(57)【要約】【課題】ツールボックスの押さえ構造を別個に設けることなく、スペアタイヤのホイール部内に収容したツールボックスが車両走行時の振動などによって回転移動するのを阻止し、スペアタイヤのホイール部やその他の周辺部品との接触による異音の発生などを防止することにある。【解決手段】スペアタイヤ４のホイール部４ａを締付部材１０によって車体側に固定し、ホイール部４ａ内にツールボックス７を収容するとともに、この収容されたツールボックス７の回転方向の位置を規制する構造において、締付部材１０の頭部１２には、締付部材１０を把持することが可能な把持部１４が設けられ、把持部１４は、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部１４ａを備えている一方、ツールボックス７のボックス本体８の底面８ａには、平板部１４ａと嵌合する溝部１５が設けられている。【選択図】図６
2014237377.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スペアタイヤのホイール部を締付部材によって車体側に固定し、前記ホイール部内にツールボックスを収容するとともに、この収容されたツールボックスの回転方向の位置を規制する構造において、
前記締付部材の頭部には、該締付部材を把持することが可能な把持部が設けられ、該把持部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部を備えている一方、前記ツールボックスの底面には、前記平板部と嵌合する溝部が設けられていることを特徴とするツールボックスの回転方向位置規制構造。
【請求項２】
前記平板部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して対称な方向へ延びる一対の形状に形成され、前記溝部も前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して一対の形状に形成され、前記一対の溝部が前記中心軸に対して放射状に延びるように複数設けられていることを特徴とする請求項１に記載のツールボックスの回転方向位置規制構造。
【請求項３】
前記溝部を形成する仕切り部は、上面部分から前記溝部にかけての端縁部が曲面状に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載のツールボックスの回転方向位置規制構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両後部の荷室などに固定したスペアタイヤのホイール部内に収容されるツールボックスの回転方向位置規制構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、車両後部には、荷物を積載するための荷室が設けられており、この荷室のフロア下方には、スペアタイヤを収納するための凹部が形成されている。また、荷室内には、フロア面を構成する平板状のラゲッジボードが設置されており、凹部の上部開口は、ラゲッジボードによって覆われている。
スペアタイヤのホイール部は、締付部材（スペアタイヤホルダー）によって車体側に固定されており、当該ホイール部内には、工具や小物類を入れるツールボックスが収容されている。このツールボックスは、スペアタイヤのホイール部内に入れる工具などを固定し、かつラゲッジボードを支えるために設けられたものであり、樹脂インジェクション成形製や樹脂ブロー成形製もしくは合成樹脂発泡体製の収納容器である。
【０００３】
従来のツールボックスの中には、スペアタイヤのホイール部内に収容する際に、ホイール部内の締付部材との干渉を避けるため、締付部材を逃がす凹部や穴が設けられているものがある（例えば、特許文献１及び２参照）。また、スペアタイヤのホイール部内に収容したツールボックスが、車両走行中の振動などで回転して移動するのを防ぐため、ツールボックスの底面に突起や嵌合部を設け、これら突起や嵌合部をスペアタイヤに存在する穴に嵌合させることによって、ツールボックスをホイール部内に固定しているものがある（例えば、特許文献３及び４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６１−５３２５１号公報
【特許文献２】実開平２−６０６４４号公報
【特許文献３】実開昭５３−１５４５４６号公報
【特許文献４】実開昭６３−１５２７４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した従来のツールボックスのうち、締付部材を逃がす凹部や穴のみを設けた構造のツールボックスでは、スペアタイヤのホイール部内に収容した状態で、車両走行中の振動などによってガタ付いたり、回転移動したりしてしまうので、スペアタイヤのホイール部やその他の周辺部品と接触して異音が発生するとともに、傷付くおそれがあった。
【０００６】
また、スペアタイヤの穴に嵌合させる突起や嵌合部を設け、回転移動を防ぐようにした構造のツールボックスでは、工場組付け作業者もしくは一般ユーザーが実際にツールボックスを上方向からスペアタイヤのホイール部内に入れようとした時に、スペアタイヤ側の穴が任意の位置に設けられているので、ツールボックス側の突起や嵌合部とスペアタイヤ側の穴の位置を目視して確認することはできず、車両幅方向などからツールボックスとスペアタイヤとの間の嵌合状態を確認しながらツールボックスを設置する必要があった。そのため、ツールボックスのホイール部内への収容に多くの時間が掛かるのみならず、最悪の場合は、組付作業時にツールボックスを破壊するとともに、スペアタイヤのホイール部の内周面を損傷する可能性があった。しかも、ツールボックスとスペアタイヤとが意図する所定の位置に嵌合していない状態で車両が走行した場合、ツールボックスの上に設置しているラゲッジボードがガタ付いたり、スペアタイヤのホイール部及びその周辺部品との摩擦による擦れ音や損傷が発生し、塗装剥がれなどを生じるおそれがあった。
【０００７】
本発明はこのような実状に鑑みてなされたものであって、その目的は、ツールボックスの押さえ構造を別個に設けることなく、スペアタイヤのホイール部内に収容したツールボックスが車両走行時の振動などによって回転移動するのを阻止し、スペアタイヤのホイール部やその他の周辺部品との接触による異音の発生などを防止することが可能なツールボックスの回転方向位置規制構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記従来技術の有する課題を解決するために、本発明は、スペアタイヤのホイール部を締付部材によって車体側に固定し、前記ホイール部内にツールボックスを収容するとともに、この収容されたツールボックスの回転方向の位置を規制する構造において、前記締付部材の頭部には、該締付部材を把持することが可能な把持部が設けられ、該把持部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部を備えている一方、前記ツールボックスの底面には、前記平板部と嵌合する溝部が設けられている。
【０００９】
また、本発明において、前記平板部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して対称な方向へ延びる一対の形状に形成され、前記溝部も前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して一対の形状に形成され、前記一対の溝部が前記中心軸に対して放射状に延びるように複数設けられている。
【００１０】
さらに、本発明において、前記溝部を形成する仕切り部は、上面部分から前記溝部にかけての端縁部が曲面状に形成されている。
【発明の効果】
【００１１】
上述の如く、本発明に係るツールボックスの回転方向位置規制構造は、スペアタイヤのホイール部を締付部材によって車体側に固定し、前記ホイール部内にツールボックスを収容するとともに、この収容されたツールボックスの回転方向の位置を規制する構造において、前記締付部材の頭部には、該締付部材を把持することが可能な把持部が設けられ、該把持部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部を備えている一方、前記ツールボックスの底面には、前記平板部と嵌合する溝部が設けられているので、ツールボックスをスペアタイヤのホイール部内に収容する際に、ツールボックスをスペアタイヤのホイール部内に載せて回転させるだけでツールボックス側の溝部を締付部材側の平板部に嵌合させ、ツールボックスをスペアタイヤのホイール部内に容易に固定することができ、ツールボックスのホイール部内への収容作業を短時間に行うことができる。
したがって、本発明の回転方向位置規制構造によれば、コスト高を招く押さえ構造を別個に設けることなく、車両走行時の振動などに起因するホイール部内のツールボックスの回転移動を阻止でき、ツールボックスとスペアタイヤのホイール部やその他の周辺部品との接触による異音の発生などを防止することができるとともに、ラゲッジボードを安定した状態で保持することができる。
【００１２】
また、本発明において、前記平板部は、前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して対称な方向へ延びる一対の形状に形成され、前記溝部も前記締付部材の締付時の回転方向の中心軸に対して一対の形状に形成され、前記一対の溝部が前記中心軸に対して放射状に延びるように複数設けられているので、ツールボックスを回転させることで締付ける締付部材の平板部の回転位置がどのような方向に配置されていても、ツールボックス側の複数の溝部のいずれかを締付部材側の平板部に嵌合させて固定することが可能となり、ツールボックスを正規の位置に合わせて収容しなくても、ツールボックスの回転を確実に規制することができる。
【００１３】
さらに、本発明において、前記溝部を形成する仕切り部は、上面部分から前記溝部にかけての端縁部が曲面状に形成されているので、ツールボックス側の溝部に締付部材の平板部が入らず、仕切り部の上に乗り上げた状態で収容した場合でも、端縁部の曲面に導かれて平板部が溝部内に入り、ツールボックスがスペアタイヤのホイール部内に収容されることになる。そのため、ツールボックスの収容時において、溝部及び締付部材側の平板部の位置及び方向を気にすることなく、ツールボックスをスペアタイヤのホイール部内のほぼ所定位置に収容することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係るツールボックスの回転方向位置規制構造が適用される車両後部の荷室を車両斜め後方から見た斜視図である。
【図２】図１におけるツールボックスをスペアタイヤのホイール部内に収容した状態を示す平面図である。
【図３】図１におけるツールボックスを斜め下方から見た斜視図である。
【図４】本発明の実施形態に係るツールボックスの回転方向位置規制構造に用いられる締付部材を示す斜視図である。
【図５】図１におけるツールボックスの底面の一部を示す平面図である。
【図６】本発明の実施形態に係るツールボックスの溝部と締付部材の平板部との嵌合状態を締付部材側から見た平面図である。
【図７】本発明の実施形態に係るツールボックスの溝部と締付部材の平板部との嵌合状態を締付部材側から見たものであり、(ａ)は締付部材が左側の回転方向に位置する平面図、(ｂ)は締付部材が右側の回転方向に位置する平面図、(ｃ)は締付部材が左右どちら側の回転方向に位置しても溝部と平板部との嵌合が可能であることを説明する平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を図示の実施の形態に基づいて詳細に説明する。
図１〜図７は本発明の実施形態に係るツールボックスの回転方向位置規制構造を示すものである。
【００１６】
本発明の実施形態のツールボックスの回転方向位置規制構造が適用される車両後部１には、図１に示すように、荷物を積載するための荷室２が設けられており、この荷室２のフロアパネル３には、スペアタイヤ４を収納するための収納凹部５が下方へ向かって凹んで形成されている。また、荷室２内のフロアパネル３には、フロア面を構成する平板状のラゲッジボード６が設置されており、収納凹部５の上部開口は、ラゲッジボード６によって覆われている。
スペアタイヤ４は、収納凹部５の内部において、横向きに倒された状態で設置されており、ホイール部４ａを後述の締付部材（スペアタイヤホルダー）によって車体側のフロアパネル３などに締付けて固定されるようになっている。このため、スペアタイヤ４のホイール部４ａ内には、締付部材のネジ部を挿入する穴（図示せず）が設けられているとともに、フロアパネル３側には、締付部材のネジ部と螺合する溶接ナットを固着した支持ブラケット（図示せず）が起立した状態で取付けられている。
【００１７】
本実施形態のスペアタイヤ４のホイール部４ａ内には、図１〜図３に示すように、パンク修理キット、工具、その他の小物類を入れるツールボックス７が収容されるようになっている。このため、ツールボックス７は、上部が開口した平面視で長方形状のボックス本体８と、該ボックス本体８の上部周囲に形成され、４つの角部が外方へ斜めに突出するフランジ９とを有する樹脂ブロー成形製もしくは合成樹脂発泡体製の収納容器として構成されている。しかも、本実施形態のツールボックス７は、ボックス本体８がスペアタイヤ４のホイール部４ａ内に入れることが可能な大きさと深さに形成されているとともに、フランジ９がスペアタイヤ４のホイール部４ａからはみ出すことなく、当該ホイール部４ａの内周面に載せことが可能な大きさに形成されている。これによって、スペアタイヤ４のホイール部４ａ内に収容された状態では、ツールボックス７は、ホイール部４ａの径方向へ移動することなく、横向きに倒されたスペアタイヤ４のホイール部４ａの高さとほぼ面一となるように配置されることになり、収納凹部５の周囲に位置するフロアパネル３上に設置したラゲッジボード６の中間部分を支えるようになっている。
【００１８】
一方、本実施形態の締付部材１０は、図４及び図６に示すように、平面視でほぼ横長の楕円形状に形成された板状の支持片１１と、当該支持片１１の上面側であって、回転方向の中心軸上に設けられるほぼ円柱状の大径の頭部１２と、当該支持片１１の下面側であって、回転方向の中心軸上に延在して設けられる小径のネジ部１３とを有している。締付部材１０の頭部１２には、締付部材１０を把持することが可能な把持部１４が設けられており、当該把持部１４を手の指で挟んで締付部材１０の締付けを行うことができるように構成されている。
【００１９】
そのため、把持部１４は、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部１４ａを備えている。この平板部１４ａは、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して対称な方向であって、支持片１１の長手方向へ延びる一対の直線形状に形成されており、支持片１１の上面に起立した状態で設けられている。なお、支持片１１の上面中央は、把持部１４の平板部１４ａを掴み易くするために凹んでいる。
【００２０】
本実施形態のツールボックス７は、図２、図３、図５及び図６に示すように、締付部材１０を構成する把持部１４の平板部１４ａと嵌合することによって、スペアタイヤ４のホイール部４ａ内に収容された状態では、ホイール部４ａの円周方向である回転方向の位置が規制され、車両走行中の振動などで回転移動しないように構成されている。そのため、ボックス本体８の底面８ａには、締付部材１０の平板部１４ａと嵌合する溝部１５が設けられている。すなわち、本実施形態のツールボックス７の回転方向位置規制構造は、締付部材１０の平板部１４ａとボックス本体８の溝部１５とによって構成されている。
【００２１】
これに伴い、ボックス本体８の底面８ａの中央部には、締付部材１０を収納することが可能な円形凹部１６が設けられており、円形凹部１６は、ボックス本体８の内部へ向かって凹んだ形状に形成されている。円形凹部１６の底面には、平板部１４ａと嵌合可能な深さで下方へ向かって突出した複数の仕切り部１７が円周方向に間隔を空けて設けられており、溝部１５は、仕切り部１７によって形成されている。これら仕切り部１７は、円形凹部１６の外周から中心へ向かって延び、かつ円形凹部１６の中心側の方の幅が狭くなる平面視で台形形状に形成されており、上面部から溝部１５にかけての左右両側及び先端側の端縁部１７ａは、曲面状に形成されている。
すなわち、溝部１５は、隣接する仕切り部１７の間にそれぞれ配置されており、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して一対の形状に形成されている。しかも、一対の溝部１５は、当該締付部材１０の中心軸に対して放射状に延びるように複数組（本実施形態では３組）設けられている。
【００２２】
このように、本発明の実施形態に係るツールボックス７の回転方向位置規制構造においては、締付部材１０の頭部１２に、該締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有する平板部１４ａを備えた把持部１４が設けられ、ツールボックス７のボックス本体８の底面８ａに、平板部１４ａと嵌合する溝部１５が設けられているので、ツールボックス７をスペアタイヤ４のホイール部４ａ内に収容する際に、ツールボックス７をスペアタイヤ４のホイール部４ａ内に載せて回転させるだけでツールボックス７側の溝部１５を締付部材１０側の平板部１４ａに嵌合させることが可能となり、ツールボックス７及びホイール部４ａを損傷させることなく、ツールボックス７をスペアタイヤ４のホイール部４ａ内に安定した姿勢で容易に固定でき、ツールボックス７のホイール部４ａ内への収容作業を短時間に行うことができる。
したがって、本発明の回転方向位置規制構造によれば、コスト高を招く押さえ構造を別個に設けることなく、車両走行時の振動などに起因するホイール部４ａ内のツールボックス７の回転移動を確実に阻止でき、ツールボックス７とスペアタイヤ４のホイール部４ａやその他の周辺部品との接触による異音の発生などを防止できるとともに、ラゲッジボード６を安定した状態で保持することができる。
【００２３】
また、本発明の実施形態に係るツールボックス７の回転方向位置規制構造においては、平板部１４ａが、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して対称な方向へ延びる一対の形状に形成され、溝部１５も締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して一対の形状に形成され、一対の溝部１５が中心軸に対して放射状に延びるように複数組設けられているので、ツールボックス７を時計方向もしくは反時計方向に回転させることによって、締付ける締付部材１０の平板部１４ａの回転位置がどのような方向に配置されていても、ツールボックス７側の複数組の溝部１５のいずれかを締付部材１０側の平板部１４ａに嵌合させて固定することができ、ツールボックス７を注意して正規の位置に合わせて収容しなくても、ツールボックス７の回転を確実に規制することができる。しかも、溝部１５を形成する仕切り部１７は、上面部分から溝部１５にかけての端縁部１７ａが曲面状を有しているので、仮に、ツールボックス７側の溝部１５に締付部材１０の平板部１４ａが入らず、仕切り部１７の上面部分に乗り上げた状態で収容された場合でも、ツールボックス７の重さなどにより端縁部１７ａの曲面に導かれて平板部１４ａが溝部１５内に落ち込んで入り、ツールボックス７がスペアタイヤ４のホイール部４ａ内に収容されることになる。そのため、ツールボックス７の収容時において、溝部１５及び締付部材１０側の平板部１４ａの位置及び方向を気にせず、ツールボックス７をスペアタイヤ４のホイール部４ａ内のほぼ所定位置に収容でき、優れた利便性を有している。
【００２４】
以上、本発明の実施の形態につき述べたが、本発明は既述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づいて各種の変形及び変更が可能である。
例えば、既述の実施の形態における締付部材１０の把持部１４の平板部１４ａは、締付部材１０の締付時の回転方向の中心軸に対して直交する方向に沿った平面を有しているが、平板部１４ａの形状がこれ以外の場合でも、その形状に合わせて溝部１５の形状を変更すれば、本発明の実施形態の構造と同等の作用効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００２５】
１  車両後部
２  荷室
３  フロアパネル
４  スペアタイヤ
４ａ  ホイール部
５  収納凹部
６  ラゲッジボード
７  ツールボックス
８  ボックス本体
８ａ  底面
９  フランジ
１０  締付部材
１１  支持片
１２  頭部
１３  ネジ部
１４  把持部
１４ａ  平板部
１５  溝部
１６  円形凹部
１７  仕切り部
１７ａ  端縁部
【図１】
2014237377.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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