(57)【要約】【課題】通常画像濃度での印刷時に記録紙表面の凹部で十分な画像濃度が得られ、且つ低画像濃度での印刷時に文字画像や線画像の滲みを低減することができる画像形成装置を提供する。【解決手段】転写部材と対向部材における電位の時間平均値が、転写部材と対向部材の電位の最大値と最小値の中心値であるオフセット電圧と同じか又はオフセット電圧より転写方向側にある条件で転写を行い、転写部材と対向部材の間に印加される交流の周波数を現像時の設定トナー付着量に応じて制御し、設定トナー付着量が少ないほど交流の周波数を低くする。【選択図】図３
2014238445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
現像装置により現像された像担持体上のトナー像が１次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を被転写材に２次転写するために、接地又は電圧が印加される転写部材と、該中間転写体を介して該転写部材に対向し、電圧が印加され又は接地される対向部材と、転写バイアス出力手段とを有し、
該転写バイアス出力手段によって該転写部材と該対向部材の間に交流による電位差が形成される画像形成装置において、
該電位差によって形成される電界が、正規の極性に帯電しているトナーを該中間転写体側から該被転写材側に転写させる転写方向の電界と、該トナーを該被転写材側から該中間転写体側に戻す戻し方向の電界とを有し、
該転写部材と該対向部材における電位の時間平均値が、該転写部材と該対向部材の電位の最大値と最小値の中心値であるオフセット電圧と同じか又は該オフセット電圧より転写方向側にある条件で該２次転写を行い、該転写部材と該対向部材の間に印加される交流の周波数を現像時の設定トナー付着量に応じて制御し、該現像時の設定トナー付着量が少ないほど該交流の周波数を低くすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記交流の周波数に加えて、前記現像時の設定トナー付着量に応じて印加する電圧又は電流を制御することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記現像時の設定トナー付着量が少なくなるほど、前記電位の時間平均値の絶対値に対する、交流成分のピークツウピーク電圧の絶対値の比率が小さくなるように、印加する電圧又は電流を制御することを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記現像時の設定トナー付着量が通常印刷モード時より少ない場合、直流成分のみを有する電圧又は電流が印加されることを特徴とする請求項２又は３のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記オフセット電圧と前記電位の時間平均値が等しく、且つ交流成分のピークツウピーク電圧が、前記オフセット電圧の絶対値の４倍よりも大きい交流電圧が用いられることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
１周期における前記転写方向の電界を形成するための転写時間が、前記戻し方向の電界を形成するための戻し時間よりも長い交流電圧が用いられることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、中間転写体とニップ形成部材との当接による転写ニップにおいて、ニップ内に挟み込んだ記録材に対して中間転写体の表面上のトナー像を転写する画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の複写機やプリンタ等の画像形成装置では、２次転写バイアスとして交流電圧を用いるものが提案されている（特許文献１）。また、画像データに基づいて、２次転写バイアスの直流成分や交流成分の出力目標値を変更する装置が提案されている（特許文献２）。これら文献によれば、トナーが記録材と中間転写体の間を往復運動するような高い振幅の交流電圧を用いることで、表面凹凸に富んだ記録紙表面の凹部上で十分な画像濃度を確保できる。さらに、画像データに基づいて交流成分や直流成分の電圧や電流を制御することによって、より均一な凹部画像濃度と放電に起因する白点の抑制を実現することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところが、交流電界によってトナーの往復運動を発生させると、ベタ画像の場合は良好な画像が得られるが、文字画像や線画像の場合にはエッジが乱れ、画像が滲んでしまうことが分かった。さらに、交流電界による記録紙凹部の画像濃度の向上効果はトナーの付着量によって異なり、トナーの付着量が少ない場合、凹部の画像濃度が高くなりにくいことが判明した。
【０００４】
次に、本発明者らが行った観測実験について説明する。
本発明者らは、トナーの付着量が少ない場合に交流電界の効果が小さくなる原因を明らかにするために、２次転写ニップ内におけるトナーの挙動を観測する特殊な観測実験装置を製作した。図１１は、交流電界によるトナーの運動を観察するための観測実験装置を示す概略構成図である。
【０００５】
この観測実験装置は、透明基板２１０、現像装置２３１、Ｚステージ２２０、照明２４１、顕微鏡２４２、高速度カメラ２４３、パーソナルコンピュータ２４４などを備えている。透明基板２１０は、ガラス板２１１と、これの下面に形成されたＩＴＯ（Indium Tin Oxide）からなる透明電極２１２と、透明電極２１２の上に被覆された透明材料からなる透明絶縁層２１３とを具備している。この透明基板２１０は、図示しない基板支持手段によって所定の高さ位置で支持されている。この基板支持手段は、図示しない移動機構によって図中上下左右方向に移動することが可能である。図示の例では、透明基板２１０が金属板２１５を載置したＺステージ２２０の上に位置しているが、基板支持手段の移動により、Ｚステージ２２０の側方に配設された現像装置２３１の真上に移動することも可能である。なお、透明基板２１２の透明電極２１２は、基板支持手段に固定された電極に接続され、この電極は接地されている。
【０００６】
現像装置２３１は、第１実施形態に係るプリンタの現像装置と同様の構成になっており、スクリュウ部材２３２、現像ロール２３３、ドクターブレード２３４などを有している。現像ロール２３３は、電源２３５によって現像バイアスが印加された状態で回転駆動される。
【０００７】
透明基板２１０が基板支持手段の移動により、現像装置２３１の真上で且つ現像ロール２３３に対して所定のギャップを介して対向する位置まで所定の速度で移動せしめられると、現像ロール２３３上のトナーが透明基板２１０の透明電極２１２上に転移する。これにより、透明基板２１０の透明電極２１２上には所定の厚みのトナー層２１６が形成される。トナー層２１６に対する単位面積あたりのトナー付着量は、現像剤のトナー濃度、トナーの帯電量、現像バイアス値、基板２１０と現像ロール２３３とのギャップ、透明基板２１０の移動速度、現像ロール２３３の回転速度などによって調整することができる。
【０００８】
トナー層２１６が形成された透明基板２１０は、平面状の金属板２１５上に導電性接着剤で貼り付された記録紙２１４との対向位置まで平行移動せしめられる。金属板２１５は、加重センサが設けられた基板２２１上に設置され、基板２２１はＺステージ２２０上に設置されている。また、金属板２１５は、電圧増幅器２１７に接続されている。電圧増幅器２１７には、波形発生装置２１８によって直流電圧及び交番電圧からなる転写バイアスが入力され、金属板２１５には電圧増幅器２１７によって増幅された転写バイアスが印加される。Ｚステージ２２０を駆動制御して金属板２１５を上昇させ、記録紙２１４とトナー層２１６が一定の空隙を設けるまで金属板２１５を接近させる。
【０００９】
空隙幅を所定値にした状態で、金属板２１５に転写バイアスを印加してトナーの挙動を観察する。観察後は、Ｚステージ２２０を駆動制御して金属板２１５を下降させて、記録紙２１４を透明基板２１０から離間させる。すると、トナー層２１６の一部が記録紙２１４上に転写されている。
【００１０】
トナーの挙動の観察については、基板２１０の上方に配設されている顕微鏡２４２及び高速度カメラ２４３を用いて行った。基板２１０は、ガラス板２１１、透明電極２１２という各層が全て透明材料からなるので、透明電極２１０の上方から、透明基板２１０を介して、透明基板２１０の下側にあるトナーの挙動を観察することができる。顕微鏡２４２としては、キーエンス社製のズームレンズＶＨ−Ｚ７５からなるものを用いた。また、高速度カメラ２４３としては、フォトロン社製のＦＡＳＴＣＡＭ−ＭＡＸ  １２０ＫＣを用いた。フォトロン社ＦＡＳＴＣＡＭ−ＭＡＸ  １２０ＫＣは、パーソナルコンピュータ２４４によって駆動制御される。顕微鏡２４２及び高速度カメラ２４３は、図示しないカメラ支持手段によって支持されている。このカメラ支持手段は、顕微鏡２４２の焦点を調整できるように構成されている。
【００１１】
透明基板２１０上におけるトナーの挙動を次のようにして撮影した。即ち、まず、照明２４１によってトナーの挙動の観察位置に照明光を照射して、顕微鏡２４２の焦点を調整する。次に、金属板２１５に転写バイアスを印加して、透明基板２１０の下面に付着しているトナー層２１６のトナーを、記録紙２１４に向けて移動させる。このときのトナーの挙動を高速度カメラ２４３で撮影した。
【００１２】
現像後の初期付着量や往復運動するトナーの重さを測定することは難しいため、本観察実験における往復運動するトナーの割合を調べるために、観察領域における透明電極２１２上のトナーの被覆面積を利用した。つまり、観察領域の面積をＡｏ、観察領域における現像トナーの初期被覆面積をＡｉ、各電圧周期で透明電極２１２上に残ったトナーの被覆面積をＡｒとし、現像後のトナーの初期被覆率をθｉ［％］、往復運動するトナーの割合をＲｍ［％］で表わす。このとき、θｉとＲｍは式（１），（２）で算出される。
【００１３】
θｉ = （Ａｉ／Ａｏ） × １００                 （１）
Ｒｍ = ［（Ａｉ−Ａｒ） ／ Ａｉ］ × １００      （２）
【００１４】
なお、印加電圧としては、交流成分のピーク間電圧Ｖｐｐを１．２［ｋＶ］、直流成分Ｖｏｆｆを０［Ｖ］、周波数を５００［Ｈｚ］に設定した。
表１は、様々な初期被覆率θｉで、往復運動するトナーの割合Ｒｍと往復運動回数の関係を調べた結果を示す。
【００１５】
【表１】
2014238445.tif 000003
【００１６】
結局、初期のトナー付着量が少ないほど、トナーが往復運動してもトナー同士の衝突などの相互作用が起きないため、往復運動するトナーの割合Ｒｍが小さくなり、往復回数を増やしてもＲｍはあまり改善されなかった。また、往復運動していないトナーは、付着力が高く、転写されにくいトナーであるため、付着量が少ないほど一定の往復回数（＝一定の交流電圧の周波数）における転写率が低くなった。
【００１７】
そこで、本発明は、通常画像濃度での印刷時に記録紙表面の凹部で十分な画像濃度が得られ、且つ低画像濃度での印刷時に文字画像や線画像の滲みを低減することができる画像形成装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
この課題を解決するため、現像装置により現像された像担持体上のトナー像が１次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を被転写材に２次転写するために、接地又は電圧が印加される転写部材と、該中間転写体を介して該転写部材に対向し、電圧が印加され又は接地される対向部材と、転写バイアス出力手段とを有し、  該転写バイアス出力手段によって該転写部材と該対向部材の間に交流による電位差が形成される画像形成装置において、  該電位差によって形成される電界が、正規の極性に帯電しているトナーを該中間転写体側から該被転写材側に転写させる転写方向の電界と、該トナーを該被転写材側から該中間転写体側に戻す戻し方向の電界とを有し、  該転写部材と該対向部材における電位の時間平均値が、該転写部材と該対向部材の電位の最大値と最小値の中心値であるオフセット電圧と同じか又は該オフセット電圧より転写方向側にある条件で該２次転写を行い、該転写部材と該対向部材の間に印加される交流の周波数を現像時の設定トナー付着量に応じて制御し、該設定トナー付着量が少ないほど該交流の周波数を低くすることを特徴とする画像形成装置を提案する。
【発明の効果】
【００１９】
現像時の設定トナー付着量が少ない画像については、交流成分の周波数を下げてトナーの往復運動回数を減らすことによって、印刷時における文字画像や線画像の滲みを低減することができる。通常画像濃度での印刷時にも、記録紙表面の凹部で十分な画像濃度が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】第１乃至第３実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。
【図２】同プリンタにおけるＫ用の画像形成ユニットを拡大して示す拡大構成図である。
【図３】同プリンタの２次転写バイアス電源から出力される重畳電圧からなる２次転写バイアスの波形を示す波形図である。
【図４】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図５】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図６】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図７】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図８】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図９】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図１０】転写時間を戻し時間よりも長くした交流電圧波形の一例である。
【図１１】交流電界によるトナーの運動を観察するための観測実験装置を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の第１実施形態について説明する。なお、以下に記述する部材の抵抗値は、特に限定しない限り、温度２２℃、相対湿度５０％の環境下での値を示す。
先ず、実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図１は、第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、第１実施形態に係るプリンタは、透明（Ｔ）、イエロー（Ｙ）、マゼンダ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー像を形成するための５つの画像形成ユニット１Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋと、転写装置としての転写ユニット３０と、光書込ユニット８０と、定着装置９０と、給紙カセット１００と、レジストローラ対１０１とを備えている。
【００２２】
図１において、５つの画像形成ユニット１Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、画像形成物質として、透明のＴトナーと互いに異なる色のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Ｋトナー像を形成するための画像形成ユニット１Ｋを例にすると、これは、図２に示すように、像担持体たるドラム状の感光体２Ｋ、ドラムクリーニング装置３Ｋ、除電装置（不図示）、帯電装置６Ｋ、現像装置８Ｋ等を備えている。これらの装置が共通の保持体に保持されてプリンタ本体に対して一体的に脱着することで、それらを同時に交換できるようになっている。
【００２３】
図２は、同プリンタにおけるＫ用の画像形成ユニット１Ｋの拡大構成図である。
感光体２Ｋは、ドラム基体の表面上に有機感光層が形成された外径６０［ｍｍ］程度のドラム形状のものであって、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動される。帯電装置６Ｋは、帯電バイアスが印加される帯電ローラ７Ｋを感光体２Ｋに接触あるいは近接させながら、帯電ローラ７Ｋと感光体２Ｋとの間に放電を発生させることで、感光体２Ｋの表面を一様帯電せしめる。本第１実施形態では、トナーの正規帯電極性と同じマイナス極性に一様帯電せしめる。帯電バイアスとしては、直流電圧に交流電圧を重畳したものを採用している。帯電ローラ７Ｋは、金属製の芯金の表面に導電性弾性材料からなる導電性弾性層が被覆されたものである。帯電ローラ等の帯電部材を感光体２Ｋに接触あるいは近接させる方式に代えて、帯電チャージャーによる方式を採用してもよい。
【００２４】
一様帯電せしめられた感光体２Ｋの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザ光によって光走査されてＫ用の静電潜像を担持する。このＫ用の静電潜像は、図示しないＫトナーを用いる現像装置８Ｋによって現像されてＫトナー像になる。そして、後述する中間転写ベルト３１上に１次転写される。
【００２５】
ドラムクリーニング装置３Ｋは、１次転写工程（後述する１次転写ニップ）を経た後の感光体２Ｋ表面に付着している転写残トナーを除去する。回転駆動されるクリーニングブラシローラ４Ｋ、片持ち支持された状態で自由端を感光体２Ｋに当接させるクリーニングブレード５Ｋなどを有している。回転するクリーニングブラシローラ４Ｋで転写残トナーを感光体２Ｋ表面から掻き取ったり、クリーニングブレードで転写残トナーを感光体２Ｋ表面から掻き落としたりする。なお、クリーニングブレードについては、その片持ち支持端側を自由端側よりもドラム回転方向下流側に向けるカウンタ方向で感光体２Ｋに当接させている。
【００２６】
上記除電装置は、ドラムクリーニング装置３Ｋによってクリーニングされた後の感光体２Ｋの残留電荷を除電する。この除電により、感光体２Ｋの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。
【００２７】
現像装置８Ｋは、現像ロール９Ｋを内包する現像部１２Ｋと、図示しないＫ現像剤を撹拌搬送する現像剤搬送部１３Ｋとを有している。そして、現像剤搬送部１３Ｋは、第１スクリュウ部材１０Ｋを収容する第１搬送室と、第２スクリュウ部材１１Ｋを収容する第２搬送室とを有している。それらスクリュウ部材は、それぞれ、軸線方向の両端部がそれぞれ軸受けによって回転自在に支持される回転軸部材と、これの周面に螺旋状に突設せしめられた螺旋羽根とを具備している。
【００２８】
第１スクリュウ部材１０Ｋを収容している第１搬送室と、第２スクリュウ部材１１Ｋを収容している第２搬送室とは、仕切り壁によって仕切られているが、仕切壁におけるスクリュウ軸線方向の両端箇所には、それぞれ両搬送室を連通させる連通口が形成されている。第１スクリュウ部材１０Ｋは、螺旋羽根内に保持している図示しないＫ現像剤を、回転駆動に伴って回転方向に撹拌しながら、図中の紙面に直交する方向の奥側から手前側に向けて搬送する。第１スクリュウ部材１０Ｋと、後述する現像ロール９Ｋとは互いに向かい合う姿勢で平行配設されているため、このときのＫ現像剤の搬送方向は、現像ロール９Ｋの回転軸線方向に沿った方向でもある。そして、第１スクリュウ部材１０Ｋは、現像ロール９Ｋの表面に対してＫ現像剤をその軸線方向に沿って供給していく。
【００２９】
第１スクリュウ部材１０Ｋの図中手前側端部付近まで搬送されたＫ現像剤は、仕切壁の図中手前側端部付近に設けられた連通開口を通って、第２搬送室内に進入した後、第２スクリュウ部材１１Ｋの螺旋羽根内に保持される。そして、第２スクリュウ部材１１Ｋの回転駆動に伴って、回転方向に撹拌されながら、図中手前側から奥側に向けて搬送されていく。
【００３０】
第２搬送室内において、ケーシングの下壁には図示しないトナー濃度センサが設けられており、第２搬送室内のＫ現像剤のＫトナー濃度を検知する。Ｋトナー濃度センサとしては、透磁率センサからなるものが用いられている。Ｋトナーと磁性キャリアとを含有するＫ現像剤の透磁率は、Ｋトナー濃度と相関関係があるため、透磁率センサは、Ｋトナー濃度を検知していることになる。
【００３１】
本プリンタには、Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置の第２収容室内にＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーをそれぞれ個別に補給するための図示しないＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー補給手段が設けられている。そして、プリンタの制御部は、ＲＡＭに、Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー濃度検知センサからの出力電圧値の目標値であるＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆを記憶している。Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー濃度検知センサからの出力電圧値と、Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆとの差が所定値を超えた場合には、その差に応じた時間だけＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー補給手段を駆動する。これにより、Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置における第２搬送室内にＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーが補給される。
【００３２】
現像部１２Ｋ内に収容されている現像ロール９Ｋは、第１スクリュウ部材１０Ｋに対向しているとともに、ケーシングに設けられた開口を通じて、感光体２Ｋにも対向している。また、現像ロール９Ｋは、回転駆動される非磁性パイプからなる筒状の現像スリーブと、これの内部にスリーブと連れ回らないように固定されたマグネットローラとを具備している。そして、第１スクリュウ部材１０Ｋから供給されるＫ現像剤をマグネットローラの発する磁力によってスリーブ表面に担持しながら、スリーブの回転に伴って、感光体２Ｋに対向する現像領域に搬送する。
【００３３】
現像スリーブには、トナーと同極性であって、感光体２Ｋの静電潜像よりも大きく、且つ感光体２Ｋの一様帯電電位よりも小さな現像バイアスが印加されている。これにより、現像スリーブと感光体２Ｋの静電潜像との間には、現像スリーブ上のＫトナーを静電潜像に向けて移動させる現像ポテンシャルが作用する。また、現像スリーブと感光体２Ｋの地肌部との間には、現像スリーブ上のＫトナーをスリーブ表面に向けて移動させる非現像ポテンシャルが作用する。それら現像ポテンシャル及び非現像ポテンシャルの作用により、現像スリーブ上のＫトナーが感光体２Ｋの静電潜像に選択的に転移して、静電潜像をＫトナー像に現像する。
【００３４】
先に示した図１において、Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃにおいても、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋと同様にして、感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ上にＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃトナー像が形成される。
【００３５】
画像形成ユニット１Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの上方には、潜像書込手段たる光書込ユニット８０が配設されている。この光書込ユニット８０は、パーソナルコンピュータ等の外部機器から送られてくる画像情報に基づいてレーザダイオードから発したレーザ光により、感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを光走査する。この光走査により、感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ上にＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の静電潜像が形成される。具体的には、感光体２Ｔの一様帯電した表面の全域のうち、レーザ光が照射された箇所は、電位を減衰せしめる。これにより、レーザ照射箇所の電位が、それ以外の箇所（地肌部）の電位よりも小さい静電潜像となる。なお、光書込ユニット８０は、光源から発したレーザ光Ｌを、図示しないポリゴンモータによって回転駆動したポリゴンミラーで主走査方向に偏光せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。ＬＥＤアレイの複数のＬＥＤから発したＬＥＤ光によって光書込を行うものを採用してもよい。
【００３６】
画像形成ユニット１Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの下方には、無端状の中間転写ベルト３１を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動せしめる転写装置としての転写ユニット３０が配設されている。転写ユニット３０は、中間転写体たる中間転写ベルト３１の他に、駆動ローラ３２、従動ローラ３８、転写部材たるニップ形成ローラ３６、中間転写ベルト３１を介してニップ形成ローラ３６に対向する対向部材たる２次転写裏面ローラ３３、転写バイアス出力手段としての２次転写バイアス電源３９、クリーニングバックアップローラ３４、５つの１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、ベルトクリーニング装置３７などを有している。
【００３７】
中間転写ベルト３１は、そのループ内側に配設された駆動ローラ３２、従動ローラ３８、２次転写裏面ローラ３３、クリーニングバックアップローラ３４、及び５つの１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋによって張架されている。そして、図示しない駆動手段によって図中反時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ３２の回転力により、同方向に無端移動せしめられる。中間転写ベルト３１としては、次のような特性を有するものを用いている。即ち、厚みは２０［μｍ］〜２００［μｍ］、好ましくは６０［μｍ］程度である。また、体積抵抗率は１Ｅ６［Ωｃｍ］〜１Ｅ１２［Ωｃｍ］、好ましくは約１Ｅ９［Ωｃｍ］程度である（三菱化学アナリテック製ハイレスタ−ＵＰ  ＭＣＰ  ＨＴ４５０にて、印加電圧１００Ｖの条件で測定）。また、材料はカーボン分散ポリイミド樹脂からなる。
【００３８】
５つの１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、無端移動せしめられる中間転写ベルト３１を感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋとの間に挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋとが当接するＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の１次転写ニップが形成されている。１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋには、図示しない転写バイアス電源によってそれぞれ１次転写バイアスが印加されている。これにより、感光体２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ上のＴ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像と、１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋとの間に転写電界が形成される。Ｔ用の感光体２Ｔ表面に形成されたＴトナーは、感光体２Ｔの回転に伴ってＴ用の１次転写ニップに進入する。そして、転写電界やニップ圧の作用により、感光体２Ｔ上から中間転写ベルト３１上に１次転写される。このようにしてＴトナー像が１次転写せしめられた中間転写ベルト３１は、その後、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過する。そして、感光体２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ上のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像が、Ｔトナー像上に順次重ね合わせて１次転写される。この重ね合わせの１次転写により、中間転写ベルト３１上には５色重ね合わせトナー像が形成される。
【００３９】
１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、金属製の芯金と、これの表面上に固定された導電性のスポンジ層とを具備している弾性ローラからなり、次のような特性を有している。即ち、外形は１６［ｍｍ］である。また、心金の径は１０［ｍｍ］である。また、接地された外径３０［ｍｍ］の金属ローラを１０［Ｎ］の力でスポンジ層に押し当てた状態で、１次転写ローラ心金に１０００［Ｖ］の電圧を印加したときに流れる電流Ｉから、オームの法則（Ｒ＝Ｖ／Ｉ）に基づいて算出したスポンジ層の抵抗Ｒは、約３Ｅ７［Ω］である。このような１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋに対して、１次転写バイアスを定電流制御で印加する。なお、１次転写ローラ３５Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋに代えて、転写チャージャーや転写ブラシなどを採用してもよい。
【００４０】
転写ユニット３０のニップ形成ローラ３６は、中間転写ベルト３１のループ外側に配設されており、ループ内側の２次転写裏面ローラ３３との間に中間転写ベルト３１を挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、ニップ形成ローラ３６とが当接する２次転写ニップが形成されている。ニップ形成ローラ３６は接地されているのに対し、２次転写裏面ローラ３３には、２次転写バイアス電源３９によって２次転写バイアスが印加される。これにより、２次転写裏面ローラ３３とニップ形成ローラ３６との間に、マイナス極性のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に向けて移動させる２次転写電界が形成される。
【００４１】
２次転写バイアス電源３９は、直流電源と交流電源とを有しており、２次転写バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳せしめたものを出力することができる。２次転写バイアス電源３９から２次転写裏面ローラ３３に印加される電圧の、交流成分の周波数などの設定値が、中間転写ベルト３１上の画像面積率に応じて制御される。周波数などの具体的な設定方法については後述する。
【００４２】
転写ユニット３０の下方には、被転写材としての記録紙Ｐを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給紙カセット１００が配設されている。この給紙カセット１００は、紙束の一番上の記録紙Ｐに給紙ローラ１００ａを当接させており、これを所定のタイミングで回転駆動させることで、その記録紙Ｐを給紙路に向けて送り出す。給紙路の末端付近には、レジストローラ対１０１が配設されている。このレジストローラ対１０１は、給紙カセット１００から送り出された記録紙Ｐをローラ間に挟み込むとすぐに両ローラの回転を停止させる。そして、挟み込んだ記録紙Ｐを２次転写ニップ内で中間転写ベルト３１上の５色重ね合わせトナー像に同期させ得るタイミングで回転駆動を再開して、記録紙Ｐを２次転写ニップに向けて送り出す。２次転写ニップで記録紙Ｐに密着せしめられた中間転写ベルト３１上の５色重ね合わせトナー像は、２次転写電界やニップ圧の作用によって記録紙Ｐ上に一括２次転写され、記録紙Ｐの白色と相まってフルカラートナー像となる。このようにして表面にフルカラートナー像が形成された記録紙Ｐは、２次転写ニップを通過すると、ニップ形成ローラ３６や中間転写ベルト３１から曲率分離する。
【００４３】
２次転写裏面ローラ３３は、芯金と、これの表面に被覆された導電性のＮＢＲ系ゴム層とを具備し、その抵抗Ｒは１Ｅ６［Ω］〜１Ｅ１２［Ω］、好ましくは約４Ｅ７［Ω］である。抵抗Ｒは、１次転写ローラと同様の方法によって測定された値である。
【００４４】
ニップ形成ローラ３６は、芯金と、これの表面に被覆された導電性のＮＢＲ系ゴム層とを具備し、その抵抗Ｒは１Ｅ６［Ω］以下である。抵抗Ｒは、１次転写ローラと同様の方法によって測定された値である。
【００４５】
２次転写バイアス電源３９の出力端子は、ニップ形成ローラ３６の芯金に接続されている。ニップ形成ローラ３６の芯金の電位は、２次転写バイアス電源３９からの出力電圧値とほぼ同じ値になる。また、２次転写裏面ローラ３３については、その芯金を接地（アース接続）している。なお、重畳電圧を２次転写裏面ローラ３３の芯金に印加しつつ、ニップ形成ローラ３６の芯金を接地する代わりに、重畳電圧をニップ形成ローラ３６の芯金に印加しつつ、２次転写裏面ローラ３３の芯金を接地してもよい。この場合、直流電圧の極性を異ならせる。具体的には、図示のように、マイナス極性のトナーを用い且つニップ形成ローラ３６を接地した条件で、２次転写裏面ローラ３３に重畳電圧を印加する場合には、直流電圧としてトナーと同じマイナス極性のものを用いて、重畳電圧の時間平均の電位をトナーと同じマイナス極性にする。これに対し、２次転写裏面ローラ３３を接地し、且つ重畳電圧をニップ形成ローラ３６に印加する場合には、直流電圧としてトナーとは逆のプラス極性のものを用いて、重畳電圧の時間平均の電位をトナーとは逆のプラス極性にする。重畳電圧を２次転写裏面ローラ３３やニップ形成ローラ３６に印加する代わりに、直流電圧を何れか一方のローラに印加するとともに、交流電圧を他方のローラに印加してもよい。
【００４６】
本第１実施形態では、直流電圧に重畳する交流電圧の波形として正弦波を用いている。ただし、後述するように、直流電圧に重畳する交流電圧の波形は正弦波でも矩形波でも、三角波でも、台形波でも構わない。また、デューティサイクルが５０％でない波形を用いることも可能である。
【００４７】
２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト３１には、記録紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、中間転写ベルト３１のおもて面に当接しているベルトクリーニング装置３７によってベルト表面からクリーニングされる。中間転写ベルト３１のループ内側に配設されたクリーニングバックアップローラ３４は、ベルトクリーニング装置３７によるベルトのクリーニングをループ内側からバックアップする。
【００４８】
２次転写ニップの下流には、定着装置９０が配設されている。この定着装置９０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ９１と、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ９２とによって定着ニップを形成している。定着装置９０内に送り込まれた記録紙Ｐは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ９１に密着させる姿勢で、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化せしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。
【００４９】
定着装置９０内から排出された記録紙Ｐは、片面印字の場合は搬送経路１に従って機外へと排出され、通常は、図示されないフィニッシャによって画像面が下向きになるような形で排紙トレイに排出される。フィニッシャによって画像面を下向きにするのは、セキュリティやプライバシーに対する配慮である。一方、記録紙Ｐは、両面印字の場合は搬送経路２に従って被転写材反転機構１４により反転され、再度２次転写ニップを通過することで裏面に印字され、定着装置９０での定着を経て排紙トレイに排出される。
【００５０】
図３は、２次転写バイアス電源３９から出力される重畳電圧からなる２次転写バイアス（正弦波形の場合）を示す図である。同図において、オフセット電圧Ｖｏｆｆ［Ｖ］は、２次転写バイアスの時間平均値を表している。図示のように、重畳電圧からなる２次転写バイアスは正弦波状の形状をしており、プラス側のピーク値と、マイナス側のピーク値とを具備している。Ｖｔという符号が付されているのは、それら２つのピーク値のうち、２次転写ニップ内でトナーをベルト側から記録紙側に移動させる方（本例ではマイナス側）のピーク値である（以下、「送りピーク値Ｖｔ」という）。また、Ｖｒという符号が付されているのは、トナーを記録紙側からベルト側に戻す方（本例ではプラス側）のピーク値である（以下、「戻しピーク値Ｖｒ」という）。図示のような重畳電圧の代わりに、交流成分だけからなる交流電圧を印加しても、２次転写ニップにおいてトナーをベルトと記録紙との間で往復移動させることは可能である。しかし、交流電圧では、トナーを単に往復移動させるだけで、記録紙上に転移させることはできない。直流成分を含む重畳電圧を印加してその時間平均値であるオフセット電圧Ｖｏｆｆ［Ｖ］をトナーと同じマイナス極性にすることで、トナーを往復移動させながら、相対的にはベルト側から記録紙側に移動させて記録紙上に転移させることが可能になる。
【００５１】
２次転写バイアスは、２次転写裏面ローラ３３の芯金に印加される。また、上述したように、２次転写裏面ローラ３３の芯金に２次転写バイアスが印加されると、２次転写裏面ローラ３３の芯金とニップ形成ローラ３６の芯金との間に電位差が発生する。よって、２次転写バイアス電源３９は電位差発生手段としても機能している。なお、電位差は一般的に絶対値で取り扱われるが、ここでは極性付きの値として取り扱うものとする。より詳しくは、２次転写裏面ローラ３３の芯金の電位から、ニップ形成ローラ３６の芯金の電位を差し引いた値を、電位差として取り扱う。かかる電位の時間平均値は、第１実施形態のようにマイナス極性のトナーを用いるとき、ニップ形成ローラ３６の電位を２次転写裏面ローラ３３の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側（本例ではプラス側）に大きくすることになる。よって、トナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に移動させることになる。
【００５２】
同図において、オフセット電圧Ｖｏｆｆは、ニップ形成ローラ３６と２次転写裏面ローラ３３の電位差の最大値と最小値の中心値であって、２次転写バイアスの直流成分の値である。また、ピークツウピーク電圧Ｖｐｐは、２次転写バイアスの交流成分のピークツウピーク電圧である。第１実施形態に係るプリンタにおいては、前記のように、２次転写バイアスは、オフセット電圧Ｖｏｆｆとピークツウピーク電圧Ｖｐｐとを重畳したものであり、その時間平均値はオフセット電圧Ｖｏｆｆと同じ値になる。また、第１実施形態に係るプリンタにおいては、２次転写バイアスを２次転写裏面ローラ３３の芯金に印加し、且つニップ形成ローラ３６の芯金を接地している（０Ｖ）。よって、２次転写裏面ローラ３３の芯金の電位はそのまま両芯金の電位差となる。そして、両芯金の電位差は、オフセット電圧Ｖｏｆｆと同じ値の直流成分（Ｖａｖｅ）と、ピークツウピーク電圧Ｖｐｐと同じ値の交流成分（Ｅｐｐ）とから構成される。
【００５３】
同図に示すように、第１実施形態に係るプリンタでは、オフセット電圧Ｖｏｆｆとして、マイナス極性のものを採用している。２次転写裏面ローラ３３に印加される２次転写バイアスのオフセット電圧Ｖｏｆｆの極性をマイナスにすることで、２次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に押し出すことが可能になる。２次転写バイアスの極性がトナーと同じマイナス極性になっているときには、２次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に静電的に押し出す。これにより、中間転写ベルト３１上のトナーが記録紙Ｐ上に転移される。一方、２次転写バイアスの極性がトナーとは逆のプラス極性になっているときには、２次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーをニップ形成ローラ３６側から２次転写裏面ローラ３３側に向けて静電的に引き寄せる。これにより、記録紙Ｐに転移させたトナーを中間転写ベルト３１側に再び引き寄せる。但し、２次転写バイアスの時間平均値（本例ではオフセット電圧Ｖｏｆｆと同じ値）がマイナス極性であるので、相対的には、トナーは２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に静電的に押し出される。
【００５４】
ところで、直流電圧に交流電圧を重畳した転写バイアスによって転写する場合は、交流電圧による周期的な画像ムラを発生させないように配慮する必要がある。第１実施形態のプリンタのプロセス線速ｖが２８２［ｍｍ／ｓ］のとき、ピッチムラの発生を回避し得る周波数ｆの下限値が４００［Ｈｚ］であることが分かっている。表２は、一般的な普通紙にＫの全ベタ画像を出力して、ピッチムラの有無を目視評価した結果を示す。○はムラが確認されない場合、×はムラが確認される場合である。
【００５５】
【表２】
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【００５６】
一方、表１に示されるように、基本的にトナーの往復運動回数を増やせば、トナーの転写性が良くなる。表３は、第１実施形態のプリンタを用いて、Ｋ単色全ベタ画像を特種製紙株式会社製のレザック６６というエンボス紙に転写した際の、紙の凹部の画像濃度を１．０〜５．０の９段階のランク（数値が大きいほど画質が良い）で評価した結果を示す。なお、Ｖｏｆｆは−１．２ｋＶ、Ｖｐｐは７ｋＶの交流電圧を使用した。また表３は、ＤＣ（＝−３ｋＶ）の結果も示している。これから、周波数を高くするほど、凹部の画像濃度が高くなることが確認できる。Ｋ単色ライン画像をエンボス紙に転写した際の滲みを、１．０〜５．０の９段階のランク（数値が大きいほど画質が良い）で評価した結果も表３に示しており、周波数を高くするほど、滲みが悪化することが分かる。
【００５７】
第１実施形態のプリンタは、印刷モードとして、通常印刷モードであるトナー高画質モードと、トナーの消費量を抑えるために現像時のトナー付着量を通常印刷モードより減らすトナーセーブモードを搭載している。トナーセーブモードの方式としては、ドット単位のマスキングパターンを画像データに重ね合せて論理積を取り、書込み画素数を減少させてトナーの消費量を削減する方式（例えば特許文献３）等がある。表３は、トナーセーブモードにおける凹部画像濃度と滲みの評価結果も示している。トナーセーブモードの場合も、周波数を高くするほど凹部画像濃度が高くなるが、十分な画像濃度を得るには通常印刷モードよりも周波数を高くする必要がある。滲みは通常印刷モードと同等の結果となった。
【００５８】
【表３】
2014238445.tif 000005
【００５９】
表３の結果より、現像時の設定トナー付着量の少ないトナーセーブモードの場合は、周波数を低く設定することで滲みを抑えたほうが画質上のメリットが高いことが分かる。そこで、第１実施形態のプリンタでは現像時の設定トナー付着量に応じて周波数を制御しており、現像時の設定トナー付着量が少なくなるほど、低い周波数が設定される。
【００６０】
また、第２実施形態のプリンタとしては、周波数だけでなく、現像時の設定トナー付着量に応じてピークツウピーク電圧Ｖｐｐやオフセット電圧Ｖｏｆｆ又は電流を制御してもよい。基本的に現像時の設定トナー付着量が多くなるほど、必要なＶｐｐやＶｏｆｆ又は電流も大きくなるため、周波数だけでなくＶｐｐやＶｏｆｆも制御することによってより良好な転写画像が実現される。ただし、先に述べたように設定トナー付着量が少ない場合は交流電界の効果が低下するため、滲み抑制を優先してＶｐｐを小さく設定する。つまり、設定トナー付着量が少なくなるほど、Ｖｏｆｆの絶対値に対するＶｐｐの比率が小さくなるように、印加する電圧又は電流を制御することで、トナーの往復運動を弱めてラインや文字等の滲みを抑制するとともに、高付着量画像の転写性を確保することができる。
【００６１】
一方、現像時の設定トナー付着量が多い場合は、トナーの往復運動を十分に発生させる必要があり、ＶｏｆｆとＶｐｐが下式の関係を満たすように電圧が設定される。つまり、正弦波のようなデューティサイクルが５０％の交流電圧を用いる場合（Ｖｏｆｆ＝Ｖａｖｅ）は、ＶｐｐがＶｏｆｆの絶対値の４倍より大きい交番電界を形成する。このようにしてトナーの往復運動を発生させることにより、高い転写性を確保することができる。
Ｖｐｐ ＞ ４×｜Ｖｏｆｆ｜
【００６２】
さらに、第３実施形態のプリンタとして、現像時の設定トナー付着量が通常印刷モード時より少ない場合、交流成分を電圧又は電流に重畳せずに、直流成分のみを有する電圧又は電流を印加することも文字やライン画像の滲み抑制に有効である。直流成分のみを印加することによって、記録紙の凸部での濃度を確保するとともに、ラインや文字の滲みを抑制することができる。直流成分のみを印加する場合は、交流成分を重畳する場合の直流成分の絶対値に比べて直流電圧の絶対値を大きくすることにより、画像濃度を向上できる。すなわち、第３実施形態の場合も、現像時の設定トナー付着量が少なくなるほど、Ｖｏｆｆの絶対値に対するＶｐｐの比率が小さくなるように、印加する電圧又は電流を制御している。
【００６３】
なお、直流成分のみが印加される場合には、電圧を制御するのではなく、電流を制御してもよい。電流を制御すれば、転写部材や記録紙の抵抗変動の影響を受けにくくなるからである。
【００６４】
ところで、前述のように、第１乃至第３実施形態のプリンタでは、２次転写裏面ローラ３３の芯金に対して２次転写バイアスを印加するとともに、ニップ形成ローラ３６の芯金を接地している。よって、両ローラ間における電位の時間平均値であるＶａｖｅが、２次転写バイアスの直流成分であるオフセット電圧Ｖｏｆｆと同じ値になる。ニップ形成ローラ３６の芯金を接地せずにこれに直流電圧を印加した場合、２次転写裏面ローラ３３の芯金に印加する直流電圧と、ニップ形成ローラ３６の芯金に印加する直流電圧との重畳値を、オフセット電圧Ｖｏｆｆとして取り扱うものとする。つまり、ニップ形成ローラ３６の芯金を接地する代わりに、ニップ形成ローラ３６の芯金に直流電圧を印加した場合であっても、Ｖａｖｅとオフセット電圧Ｖｏｆｆとは同じ値になる。
【００６５】
ニップ形成ローラ３６等のニップ形成部材と、２次転写裏面ローラ３３等の裏面当接部材との間に、直流成分と交流成分とを含む電位差を発生させるためには、次のような方法がある。
（１）ニップ形成部材に重畳電圧を印加し、且つ裏面当接部材をアース接続する。
（２）ニップ形成部材に重畳電圧を印加し、且つ裏面当接部材に直流電圧を印加する。
（３）ニップ形成部材に交流成分だけからなる交流電圧を印加し、且つ裏面当接部材に直流電圧を印加する。
（４）ニップ形成部材をアース接続し、且つ裏面当接部材に重畳電圧を印加する。
（５）ニップ形成部材に直流電圧を印加し、且つ裏面当接部材に重畳電圧を印加する。
（６）ニップ形成部材に直流電圧を印加し、且つ裏面当接部材に交流成分だけからなる交流電圧を印加する。
【００６６】
また、交流電圧の波形は正弦波に限定されるものではない。特に正弦波の場合は、２次転写裏面ローラ３３とニップ形成ローラ３６における電位の時間平均値であるＶａｖｅが、２次転写バイアスの直流成分であるオフセット電圧Ｖｏｆｆと等しくなる（図３参照）。しかし、このような交流電圧では、往復運動に必要な戻しピーク値Ｖｒに対して、必然的に送りピーク値Ｖｔが大きくなる。そのため、特にトナーの付着量が多い場合や、記録紙の抵抗が高い場合に、放電跡が発生し易くなるため、Ｖｏｆｆを小さくするなどして調整する必要あった。
【００６７】
そこで、本発明者らは、図４から図１０に示すように、直流成分のＶｏｆｆを挟んだトナーを戻す側の波形の面積を、トナーを転写する側の波形の面積より小さくすることによって、必要以上に高い送りピーク値Ｖｔが印加されることがないようにした。ここで、２次転写裏面ローラ３３とニップ形成ローラ３６における電位差の時間平均値であるＶａｖｅは、オフセット電圧Ｖｏｆｆより転写方向側にある。
【００６８】
ここで、交流電圧の波形１周期において、オフセット電圧Ｖｏｆｆから、トナーが記録紙に転写される側の時間を「転写時間」と定める。また、交流電圧の波形１周期において、オフセット電圧Ｖｏｆｆから、トナーが中間転写ベルト３１へ戻される側の時間を「戻し時間」と定める。転写時間内に形成される電界は、正規の極性に帯電しているトナーを中間転写ベルト３１側から記録紙Ｐ側に転写させる転写方向の電界である。戻し時間内に形成される電界は、トナーを記録紙Ｐ側から中間転写ベルト３１側に戻す戻し方向の電界である。
【００６９】
図４の交流電圧は台形波であり、１周期における転写方向の電界を形成するための転写時間が、戻し方向の電界を形成するための戻し時間よりも長い。図５の交流電圧は矩形波であり、やはり転写時間が戻し時間よりも長くなっている。図６〜１０の交流電圧は様々な波形を有しているが、同様に転写時間が戻し時間よりも長くなっている。
【００７０】
このように、１周期における戻し時間の比率を転写時間より小さくし、Ｖｔを下げつつ、Ｖａｖｅを大きくできる効果により、正弦波より良好な画像を実現できる。言い換えれば、トナーの戻し時間（デューティサイクル）を低くすることによって、Ｖｔが必要以上に高くなることを防ぐとともに、高いＶａｖｅを与えることによって、高い画像濃度を実現できる。
【００７１】
例えば、第１実施形態の構成のプリンタの場合は、Ｖｔ＝−３ｋＶ、Ｖｒ＝＋２．０ｋＶ、戻し時間のデューティサイクル＝１６％の矩形波の交流電圧を用いることにより、白抜けのない画像を得ることができる。
【符号の説明】
【００７２】
２Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ  感光体（像担持体）
８Ｔ，Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ  現像装置
３１  中間転写ベルト（中間転写体）
３３  ２次転写裏面ローラ（対向部材）
３６  ニップ形成ローラ（転写部材）
３９  ２次転写バイアス電源（転写バイアス出力手段）
Ｐ  記録紙（被転写材）
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７３】
【特許文献１】特開２０１２−０６３７４６号公報
【特許文献２】特開２０１２−４２８３５号公報
【特許文献３】特開平７−１１１５８８号公報
【図１】
2014238445.tif 000006
【図２】
2014238445.tif 000007
【図３】
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【図４】
2014238445.tif 000009
【図５】
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【図６】
2014238445.tif 000011
【図７】
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【図８】
2014238445.tif 000013
【図９】
2014238445.tif 000014
【図１０】
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【図１１】
2014238445.tif 000016