(57)【要約】【課題】より運用時の省電力化が可能であり、運用コストを低減可能な熱源機を提供する。【解決手段】屋内設置型の熱源機に対し、筐体内部に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、筐体内部の雰囲気温度を検知可能な雰囲気温度検知手段とを少なくとも含む複数の温度検知手段を設ける。さらに、熱交換器に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第１凍結防止ヒータ群と、熱交換器以外の部材に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第２凍結防止ヒータ群とを少なくとも含む複数の凍結防止ヒータ群を設ける。そして、複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、所定の凍結防止ヒータ群を所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる動作及び／又は燃焼用の空気を供給するための送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を実施する。【選択図】図３
2014040956.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、前記燃焼部へ燃焼用空気を供給する送風動作を実施可能な送風手段と、前記燃焼部で生成した燃焼ガスと熱媒体との間で熱交換を行う熱交換器とを筐体内部に備えており、
屋外から前記筐体内部へ空気を供給するための給気経路と、前記筐体内部から屋外へ燃焼ガスを排出するための排気経路とがそれぞれ接続された屋内設置型の熱源機であって、
前記給気経路を経由して前記筐体内部に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、前記筐体内部の雰囲気温度を検知可能な雰囲気温度検知手段とを少なくとも含む複数の温度検知手段と、
前記熱交換器に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第１凍結防止ヒータ群と、前記熱交換器を除く他の部材に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第２凍結防止ヒータ群とを少なくとも含む複数の凍結防止ヒータ群とが設けられており、
前記複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、所定の凍結防止ヒータ群を所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる動作及び／又は前記送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を実施することを特徴とする熱源機。
【請求項２】
前記複数の凍結防止ヒータ群を構成する各凍結防止ヒータ群は、前記凍結防止ヒータを予め規定された稼働時間だけ稼働させ、且つ、予め規定された停止時間だけ停止させるオンオフ運転をそれぞれ実施可能であり、さらに前記稼働時間及び／又は前記停止時間の異なる複数の前記オンオフ運転をそれぞれ実施可能であって、
前記複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、複数の前記オンオフ運転のうちいずれか１つを選択して実施することを特徴とする請求項１に記載の熱源機。
【請求項３】
前記送風手段は給気口が前記筐体内部に開放されており、前記給気経路から前記燃焼部を経て前記排気経路に至る空気の流れを前記筐体内部に形成するものであって、
前記雰囲気温度検知手段が検知した雰囲気温度が所定温度より低いことを条件として前記送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を停止することを特徴とする請求項１又は２に記載の熱源機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯や暖房等を目的として湯水等の熱媒体を加熱する熱源機に関するものであり、特に寒冷地で使用する場合に湯水等の熱媒体の凍結を防止可能な熱源機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ガス等の燃料を燃焼して給湯や暖房等の熱源とする熱源機において、燃焼に使用する空気を屋外から取り込み、燃焼により発生する燃焼ガスを屋外へと排出する、強制給排気式（所謂ＦＦ式）と称される熱源機が知られている。この強制給排気式の熱源機では、内蔵されたファンを稼働することで、バーナ等を備えた燃焼室に対して燃焼に供する空気を強制的に供給すると共に、燃焼により発生した燃焼ガスを屋外に強制的に排気する構成とされている。そして、このような熱源機では、排気筒や給気筒を屋内に位置する筐体から屋外まで延伸し、排気と給気を行っている。
【０００３】
その一方で、この種の熱源機では、熱交換器を通過する湯水等の熱媒体と燃焼ガスとの間で熱交換を実施し、湯水等の熱媒体を昇温させている。そして、加熱した湯水をカラン等の給湯栓から供給する一般給湯運転や、ファンコンベクタや床暖房機といった外部の暖房機器に熱媒体を介して熱を供給する暖房運転等の各種運転を実施している。
【０００４】
このことから、熱源機の内部には、熱交換器等の各種機器の内部に形成される湯水の流路、並びに、それらを接続する配管によって湯水が流れるための流水経路が形成されている。したがって、このような熱源機を寒冷地で運用した場合、流水経路内に留まる湯水が外気によって冷却されることで凍結してしまうという問題があった。
詳説すると、一般給湯運転等を実施した後に出湯を停止した場合、流水経路内に湯水が残留した状態となる。ここで、寒冷地では、室内に人がいない場合にはたとえ屋内であっても室温が氷点下を下回ることがある。そのため、熱源機を屋内に設置していても、熱源機が冷たい外気に晒されることがある。そして、流水経路内に湯水が残留した状態で外気によって湯水が冷却されると、機器や配管の内部で湯水が凍結してしまう。このように流水経路内に留まる湯水が凍結してしまうと、給湯栓から湯水を供給できないばかりか、熱源機を構成する各種機器や配管の破損の原因となってしまう。
【０００５】
そこで、熱源機を構成する各種機器、又は配管にヒータを取付けることで、流水経路内での湯水の凍結を防止する技術が知られている。
【０００６】
例えば、特許文献１に開示された給湯装置では、給湯装置本体を３つの領域（ブロック）に区画し、区画したそれぞれの領域に温度検知手段と凍結防止ヒータを設けている。そして、各領域では、それぞれの温度検知手段が検知した温度に基づいて、それぞれの領域に属する凍結防止ヒータを稼働させている。
【０００７】
具体的に説明すると、特許文献１に開示された給湯装置では、上部域が下部域に比べて温度が高くなるといったように給湯装置の各領域で温度分布に差が生じている。そこで、特許文献１に開示された給湯装置では、給湯装置を３つの領域に区画し、各領域にそれぞれ温度検知手段と凍結防止ヒータを配している。そして、各領域にそれぞれ配された温度検知手段が検知した温度に基づいて、検知動作を行った温度検知手段と同じ領域に属する凍結防止ヒータを稼働させている。このように、領域毎に温度検知手段と凍結防止ヒータを配し、それぞれの領域で温度検知手段が検知した温度に基づいて凍結防止ヒータが稼働する構成とすることで、各領域で温度分布に差が生じていても凍結防止ヒータの適正な稼働が可能となっている。
【０００８】
ここで、温度検知手段と凍結防止ヒータとが異なる領域に配された場合について考える。この場合、給湯装置の各領域で温度分布に差が生じていることから、凍結防止ヒータが配された領域では温度が低くなっていないにも関わらず、温度検知手段が配された領域では温度が低くなってしまうことがある。このとき、温度検知手段で温度が低下したことが検知されると、実際に凍結防止ヒータが配された領域では温度が低くなっていないにも関わらず凍結防止ヒータが稼働してしまうので、不必要に凍結防止ヒータを稼働してしまうこととなる。そして、このような不必要な凍結防止ヒータの稼働は、無駄な電力消費となるので好ましくない。
【０００９】
これに対して、特許文献１に開示された給湯装置では、温度検知手段と凍結防止ヒータとが同じ領域に配されている。そして、上記したように、実際に凍結防止ヒータが配された領域の温度に基づいて凍結防止ヒータを稼働させている。このことにより、実際に凍結防止ヒータが配された領域で温度が低下する場合に凍結防止ヒータが稼働することとなるので、凍結防止ヒータが配された場所で温度が低下していないにも関わらず凍結防止ヒータが稼働してしまうといったことがない。つまり、不必要な凍結防止ヒータの稼働を防止できるので、運用時の省電力化が可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００７−７１４４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、特許文献１に開示された給湯装置で実施されている凍結防止ヒータの稼働方法では、より省電力化を図るという観点からさらなる改良の余地があった。
【００１２】
そこで本発明は、上記した従来技術の問題に鑑み、より省電力化を図ると共にさらに運用コストを低減可能な熱源機を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するための請求項１に記載の発明は、燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、前記燃焼部へ燃焼用空気を供給する送風動作を実施可能な送風手段と、前記燃焼部で生成した燃焼ガスと熱媒体との間で熱交換を行う熱交換器とを筐体内部に備えており、屋外から前記筐体内部へ空気を供給するための給気経路と、前記筐体内部から屋外へ燃焼ガスを排出するための排気経路とがそれぞれ接続された屋内設置型の熱源機であって、前記給気経路を経由して前記筐体内部に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、前記筐体内部の雰囲気温度を検知可能な雰囲気温度検知手段とを少なくとも含む複数の温度検知手段と、前記熱交換器に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第１凍結防止ヒータ群と、前記熱交換器を除く他の部材に取り付けられた１以上の凍結防止ヒータからなる第２凍結防止ヒータ群とを少なくとも含む複数の凍結防止ヒータ群とが設けられており、前記複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、所定の凍結防止ヒータ群を所定期間内に予め定められた時間だけ稼働させる動作及び／又は前記送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を実施することを特徴とする熱源機である。
【００１４】
本発明の熱源機は、給気経路を経由して筐体内部に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、筐体内部の雰囲気温度を検知可能な雰囲気温度検知手段とを含む複数の温度検知手段とを有している。そして、これらが検知した給気温度と筐体内部の温度とを含む複数の温度情報に基づいて、複数の凍結防止ヒータ群のうちの所定の凍結防止ヒータ群を予め定められた所定期間内に所定時間だけ稼働させる動作を実施し、配管等によって構成される流水経路内での湯水等の凍結を防止している。
つまり、本発明の熱源機では湯水等の凍結を防止するために、実験等で判明した最も適正な所定時間だけ凍結防止ヒータを稼働させている。より具体的には、所定期間内に所定時間だけ凍結防止ヒータを稼働させると共に、所定時間だけ凍結防止ヒータを停止させる動作を実施している。
【００１５】
ここで、上記した先行技術の給湯装置では、所定部分の温度が一定以下となった場合に凍結防止ヒータに通電し、所定部分の温度が一定以上となったことを条件に凍結防止ヒータを断電している。すなわち、所定部分の温度が低い間は凍結防止ヒータを継続して稼働する構成となっている。
これに対し、本発明の熱源機は、上記したように、所定期間内に所定時間だけ凍結防止ヒータを稼働させる構成となっている。すなわち、凍結防止ヒータを継続して稼働し続けるのではなく、必要な時間だけ凍結防止ヒータを稼働させ、その他の時間は凍結防止ヒータを停止させている。このため、より省電力で運用可能な構成となっている。
詳説すると、凍結防止ヒータを稼働後に断電した場合、凍結防止ヒータの温度が即座に低下することはなく、凍結防止ヒータの温度は時間の経過と共に少しずつ低下していく。つまり、凍結防止ヒータを断電した直後では、凍結防止ヒータは温度の高い状態を維持しており、凍結防止ヒータによって加熱対象となる配管等は未だ加熱された状態となっている。そのため、所定期間内に所定時間だけ凍結防止ヒータを停止させる動作を実施しても、配管等の内部の湯水を凍結しない温度に維持させることは可能となる。すなわち、本発明の熱源機は、省電力で運用可能であると共に、確実に流水経路内での湯水等の凍結を防止可能となっている。
【００１６】
さらに、本発明の熱源機では、流水経路内での湯水の凍結を防止するために、必要に応じて送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を実施している。
【００１７】
具体的に説明すると、屋外から筐体内部へ空気を供給するための給気経路を有する熱源機では、その構造上、稼働していない状態でも外部の冷たい空気が筐体内部に流入してしまうことがある。そして、熱源機が稼働していない状態で筐体内部に冷たい空気が流入してしまうと、流水経路内に溜まった湯水等がこの冷たい空気によって冷却され、凍結してしまうことがある。そこで、本発明の熱源機では、筐体内部への冷たい空気の流入を阻止すべく送風手段を稼働させている。このことにより、筐体内部側から筐体外部側へ向かう気流が形成されるので、冷たい空気が外部から筐体内に流入しようとしても、この気流によって筐体内側への侵入が阻止される。つまり、冷たい空気が筐体内部側へと流れても、送風手段の稼働に伴って発生する気流と衝突することとなり、所定の位置からさらに筐体内部側へと流入することがない。そのため、外部から流入した冷たい空気に冷却されることに起因する流水経路内に溜まった湯水等の凍結を防止することができる。つまり、必要以上に多くの凍結防止ヒータを設けることなく、確実に流水経路内での湯水等の凍結を防止可能となっている。
【００１８】
ここで、凍結防止ヒータが稼働している状況下では、凍結防止ヒータによって筐体内の空気が温められるので、筐体内には温かい空気が滞留していることとなる。したがって、送風手段を単に稼働させただけでは、この筐体内に滞留した温かい空気を筐体外部へ排出してしまい、流水経路内に溜まった湯水等が凍結してしまうおそれがある。そこで、本実施形態では、予め定められた送風量、すなわち、筐体内に滞留した温かい空気を筐体外部へ排出しない程度に抑制された送風量で送風手段を稼働させている。このことにより、筐体内に滞留した温かい空気を筐体外部へ排出してしまうことなく、外部から筐体内部に流入してくる冷たい空気を筐体外部へと排出することが可能となる。
【００１９】
請求項２に記載の発明は、前記複数の凍結防止ヒータ群を構成する各凍結防止ヒータ群は、前記凍結防止ヒータを予め規定された稼働時間だけ稼働させ、且つ、予め規定された停止時間だけ停止させるオンオフ運転をそれぞれ実施可能であり、さらに前記稼働時間及び／又は前記停止時間の異なる複数の前記オンオフ運転をそれぞれ実施可能であって、前記複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、複数の前記オンオフ運転のうちいずれか１つを選択して実施することを特徴とする請求項１に記載の熱源機である。
【００２０】
かかる構成では、複数の凍結防止ヒータ群のそれぞれを予め規定された稼働時間だけ稼働させ、且つ、予め規定された停止時間だけ稼働停止させるオンオフ運転を実施可能となっている。また、凍結防止ヒータ群のそれぞれが稼働時間及び／又は停止時間の異なる複数のオンオフ運転をそれぞれ実施可能であり、複数のオンオフ運転のうちのいずれか１つを選択して実施することが可能となっている。
ここで、複数の凍結防止ヒータ群の間でそれぞれに属する凍結防止ヒータの発熱量が異なる場合がある。つまり、ある１つの凍結防止ヒータ群に属する凍結防止ヒータの発熱量と、その他の凍結防止ヒータ群に属する凍結防止ヒータの発熱量とが異なっている場合がある。また、凍結防止ヒータ群の加熱対象となる機器や配管は、それぞれの凍結防止ヒータ群で異なるものとなる。これらのことから、複数の凍結防止ヒータ群の間でそれぞれ適正な稼働時間が異なることがある。さらに、凍結防止ヒータ群に属する各凍結防止ヒータの適正な稼働時間は、給気温度や筐体内部の雰囲気温度等といった各種温度条件によっても異なる。そのため、上記したように、複数のオンオフ運転をそれぞれ実施可能とし、複数のオンオフ運転のうちのいずれか１つを選択して実施する構成によると、凍結防止ヒータをより適正な稼働時間で稼働できる。つまり、筐体内部の雰囲気温度が比較的高い場合には凍結防止ヒータの稼働時間を短くして停止時間を長くするといった具合に、凍結防止ヒータをより適正な稼働時間で稼働できる。このことにより、より省電力での運用が可能となる。
【００２１】
ところで、寒冷地では、室内に人がいない場合に室内温度が非常に低くなってしまう場合がある。すなわち、室内温度が氷点下を下回った非常に低い温度となる場合がある。ここで、本発明の熱源機では、上記したように、凍結防止のために予め定められた送風量で送風手段を稼働することが可能となっている。しかしながら、室内温度が氷点下を下回った状態、すなわち、屋内に設置した熱源機の筐体内部の温度が非常に低くなった状態では、送風手段を稼働することで流水経路内の湯水等の凍結を促進してしまう可能性がある。すなわち、送風手段を稼働した結果、流水経路を形成する機器や配管に屋内（筐体内）の冷たい空気を吹き付けることとなってしまい、このことに起因して流水経路内の湯水等が凍結してしまう可能性がある。
【００２２】
かかる知見に基づいて提供される請求項３に記載の発明は、前記送風手段は給気口が前記筐体内部に開放されており、前記給気経路から前記燃焼部を経て前記排気経路に至る空気の流れを前記筐体内部に形成するものであって、前記雰囲気温度検知手段が検知した雰囲気温度が所定温度より低いことを条件として前記送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を停止することを特徴とする請求項１又は２に記載の熱源機である。
【００２３】
かかる構成によると、熱源機の筐体内部における雰囲気温度が所定温度より低いことを条件として、送風手段を予め定められた送風量で稼働させる動作を停止する。このことにより、送風手段を稼働することに起因する流水経路内の湯水等の凍結を防止できる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の熱源機は、複数の温度検知手段がそれぞれ検知した複数の温度情報に基づいて、所定期間内に予め定められた所定時間だけ凍結防止ヒータ群を稼働させる動作を実施している。このことにより、適正な時間だけ凍結防止ヒータを稼働させることが可能となり、不必要に凍結防止ヒータを稼働させることがないので、省電力での運用が可能となっている。
また本発明の熱源機では、送風手段を予め定められた送風量で稼働させ、屋外から筐体内部への冷たい空気の流入を阻止できる構成としている。このため、必要以上に多くの凍結防止ヒータを設けることなく、屋外からの冷たい空気の流入に起因する流水経路内での湯水等の凍結を防止できるので、凍結防止ヒータの稼働に必要な電力を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施形態にかかる熱源機を示す構成図である。
【図２】図１の熱源機で送風機を稼働したときの空気の流れを示す説明図である。
【図３】図１の熱源機が実施する凍結防止のための動作の手順を示すフローチャートである。
【図４】図３の動作と並行して実施する凍結防止のための動作の手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態にかかる熱源機１について詳細に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。また以下の説明において、前後上下左右の位置関係については特に断りのない限り通常の設置状態を基準として説明する。
【００２７】
本実施形態の熱源機１は、燃焼のための空気を屋外から取り込み、燃焼による排気を屋外へと排出する、所謂ＦＦ式（強制給排気式）と称される屋内設置型の熱源機である。より具体的には、図１で示されるように、屋内に設置された熱源機１の上端側に給気筒取付部１０と排気筒取付部１１が並列して配されており、これらに給気筒１２（給気経路）と排気筒１３（排気経路）とがそれぞれ別途取り付けられた状態となっている。そして、この給気筒１２と排気筒１３とがそれぞれ屋内から屋外まで延びた状態となっている。
【００２８】
また、熱源機１は、図１に示すように、筐体２の内部に独立した２つの燃焼系統３を備えており、これら２つの燃焼系統３がそれぞれ別系統の缶体及び配管系統から形成されている、所謂２缶２水型と称される構造を採用している。なお、右側に位置する比較的大きな燃焼系統３ａは、主に一般給湯における加熱動作に使用される。そして、左側に位置するもう一方の燃焼系統３ｂは、主に風呂の追い焚きや暖房機器等の熱負荷への熱の供給に使用される。
【００２９】
さらに、この熱源機１は、図示しない制御装置を備えている。そして、この制御装置は、熱源機１内の各種センサからの信号を受信可能となっている。また、この制御装置が熱源機１の各部に動作指令を送信することにより、熱源機１が各種運転を実施可能な構成となっている。
【００３０】
筐体２は、図１で示されるように、いずれも長方形板状である天板部４、底板部５、左側壁部６、右側壁部７、背板部８、前方蓋部（図示せず）から構成されている。これらは天板部４、底板部５、左側壁部６、右側壁部７、背板部８で囲まれた正面が開放された箱体を形成しており、前方蓋部は正面の開放部分を覆うように取付け可能となっている。そして、図示しない前方蓋部によって正面の開放部分を閉塞した状態で使用する。
【００３１】
この筐体２の天板部４には、天板部４側から外部（上方）へ向かって突出する給気筒取付部１０が一体に取り付けられている。詳説すると、この給気筒取付部１０は、天板部４から略垂直上方に突出しており、天板部４を貫通する貫通孔４ａを環状に取り囲むように位置している。このことから、給気筒取付部１０の内孔と天板部４の貫通孔４ａとが一体の連通孔を形成し、筐体２の内外を連通している。
筐体２の天板部４には、この貫通孔４ａの他に別途貫通孔４ｂが形成されており、この貫通孔４ｂに、排気集合管２０（詳しくは後述する）と一体に設けられた円筒状の排気筒取付部１１が挿通された状態となっている。このとき、排気筒取付部１１は天板部４の貫通孔４ｂに内側から挿通されており、筐体２の外部に向かって突出した状態となっている。より詳細には、排気筒取付部１１は、天板部４から略垂直上方に向かって突出した状態となっている。
【００３２】
また、給気筒取付部１０は、天板部４の長手方向（図１の左右方向）において中心からやや片側端部（左端部）よりの部分に位置し、排気筒取付部１１は天板部４の長手方向において中心からやや他方端部（右端部）よりの部分に位置した状態となっている。
【００３３】
そして、筐体２の天板部４よりもやや下側に離れた位置であり、給気筒取付部１０（給気筒１２）に近接する位置には、給気温度センサ１６（給気温度検知手段）が取り付けられている。また、筐体２の底板部５の上面側であって、底板部５よりもやや上側に離れた位置には、雰囲気温度センサ１７（雰囲気温度検知手段）が取り付けられている。
【００３４】
給気温度センサ１６は、筐体２の上端側であって左右方向の左端側（一方端）よりの位置に取り付けられており、雰囲気温度センサ１７は、筐体２の下端側であって左右方向の右端側（他方端）よりの位置に取り付けられている。すなわち、給気温度センサ１６と雰囲気温度センサ１７とは筐体２の斜め方向に離れた部分にそれぞれ配されるものであり、別言すると、上下方向及び左右方向のそれぞれで離れた位置に配されている。
【００３５】
給気温度センサ１６は、公知のサーミスタであって、筐体２内の空気の温度を検知可能な状態で取り付けられている。より詳細には、給気温度センサ１６は、屋外から給気筒１２を介して筐体２の内部に流入した空気の温度を検知可能となっている（詳しくは後述する）。
【００３６】
雰囲気温度センサ１７もまた、公知のサーミスタであって、筐体２内の空気の温度を検知可能な状態で取り付けられている（詳しくは後述する）。
【００３７】
燃焼系統３は、図１で示されるように、それぞれ燃焼部２１と、燃焼部２１に空気を供給する送風機２２（送風手段）と、主に顕熱を回収する一次熱交換器２３と、主に潜熱を回収する二次熱交換器２４によって形成されている。つまり、本実施形態の熱源機１は、潜熱を回収する機能を有している所謂潜熱回収型と称される熱源機でもある。
【００３８】
燃焼部２１は、ガス等の燃料を燃焼するバーナを備えており、外部から供給される燃料を燃焼することで高温の燃焼ガスを発生させるものである。
【００３９】
送風機２２は、燃焼部２１よりやや下方に位置しており、その給気口が筐体２の内部空間に開放され、排気口が燃焼部２１側へと向いた状態で配されている。そして、送風機２２は、内部に図示しないモータと羽根車を内蔵し、燃焼部２１のバーナの燃焼状態に応じて回転数を変化させ、送風量及び送風圧を調整可能となっている。
また、２つの燃焼系統３にそれぞれ属する２つの送風機２２は、各々が独立して制御可能となっている。
【００４０】
一次熱交換器２３は、公知の気・液熱交換器であって、燃焼部２１より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この一次熱交換器２３は、主要部分が銅製であり、内部に湯が流れるフィンアンドチューブ式の熱交換器である。
より具体的には、一次熱交換器２３は、外形が略角筒状であって上下端部がそれぞれ開放された本体部２３ａと、本体部２３ａの内部に位置するプレート状のフィン（図示せず）と、本体部２３ａの内外に亘って延びると共に本体部２３ａの内部でフィンを貫通する流水管２３ｂとを備え、これらがロウ付け等により一体に形成されたものである。
【００４１】
ここで、右側に位置する比較的大きな一次熱交換器２３、すなわち、一般給湯に使用される一次熱交換器２３に注目すると、流水管２３ｂのうち、本体部２３ａの外側に位置する部分に缶体側温度センサ２７と、缶体側凍結防止ヒータ２８(凍結防止ヒータ)とが取り付けられている。
【００４２】
缶体側温度センサ２７は、公知のサーミスタであって、一次熱交換器２３における流水管２３ｂの内部での湯水の温度を検知可能な状態で取り付けられている。
【００４３】
缶体側凍結防止ヒータ２８は、セラミックヒータや石英ガラス管ヒータ等の公知のヒータであって、一次熱交換器２３における流水管２３ｂの内部での湯水の凍結を防止するためのものである。すなわち、缶体側凍結防止ヒータ２８は、一次熱交換器２３の流水管２３ｂを加熱可能な状態で取り付けられている。
【００４４】
二次熱交換器２４は、公知の気・液熱交換器であって、一次熱交換器２３において回収しきれなかった燃焼ガスの熱エネルギーを回収する部分であり、一次熱交換器２３より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。この二次熱交換器２４は、箱状体の内部に湯水が流れる配管（図示せず）を内蔵して形成されるものであり、この配管の原料に耐腐食性が高いステンレス鋼等を採用することで、一次熱交換器２３と比べて耐腐食性に優れた構造となっている。
【００４５】
そして、図１で示されるように、２つの燃焼系統３の上側には、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスが導入される排気集合管２０が設けられている。
この排気集合管２０は、図１で示されるように、下方に位置する箱状の本体部２０ａと、上方に位置する円筒状の排気筒取付部１１から形成されている。そして、本体部２０ａは、各燃焼系統３のそれぞれと連続して一体の排気流路を形成するよう取り付けられている。このことから、各燃焼系統３から排出された燃焼ガスは本体部２０ａで合流し、排気筒取付部１１から排出されることとなる。
【００４６】
つまり、この熱源機１では、それぞれの燃焼系統３において燃焼部２１の内部から一次熱交換器２３、二次熱交換器２４の各内部を経て排気集合管２０の内部まで連通する空間が形成されている。さらに、排気集合管２０の内部から排気筒１３の内部に連通する空間が形成されている。このことから、熱源機１では、燃焼部２１から排気集合管２０の内部を経て排気筒１３へと至り、外部まで連続する空間が形成された状態となっている。そして、この空間を燃焼部２１で発生した燃焼ガスが流動可能となっている。
【００４７】
したがって、この熱源機１を稼働すると、送風機２２が駆動して空気の流れが形成され、屋外の空気が給気筒１２を介して筐体２の内部へと導入される。そして、筐体２の内部に導入された空気は、燃焼部２１に燃焼用の空気として供給される。また、燃焼部２１では、ガス等の燃料が燃焼されて燃焼ガスが発生する。この燃焼ガスは、一次熱交換器２３、二次熱交換器２４それぞれの内部を経て排気集合管２０へと至り、排気筒１３の内部を通過した後に外部へと排出される。
その一方、湯水等の熱媒体が二次熱交換器２４へと流入する。そして、湯水等の熱媒体が二次熱交換器２４で予備加熱された後に一次熱交換器２３へ流入し、一次熱交換器２３で本加熱される。そして、加熱された湯水等の熱媒体は一次熱交換器２３の出水口から流出し、その後、一般給湯や風呂の落とし込み、暖房機器への熱の供給等の用に供されることとなる。
【００４８】
なお、本実施形態の熱源機１では、このように熱源機１を通常に稼働させた場合に限らず、送風機２２のみを稼働させることで空気の流れが形成される構成となっている。つまり、燃焼部２１での燃焼動作の有無に関わらず、送風機２２を稼働させることにより空気の流れが形成される構成となっている。
【００４９】
具体的には、送風機２２を稼働させると、図２で示されるように、屋外の空気が給気筒１２を介して筐体２の内部へと導入される。給気筒１２は、上記したように、天板部４に形成された貫通孔４ａと連通した状態となっている。そのため、屋外の空気は、天板部４に形成された貫通孔４ａから筐体２の内部空間へ流れ込む。すなわち、屋外の空気は、筐体２の上部側から筐体２の内部空間へ流入する。
【００５０】
続いて、筐体２内へ流入した空気は、筐体２の内部空間を広がりつつ、送風機２２が位置する下部側へ向かって流れる。具体的に説明すると、筐体２内へ上方から流入した空気は、下方に位置する送風機２２に向かって流れるものであるが、このとき筐体２の空気の流入口となる部分（貫通孔４ａ）と送風機２２との間には、様々な機器や配管、部材等の内蔵物が位置している。そのため、筐体２へと導入された空気は、様々な内蔵物に衝突してその流れ方向を変えつつ、送風機２２へと流れていく。結果、筐体２の内部空間に導入された空気は、筐体２の内部空間の前後左右方向に拡散しつつ、下方へ向かって流れていく。別言すると、筐体２の内部へと導入した空気は、内蔵物や筐体２の内壁と衝突し、その流れ方向を変えながら下方へ向かって流れることとなる。
【００５１】
そして、送風機２２へと到達した空気は、送風機２２から燃焼部２１側へ向かって流れ、燃焼部２１、一次熱交換器２３、二次熱交換器２４、排気集合管２０の各内部を経て排気筒１３まで流れて外部へと排出される。
【００５２】
ここで、給気温度センサ１６に注目すると、給気温度センサ１６は給気筒１２の近傍であり、給気筒１２から筐体２の内部へと流入した空気の流れ方向の上流側に位置している。このことから、給気温度センサ１６は、外部から筐体２の内部へ流入した直後の空気に晒されることとなり、給気温度の検知が可能となっている。
【００５３】
また、雰囲気温度センサ１７に注目すると、雰囲気温度センサ１７は送風機２２よりも下方側に離れた位置にあり、送風機２２を駆動させた際に形成される空気の流れから外れた位置に配されている。この雰囲気温度センサ１７は、底板部５よりやや上側に離れた位置に設けられており、天板部４側に位置する給気筒１２及び排気筒１３から大きく離れた位置にある。つまり、雰囲気温度センサ１７は、筐体２のうちで屋外と連続している部分、すなわち、筐体２への屋外の空気の流入口となり得る部分から離れた位置に設けられている。このことから、雰囲気温度センサ１７は筐体２の内部の温度を外部から流入する空気の影響を受け難い位置で検知可能となっている。
【００５４】
さらに、本実施形態の熱源機１では、図１で示されるように、上記した缶体側凍結防止ヒータ２８の他にも複数の他器具側凍結防止ヒータ２９（凍結防止ヒータ）を各部に取り付けている。
【００５５】
他器具側凍結防止ヒータ２９は、板状のセラミックヒータであって、スプリング等の適宜な取付手段によって各部に取り付けられている。より具体的には、一般給湯に使用される一次熱交換器２３を除いた熱源機１の各部であって、配管やポンプといった内部に湯水等の液体が流れる部材に取り付けられている。つまり、この他器具側凍結防止ヒータ２９は、配管やポンプ等の部材を内部の液体が凍結しないように加熱するためのヒータである。
なお、この他器具側凍結防止ヒータ２９は、缶体側凍結防止ヒータ２８よりも発熱量及び消費電力の少ないヒータとなっている。
【００５６】
ここで、寒冷地等の気温の低い地域では、たとえ室内であっても、例えば未入居の住宅である場合や、使用者が長期間留守で不在の場合のように、室温が非常に低下する場合がある。そのため、熱源機１を屋内に設置していても、熱源機１の周辺温度が非常に低くなってしまう場合がある。すると、熱源機１を構成する部材のうちで内部に湯水等の液体が流れる部材、例えば熱交換器やポンプといった機器や各種配管等において内部の液体が凍結してしまうおそれがある。
【００５７】
そこで、本実施形態の熱源機１では、このような部材内での液体の凍結を防止すべく、他器具側凍結防止ヒータ２９と缶体側凍結防止ヒータ２８を稼働させている。
具体的に説明すると、本実施形態の熱源機１は、これら他器具側凍結防止ヒータ２９と缶体側凍結防止ヒータ２８からなる複数の凍結防止ヒータを複数系統に分割し、それぞれを適宜稼働、停止させることで凍結の防止のために必要な電力を抑制している。本実施形態の特徴的な部分である凍結防止のための動作について、以下で詳細に説明する。
【００５８】
本実施形態では、熱源機１に取り付けた凍結防止ヒータを複数の凍結防止ヒータ群に分割してそれぞれ別途制御している。より具体的には、１つの缶体側凍結防止ヒータ２８からなる第１凍結防止ヒータ群と、複数の他器具側凍結防止ヒータ２９からなる第２凍結防止ヒータ群の２つの凍結防止ヒータ群に分割している。
ここで、上記したように、缶体側凍結防止ヒータ２８は他器具側凍結防止ヒータ２９よりも発熱量が多く、稼働時の時間当りの消費電力が多くなっている。すなわち、本実施形態では、稼働時の時間当りの消費電力が多い缶体側凍結防止ヒータ２８と、稼働時の時間当りの消費電力が少ない他器具側凍結防止ヒータ２９とがそれぞれ別の凍結防止ヒータ群を形成している。換言すると、本実施形態では、熱源機１に取り付けた複数の凍結防止ヒータを稼働時における時間当りの消費電力を基準に複数の凍結防止ヒータ群に分割しており、稼働時の時間当りの消費電力が多い凍結防止ヒータ（缶体側凍結防止ヒータ２８）によって構成される凍結防止ヒータ群と、稼働時の時間当りの消費電力が少ない凍結防止ヒータ（他器具側凍結防止ヒータ２９）によって構成される凍結防止ヒータ群とが形成されている。
【００５９】
本実施形態の凍結防止のための動作につき、推奨される手順に沿って図３を参照しつつ詳細に説明する。
熱源機１では、給気温度センサ１６が検知した温度と雰囲気温度センサ１７が検知した温度を比較し（ステップ１）、これらのうちで低い方の温度が所定温度Ｔ１（例えば摂氏８度）を下回っているか否かが判別される（ステップ２）。すなわち、給気温度センサ１６と雰囲気温度センサ１７がそれぞれ検知した温度のうちでより低温となる温度を基準温度とし、基準温度が所定温度Ｔ１を下回っているか否かを判別する。
【００６０】
そして、基準温度が所定温度Ｔ１を下回っている場合（ステップ２でＹｅｓの場合）、缶体側温度センサ２７で検知された温度が所定温度Ｔ２（例えば摂氏１５度）以下であるかが判別される（ステップ３）。そして、缶体側温度センサ２７で検知された温度が所定温度Ｔ２以下であり（ステップ３でＹｅｓの場合）、熱源機１が一般給湯動作を実施していない場合（ステップ４でＹｅｓの場合）、基準温度に応じて第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とを稼働させる（ステップ５）。
【００６１】
対して、缶体側温度センサ２７で検知された温度が所定温度Ｔ２より大きい場合（ステップ３でＮｏの場合）や、熱源機１が一般給湯動作を実施していた場合（ステップ４でＮｏの場合）は、第１凍結防止ヒータ群を稼働させず、基準温度に応じて第２凍結防止ヒータ群のみを稼働させる（ステップ６）。
【００６２】
すなわち、缶体側温度センサ２７で検知された温度が所定温度Ｔ２より大きい場合、何らかの理由で一般給湯動作で使用される一次熱交換器２３（燃焼系統３ａに属する比較的大きな一次熱交換器２３）がすでに温まった状態であることが考えられる。また、熱源機１が一般給湯動作を実施している場合、一般給湯動作によって一次熱交換器２３が昇温されることが考えられる。すなわち、一次熱交換器２３の温度が低い状態であっても、一般給湯動作を実施することにより、時間の経過に伴って一次熱交換器２３の温度が上昇していくことが考えられる。これらの場合、第１凍結防止ヒータ群を稼働させて一次熱交換器２３を昇温しなくても、一次熱交換器２３を温度の高い状態とすることができるので、第１凍結防止ヒータ群の稼働を実施しない構成となっている。ここで、第１凍結防止ヒータ群に属する缶体側凍結防止ヒータ２８は、第２凍結防止ヒータ群に属する他器具側凍結防止ヒータ２９よりも発熱量が高く、時間当たりの消費電力の大きなヒータとなっている。本実施形態の熱源機１は、時間当たりの消費電力の大きな第１凍結防止ヒータ群の稼働時間を必要最小限とすることができるので、省電力での運用が可能となっている。
【００６３】
また、本実施形態の熱源機１では、給気温度センサ１６が検知した温度と雰囲気温度センサ１７が検知した温度のうちでより低い温度（基準温度）に応じて、第１凍結防止ヒータ群又は第２凍結防止ヒータ群とを稼働させている。より具体的には、基準温度に応じて予め定められた複数の稼働方法から１つの稼働方法を選択している。
第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の稼働方法につき、表１を参照しつつ説明する。
【００６４】
【表１】
2014040956.tif 000003
【００６５】
まず、基準温度が摂氏８度より小さく摂氏３度以上であり、且つ、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の双方を稼働させる場合には、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群をそれぞれパターン１で示される稼働方法で稼働させる。つまり、基準温度が摂氏８度より小さく摂氏３度以上である状況下で第１凍結防止ヒータ群を稼働させる場合、第１凍結防止ヒータ群を１分稼働させた後、３２分稼働停止させる動作を実施する。また、基準温度が摂氏８度より小さく摂氏３度以上である状況下で第２凍結防止ヒータ群を稼働させる場合、第２凍結防止ヒータ群を３分稼働させた後、３０分稼働停止させる動作を実施する。
また、基準温度が摂氏８度より小さく摂氏３度以上であり、且つ、第１凍結防止ヒータ群を稼働させずに第２凍結防止ヒータ群を稼働させる場合は、第１凍結防止ヒータ群を停止させたまま第２凍結防止ヒータ群をパターン１で示される稼働方法で稼働させる。
【００６６】
以下同様に、基準温度が摂氏３度より小さく摂氏−１度以上であり、且つ、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とを稼働させる場合には、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の双方をパターン２で示される稼働方法で稼働させる。また、基準温度が摂氏３度より小さく摂氏−１度以上であり、且つ、第２凍結防止ヒータ群だけを稼働させる場合は、第１凍結防止ヒータ群を停止させたまま第２凍結防止ヒータ群をパターン２で示される稼働方法で稼働させる。
【００６７】
さらに、基準温度が摂氏−１度より小さく摂氏−６度以上であり、且つ、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とを稼働させる場合には、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の双方をパターン３で示される稼働方法で稼働させる。また、基準温度が摂氏−１度より小さく摂氏−６度以上であり、且つ、第２凍結防止ヒータ群だけを稼働させる場合は、第１凍結防止ヒータ群を停止させたまま第２凍結防止ヒータ群をパターン３で示される稼働方法で稼働させる。
【００６８】
そして、基準温度が摂氏−６度より小さく摂氏−９度以上であり、且つ、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とを稼働させる場合には、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の双方をパターン４で示される稼働方法で稼働させる。また、基準温度が摂氏−６度より小さく摂氏−９度以上であり、且つ、第２凍結防止ヒータ群だけを稼働させる場合は、第１凍結防止ヒータ群を停止させたまま第２凍結防止ヒータ群をパターン４で示される稼働方法で稼働させる。
【００６９】
加えて、基準温度が摂氏−９度より低い状況下において、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とを稼働させる場合には、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の双方をパターン５で示される稼働方法で稼働させる。また、基準温度が摂氏−９度より低い状況下において、第２凍結防止ヒータ群だけを稼働させる場合は、第１凍結防止ヒータ群を停止させたまま第２凍結防止ヒータ群をパターン５で示される稼働方法で稼働させる。
【００７０】
パターン１乃至パターン５のそれぞれの動作は、いずれも第１凍結防止ヒータ群及び／又は第２凍結防止ヒータ群を予め定められた期間内（所定期間内）に予め定められた時間（所定時間）だけ稼働させている。より具体的には、予め定められた期間内に予め定められた時間だけ稼働させ、且つ、予め定められた時間だけ停止させている。このように、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群の稼働時間を必要最小限とすることで、省電力で凍結防止のための運転を実施可能となっている。
【００７１】
ところで、上記したように、本実施形態の熱源機１は屋内設置型の熱源機であり、筐体２の内部と屋外とが給気筒１２や排気筒１３を介して連続した状態となっている。そのため、熱源機１で燃焼動作を実施していない場合、熱源機１を設置した室内で換気扇等を稼働させたりすると、屋外から筐体２の内部に温度の低い外気が流入してしまうことがある。
具体的に説明すると、本実施形態の熱源機１は、燃焼のための空気を屋外から取り込む屋内設置型の熱源機であるので、熱源機１を設置した室内の空間と筐体２の内部空間とが給気口等で連通しない構造となっている。すなわち、筐体２の内部空間は、室内の空間に対して閉塞された状態となっている。しかしながら、熱源機１を規定通り稼働させるにあたって筐体２が完全に密閉される必要はないので、筐体２には僅かな隙間が形成されている場合がある。そして、筐体２の内部空間は、この僅かな隙間によって熱源機１を設置した室内の空間と連通されてしまうことがある。したがって、送風機２２が稼働してない状態で屋内側が負圧となった場合等に、屋外から筐体２の内部に温度の低い外気が流入してしまうことがある。屋外から筐体２の内部に温度の低い外気が流入して筐体２の内部に滞留すると、筐体２に内蔵された各種機器やそれらを接続する配管によって形成される流水経路が冷却され、流水経路内に留まる湯水等が凍結してしまうおそれがある。
このため、本実施形態の熱源機１では、温度の低い外気が筐体２の内部で滞留することのないように、予め定められた送風量で送風機２２を稼働させる動作を実施している。このことにより、冷たい外気の筐体２の内部への侵入を防止し、冷たい外気によって流水経路が重度に冷却されてしまうことを防止できる。したがって、流水経路を凍結防止ヒータで加熱する際、長い時間加熱することなく流水経路を内部の湯水等が凍結しない温度に昇温することができる。換言すると、凍結防止ヒータを長時間稼働しなくてもよいので、省電力での運転が可能となる。
この動作につき、図４を参照しつつ詳細に説明する。
【００７２】
上記した凍結防止のための動作において、第１凍結防止ヒータ群又は第２凍結防止ヒータ群を稼働させた場合（ステップ２１でＹｅｓの場合）、それに伴って送風機２２を所定の送風量で稼働させる（ステップ２２）。
【００７３】
具体的には、２つの燃焼系統３のうちで一般給湯の用に供される燃焼系統３ａに属する送風機２２のみを稼働させ、もう一方の燃焼系統３ｂに属する送風機２２は稼働させない状態とする。つまり、複数の送風機２２のうちの一方のみを稼働させた状態としている。このように送風機２２を稼働させると、排気筒１３側へと向かう気流が形成される。さらに詳細には、燃焼系統３ａに属する燃焼部２１、燃焼系統３ａに属する一次熱交換器２３、燃焼系統３ａに属する二次熱交換器２４、排気集合管２０、燃焼系統３ｂに属する二次熱交換器２４、燃焼系統３ｂに属する一次熱交換器２３、燃焼系統３ｂに属する燃焼部２１、を順に通過する外気よりも暖かい空気の循環流が形成される。このことにより、排気筒１３から筐体２の内部へと冷たい外気が侵入しようとしても、排気集合管２０でこの循環流と衝突することとなり、冷たい外気が排気集合管２０より下方に侵入することはない。
加えて、送風機２２の送風量が所定の送風量となるように、送風機２２を通常動作時の回転数よりも低回転となる所定の回転数（例えば、１０００ｒｐｍ）で稼働させている。
さらに、送風機２２を稼働させる際、予め定められた時間（例えば、７分）稼働させた後、予め定められた時間（例えば、８分）だけ稼働停止させる動作を実施している。すなわち、送風機２２が稼働している期間中、稼働と稼働停止とを繰り返しつつ稼働させている。
【００７４】
つまり、稼働させる送風機２２を１つのみとし、通常動作時の回転数よりも低回転で稼働させることで、筐体２に緩やかな空気の流れを形成している。別言すると、筐体２の内部に形成される気流の流速が速くなりすぎないように抑制している。
さらに、送風機２２を稼働させる際に、稼働と稼働停止とを繰り返す間欠運転（オンオフ運転）を実施することにより、送風機２２の稼働に起因して形成される気流が常時形成された状態とならないようにしている。
【００７５】
ここで、第１凍結防止ヒータ群又は第２凍結防止ヒータ群を稼働すると、缶体側凍結防止ヒータ２８や他器具側凍結防止ヒータ２９によって筐体２内の空気が温められるので、比較的温度の高い空気が滞留することとなる。この状態において、複数の送風機２２を稼働させたり、送風機２２を通常動作時と同様の回転数で稼働させたりすると、筐体２内の温められた空気を外部へ排出してしまうこととなる。そこで、本実施形態の熱源機１では、稼働させる送風機２２を１つのみとし、通常動作時の回転数よりも低回転で稼働させ、筐体２に形成される空気の流れを速くなりすぎないようにしている。加えて、送風機２２を間欠運転させることにより、送風機２２の稼働に起因して形成される気流が常時形成された状態とならないようにしている。このことにより、筐体２内に滞留する温められた空気が即座に外部へと排出されたりすることなく、筐体２内に長く留まることとなる。したがって、筐体２内に温められた空気を長く滞留させることが可能となり、筐体２の内部を効率よく昇温することができる。
【００７６】
そして、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とが稼働停止した場合、又は雰囲気温度センサ１７が所定温度以下を検知した場合に（ステップ２３でＹｅｓの場合）、送風機２２を稼働停止する（ステップ２４）。
【００７７】
具体的に説明すると、第１凍結防止ヒータ群と第２凍結防止ヒータ群とが稼働停止した場合、すなわち、缶体側凍結防止ヒータ２８や他器具側凍結防止ヒータ２９を稼働させる凍結防止のための動作が終了したとき、それに伴って送風機２２を稼働させる凍結防止のための動作も終了する。
【００７８】
また、雰囲気温度センサ１７が所定温度Ｔ３（例えば摂氏−６度）以下を検知した場合は、熱源機１を設置した室内の温度が非常に低下し、さらに筐体２の隙間から筐体２の内部へと室内の冷たい空気が流入した等の理由により、筐体２内の温度が非常に低下した状態となっている。この場合は、送風機２２を稼働させると、流水経路を形成する機器や配管に筐体２内の冷たい空気を吹き付けることとなってしまうので、このことに起因して流水経路内の湯水等が凍結してしまうおそれがある。そのため、筐体２内の温度が非常に低下した場合は、送風機２２の稼働を停止させる構成とし、このような送風機２２の稼働に起因する流水経路内の湯水等の凍結を防止している。
【００７９】
上記した実施形態では、第１凍結防止ヒータ群又は第２凍結防止ヒータ群を稼働させるとき、複数の稼働方法から１つの稼働方法を選択して実施する例について説明した。しかしながら本発明の熱源機は、１つの稼働方法が選択された際にこれを終了するまで実行するものに限るものではなく、１つの稼働方法を選択して実施している最中に他の稼働方法に切り替えてもよい。
【００８０】
具体的に説明すると、上記した凍結防止のための動作において表１のパターン１で示される稼働方法が選択され、第１凍結防止ヒータ群が１分稼働した後に稼働停止していたとする。この状態において、３２分が経過するより前に基準温度がさらに低下した場合、基準温度が所定温度Ｔ１（摂氏３度）より小さくなったことを条件として、他のパターンで第１凍結防止ヒータ群を稼働してもよい。すなわち、所定の稼働方法で稼働している状態において基準温度がさらに低下した場合、稼働方法を切替えてもよい。
【００８１】
また、所定の稼働方法で稼働している状態において、基準温度がさらに低下した場合、一時的にＯＮ時間を長くしてもよい。具体的に説明すると、上記した凍結防止のための動作において表１のパターン１で示される稼働方法が選択され、第１凍結防止ヒータ群が１分稼働した後に稼働停止していたとする。この状態において、基準温度がさらに低下した場合は、本来はＯＦＦ時間である時間であっても第１凍結防止ヒータ群を一時的に所定時間だけ稼働させてもよい。すなわち、基準温度が低下したことを条件として、所定期間内における凍結防止ヒータ群の稼働時間を長くしてもよい。
【００８２】
なお、上記した具体例に限らず、凍結防止ヒータ群の稼働中に基準温度がさらに低下した場合、すなわち、缶体側凍結防止ヒータ２８又は他器具側凍結防止ヒータ２９によって対象となる部材を加熱しているにも関わらず基準温度がさらに低下した場合もまた、他の稼働方法への切り替えや凍結防止ヒータ群の稼働時間の延長を実施してもよい。
【００８３】
また、本実施形態の熱源機１は、給気温度センサ１６や雰囲気温度センサ１７で異常が発生した場合、すなわち、これらの温度センサで温度が検知できなかった場合等に、最も稼働時間の長い稼働方法（上記した実施形態では表１のパターン５で示される稼働方法）で凍結防止ヒータ群を稼働させる構成であってもよい。すなわち、給気温度センサ１６や雰囲気温度センサ１７で温度が正確に検知できなかった場合、筐体２への給気温度や筐体２の雰囲気温度は不明であるが非常に低くなってしまっている場合がある。この場合、確実に流水経路内の湯水等の凍結を防止するべく、最も稼働時間の長い稼働方法で凍結防止ヒータ群を稼働させることが好ましい。
【００８４】
また、上記した実施形態では、送風機２２を稼働させる凍結防止のための動作（図４参照）を実施している際、雰囲気温度センサ１７が所定温度以下を検知した場合、送風機２２を稼働停止した。この場合、雰囲気温度センサ１７が所定温度以下を検知したことが確認された直後に送風機２２を稼働停止してもよく、所定時間の経過後に稼働停止してもよい。
具体的に説明すると、送風機２２を７分稼働させた後に８分稼働停止する動作を繰り返し実施していたとする。そして、送風機２２が稼働開始から３分経過した時点で、雰囲気温度センサ１７が所定温度以下を検知したとする。この場合、残り１２分（実質的には残り稼働時間である３分）が経過した後に送風機２２を停止してもよい。すなわち、間欠運転の周期が終了する（所定期間が経過する）まで、送風機２２の停止を待機する構成であってもよい。
【符号の説明】
【００８５】
１  熱源機
２  筐体
１２  給気筒（給気経路）
１３  排気筒（排気経路）
１６  給気温度センサ（給気温度検知手段）
１７  雰囲気温度センサ（雰囲気温度検知手段）
２１  燃焼部
２２  送風機（送風手段）
２３  一次熱交換器（熱交換器）
２４  二次熱交換器（熱交換器）
２８  缶体側凍結防止ヒータ(凍結防止ヒータ)
２９  他器具側凍結防止ヒータ(凍結防止ヒータ)
【図１】
2014040956.tif 000004
【図２】
2014040956.tif 000005
【図３】
2014040956.tif 000006
【図４】
2014040956.tif 000007