に互いに隣り合う渦防止部材１４の流通方向の間隔が、これら一対の渦防止部材１４のうち流水Ｗの下流側の渦防止部材１４の浸漬深さよりも小さくなるように各渦防止部材１４が配置されている。
即ち、第一渦防止部材１５と第二渦防止部材１６との間隔Ｌ１は、第一渦防止部材１５の浸漬深さＤ１よりも小さく設定されている。また、第二渦防止部材１６と第三渦防止部材１７との間隔Ｌ２は、第二渦防止部材１６の浸漬深さＤ２よりも小さく設定されている。
【００２８】
次に、上記構成のポンプ吸水槽１００の作用について説明する。
ポンプ３０の運転に伴って該ポンプ３０の吸引口に向かって流通する流水Ｗの主流Ｆ０は、最も上流側の渦防止部材１４、即ち、第三渦防止部材１７よりも上流側に十分離間した箇所では、図１に示すように水平方向に平行に流通する。このような主流Ｆ０が渦防止部材１４の配置領域に到達すると、下流側に向かって浸漬深さが大きくなる複数の渦防止部材１４によって、図３に示すように、上記主流Ｆ０はポンプ３０側に向かうに従って下方に向かうように傾斜して流通する。
【００２９】
この際、傾斜して流通する主流Ｆ０から水平方向に分かれる分流Ｆ１が各渦防止部材１４における流水Ｗの上流側を向く面である上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａに到達する。
即ち、最も上層側の分流Ｆ１、即ち、第三渦防止部材１７の浸漬深さＤ３の範囲内に存在する分流Ｆ１は、第三渦防止部材１７の上流側面１７ａに到達する。また、第三渦防止部材１７の浸漬深さＤ３から第二渦防止部材１６の浸漬深さＤ２の範囲内に存在する分流Ｆ１は第二渦防止部材１６の上流側面１６ａに到達する。さらに、第二渦防止部材１６の浸漬深さＤ２から第一渦防止部材１５の浸漬深さＤ１の範囲内に存在する分流Ｆ１は第一渦防止部材１５の上流側面１５ａに到達する。
【００３０】
このように各渦防止部材１４の上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａに到達した分流Ｆ１は、上下に分かれて流通する。即ち、当該分流Ｆ１は、上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａによって下方に向かって流通する下降流Ｆ２と上方に向かって流通する上昇流Ｆ３とに分かれて流通する。
これら下降流Ｆ２と上昇流Ｆ３のうち下降流Ｆ２は、傾斜して流通する主流Ｆ０に合流する。
【００３１】
一方、上昇流Ｆ３は、水面付近まで上昇した後に行き場をなくすことにより、これら渦防止部材１４の上流側の領域で緩やかに旋回する。より詳細には、第三渦防止部材１７によって生成された上昇流Ｆ３は、該第三渦防止部材１７の上流側の領域で水平軸回り（図３の紙面時計回り）に緩やかに旋回する。また、第二渦防止部材１６、第一渦防止部材１５によって生成された上昇流Ｆ３は、第二渦防止部材１６と第三渦防止部材１７との間の領域、又は、第一渦防止部材１５と第二渦防止部材１６との間の領域で水平軸回り（図３の紙面時計回り）に緩やかに旋回する。
【００３２】
これによって、各渦防止部材１４の上流側、かつ、水面に接する領域にはそれぞれ上昇流Ｆ３によどみ領域Ｓが形成される。このよどみ領域Ｓでは、流水Ｗが緩やかに旋回することにより、その流速は小さなものとなる。また、下降流Ｆ２と分かれた上昇流Ｆ３に起因して生成されるよどみ領域Ｓは、各渦防止部材１４の下方を傾斜して流れる主流Ｆ０と分断される。
【００３３】
ここで、ポンプ３０が運転されると、これに伴ってポンプ３０の吸込口に流入する前の流水Ｗも回転し、これによって流水Ｗ内に渦が発生する。このような流水Ｗ内の渦が水面まで連なると、該渦の中心に空気が流入することにより、最終的にはポンプ３０内に空気が流入する空気吸込渦が生成されてしまう。このような空気吸込渦が発生すると、ポンプ３０の効率が低下してしまう。
【００３４】
本実施形態では、ポンプ３０に近接するようにして第一渦防止部材１５が設けられているため、ポンプ３０と第一渦防止部材１５との間に生成されるポンプ３０の運転に起因する渦は、第一渦防止部材１５に接触することで回転を保てなくなり消滅する。また、第一渦防止部材１５よりも流水Ｗの上流側に向かって延びるポンプ３０の運転に起因する渦のうち、第二渦防止部材１６、第三渦防止部材１７に接触するものは、上記同様回転を保てなくなることで消滅する。さらに、第三防止部材よりも上流側に十分に離間した箇所に延びようとする渦は、渦を連ねるために相当の回転エネルギーを要するため、水面に到達する前に回転が保てなくなることにより消滅する。
【００３５】
一方、仮にポンプ３０に起因する渦が、第一渦防止部材１５と第二渦防止部材１６との間の水面に到達した場合、第二渦防止部材１６と第三渦防止部材１７との間の水面に到達した場合、又は、第三渦防止部材１７の上流側の領域のうち該第三渦防止部材１７に近接した領域の水面に到達した場合には、空気吸込渦が発生するおそれがある。
即ち、よどみ領域Ｓでは、ポンプ３０の運転による渦がよどみ領域Ｓに到達すると、この渦によって該よどみ領域Ｓ内に渦が発生し、当該渦が水面に到達することで空気吸込渦が発生し得る。また、この空気吸込渦はよどみ領域Ｓが大きい程、より発生し易くなる。
【００３６】
これに対して、本実施形態では、主流Ｆ０よりも流速の小さいよどみ領域Ｓが各第一渦防止部材１５の上流側にそれぞれ分散配置されているため、空気吸込渦の発生を効果的に抑制できる。
即ち、各渦防止部材１４の上流側によどみ領域Ｓがそれぞれ形成されるため、各よどみ領域Ｓの大きさは、一の渦防止部材１４のみが存在して当該渦防止部材１４の上流側に単独のよどみ領域Ｓが形成される場合に比べて小さなものとなる。即ち、複数の渦防止部材１４を設けることによって、これら各渦防止部材１４の上流側にそれぞれに分散した小規模のよどみ領域Ｓが形成することができる。これによって、空気吸込渦の発生確率を低減させることができ、該空気吸込渦の発生を抑制することが可能となる。
【００３７】
さらに、上述のように、渦防止部材１４の上流側を向く面によって下降流Ｆ２と上昇流Ｆ３とに分かれることにより、上昇流Ｆ３に起因するよどみ領域Ｓは、流水Ｗの主流Ｆ０と分断される。これによって、ポンプ３０の運転に起因する主流Ｆ０内の渦がよどみ領域Ｓに到達し難くなるため、該よどみ領域Ｓ内に渦が連なって生成されてしまうことを抑制できる。即ち、主流Ｆ０での渦に起因したよどみ領域Ｓでの渦の発生を回避することができ、これによっても空気吸込渦の発生を効果的に抑制できる。
【００３８】
また、本実施形態では、流水Ｗの流通方向に互いに隣り合う渦防止部材１４の流通方向の間隔Ｌ１，Ｌ２が、これら一対の渦防止部材１４のうち流水Ｗの下流側の渦防止部材１４の浸漬深さＤ１，Ｄ２よりも小さくされているため、よどみ領域Ｓは水平方向よりも上下方向に延在するように形成される。これによって、よどみ領域Ｓが主流Ｆ０に対して隣接する面積を小さくすることができるため、当該主流Ｆ０の渦との相互作用によってよどみ領域Ｓに渦が発生してしまうことをより抑制できる。したがって、主流Ｆ０の渦がよどみ領域Ｓに連なって水面に到達することを回避することができ、空気吸込渦の発生をより効果的に抑制することが可能となる。
【００３９】
次に本発明の第二実施形態について説明する。第二実施形態では、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
第二実施形態のポンプ吸水槽１００は、図４に示すように、渦防止部材１４が案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂを有している点で第一実施形態と相違する。
【００４０】
即ち、渦防止部材１４の上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａの下端側には、それぞれ案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂが形成されている。案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂは、上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａからさらに上流側に向かって突出するとともに流路幅方向にわたって延びる凸状をなしている。
より詳細には、案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂは、上下一対の面を有しており、当該一対の面のうち下流側に向かうに従って下方に向かって延びる面が下降流案内面１５ｃ，１６ｃ，１７ｃとされ、下流側に向かうに従って上方に向かう面が上昇流案内面１５ｄ，１６ｄ，１７ｄ，とされている。これら下降流案内面１５ｃ，１６ｃ，１７ｃと上昇流案内面１５ｄ，１６ｄ，１７ｄ，とは、上流側の端部で互いに交差稜線を形成するように接続されている。換言すれば、案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂは、上流側に向かうに従って先細りとなるように形成されており、上記交差稜線が先細りの頂部とされている。
【００４１】
このような案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂによって、各渦防止部材１４の上流側面１５ａ，１６ａ，１７ａに到達する分流Ｆ１を下降流Ｆ２と上昇流Ｆ３とに確実に分けることができる。即ち、分流Ｆ１が案内部１５ｂ，１６ｂ，１７ｂの先細りの先端に到達した際に、当該分流Ｆ１が下降流案内面１５ｃ，１６ｃ，１７ｃ、上昇流案内面１５ｄ，１６ｄ，１７ｄ，のいずれかによって案内されることで、下降流Ｆ２及び下降流Ｆ２を円滑に生成することができる。
これにより、上昇流Ｆ３に起因するよどみ領域Ｓを確実に形成することができるとともに、該よどみ領域Ｓを主流Ｆ０から確実に分断することができる。したがって、空気吸込渦の発生をより一層抑制することが可能となる。
【００４２】
次に本発明の第三実施形態について説明する。第三実施形態では、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
第三実施形態のポンプ吸水槽１００は、図５及び図６に示すように、流路区画部材２１を備えている点で第一実施形態と相違する。
【００４３】
流路区画部材２１は、流水Ｗの流通方向に互いに隣り合う一対の渦防止部材１４の間に、これら渦防止部材１４にわたって設けられている。この流路区画部材２１は、各渦防止部材１４に直交する平面状に延在する板状をなしており、第一渦防止部材１５と第二渦防止部材１６との間にわたって、または、第二渦防止部材１６と第三渦防止部材１７との間にわたって配置されている。
【００４４】
この流路区画部材２１は、その下端が該流路区画部材２１の上流側に位置する渦防止部材１４の下端と下流側に位置する渦防止部材１４の下端とにわたるように、傾斜して延びている。即ち、流路区画部材２１の下端は、上流側に向かうにしたがって上方に向かうように傾斜している。
本実施形態では、このような流路区画部材２１は、第一渦防止部材１５と第二渦防止部材１６との間、及び、第二渦防止部材１６と第三渦防止部材１７との間それぞれに、流路の幅方向に間隔をあけて複数（本実施形態では３つ）が設けられている。
【００４５】
ここで、流路の平面視において流水Ｗの一部が鉛直軸線回りに旋回した場合、当該旋回に伴って周囲の流水Ｗも旋回すると流路の幅方向にわたっての大規模な渦が発生することがある。このような渦は、空気吸込渦の発生を助長するため好ましくない。
これに対して本実施形態では、流路区画部材２１によって渦防止部材１４の間における流路が幅方向に区切られている。これによって、一部の流水Ｗが旋回したとしてもそれが幅方向全域に及んでしまうことはない。即ち、大規模な渦の発生を抑制することができるため、当該渦に基づく空気吸込渦の発生を防止することができる。
【００４６】
なお、第三実施形態の第一変形例として、例えば図７（ａ）に示すように、下端が上流側の渦防止部材１４の下端と同一の高さで水平方向に延在する流路区画部材２２を採用してもよい。
また、第三実施形態の第二変形例として、例えば図７（ｂ）に示すように、下端が最上流側の渦防止部材１４の下端と同一の高さで、最下流の渦防止部材１４の下方まで水平方向に延在する流路区画部材２３を採用してもよい。
これらの場合、流路区画部材２１が、各渦防止部材１４の下方を傾斜して流通する主流Ｆ０まで及んでいるため、流水Ｗの鉛直軸線回りの渦が主流Ｆ０内に及ぶことを抑制できる。これによって、より効果的に空気吸込渦の発生を防止できる。
【００４７】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明はこれに限定されることなく、その発明の技術的思想を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば実施形態では、３つの渦防止部材１４を備えた例について説明したが、これに限定されることはなく、渦防止部材１４は２つ以上設けられていればよい。この場合も、上記同様、よどみ領域Ｓを分散形成することができるとともに、よどみ領域Ｓと主流Ｆ０とを分断することができるため、よどみ領域Ｓ内に空気吸込渦が生成してしまうことを抑制できる。
【００４８】
また、渦防止部材１４は、鉛直面に平行に配置されるのみならず、鉛直面から傾斜して配置されていてもよい。即ち、各渦防止部材１４は、流水Ｗの下流側に向かうに従って下方に向かって延在するように傾斜して配置されてもよいし、流水Ｗの上流側に向かうにしたがって下方に向かって延在するように傾斜して配置されていてもよい。
この場合であっても、上記同様の作用効果を奏する。
【符号の説明】
【００４９】
１０  槽本体
１１  床板部
１２  側板部
１３  端板部
１４  渦防止部材
１５  第一渦防止部材
１５ａ       上流側面
１５ｂ       案内部
１５ｃ       下降流案内面
１５ｄ       上昇流案内面
１６  第二渦防止部材
１６ａ       上流側面
１６ｂ       案内部
１６ｃ       下降流案内面
１６ｄ       上昇流案内面
１７  第三渦防止部材
１７ａ       上流側面
１７ｂ       案内部
１７ｃ       下降流案内面
１７ｄ       上昇流案内面
２１  区画部材
２２  区画部材
２３  区画部材
３０  ポンプ
１００       ポンプ吸水槽
Ｗ    流水
Ｆ０  主流
Ｆ１  分流
Ｆ２  下降流
Ｆ３  上昇流
Ｄ１  浸漬深さ
Ｄ２  浸漬深さ
Ｄ３  浸漬深さ
Ｌ１  間隔
Ｌ２  間隔
Ｓ    よどみ領域
【図１】
2014134142.tif 000003
【図２】
2014134142.tif 000004
【図３】
2014134142.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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