(57)【要約】【課題】アレーアンテナの配置位置にずれがあっても、チャネルの伝送容量の低下を抑制することができる無線通信システムを提供する。【解決手段】本発明による無線通信システム（１）は、第１のアレーアンテナを有する第１の無線通信装置（１００）と、第２のアレーアンテナを有する第２の無線通信装置（２００）とを備え、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１のアレーアンテナを構成するアンテナ素子と前記第２のアレーアンテナを構成するアンテナ素子との間の伝送経路の電気長を取得する伝送路情報取得部（１０８）と、前記伝送路情報取得部により取得された電気長に基づき、前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の無線通信に使用される無線周波数を取得する周波数取得部として機能する最適周波数算出部（１０９）とを具備する。【選択図】図２
2014132726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のアレーアンテナを有する第１の無線通信装置と、第２のアレーアンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行う無線通信システムであって、
前記第１のアレーアンテナを構成するアンテナ素子と前記第２のアレーアンテナを構成するアンテナ素子との間の伝送経路の電気長を取得する伝送路情報取得部と、
前記伝送路情報取得部により取得された電気長に基づき、前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の無線通信に使用される無線周波数を取得する周波数取得部と、
を具備することを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
前記第１または第２のアレーアンテナにより受信された無線周波数信号を分岐し、前記分岐された各信号の位相および振幅を調整して合成を実施することにより前記無線周波数信号に重み付けを実施してＭＩＭＯ多重化を実施する重み付け回路を更に具備し、
前記周波数取得部は、
前記重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように前記無線周波数を選定することを特徴とする請求項１に記載の無線通信システム。
【請求項３】
前記周波数取得部は、
前記電気長から、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間の送受信間隔と、前記第１および第２のアレーアンテナの各アンテナ素子間隔とを求め、前記送受信間隔とアンテナ素子間隔とから前記無線周波数を算出することを特徴とする請求項１または２に記載の無線通信システム。
【請求項４】
前記周波数取得部は、
前記電気長から、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間の伝送経路の位相差を求め、前記位相差が所定値となるように前記無線周波数を選定することを特徴とする請求項１または２に記載の無線通信システム。
【請求項５】
前記周波数取得部は、前記第１の無線通信装置に備えられ、
前記第２の無線通信装置は、前記第１の無線通信装置に備えられた前記周波数取得部により選定された前記無線周波数に関する情報の通知を受けることを特徴とする請求項３または４に記載された無線通信システム。
【請求項６】
前記周波数取得部は、前記第１の無線通信装置に備えられ、
前記第２の無線通信装置は、前記第１の無線通信装置から受信された信号から、前記周波数取得部により選定された前記無線周波数を検出することを特徴とする請求項３または４に記載された無線通信システム。
【請求項７】
第１のアレーアンテナを有する第１の無線通信装置と、第２のアレーアンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行う無線通信システムであって、
前記第１または第２のアレーアンテナにより受信された無線周波数信号を分岐し、前記分岐された各信号の位相および振幅を調整して合成を実施することにより前記無線周波数信号に重み付けを実施してＭＩＭＯ多重化を実施する重み付け回路と、
前記重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように前記無線周波数を選定する周波数取得部と、
を具備することを特徴とする無線通信システム。
【請求項８】
前記周波数取得部は、
前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間で伝送される試験信号を受信したときの前記重み付け回路における干渉信号レベルが最小となるように前記無線周波数を選定することを特徴とする請求項７に記載の無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直接波の経路長差に依存する空間相関低減によりＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ）伝送を行う無線通信システムに関し、更に詳しくは、最適な無線周波数を選定することにより、アレーアンテナのアンテナ素子間隔等を電気的に調整して適正化するための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ダウンロードキオスク形式の非接触高速無線伝送や、屋内ミリ波無線通信に代表されるように、見通しのある伝送路における無線通信方式の開発や実用化が進められている。また、従来、限られた周波数帯域を利用した高速伝送技術の一つに、ＭＩＭＯ伝送技術がある。ＭＩＭＯ伝送では、複数の送信アンテナから同一時間に同一周波数で異なる信号を送信し、送信機と受信機との間のマルチパス環境を利用することにより、受信側において信号処理により各信号を分離して復号する。これにより、使用する無線周波数帯域を広げることなく、送受信アンテナ素子数に応じて通信速度を向上させることができる。
【０００３】
一般に、ＭＩＭＯ伝送はマルチパスに富んだ環境で電波が伝搬すること、即ち、送受信アンテナ間の空間相関が低いことを前提としているが、送信機と受信機との間の環境がマルチパス環境でない場合、送受信される複数の信号の伝搬経路がほぼ等しくなり、アンテナ間の空間相関が増加する。このため、受信側において信号の分離が困難になり、チャネル伝送容量が減少する。ところが、非特許文献１に開示されているように、送信アンテナと受信アンテナとが近接して配置され、送受信アンテナ間の環境がマルチパス環境ではない近距離通信においてもＭＩＭＯ伝送技術の適用が可能である。以下、近距離通信におけるＭＩＭＯ伝送を近距離ＭＩＭＯ伝送と称す。非特許文献１に開示された技術によれば、近距離ＭＩＭＯ伝送において、送信機と受信機との間の伝送距離に応じてアレーアンテナのアンテナ素子間隔を適切に設定することにより、マルチパスのない環境でも送受信アンテナ間の空間相関が低くなり、高いチャネル伝送容量を達成することができる。
なお、非特許文献２には、近距離ＭＩＭＯ伝送において、非特許文献１に開示された技術に基づいてアンテナ素子間隔を最適化することにより復号処理を簡略化した簡易受信復号方式に関する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】K. Nishimori, et al., “On the Transmission Method for Short-Range ＭＩＭＯ Communication,” IEEE Transactions On Vehicular Technology, Vol. 60, No. 3, March 2011 pp.1247-1251.
【非特許文献２】平賀他、「マイクロストリップアンテナを用いた近距離ＭＩＭＯの簡易受信復号」2012年電子情報通信学会総合大会講演論文集、B-1-211.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
非特許文献１に示されているように、近距離ＭＩＭＯ伝送においては、最適なアンテナ素子間隔が設定された場合に最適なチャネル伝送容量を得ることができる。しかしながら、非特許文献１の技術によれば、例えば送信機と受信機との間の伝送距離の違いや伝送路の比誘電率の違い等により、最適なアンテナ素子間隔を与えるときの伝送路の条件に偏差が生じると、チャネル伝送容量が低下する。従って、例えばアレーアンテナの配置位置が伝送路の特性に応じた最適な位置からずれると、チャネル伝送容量が低下する。また、非特許文献２に開示された簡易受信復号方式によれば、上述の伝送路の条件に加え、最適なアンテナ素子間隔に偏差が生じると、チャネル伝送容量の低下は更に顕著になる。
【０００６】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、アレーアンテナの配置位置にずれがあっても、そのずれを電気的に補償し、チャネル伝送容量の低下を抑制することができる無線通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様による無線通信システムは、第１のアレーアンテナを有する第１の無線通信装置と、第２のアレーアンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１のアレーアンテナを構成するアンテナ素子と前記第２のアレーアンテナを構成するアンテナ素子との間の伝送経路の電気長を取得する伝送路情報取得部と、前記伝送路情報取得部により取得された電気長に基づき、前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の無線通信に使用される無線周波数を取得する周波数取得部と、を具備することを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
【０００８】
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記第１または第２のアレーアンテナにより受信された無線周波数信号を分岐し、前記分岐された各信号の位相および振幅を調整して合成を実施することにより前記無線周波数信号に重み付けを実施してＭＩＭＯ多重化を実施する重み付け回路を更に具備し、前記周波数取得部は、前記重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように前記無線周波数を選定する。
【０００９】
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記周波数取得部は、前記電気長から、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間の送受信間隔と、前記第１および第２のアレーアンテナの各アンテナ素子間隔とを求め、前記送受信間隔とアンテナ素子間隔とから前記無線周波数を算出する。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記周波数取得部は、前記電気長から、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間の伝送経路の位相差を求め、前記位相差が所定値となるように前記無線周波数を選定する。
【００１０】
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記周波数取得部は、前記第１の無線通信装置に備えられ、前記第２の無線通信装置は、前記第１の無線通信装置に備えられた前記周波数取得部により選定された前記無線周波数に関する情報の通知を受ける。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記周波数取得部は、前記第１の無線通信装置に備えられ、前記第２の無線通信装置は、前記第１の無線通信装置から受信された信号から、前記周波数取得部により選定された前記無線周波数を検出する。
【００１１】
本発明の一態様による無線通信システムは、第１のアレーアンテナを有する第１の無線通信装置と、第２のアレーアンテナを有する第２の無線通信装置とを備え、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行う無線通信システムであって、前記第１または第２のアレーアンテナにより受信された無線周波数信号を分岐し、前記分岐された各信号の位相および振幅を調整して合成を実施することにより前記無線周波数信号に重み付けを実施してＭＩＭＯ多重化を実施する重み付け回路と、前記重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように前記無線周波数を選定する周波数取得部と、を具備することを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
前記無線通信システムにおいて、例えば、前記周波数取得部は、前記第１のアレーアンテナと前記第２のアレーアンテナとの間で伝送される試験信号を受信したときの前記重み付け回路における干渉信号レベルが最小となるように前記無線周波数を選定する。
【００１２】
本発明は、次のように言い換えることができる。
本発明の一態様による無線通信システムは、直接波の経路長差に依存する空間相関低減によりＭＩＭＯ伝送を行う無線通信システムであって、ＭＩＭＯ伝送路のうちの各経路の電気長を取得し送信周波数を計算する最適周波数算出部を具備し、送信無線周波数および受信無線周波数を設定する機能を具備することを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
本発明の一態様による無線通信システムは、直接波の経路長差に依存する空間相関低減によりＭＩＭＯ伝送を行う無線通信システムであって、無線周波数信号の分配および位相・振幅の調整および合成によりマトリックス的に重み付けを実施するアナログ回路によりＭＩＭＯ多重化を実施する重み付け回路と、前記重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように、最適周波数を選定する最適周波数算出部とを具備し、前記最適周波数算出部は、伝送路内で試験信号を伝送し、前記試験信号を受信したときに得られる前記重み付け回路における干渉信号レベルが最小となるように送信無線周波数および受信無線周波数を決定する機能を具備することを特徴とする無線通信システムの構成を有する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、アレーアンテナの配置位置のずれを電気的に補償することができる。これにより、アレーアンテナの配置位置にずれがあっても、チャネル伝送容量の低下を抑制することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の原理を説明するための説明図である。
【図２】本発明の第１実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１実施形態による無線通信システムの動作（伝送路情報から無線周波数を直接的に選定する動作モード１）の流れの一例を示すフローチャートである。
【図４】本発明の第１実施形態による無線通信システムにおける伝送距離（Ｄ）と最適なアンテナ素子間隔（ｄｏｐｔ／λ）との関係の一例を示す特性図である。
【図５】本発明の第１実施形態による無線通信システムの動作（伝送路情報のフィードバックに基づいて無線周波数を選定する動作モード２）の流れの一例を示すフローチャートである。
【図６】本発明の第２実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図７】本発明の第３実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図８】本発明の第４実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図９】本発明の第５実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図１０】本発明の第６実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図１１】本発明の第７実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図１２】本発明の第７実施形態による無線通信システムが備える重み付け回路の構成例を示すブロック図である。
【図１３】本発明の第８実施形態による無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（本発明の原理）
本発明の実施形態を説明するに先だって、図１および後述の図４を参照して、本発明の原理を説明する。
図１は、本発明の原理を説明するための説明図である。図１において、送信側のアレーアンテナＡＲＹＴと受信側のアレーアンテナＡＲＹＲは対向配置されており、これらのアレーアンテナ間の距離、即ち伝送距離はＤである。また、送信側のアレーアンテナＡＲＹＴおよび受信側のアレーアンテナＡＲＹＲの各アンテナ素子間隔はｄである。図４は、伝送距離Ｄと最適なアンテナ素子間隔ｄｏｐｔとの関係の一例を示す特性図である。図４において、Ｍは、各アレーアンテナのブランチ数を示している。
【００１６】
図１において、送信側のアレーアンテナＡＲＹＴと受信側のアレーアンテナＡＲＹＲとの間の無線伝送路の特性を数値的に表現する伝送路行列Ｈは、一般に、式（１）のように２行２列の複素行列で表される。式（１）において、ｈｊｉは（ｉ，ｊは、正の整数であり、本実施形態では２以下の整数）、図１に示す送信側のアレーアンテナＡＲＹＴを構成するアンテナン素子Ｔｘｉ（ｉ＝１，２）から、受信側のアレーアンテナＡＲＹＲを構成するアンテナ素子Ｒｘｊ（ｊ＝１，２）への電波伝搬経路Ｈｊｉの伝送特性を示す複素数定数である。
【００１７】
【数１】
2014132726.tif 000003
【００１８】
前述の非特許文献２によれば、チャネル伝送容量が最大となる伝送路行列Ｈは、式（２）で表される。式（２）において、αは正の実数、ｈ１１は式（１）と同じ複素数定数である。式（２）に示される伝送路行列Ｈにおける２行１列の成分と１行１列の成分との偏角の差（位相差）は９０°である。これを図１の構成に適用すると、上述の式（１）において、２行１列の成分と１行１列の成分との偏角の差が９０°＋１８０°×ｋ（ｋ＝０，１，２，３，…）のとき、空間相関が最小となりチャネル伝送容量が極大値をとる。また、上記の偏角の差が１８０°×ｋの値をとる場合には、空間相関が増大し、チャネル伝送容量が著しく低下して極小値をとる。
【００１９】
【数２】
2014132726.tif 000004
【００２０】
ここで、伝送路を伝搬する電波の位相角（０から無限大までの任意の数で表される位相角）を用いて図１に示す電波伝搬経路Ｈｊｉの長さを定義することとし、この位相角を用いて定義された電波伝搬経路の長さを「電気長」と称す。例えば、３６０°の位相角で表される電気長は、１波長に相当する電波伝搬経路の長さを表し、５４０°の位相角で表される電気長は、１．５波長に相当する電波伝搬経路の長さを表す。電波伝搬経路を伝搬する電波の無線周波数が変化すると波長および位相角が変化するから、電気長は、無線周波数に依存する量である。従って、伝送距離Ｄやアンテナ素子間隔ｄに変化がなくても、無線周波数が変化すれば、電気長は変化する。
【００２１】
上記の偏角の差は、図１に示す電波伝搬経路Ｈ２１（式（１）のｈ２１で表される伝送特性を有する経路）の電気長と電波伝搬経路Ｈ１１（式（１）のｈ１１で表される伝送特性を有する経路）の電気長との差Ｄ’と一致し、この電気長の差Ｄ’は、伝送路を伝搬する電波の無線周波数に依存する。即ち、上記の偏角の差は、電波の無線周波数に依存する。本発明では、電波の無線周波数を変更することにより、上記の偏角の差を９０°＋１８０°×ｋに近づけ、これにより空間相関を低減させ、チャネル伝送容量を改善する。
【００２２】
ところで、図１に示す電波伝搬経路Ｈ２１の電気長（位相角）と電波伝搬経路Ｈ１１の電気長（位相角）との差Ｄ’は、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄに依存する量でもある。従って、上記の電気長の差Ｄ’を変更することは、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄを変更することと等価であるから、無線周波数を変更することにより電気長の差Ｄ’を変更することは、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄを電気的に変更するものと言える。このように、本発明は、無線周波数を変更することにより、上記の偏角の差が９０°＋１８０°×ｋに近づくように、望ましくは、上記の偏角の差が９０°＋１８０°×ｋになるように、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄを電気的に変更し、これにより空間相関を低減させ、チャネル伝送容量を改善する。
【００２３】
ところで、非特許文献１の技術によれば、図４に示されるように、伝送距離Ｄによって最適なアンテナ素子間隔ｄｏｐｔは異なるため、伝送距離Ｄが変化した場合に最大のチャネル容量を得るには、この伝送距離Ｄの変化に合わせて、アンテナ素子間隔ｄを等価的に変化させる必要がある。この点について、上述したように、本発明の原理によれば、無線周波数を変更することにより、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄを電気的に変更することができるので、変化後の伝送距離Ｄに対して最適なアンテナ素子間隔ｄｏｐｔを実現することができる。従って、本発明によれば、例えば、伝送距離Ｄにずれが生じ、この伝送距離Ｄに対して最適なアンテナ素子間隔ｄｏｐｔにずれが生じたとしても、最適なアンテナ素子間隔ｄｏｐｔのずれを電気的に補償することができ、チャネル伝送容量の低下を抑制することが可能になる。
なお、上述の説明では、伝送路を伝搬する電波の位相角を用いて電気長を定義したが、波長を用いて電気長を定義してもよく、電波の他の任意の電気的特性を用いて電気長を定義してもよい。
【００２４】
＜第１実施形態＞
以下、図面を参照して、本発明の第１実施形態について説明する。
なお、本実施形態では、送信ブランチ数が２であり、受信ブランチ数が２である場合、即ち、本発明を２×２ＭＩＭＯ伝送に適用した場合を例として本発明の実施形態を説明するが、本発明は、ブランチ数が３以上の場合にも同様に適用することが可能である。
【００２５】
[構成の説明]
図２は、本発明の第１実施形態による無線通信システム１の構成例を示すブロック図である。
本実施形態による無線通信システム１は、アンテナ素子１００−１，１００−２から構成された第１のアレーアンテナ（以下、「アレーアンテナＡＲＹ１」と称す。）ＡＲＹ１を有する無線通信装置（第１の無線通信装置）１００と、アンテナ素子２００−１，２００−２から構成された第２のアレーアンテナ（以下、「アレーアンテナＡＲＹ２」と称す。）を有する無線通信装置（第２の無線通信装置）２００とを備え、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行うものである。なお、上述のアレーアンテナＡＲＹ１，ＡＲＹ２およびアンテナ素子１００−１，１００−２，２００−１，２００−２は、それぞれ、図１のアレーアンテナＡＲＹＴ，ＡＲＹＲおよびアンテナ素子Ｔｘ１，Ｔｘ２，Ｒｘ１，Ｒｘ２に対応している。
【００２６】
無線通信システム１を構成する無線通信装置１００は、データ入出力インターフェース１０１、データ処理部１０２、変調部１０３、周波数変換部１０４、送信・受信アンテナ共用器（デュプレクサーまたはダイプレクサー）１０５、周波数変換部１０６、復調部１０７、伝送路情報取得部１０８、最適周波数算出部（周波数取得部）１０９、局部発振器１１０、アンテナ素子１００−１，１００−２から構成される。
【００２７】
ここで、データ入出力インターフェース１０１は、外部から送信データＤＸ１を取り込むと共に受信データＲＸ１を外部に出力するためのものである。データ処理部１０２は、符号化処理または復号化処理等を実施するものである。変調部１０３は、例えばＢＰＳＫ（Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）等の変調処理を行うものである。周波数変換部１０４は、変調信号に基づいて、局部発振器１１０からの局部発振信号を周波数変換して送信信号を生成するものである。送信・受信アンテナ共用器１０５は、アンテナ素子１００−１，１００−２を送信アンテナまたは受信アンテナとして共用するためのものである。周波数変換部１０６は、局部発振器１１０からの局部発振信号を用いて受信信号を周波数変換するものである。復調部１０７は、周波数変換された受信信号を復調するためのものである。
【００２８】
伝送路情報取得部１０８は、無線通信装置１００が備えるアレーアンテナＡＲＹ１を構成するアンテナ素子１００−１，１００−２と、無線通信装置２００が備えるアレーアンテナＡＲＹ２を構成するアンテナ素子２００−１，２００−２との間の伝送経路の電気長を取得するものである。最適周波数算出部（周波数取得部）１０９は、伝送路情報取得部１０８により取得された電気長に基づき、無線通信装置１００と無線通信装置２００との間の無線通信に使用される無線周波数を取得するものである。
【００２９】
一方、無線通信システム１を構成する無線通信装置２００は、データ入出力インターフェース２０１、データ処理部２０２、変調部２０３、周波数変換部２０４、送信・受信アンテナ共用器（デュプレクサーまたはダイプレクサー）２０５、周波数変換部２０６、復調部２０７、伝送路情報取得部２０８、最適周波数算出部（周波数取得部）２０９、局部発振器２１０、アンテナ素子２００−１，２００−２から構成され、それぞれ、無線通信装置１００が備えるものと同様のものであり、その説明は省略する。
【００３０】
[動作の説明]
本発明の原理において説明したように、本実施形態による無線通信システム１は、無線周波数を変更することにより、アンテナ間の前述の電波伝搬経路間の偏角の差が９０°＋１８０°×ｋに近づくように（好ましくは、上記の偏角の差が９０°＋１８０°×ｋとなるように）、伝送距離Ｄとアンテナ素子間隔ｄを電気的に変更するが、本実施形態では、無線周波数の選定の手法として、アンテナ間の電気長から最適な無線周波数を直接的に求める手法と、アンテナ間の電気長の位相差が所定値（９０°）となるようにフィードバック動作を実施することにより最適な無線周波数を求める手法の２つの手法を用いることができる。以下では、アンテナ間の電気長から無線周波数を直接的に求める手法に基づく動作を動作モード１とし、フィードバック動作により無線周波数を求める手法に基づく動作を動作モード２として順に説明する。
【００３１】
（１） 動作モード１
動作モード１では、最適周波数算出部（周波数取得部）１０９は、アンテナ間の電気長から、無線通信装置１００が備えるアレーアンテナＡＲＹ１と無線通信装置２００が備えるアレーアンテナＡＲＹ２との間の送受信間隔Ｄと、上記アレーアンテナＡＲＹ１，ＡＲＹ２の各アンテナ素子間隔ｄ（ｄ１，ｄ２）とを求め、これら送受信間隔Ｄとアンテナ素子間隔ｄとから無線周波数を算出する。ただし、本実施形態では、アンテナ素子間隔ｄは既知であるものとし、例えばｄ１＝ｄ２とするが、これに限定されない。
【００３２】
図３は、本実施形態による無線通信システム１の動作モード１による動作の流れの一例を示すフローチャートであり、アンテナ間の電気長等の伝送路情報から最適な無線周波数を直接的に算出する手法のフローを示す。
まず、各アンテナ素子からトレーニング信号を送受信して伝送路を測定する（ステップＳ２−１）。例えばアンテナ素子１００−１とアンテナ素子２００−１との間でトレーニング信号を送受信して、図１に示す電波伝搬経路Ｈ１１における電波の伝搬時間を測定する。伝送路情報取得部１０８は、トレーニング信号を用いた測定結果から、ＭＩＭＯ伝送路内の各電波伝搬経路の電気長を求め、最適周波数算出部１０９に供給する（ステップＳ２−２）。ここで、電波伝搬経路Ｈ１１の電気長は、例えば、アンテナ素子１００−１からアンテナ素子２００−１に電波が到達するまでの時間から算出することができる。電波伝搬経路Ｈ２１や他の電波伝搬経路についても同様である。本実施形態では、上記の電気長からアンテナ間の伝搬距離Ｄを算出する。
【００３３】
最適周波数算出部１０９は、伝送路情報取得部１０８により取得された電気長（伝搬距離Ｄ）と既知のアンテナ素子間隔ｄとから、前述の偏角の差が９０°＋１８０°×ｋとなるような最適な無線周波数を計算して選定する（ステップＳ２−３）。この最適な無線周波数の計算は、例えば、ブランチ数が２の場合、後述の第７実施形態の式（４）等を用いて実施することができる。また、最適な無線周波数を選定する手法としては、上述の式（４）等を用いる手法のほか、図４に示す伝送距離（Ｄ）と最適なアンテナ素子間隔（ｄｏｐｔ／λ）との関係に基づいて選定する手法を用いることができる。
【００３４】
図４は、本実施形態による無線通信システム１における伝送距離（Ｄ）と最適なアンテナ素子間隔（ｄｏｐｔ／λ）との関係の一例を示す特性図であり、アンテナ素子１００−１，１００−２，２００−１，２００−２を正方形の頂点に配置した場合の関係を示す。この図において、Ｍはブランチ数を表す。例えば、図４のような特性の情報に基づき最適な無線周波数を計算してテーブルとして保持しておけば、上述の手法のような計算を実行することなく、テーブルを参照することにより最適な無線周波数を選定することができる。
【００３５】
最適周波数算出部１０９は、選定した最適な無線周波数に基づいて、周波数変換部１０４，１０６に供給される局部発振信号を生成する局部発振器１１０の発振周波数を設定する（ステップＳ２−３）。
以上により、無線周波数の選定が完了し（ステップＳ２−４）、その後、無線通信装置１００は、選定した最適な無線周波数を用いて通信を開始する。
【００３６】
無線通信装置２００の動作も無線通信装置１と同様に説明することができる。この場合、無線通信装置２００が備える伝送路情報取得部２０８および最適周波数算出部２０９はそれぞれ、無線通信装置１００が備える伝送路情報取得部１０８および最適周波数算出部１０９と同様に機能して、最適な無線周波数を選定する。
【００３７】
（２）動作モード２
次に、伝送路情報のフィードバックに基づき最適な無線周波数を求める手法を説明する。動作モード２では、最適周波数算出部（周波数取得部）１０９は、伝送路情報である上記の電気長から、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間の伝送経路の位相差を求め、この位相差が所定値となるように無線周波数を選定する。本実施形態では、上記の所定値は、前述の本発明の原理で述べたチャネル伝送容量が極大となるときの偏角の差「９０°＋１８０°×ｋ」である。
【００３８】
図５は、本実施形態による無線通信システム１の動作モード２による動作の流れの一例を示すフローチャートであり、伝送路情報のフィードバックに基づき最適な無線周波数を求める手法のフローを示す。
まず、無線通信装置１００において、最適周波数算出部（周波数取得部）１０９は、局部発振器１１０の発振周波数の初期値として所定の周波数を設定する（ステップＳ３−１）。そして、伝送路情報取得部１０８は、上述の動作モード１と同様に、所定の周波数のトレーニング信号の送受信を実施して伝送路の特性を測定する（ステップＳ３−２）。続いて、伝送路情報取得部１０８は、受信信号から各電波伝搬経路の電気長を求める（ステップＳ３−３）。例えば、伝送路情報取得部１０８は、アンテナ素子１００−１からアンテナ素子２００−１に電波が到達するまでの時間から、図１の電波伝搬経路Ｈ１１の電気長を測定する。
【００３９】
続いて、伝送路情報取得部１０８は、受信信号の無線周波数が、「伝送路内の各経路の位相差が最適値である」、または「設定可能な無線周波数上限に達している」、または「設定可能な無線周波数下限に達している」のいずれかの条件を満足しているかどうかを判定する（ステップＳ３−４）。ここで、ステップＳ３−４において、伝送路情報取得部１０８は、上記の判定の結果が真の場合（ステップＳ３−４：ＹＥＳ）、無線周波数の選定を完了する（ステップＳ３−５）。この場合、無線通信装置１００は、初期値として選定した無線周波数で無線通信装置２００との通信を開始する。
【００４０】
一方、伝送路情報取得部１０８は、上記の判定の結果が偽の場合（ステップＳ３−４：ＮＯ）、伝送路内の各電波伝搬経路の位相差が最適値より大きいかどうかを判定する（ステップＳ３−６）。ここで、伝送路情報取得部１０８は、この判定の結果が真の場合（ステップＳ３−６：ＹＥＳ）、ある決まった幅で無線周波数を下げる（ステップＳ３−７）。これに対し、上記判定の結果が偽の場合（ステップＳ３−６：ＮＯ）、ある決まった幅で無線周波数を上げる（ステップＳ３−８）。そして、処理をステップＳ３−２に戻してトレーニングを再試行する。
【００４１】
上記のステップＳ３−８において無線周波数を上げると、各経路を伝搬する電波の波長は短くなるため、電波伝搬経路長の差による位相差は大きくなる。逆に、上記のステップＳ３−７において無線周波数を下げると、各電波伝搬経路を伝搬する電波の波長は長くなるため、電波伝搬経路長の差による位相差は小さくなる。上記のステップＳ３−２〜Ｓ３−８は、ステップＳ３−４において、無線周波数が、「伝送路内の各経路の位相差が最適値である」、または「設定可能な無線周波数上限に達している」、または「設定可能な無線周波数下限に達している」のいずれかの条件ｎを満足するまで繰り返し実行される。最終的に、電波伝搬経路の位相差が最適値になるように無線周波数が選定される。
【００４２】
上述の第１実施形態では、無線周波数の選定手法として、無線通信装置１００における動作モード１および動作モード２による手法を示したが、無線周波数の選定は無線通信装置１００または線通信装置２００どちらで実施しても良い。無線通信装置１００，２００のどちらか一方が無線周波数の選定を実施した後、他方の無線通信装置は、上記の一方の無線通信装置により選定された周波数に習って使用周波数を合わせれば良い。
【００４３】
本実施形態によれば、近距離ＭＩＭＯ伝送システムにおいて、チャネル伝送容量の最大化の観点から、使用する無線周波数を選定し、設定することができる。これにより、伝送距離Ｄの最適値からのずれ、あるいはアンテナ素子間隔ｄの最適値からのずれが存在する場合に、そのずれを電子的に補償し、チャネル伝送容量を最大化することができる。
【００４４】
本実施形態では、電気長に基づいて最適な無線周波数を選定するものとしたが、後述する第７実施形態と同様に、例えば、無線通信装置２００の最適周波数算出部２０９が、非特許文献２に開示されている近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式で用いられる重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように無線周波数を選定するように構成してもよい。
【００４５】
＜第２実施形態＞
次に、図６を参照して、本発明の第２実施形態を説明する。
図６は、本発明の第２実施形態による無線通信システム２の構成を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム２は、無線通信装置１００および無線通信装置２００ａを備える。本実施形態による無線通信システム２では、無線通信装置１００のみが最適周波数算出部１０９を備え、上述の第１実施形態と同様の動作により無線周波数の算出と設定を実施する。一方、無線通信装置２００ａは、第１実施形態の無線通信装置２００における伝送路情報取得部２０８と最適周波数算出部２０９に相当する構成を備えていない。その代わり、無線通信装置２００ａは、使用する無線周波数に関する情報の通知を無線通信装置１００から受けて、その無線周波数を局部発振器２１０に設定するように構成される。例えば、無線通信装置１００は、例えば所定の周波数のＳＩＳＯ伝送を用いて、ＭＩＭＯ伝送で使用する無線周波数に関する情報をアンテナ素子１００−１から送信する。無線通信装置２００ａは、無線通信装置１００からＭＩＭＯ伝送で使用する無線周波数に関する情報をアンテナ素子２００−１により受信し、この情報に基づいて局部発振器２１０に無線周波数を設定する。その他の構成および動作は第１実施形態と同様である。
【００４６】
＜第３実施形態＞
次に、図７を参照して、本発明の第３実施形態を説明する。
図７は、本発明の第３実施形態による無線通信システム３の構成を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム３は、無線通信装置１００および無線通信装置２００ｂを備える。本実施形態による無線通信システム３では、上述の第２実施形態と同様に、無線通信装置１００のみが最適周波数算出部１０９を備え、上述の第１実施形態と同様の動作により無線周波数の算出と設定を実施する。無線通信装置２００ｂは、第１実施形態の無線通信装置２００における伝送路情報取得部２０８と最適周波数算出部２０９に代えて、無線周波数検出部２２０を備える。無線周波数検出部２２０は、無線通信装置１００から受信された信号から、最適周波数算出部１０９により選定された無線周波数を検出し、この検出結果に基づいて無線通信装置２００ｂが使用する無線周波数を選定し、この無線周波数に基づいて局部発振器２１０に発振周波数を設定する。その他の構成および動作は第１実施形態と同様である。
【００４７】
＜第４実施形態＞
次に、図８を参照して、本発明の第４実施形態を説明する。
図８は、本発明の第４実施形態による無線通信システム４の構成を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム４は、無線通信装置１００ｃおよび無線通信装置２００ｃを備える。無線通信装置１００ｃおよび無線通信装置２００ｃは、それぞれ、第１実施形態における無線通信装置１００および無線通信装置２００と同様の動作により無線周波数の算出と設定を実施する。ただし、本実施形態では、第１実施形態で用いられていた伝送路情報取得部１０８，２０８を備えず、最適周波数算出部１０９，２０９が、それぞれ、データ処理部１０２，２０２から伝送路情報（電気長）を取得する。その他の構成および動作は第１実施形態と同様である。
【００４８】
＜第５実施形態＞
次に、図９を参照して、本発明の第５実施形態を説明する。
図９は、本発明の第５実施形態による無線通信システム５の構成を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム５は、無線通信装置１００ｄおよび無線通信装置２００ｄを備える、無線通信装置１００ｄおよび無線通信装置２００ｄは、第１実施形態と同様の動作により無線周波数の算出と設定を実施する。ただし、本実施形態では、第１実施形態で用いられていた伝送路情報取得部１０８，２０８と最適周波数算出部１０９，２０９を備えていない。その代わり、データ処理部１０２，２０２が、伝送路情報（電気長）に基づいて無線周波数を選定し、その無線周波数に基づいて局部発振器１１０，２１０の発振周波数を設定する。その他の構成および動作は第１実施形態と同様である。
【００４９】
＜第６実施形態＞
次に、図１０を参照して、本発明の第６実施形態を説明する。
図１０は、本発明の第６実施形態による無線通信システム６の構成を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム６は、無線通信装置１００ｅおよび無線通信装置２００ｅを備える。無線通信装置１００ｅは、第１実施形態における無線通信装置１００が備えるデータ処理部１０２、変調部１０３、周波数変換部１０４、送信・受信アンテナ共用器１０５、周波数変換部１０６、復調部１０７、伝送路情報取得部１０８、最適周波数算出部１０９、局部発振器１１０に代えて、それらの各動作に相当する処理をディジタル信号処理により実施する変復調データ処理部１３０を備える。また、無線通信装置２００ｅは、第１実施形態における無線通信装置２００が備えるデータ処理部２０２、変調部２０３、周波数変換部２０４、送信・受信アンテナ共用器２０５、周波数変換部２０６、復調部２０７、伝送路情報取得部２０８、最適周波数算出部２０９、局部発振器２１０に代えて、それらの各動作に相当する処理をディジタル信号処理により実施する変復調データ処理部２３０を備える。無線周波数の設定は、変復調データ処理部１３０，２３０におけるディジタル信号処理により実施される。その他の構成および動作は第１実施形態と同様である。
【００５０】
＜第７実施形態＞
次に、本発明の第７実施形態を説明する。
図１１は、本発明の第７実施形態による無線通信システム７の構成例を示すブロック図である。本実施形態による無線通信システム７は、非特許文献２に開示されている近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式を用いることを前提として構成されている。この近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式を使用する場合に本発明の効果が特に顕著になる。
【００５１】
ここで、非特許文献２に開示されている近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式について簡単に説明する。近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式においては、伝送路行列Ｈが前述の式（２）を満たす場合にＭＩＭＯ伝送の信号分離をアナログ回路により実施する手法であるが、伝送路行列Ｈが式（２）の条件から離れるにつれて、チャネル伝送容量は低下する。式（２）において、２行１列の成分と１行１列の成分の間の偏角の差は９０°であるから、電波伝搬経路Ｈ２１の電気長と電波伝搬経路Ｈ１１の電気長の差は９０°である。言い換えると、電波伝搬経路Ｈ２１と電波伝搬経路Ｈ１１の長さの差はλ／4（λは使用する無線周波数における伝送路内での波長）である。各アレーアンテナを構成するアンテナ素子が、図１に例示するように、すべて同一平面内に配置されているとすると、式（３）が成り立つ。ここで、ｄ＝ｄ１＝ｄ２である。
【００５２】
【数３】
2014132726.tif 000005
【００５３】
式（３）の関係が満たされる場合、近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式によれば最大のチャネル伝送容量が得られる。ここで、式（３）を変形すると、式（４）が得られ、最適な無線周波数ｆｏｐｔは、式（４）から求められる。なお、式（４）において、ｃは伝送路内の媒質における光の速さを示す定数である。前述の第１実施形態による無線通信システム１では、式（４）を用いて無線周波数を直接的に選定している。
【００５４】
【数４】
2014132726.tif 000006
【００５５】
本実施形態では、上述の非特許文献２に開示されている近距離ＭＩＭＯ伝送用簡易受信復号方式において用いられている重み付け回路の出力端子において不要信号の電力が最小となるように前記無線周波数を選定する。
【００５６】
図１１に示す本実施形態による無線通信システム７は、アレーアンテナＡＲＹ１を有する無線通信装置１００ｆと、アレーアンテナＡＲＹ２を有する無線通信装置２００ｆとを備え、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間を伝搬する直接波の経路長差に依存する空間相関の低減を利用して、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間でＭＩＭＯ伝送による無線通信を行うものである。本実施形態では、無線通信装置１００ｆから無線通信装置２００ｆに電波を送信する場合を想定して説明する。
【００５７】
無線通信装置１００ｆは、データ入出力インターフェース１０１、データ処理部１０２、変調部１０３、周波数変換部１０４、送信・受信アンテナ共用器１０５、周波数変換部１０６、復調部１０７、局部発振器１１０、アンテナ素子１００−１，１００−２を備える。一方、無線通信装置２００ｆは、データ入出力インターフェース２０１、データ処理部２０２、変調部２０３、周波数変換部２０４、送信・受信アンテナ共用器（デュプレクサーまたはダイプレクサー）２０５、重み付け回路２５０、レベル検出部２４０、周波数変換部２０６、復調部２０７、最適周波数算出部２０９、局部発振器２１０、アンテナ素子２００−１，２００−２を備える。なお、図１１において、図２と同一符号が付された要素は同様の機能を有する。
【００５８】
本実施形態では、無線通信装置２００ｆにおいて、アンテナ素子２００−１，２００−２と送信・受信アンテナ共用器２０５との間に重み付け回路２５０が備えられている。送信・受信アンテナ共用器２０５は、重み付け回路２５０の後段に設置され、送信・受信アンテナ共用器２０５の受信信号出力部には、受信信号レベルを検知する手段であるレベル検出部２４０が接続されている。
【００５９】
重み付け回路２５０は、アレーアンテナＡＲＹ２により受信された無線周波数信号を分岐し、この分岐された各信号の位相および振幅を調整して合成することにより、無線周波数信号に重み付けを実施してＭＩＭＯ多重化を実施するように構成されている。この重み付け回路２５０は、前述の式（２）に示す伝送路行列Ｈの逆行列に相当する信号処理を実施するように回路定数が設定されている。即ち、重み付け回路２５０の伝達関数は、無線周波数において、式（２）に示される伝送路行列Ｈの逆行列の特性もつマトリックスである。また、本実施形態では、最適周波数算出部（周波数取得部）２０９は、重み付け回路２５０の出力端子ＴＢ１，ＴＢ２において不要信号（干渉信号）の電力が最小となるように無線周波数を選定する。
【００６０】
図１２は、無線通信システム７が備える重み付け回路２５０の構成例を示すブロック図である。同図に示すように、重み付け回路２５０は、入力端子ＴＡ１，ＴＡ２、出力端子ＴＢ１，ＴＢ２、分配器２５１，２５２、移相器２５３，２５４、振幅調整器２５５，２５６、合成器２５７，２５８を備える。入力端子ＴＡ１，ＴＡ２には、それぞれ、図１１に示すアンテナ素子２００−１，２００−２が接続される。分配器２５１の入力部は入力端子ＴＡ１に接続され、分配器２５１の第１出力部には移相器２５３の入力部が接続される。移相器２５３の出力部には合成器２５７の第１入力部が接続され、合成器２５７の出力部は出力端子ＴＢ２に接続される。分配器２５２の入力部は入力端子ＴＡ２に接続され、分配器２５２の第１出力部には移相器２５４の入力部が接続される。移相器２５４の出力部には合成器２５８の第１入力部が接続され、合成器２５８の出力部は出力端子ＴＢ２に接続される。また、分配器２５１の第２出力部には、振幅調整器２５５の入力部が接続され、この振幅調整器２５５の出力部には合成器２５８の第２入力部が接続される。分配器２５２の第２出力部には振幅調整器２５６の入力部が接続され、この振幅調整器２５６の出力部には合成器２５７の第２入力部が接続される。出力端子ＴＢ１，ＴＢ２には送信・受信アンテナ共用器２０５が接続される。
【００６１】
ここで、分配器２５１，２５２は、それぞれ、入力端子ＴＡ１，ＴＡ２からの信号を分岐（分配）するものである。移相器２５３，２５４は、それぞれ、分配器２５１，２５２からの分岐信号の移相を９０°だけ遅らせるものである。振幅調整器２５５は、分配器２５１から移相器２５３を介して合成部２５７に供給される信号の振幅と、分配器２５１から振幅調整部２５５を介して合成器２５８に供給される信号の振幅との比が所定の振幅比を有するように、分配器２５１からの信号の振幅を調整するものである。本実施形態では、上記所定の振幅比は、例えば「１：２−１／２」である。分配器２５１は、上記振幅比の第１項「１」に対応する重み付けされた振幅を有する信号を、移相器２５３を介して合成器２５７に供給し、振幅調整器２５５は、上記振幅比の第２項「２−１／２」に対応する重み付けされた振幅を有する信号を合成器２５８に供給する。
【００６２】
振幅調整器２５６は、分配器２５２から移相器２５４を介して合成部２５８に供給される信号の振幅と、分配器２５２から振幅調整部２５６を介して合成器２５７に供給される信号の振幅との比が上記の所定の振幅比を有するように、分配器２５２からの信号の振幅を調整するものである。本実施形態では、分配器２５２は、上記振幅比の第１項「１」に対応する重み付けされた振幅を有する信号を、移相器２５４を介して合成器２５８に供給し、振幅調整器２５６は、上記振幅比の第２項「２−１／２」に対応する重み付けされた振幅を有する信号を合成器２５７に供給する。
【００６３】
上述のように重み付け回路２５０の回路定数を設定することにより、この重み付け回路２５０は、前述の式（２）により表される伝送路行列Ｈの逆行列に相当する信号処理を実施するものとして構成されている。その他の構成は第１実施形態等と同様である。
【００６４】
次に、本実施形態による無線通信システム７の動作を説明する。
無線通信装置１００ｆのアンテナ素子１００−２から、ある無線周波数の正弦波信号が送信されると、この信号は、無線通信装置２００ｆのアンテナ２００−１および２００−２において受信される。このとき、非特許文献２に記載されているように、重み付け回路２５０の出力に該当する出力端子ＴＢ２のみから受信信号が出力され、出力端子ＴＢ１からは受信信号が出力されないことが理想的な状態（干渉のない状態）であり、この場合、最大のチャネル伝送容量を確保することが可能になる。同様に、無線通信装置１００ｆのアンテナ１００−１から送信される信号は無線通信装置２００ｆのアンテナ２００−１および２００−２において受信されるが、重み付け回路２５０の出力に該当する端子ＴＢ１のみから受信信号が出力され、出力端子ＴＢ２からは受信信号が出力されないことが理想的である。つまり、重み付け回路２５０の出力端子ＴＢ１から後段の処理回路に送られる信号は、無線通信装置１００ｆのアンテナ１００−１から送信される信号が所望信号であり、無線通信装置１００ｆのアンテナ１００−２から送信される信号は干渉信号である。非特許文献２に記載の近距離ＭＩＭＯ簡易受信復号方式において、伝送路と重み付けの条件が最適化された状態にあれば、上記の所望信号と干渉信号の比（以下、「ＳＩＲ」と称す。）は最大化され、理論上、ＳＩＲは無限大となる。
【００６５】
本実施形態では、上記の通り、最適な無線周波数の選定は、無線通信装置２００ｆにおいて実施される。具体的には、まず、無線通信装置２００ｆは、無線通信装置１００ｆに、アンテナ１００−１から正弦波の試験信号を送信するよう指示する。この指示を受けて、無線通信装置１００ｆは、アンテナ１００−１から正弦波の試験信号を送信する。この時点では、ＭＩＭＯ伝送路は最適化されていないため（即ち、アンテナの配置が電気的に調整されていないため）、例えばＢＰＳＫ(Binary Phase Shift Keying)を用いたＳＩＳＯ（Single-input and Single-output）伝送などの通信方法を利用して上記の指示を送信しても良い。このとき、無線通信装置２００ｆにおいて、重み付け回路２５０の出力端子ＴＢ１に出力される上記試験信号は所望信号であり、出力端子ＴＢ２に出力される試験信号は干渉信号に該当する。そこで、送信・受信アンテナ共用器２０５の受信信号出力部に接続されたレベル検出部２４０は、上記所望信号および上記干渉信号の各レベルを検出してＳＩＲを最適周波数算出部２０９に通知する。最適周波数算出部２０９は、レベル検出部２４０から通知されたＳＩＲに基づいて、局部発振器２１０の発振周波数を制御し、無線通信装置２００ｆから無線通信装置１００ｆに送信する無線周波数を設定する。無線通信装置１００ｆは受信した無線周波数と同じ周波数で上記試験信号を送信する動作に戻る。
【００６６】
続いて、無線通信装置２００ｆの最適周波数算出部２０９は、試験信号の無線周波数の変更を指示し、この変更された無線周波数の電波が無線通信装置１００ｆから無線通信装置２００ｆに送信される。このように試験信号の無線周波数を変更しながら、無線通信装置１００ｆと無線通信装置２００ｆとの間で上記の動作が繰り返される。最適周波数算出部２０９は、上記の繰り返し動作の過程で使用した試験信号の無線周波数の中から、ＳＩＲが最大となる試験信号の無線周波数を選択し、この選択された無線周波数を、データのＭＩＭＯ伝送に使用する無線周波数として決定する。このとき、最適無線周波数算出部２０９は、無線通信装置１００ｆ，２００ｆが利用可能な周波数の範囲で、ＳＩＲが最大となるＭＩＭＯ伝送に最も適した無線周波数を選択する。このように、本実施形態では、無線通信装置２００ｆの最適周波数算出部（周波数取得部）２０９が、アレーアンテナＡＲＹ１とアレーアンテナＡＲＹ２との間で伝送される試験信号を受信したときの重み付け回路２５０における干渉信号レベルが最小となるように無線周波数を選定する。
【００６７】
なお、無線通信装置２００ｆから無線通信装置１００ｆに使用周波数を通知するために、無線通信装置２００ｆの最適周波数算出部２０９は、ＭＩＭＯ伝送に使用する無線周波数に関する情報を無線通信装置２００ｆ内のデータ処理部２０２に供給しても良い。
【００６８】
＜第８実施形態＞
次に、図１３を参照して、本発明の第８実施形態を説明する。
図１３は、本発明の第８実施形態による無線通信システム８の構成を示すブロック図である。
上述の第７実施形態では、無線通信装置２００ｆがレベル検出部２４０と最適周波数算出部２０９を備えたが、本実施形態による無線通信システム８は、第７実施形態のレベル検出部２４０と最適周波数算出部２０９に相当する要素として、図１３に示すように、無線通信装置１００ｇがレベル検出部１６０と最適周波数算出部１０９を備える。重み付け回路２５０は第７実施形態と同様に無線通信装置２００ｇ内に存置されるが、レベル検出部２４０と最適周波数算出部２０９は無線通信装置２００ｇから除去されている。その他の構成は第７実施形態と同様である。
【００６９】
本実施形態では、最適な無線周波数の選定は、無線通信装置１００ｇにおいて実施される。具体的には、まず、無線通信装置１００ｇは、無線通信装置２００ｇに、重み付け回路２５０の出力端子ＴＢ１に正弦波の試験信号を送信するように指示する。この指示を受けて、無線通信装置２００ｇは、アンテナ素子２００−１およびアンテナ素子２００−２から正弦波の試験信号を送信する。この時点では、ＭＩＭＯ伝送路は最適化されていないため（即ち、アンテナの配置位置が電気的に調整されていないため）、例えばＢＰＳＫ(Binary Phase Shift Keying)を用いたＳＩＳＯ（Single-input and Single-output）伝送などの通信方法を利用して上記の指示を送信しても良い。このとき無線通信装置１００ｇにおいて、アンテナ素子１００−１により受信される上記試験信号は所望信号であり、アンテナ素子１００−２により受信される試験信号は干渉信号に該当する。そこで、レベル検出部１６０が、上記所望信号および上記干渉信号の各レベルを検出してＳＩＲを最適周波数算出部１０９に通知する。最適周波数算出部１０９は、レベル検出部１６０から通信されたＳＩＲに基づいて、局部発振器１１０の発振周波数を制御し、無線通信装置１００ｇから無線通信装置２００ｇに送信する無線周波数を設定する。無線通信装置２００ｇは無線通信装置１００ｇから受信した無線周波数と同じ周波数で上記試験信号を送信する動作に戻る。
【００７０】
続いて、無線通信装置１００ｇの最適周波数算出部１０９は、試験信号の無線周波数を変更し、この変更された無線周波数の電波が無線通信装置１００ｇから無線通信装置２００ｇに送信される。このように試験信号の無線周波数を変更しながら、無線通信装置１００ｇと無線通信装置２００ｇとの間で上記の動作が繰り返される。最適周波数算出部１０９は、上記の繰り返し動作の過程で使用した試験信号の無線周波数の中から、ＳＩＲが最大となる試験信号の無線周波数を選択し、この選択された無線周波数を、データのＭＩＭＯ伝送に使用する無線周波数として決定する。このとき、最適無線周波数算出部１０９は、無線通信装置１００ｇ，２００ｇが利用可能な周波数の範囲で、ＳＩＲが最大となるＭＩＭＯ伝送に最も適した無線周波数を選択する。
【００７１】
なお、無線通信装置１００ｇから無線通信装置２００ｇに使用周波数を通知するために、最適無線周波数算出部１０９は、ＭＩＭＯ伝送に使用する無線周波数に関する情報を無線通信装置１００ｇ内のデータ処理部１０２に供給しても良い。
【００７２】
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で任意の変形や修正が可能である。
【符号の説明】
【００７３】
１，２，３，４，５，６，７，８…無線通信システム
１００，１００ｃ〜１００ｇ…無線通信装置（第１の無線通信装置）
１００−１，１００−２…アンテナ素子
１０１…データ入出力インターフェース
１０２…データ処理部
１０３…変調部
１０４…周波数変換部
１０５…送信・受信アンテナ共用器
１０６…周波数変換部
１０７…復調部
１０８…伝送路情報取得部
１０９…最適周波数算出部
１１０…局部発振器
１３０，２３０…変復調データ処理部
１６０…レベル検出部
２００，２００ａ〜２００ｇ…無線通信装置（第２の無線通信装置）
２００−１，２００−２…アンテナ素子
２０１…データ入出力インターフェース
２０２…データ処理部
２０３…変調部
２０４…周波数変換部
２０５…送信・受信アンテナ共用器
２０６…周波数変換部
２０７…復調部
２０８…伝送路情報取得部
２０９…最適周波数算出部
２１０…局部発振器
２２０…周波数検出部
２４０…レベル検出部
２５０…重み付け回路
２５１，２５２…分配器（合成器）
２５３，２５４…移相器
２５５，２５６…振幅調整器
２５７，２５８…合成器（分配器）
ＡＲＹ１，ＡＲＹ２，ＡＲＹＴ，ＡＲＹＲ…アレーアンテナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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