(57)【要約】【課題】いくつかの事例では、ナノエマルション又はマイクロエマルションが高粘度又は高稠度を有することは難しい。高粘度又は高稠度が、例えば増粘剤を使用することによって実現したとしても、このことは、該エマルションが形状回復特性を有することを難しくする。更に、高粘度のエマルションには、典型的に、べたつきが生じる。【解決手段】本発明は、(a)少なくとも1種の油と;(b)HLB値が8.0から13.0、好ましくは9.0から13.0、より好ましくは10.0から13.0である、少なくとも1種のポリグリセリル脂肪酸エステルと;(c)少なくとも1種の会合性ポリウレタンと;(d)水とを含み、(a)油の量が、組成物の総質量に対して0.1から15質量%、好ましくは約1から12質量%、より好ましくは2から10質量%の範囲にある、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物に関する。本発明による化粧品組成物は、高粘度又は高稠度、及び形状回復特性を有し得る。更に、本発明による化粧品組成物は、べたつきが少ないものであることが可能である。その上、本発明による化粧品組成物は、直径がより小さい分散相を有することができ、したがって、該化粧品組成物は、透明な又はわずかに半透明な、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態であることが可能である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
(a)少なくとも1種の油と、
(b)HLB値が8.0から14.0、好ましくは9.0から13.0、より好ましくは10.0から13.0である、少なくとも1種のポリグリセリル脂肪酸エステルと、
(c)少なくとも1種の会合性ポリウレタンと、
(d)水と
を含み、(a)油の量が、組成物の総質量に対して0.1から15質量%、好ましくは1から12質量%、より好ましくは2から10質量%の範囲である、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物。
【請求項２】
(a)油が、植物起源油又は動物起源油、合成油、シリコーンオイル及び炭化水素油からなる群から選択される、請求項1に記載の化粧品組成物。
【請求項３】
(a)油が、室温で液体の形態の炭化水素油から選ばれる、請求項1又は2に記載の化粧品組成物。
【請求項４】
(a)油が、分子量が600g/mol未満である油から選ばれる、請求項1から3のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項５】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルが、2〜10個のグリセリン、好ましくは3〜6個のグリセリンに由来するポリグリセリル部分を有する、請求項1から4のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項６】
ポリグリセリル脂肪酸エステルが、2から6個のグリセロール単位を含むカプリン酸ポリグリセリル、2から6個のグリセロール単位を含むトリカプリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノラウリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノ(イソ)ステアリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノオレイン酸ポリグリセリル、及び、3から6個のグリセロール単位を含むジオレイン酸ポリグリセリルから選ばれる、請求項1から5のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項７】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料が、好ましくは3から6個のグリセリン、より好ましくは5から6個のグリセリンに由来するポリグリセリル部分を有するポリグリセリル脂肪酸エステルの混合物から選ばれ、混合物が好ましくは、5又は6個のグリセリンからなるポリグリセリル部分を有するポリグリセリル脂肪酸エステルを少なくとも30質量%含む、請求項1から6のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項８】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料が、脂肪酸と、重合度が4以上であるポリグリセリンを70%以上含むポリグリセリンとのエステル、好ましくは脂肪酸と、重合度が4から11の間であるポリグリセリンを60%以上含むポリグリセリンとのエステル、より好ましくは脂肪酸と、重合度が5であるポリグリセリンを30%以上含むポリグリセリンとのエステルを含む、請求項1から7のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項９】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの量が、組成物の総質量に対して0.1から30質量%、好ましくは1から25質量%、より好ましくは3から20質量%の範囲である、請求項1から8のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１０】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの、(a)油に対する質量比が、0.3から6、好ましくは0.4から3、より好ましくは0.5から1.5である、請求項1から9のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１１】
(c)会合性ポリウレタンが、6から30個の炭素原子、好ましくは6から20個の炭素原子を有する、親水性ブロックにより分離された少なくとも2つの炭化水素系親油性鎖を含むコポリマーである、請求項1から10のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１２】
(c)会合性ポリウレタンの量が、組成物の総質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.1から5質量%、より好ましくは0.5から3質量%の範囲である、請求項1から11のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１３】
前記(b)とは異なる少なくとも1種の非イオン性界面活性剤、及び/又は、少なくとも1種のイオン性界面活性剤を更に含む、請求項1から12のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１４】
少なくとも1種のポリオールを更に含む、請求項1から13のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１５】
少なくとも1種のヒドロトロープを更に含む、請求項1から14のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１６】
(c)ヒドロトロープが、log Pが-0.7から6であり、非イオンヒドロトロープについては好ましくは-0.5から0.5、イオンの特性を有する(酸性型)ヒドロトロープについては好ましくは-0.5から5.5である、請求項15に記載の化粧品組成物。
【請求項１７】
O/W型エマルションの形態であり、(a)油が、数平均粒度が300nm以下、好ましくは10nmから150nmである液滴の形態である、請求項1から16のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１８】
透明度が、50%超、好ましくは60%超、より好ましくは70%超である、請求項1から17のいずれか一項に記載の化粧品組成物。
【請求項１９】
皮膚を、毛髪を、粘膜を、爪を、まつ毛を、眉毛を、及び/又は、頭皮を手入れするための非治療的方法であって、請求項1から18のいずれか一項に記載の化粧品組成物が、皮膚に、毛髪に、粘膜に、爪に、まつ毛に、眉毛に、又は頭皮に適用されることを特徴とする、非治療的方法。
【請求項２０】
請求項1から18のいずれか一項に記載の化粧品組成物の使用であって、体用の、及び/又は、顔面皮膚用の、及び/又は、粘膜用の、及び/又は、頭皮用の、及び/又は、毛髪用の、及び/又は、爪用の、及び/又は、まつ毛用の、及び/又は、眉毛用の、ケア製品としての若しくはケア製品中での、及び/又は、洗浄製品としての若しくは洗浄製品中での、及び/又は、メイクアップ製品としての若しくはメイクアップ製品中での、及び/又は、メイクアップ除去製品としての若しくはメイクアップ除去製品中での、使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
水中油型(O/W型)エマルション又は油中水型(W/O型)エマルションは、化粧品及び皮膚科学の分野で、詳細にはミルク、クリーム、トニック、美容液又は化粧水等の化粧品の製造用として、周知である。詳細には、O/W型のナノエマルション又はマイクロエマルションのような微細なエマルションが、その透明な又はわずかに半透明な態様のために、化粧品においてとりわけ興味深い。
【０００３】
例えば、特開平9-110635号公報は、界面活性剤としてのポリグリセリル脂肪酸エステルと、C10〜C 222-ヒドロキシ脂肪酸との組合せを使用して構成される微細なエマルションを開示している。更に、特開平11-71256号公報は、ポリグリセリル脂肪酸エステルとベタインとの組合せを使用して構成される微細なエマルションを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平9-110635号公報
【特許文献２】特開平11-71256号公報
【特許文献３】欧州特許第173109号明細書
【特許文献４】仏国特許出願公開0009609号明細書
【特許文献５】米国特許第5364633号明細書
【特許文献６】米国特許第5411744号明細書
【特許文献７】米国特許第4,874,554号明細書
【特許文献８】米国特許第4,137,180号明細書
【特許文献９】米国特許第2,528,378号明細書
【特許文献１０】米国特許第2,781,354号明細書
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Walter NollのChemistry and Technology of Silicones (1968年)、Academic Press
【非特許文献２】Cosmetics and Toiletries、第91巻、1976年1月、27〜32頁、Todd & Byers、Volatile Silicone Fluids for Cosmetics
【非特許文献３】CTFA辞書、第3版、1982年
【非特許文献４】CTFA辞典、第5版、1993年
【非特許文献５】CTFA辞典、第9版、2002年
【非特許文献６】Lee J.ら、「Hydrotropic Solubilization of Paclitaxel:Analysis of Chemical Structures for Hydrotropic Property」、Pharmaceutical Research、第20巻、No.7、2003年
【非特許文献７】Hodgon T.K.、Kaler E.W.、「Hydrotropic Solutions」、Current Opinion in Colloid and Interface Science、第12巻、121〜128頁、2007年
【非特許文献８】Meylan及びHoward、Atom/Fragment contribution method for estimating octanol-water partition coefficients、J.Pharm.Sci.、第84巻、83〜92頁、1995年
【非特許文献９】Exploring QSAR:hydrophobic, electronic and steric constants (ACS professional reference book、1995年)
【非特許文献１０】http://esc.syrres.com/interkow/kowdemo.htm
【非特許文献１１】友正慧ら、OilChemistry、第37巻、No.11(1988年)、48〜53頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、いくつかの事例では、ナノエマルション又はマイクロエマルションが高粘度又は高稠度を有することは難しい。高粘度又は高稠度が、例えば増粘剤を使用することによって実現したとしても、このことは、該エマルションが形状回復特性を有することを難しくする。更に、高粘度のエマルションには、典型的に、べたつきが生じる。
【０００７】
本発明の一目的は、高粘度又は高稠度、及び、形状回復特性、好ましくは迅速な形状回復特性があって、できる限りべたつきの少ない、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物を提供することである。
【０００８】
更に、ある種の非イオン性界面活性剤を、ナノエマルション又はマイクロエマルション等の微細なエマルションを製造するために使用するときに、透明な又はわずかに半透明なエマルションの態様、並びに、エマルションの安定性が損なわれることがある。
【０００９】
本発明の別の目的は、上記の非イオン性界面活性剤が使用されるときであっても、透明な又はわずかに半透明な、好ましくは透明なエマルションの態様を伴う、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の安定な化粧品組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の上記の目的は、
(a)少なくとも1種の油と、
(b)HLB値が8.0から14.0、好ましくは9.0から13.0、より好ましくは10.0から13.0である、少なくとも1種のポリグリセリル脂肪酸エステルと、
(c)少なくとも1種の会合性ポリウレタンと、
(d)水と
を含み、(a)油の量が、組成物の総質量に対して0.1から15質量%、好ましくは1から12質量%、より好ましくは2から10質量%の範囲である、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物により達成され得る。
【００１１】
(a)油は、植物起源油又は動物起源油、合成油、シリコーンオイル及び炭化水素油からなる群から選択されてもよい。好ましくは、(a)油は、室温で液体である炭化水素油から選ばれてもよい。(a)油は、分子量が600g/mol未満である油から選ばれることが好ましいことがある。
【００１２】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルは、2〜10個のグリセリン、好ましくは3〜6個のグリセリンに由来するポリグリセリル部分を有することができる。
【００１３】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルが、2から6個のグリセロール単位を含むカプリン酸ポリグリセリル、2から6個のグリセロール単位を含むトリカプリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノラウリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノ(イソ)ステアリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノオレイン酸ポリグリセリル、及び、3から6個のグリセロール単位を含むジオレイン酸ポリグリセリルから選ばれることが好ましい。
【００１４】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料は、ポリグリセリル脂肪酸エステルと、好ましくは、3から6個のグリセリン、より好ましくは5から6個のグリセリンに由来するポリグリセリル部分との混合物から選ばれてもよく、そこで該混合物は、好ましくは、5から6個のグリセリンからなるポリグリセリル部分を有するポリグリセリル脂肪酸エステルを少なくとも30質量%含む。
【００１５】
一実施形態では、(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料は、脂肪酸と、重合度が4以上であるポリグリセリンを70%以上含むポリグリセリンとのエステル、好ましくは脂肪酸と、重合度が4から11の間であるポリグリセリンを60%以上含むポリグリセリンとのエステル、より好ましくは脂肪酸と、重合度が5であるポリグリセリンを30%以上含むポリグリセリンとのエステルを含む。
【００１６】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの量は、組成物の総質量に対して0.1から30質量%、好ましくは1から25質量%、より好ましくは3から20質量%の範囲であってもよい。
【００１７】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの、(a)油に対する質量比は、0.3から6、好ましくは0.4から3、より好ましくは0.5から1.5であってもよい。
【００１８】
(c)会合性ポリウレタンは、6から30個の炭素原子、好ましくは6から20個の炭素原子を有する、親水性ブロックにより分離された少なくとも2つの炭化水素系親油性鎖を含むコポリマーであることが好ましい。
【００１９】
(c)会合性ポリウレタンの量は、組成物の総質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.1から5質量%、より好ましくは0.5から3質量%の範囲であってもよい。
【００２０】
本発明による化粧品組成物は、上記の(b)とは異なる少なくとも1種の非イオン性界面活性剤、及び/又は少なくとも1種のイオン性界面活性剤を更に含んでもよい。
【００２１】
本発明による化粧品組成物は、少なくとも1種のポリオールを更に含んでもよい。
【００２２】
本発明による化粧品組成物は、少なくとも1種のヒドロトロープを更に含んでもよい。
【００２３】
(c)ヒドロトロープは、log Pが-0.7から6であってもよく、非イオンヒドロトロープについては好ましくは-0.5から0.5、イオンの特性を有する(酸性型)ヒドロトロープについては好ましくは-0.5から5.5であってもよい。
【００２４】
本発明による化粧品組成物は、O/W型エマルションの形態であって、(a)油の数平均粒度が300nm以下、好ましくは10nmから150nmである、液滴の形態であることが好ましい。
【００２５】
本発明による化粧品組成物の透明度は、50%超、より好ましくは60%超、更により好ましくは70%超であることが好ましい。
【００２６】
更に、本発明は、皮膚を、毛髪を、粘膜を、爪を、まつ毛を、眉毛を、及び/又は頭皮を手入れするための非治療的方法にも関し、本発明による化粧品組成物が、皮膚に、毛髪に、粘膜に、爪に、まつ毛に、眉毛に、又は、頭皮に適用されることを特徴とする。
【００２７】
その上、本発明は、体用の、及び/又は、顔面皮膚用の、及び/又は、粘膜用の、及び/又は、頭皮用の、及び/又は、毛髪用の、及び/又は、爪用の、及び/又は、まつ毛用の、及び/又は、眉毛用の、ケア製品としての若しくはケア製品中での、及び/又は、洗浄製品としての若しくは洗浄製品中での、及び/又は、メイクアップ製品としての若しくはメイクアップ製品中での、及び/又は、メイクアップ除去製品としての若しくはメイクアップ除去製品中での、本発明による化粧品組成物の使用にも関する。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
鋭意検討の結果、本発明者らは、高粘度又は高稠度、及び、形状回復特性、好ましくは迅速な形状回復特性があって、場合によってはべたつかない、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物を提供することが可能であることを発見した。また、該化粧品組成物は、ナノエマルション又はマイクロエマルション等の微細なエマルションを形成することが難しかった非イオン性界面活性剤を使用するときであっても、安定で、透明な又はわずかに半透明な、好ましくは透明な態様であり得る。
【００２９】
そのため、本発明は、
(a)少なくとも1種の油と、
(b)HLB値が8.0から14.0、好ましくは9.0から13.0、より好ましくは10.0から13.0である、少なくとも1種のポリグリセリル脂肪酸エステルと、
(c)少なくとも1種の会合性ポリウレタンと、
(d)水と
を含み、
(a)油の量が、組成物の総質量に対して0.1から15質量%、好ましくは1から12質量%、より好ましくは2から10質量%の範囲である、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態の化粧品組成物である。
【００３０】
本発明による化粧品組成物は、高粘度又は高稠度であることが可能であり、したがって、それは、例えばハードジェルの形態であることが可能である。そのため、本発明による化粧品組成物は、例えば、ユーザーにより使用されるときに皮膚又は毛髪から該組成物が滴り落ちることを避ける又は減らすことができる。
【００３１】
一方、本発明による化粧品組成物は、形状回復特性を有することができる。したがって、例えば、ユーザーが、容器中の該化粧品組成物（例えば、クリーム又はジェル）の一部を、その水平表面から取り出した場合であっても、該表面は水平状態に回復し得る。形状回復は、できるだけ迅速に起きることが好ましい。
【００３２】
更に、本発明による化粧品組成物は、該組成物が高粘度又は高稠度を有することができるにもかかわらず、べたつきが少ないものであることが可能である。
【００３３】
その上、本発明による化粧用組成物は、ポリグリセリル脂肪酸エステルと、比較的少量である油との組合せのために、直径がより小さい分散相を有する。したがって、該化粧品組成物は、透明な又はわずかに半透明な、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態であることが可能である。
【００３４】
本発明による化粧品組成物は、透明である又はわずかに半透明であることが可能なため、該組成物は好ましくはローション等に使用することができる。更に、分散相が微細に分散しているため、本発明による化粧品組成物は、独特の、テクスチャー、保湿感及び湿潤感、並びに、増進した柔軟性を提供することができる。その上、分散相が油相であって1種又は複数の親油性有効成分、又は、更に両親媒性有効成分を含んでいる場合、該分散油相は、有効成分の担体として機能し、有効成分が皮膚に浸透するのを加速させることができ、又は、有効成分を皮膚上に分布させることができる。例えば、UVフィルターが分散油相中に存在する場合、UVフィルターは皮膚上にむらなく塗られ、良好なUVフィルター効果を発揮させ得る。
【００３５】
これ以降、本発明の化粧品組成物を、更に詳しく説明する。
【００３６】
[油]
本発明による化粧用組成物は、少なくとも1種の油を含む。本明細書において、「油」とは、大気圧(760mmHg)下、室温(25℃)で、液体又はペーストの形態(非固体)にある、脂肪化合物又は脂肪物質を意味する。油としては、化粧品中で一般に使用されているものを、単独で又はそれらを組み合わせて使用することができる。これらの油は揮発性であっても不揮発性であってもよく、好ましくは不揮発性である。
【００３７】
油は、炭化水素油、シリコーンオイル等の非極性油;植物性油若しくは動物性油及びエステル油等の極性油;又はそれらの混合物であってもよい。
【００３８】
(a)油は、植物起源油又は動物起源油、合成油、シリコーンオイル及び炭化水素油からなる群から選択されることが好ましい。
【００３９】
植物性油の例として、挙げることができるのは、例えば、亜麻仁油、ツバキ油、マカダミアナッツ油、トウモロコシ油、ミンク油、オリーブ油、アボカド油、サザンカ油、ヒマシ油、紅花油、ホホバ油、ヒマワリ油、アーモンド油、菜種油、ゴマ油、大豆油、ピーナッツ油、及び、それらの混合物である。
【００４０】
動物性油の例として挙げることができるのは、例えばスクアレン及びスクアランである。
【００４１】
合成油の例として挙げることができるのは、例えばエステル油及び人工型トリグリセリドである。
【００４２】
エステル油は、好ましくは、飽和又は不飽和の、直鎖又は分枝状の、C1〜C26脂肪族の、一酸又はポリ酸の液状エステル、及び、飽和又は不飽和の、直鎖又は分枝状の、C1〜C26脂肪族の、モノアルコール又はポリアルコールの液状エステルであり、該エステルの炭素原子の総数は10個以上である。
【００４３】
好ましくは、モノアルコールのエステルでは、本発明のエステルが由来するアルコール及び酸のうちの少なくとも1つは分枝状である。
【００４４】
一酸のモノエステル、及び、モノアルコールのモノエステルの中では、パルミチン酸エチル、パルミチン酸イソプロピル、ミリスチン酸アルキル(ミリスチン酸イソプロピル又はミリスチン酸エチル等)、ステアリン酸イソセチル、イソノナン酸2-エチルヘキシル、ネオペンタン酸イソデシル及びネオペンタン酸イソステアリルを挙げることができる。
【００４５】
C4〜C22ジカルボン酸又はC4〜C22トリカルボン酸と、C1〜C22アルコールとのエステル、並びに、モノカルボン酸、ジカルボン酸又はトリカルボン酸と、非糖C4〜C26ジヒドロキシアルコール、トリヒドロキシアルコール、テトラヒドロキシアルコール又はペンタヒドロキシアルコールとのエステルも使用することができる。
【００４６】
とりわけ挙げることができるのは:セバシン酸ジエチル;セバシン酸ジイソプロピル;セバシン酸ビス(2-エチルヘキシル);アジピン酸ジイソプロピル;アジピン酸ジ-n-プロピル;アジピン酸ジオクチル;アジピン酸ビス(2-エチルヘキシル);アジピン酸ジイソステアリル;マレイン酸ビス(2-エチルヘキシル);クエン酸トリイソプロピル;クエン酸トリイソセチル;クエン酸トリイソステアリル;トリ乳酸グリセリル;トリオクタン酸グリセリル;クエン酸トリオクチルドデシル;クエン酸トリオレイル;ジヘプタン酸ネオペンチルグリコール;ジイソノナン酸ジエチレングリコールである。
【００４７】
エステル油として本組成物が使用できるのは、C6〜C30脂肪酸の、好ましくはC12〜C22脂肪酸の、糖エステル及び糖ジエステルである。用語「糖」は、アルデヒド又はケトン官能基の有り無しでいくつかのアルコール官能基を有する、少なくとも4個の炭素原子を含む酸素含有炭化水素系化合物を意味することが想起される。これらの糖は、単糖類、オリゴ糖類又は多糖類であってもよい。
【００４８】
挙げることができる好適な糖の例には、スクロース(又はショ糖)、グルコース、ガラクトース、リボース、フコース、マルトース、フルクトース、マンノース、アラビノース、キシロース及びラクトース、並びに、それらの誘導体、とりわけアルキル誘導体、例えばメチル誘導体、例としてはメチルグルコースがある。
【００４９】
脂肪酸の糖エステルは、特に、前述した糖と、直鎖若しくは分枝状の、飽和若しくは不飽和のC6〜C30脂肪酸、好ましくはC12〜C22脂肪酸との、エステル又はエステル混合物を含む群から選ぶことができる。これらが不飽和である場合、これらの化合物は、1つから3つの共役又は非共役の炭素-炭素二重結合を有することができる。
【００５０】
この変形態様によるエステルは、モノエステル、ジエステル、トリエステル、テトラエステル及びポリエステル、並びに、それらの混合物から選択されてもよい。
【００５１】
これらのエステルは、例えば、オレイン酸エステル、ラウリン酸エステル、パルミチン酸エステル、ミリスチン酸エステル、ベヘン酸エステル、ヤシ油脂肪酸エステル、ステアリン酸エステル、リノール酸エステル、リノレン酸エステル、カプリン酸エステル及びアラキドン酸エステル、又は、それらの混合物、例えば、特にオレオパルミチン酸混合エステル、オレオステアリン酸混合エステル及びパルミトステアリン酸混合エステルであってもよい。
【００５２】
より詳細には、モノエステル及びジエステルが使用され、とりわけスクロース、グルコース若しくはメチルグルコースのモノオレイン酸エステル又はジオレイン酸エステル、ステアリン酸エステル、ベヘン酸エステル、オレオパルミチン酸エステル、リノール酸エステル、リノレン酸エステル及びオレオステアリン酸エステルが使用される。
【００５３】
挙げることができる例には、Amerchol社によりGlucate(登録商標)DOという名称で販売されている製品があり、これはジオレイン酸メチルグルコースである。
【００５４】
好ましいエステル油の例として挙げることができるのは、例えば、アジピン酸ジイソプロピル、アジピン酸ジオクチル、ヘキサン酸2-エチルヘキシル、ラウリン酸エチル、オクタン酸セチル、オクタン酸オクチルドデシル、ネオペンタン酸イソデシル、プロピオン酸ミリスチル、2-エチルヘキサン酸2-エチルヘキシル、オクタン酸2-エチルヘキシル、カプリル酸2-エチルヘキシル/カプリン酸2-エチルヘキシル、パルミチン酸メチル、パルミチン酸エチル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸エチルヘキシル、ラウリン酸イソヘキシル、ラウリン酸ヘキシル、ステアリン酸イソセチル、イソステアリン酸イソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、オレイン酸イソデシル、グリセリルトリ(2-エチルヘキサノエート)、ペンタエリトリチルテトラ(2-エチルヘキサノエート)、コハク酸2-エチルヘキシル、セバシン酸ジエチル、及び、それらの混合物である。
【００５５】
人工型トリグリセリドの例として挙げることができるのは、例えば、トリミリスチン酸グリセリル、トリパルミチン酸グリセリル、トリリノレン酸グリセリル、トリラウリン酸グリセリル、トリカプリン酸グリセリル、トリカプリル酸グリセリル、グリセリルトリ(カプレート/カプリレート)、及び、グリセリルトリ(カプレート/カプリレート/リノレネート)である。
【００５６】
シリコーンオイルの例として挙げることができるのは、例えば、直鎖有機ポリシロキサン、例えばジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、メチル水素ポリシロキサン等;環状有機ポリシロキサン、例えばオクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン等;及びそれらの混合物である。
【００５７】
好ましくは、シリコーンオイルは、液状ポリジアルキルシロキサン、とりわけ液状ポリジメチルシロキサン(PDMS)、及び、少なくとも1つのアリール基を含む液状ポリ有機シロキサンから選ばれる。
【００５８】
これらのシリコーンオイルはまた、有機変性であってもよい。本発明により使用できる有機変性シリコーンは、上に定義しているシリコーンオイルであり、それらの構造中に、炭素水素系基を介して結合されている1つ又は複数の有機官能基を含むシリコーンオイルである。
【００５９】
有機ポリシロキサンは、Walter NollのChemistry and Technology of Silicones(1968年)、Academic Pressにおいて非常に詳細に定義されている。これらは、揮発性であっても不揮発性であってもよい。
【００６０】
これらが揮発性である場合、シリコーンは、より詳細には、沸点が60℃から260℃の間であるものから選ばれ、更に、より詳細には、以下のものから選ばれる:
(i)3から7個、好ましくは4から5個のケイ素原子を含む環状ポリジアルキルシロキサン。これらには、例えば、詳細にはUnion CarbideによりVolatile Silicone(登録商標)7207という名称で、又は、RhodiaによりSilbione(登録商標)70045 V2という名称で販売されているオクタメチルシクロテトラシロキサンがあり、Union CarbideによりVolatile Silicone(登録商標)7158という名称で、RhodiaによりSilbione(登録商標)70045 V5という名称で販売されているデカメチルシクロペンタシロキサン、及び、Momentive Performance MaterialsによりSilsoft 1217という名称で販売されているドデカメチルシクロペンタシロキサン、並びに、それらの混合物がある。Union Carbide社により販売されているSilicone Volatile(登録商標)FZ 3109等の、式
[式中、
【００６１】
【化１】
2014122199.tif 000002
である]
の、ジメチルシロキサン/メチルアルキルシロキサン等の型のシクロコポリマーを挙げることもできる。環状ポリジアルキルシロキサンと有機ケイ素化合物との混合物も挙げることができ、例えばオクタメチルシクロテトラシロキサンとテトラトリメチルシリルペンタエリトリトールとの混合物(50/50)、及び、オクタメチルシクロテトラシロキサンとオキシ-1,1'-ビス(2,2,2',2',3,3'-ヘキサトリメチルシリルオキシ)ネオペンタンとの混合物を挙げることができる。
(ii)2から9個のケイ素原子を有し、粘度が25℃で5×10-6m2/秒以下である直鎖揮発性ポリジアルキルシロキサン。詳細な例にはToray Silicone(現在の東レ・ダウコーニング株式会社)によりSH 200という名称で販売されているデカメチルテトラシロキサンがある。このカテゴリーに属するシリコーンは、Cosmetics and Toiletries、第91巻、1976年1月、27〜32頁、Todd & Byers、Volatile Silicone Fluids for Cosmeticsで公開されている記事にも記載がある。該シリコーンの粘度は、ASTM規格445付録Cに従って25℃で測定されている。
【００６２】
不揮発性ポリジアルキルシロキサンも使用することができる。これらの不揮発性シリコーンは、より詳細にはポリジアルキルシロキサンから選ばれ、その中では、主としてトリメチルシリル末端基を有するポリジメチルシロキサンを挙げることができる。
【００６３】
これらのポリジアルキルシロキサンの中で非限定的に挙げることができるのは、以下の市販製品である:
- Rhodiaにより販売されているSilbione(登録商標)オイルの47及び70 047シリーズ、又は、Mirasil(登録商標)オイル、例としてはオイル70 047 V 500 000、
- Rhodia社により販売されているMirasil(登録商標)シリーズのオイル、
- Dow Corning社製の200シリーズのオイル、例えば粘度が60000mm2/秒であるDC200、
- General Electric製のViscasil(登録商標)オイル、及び、General Electric製のSFシリーズのある種のオイル(SF 96、SF 18)。
【００６４】
例えばRhodia社製の48シリーズのオイル等の、ジメチコノールの名称(CTFA)で公知の、ジメチルシラノール末端基を有するポリジメチルシロキサンも挙げることができる。
【００６５】
アリール基を有するシリコーンの中では、ポリジアリールシロキサン、とりわけポリジフェニルシロキサン及びポリアルキルアリールシロキサンがある。挙げることができる例には、以下の名称で販売されている製品がある:
- Rhodia製のSilbione(登録商標)オイルの70 641シリーズ、
- Rhodia製のRhodorsil(登録商標)70 633及び763シリーズのオイル、
- Dow Corning製のDow Corning 556 Cosmetic Grade Fluidオイル、
- Bayer製のPKシリーズのシリコーン、例えばPK20製品、
- General Electric製のSFシリーズのある種のオイル、例えばSF 1023、SF 1154、SF 1250及びSF 1265。
【００６６】
有機変性された液状シリコーンは、特に、ポリエチレンオキシ基及び/又はポリプロピレンオキシ基を有していてもよい。そのため、信越化学工業株式会社によって提案されているシリコーンKF-6017、及び、Union Carbide社製のSilwet(登録商標)L722オイル及びL77オイルを挙げることができる。
【００６７】
炭化水素油は、以下から選ばれてもよい:
- 直鎖又は分枝状の、任意選択で環状のC6〜C16低級アルカン。挙げることができる例には、ヘキサン、ウンデカン、ドデカン、トリデカン及びイソパラフィン、例としてはイソヘキサデカン、イソドデカン及びイソデカン、並びに
- 16個を超える炭素原子を有する直鎖又は分枝状の炭化水素、例えば流動パラフィン、流動ワセリン、ポリデセン及び水素化ポリイソブテン、例えばParleam(登録商標)、及び、スクアラン。
【００６８】
炭化水素油の好ましい例として、例えば、直鎖又は分枝状の炭化水素、例えば鉱油(例えば流動パラフィン)、パラフィン、ワセリン又はペトロラタム、ナフタレン等;水素化ポリイソブテン、イソエイコサン、及び、デセン/ブテンコポリマー;並びに、それらの混合物を挙げることができる。
【００６９】
(a)油は、室温で液体である炭化水素油から選ばれることが好ましい。
【００７０】
(a)油が、分子量が600g/mol未満である油から選ばれることも好ましい。
【００７１】
好ましくは、(a)油は、600g/mol未満等の低分子量を有し、1つ又は複数の短鎖炭化水素を有するエステル油(例えばミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、イソノナン酸イソノニル及びパルミチン酸エチルヘキシル)、1つ又は複数の短鎖アルキル基を有する炭化水素油(例えばイソドデカン、イソヘキサデカン及びスクアラン)、オクチルドデカノール等の短鎖アルコール型油の中から選ばれる。
【００７２】
本発明による化粧品組成物中の(a)油の量は、組成物の総質量に対して0.1から15質量%、好ましくは1から12質量%、より好ましくは2から10質量%の範囲である。
【００７３】
[ポリグリセリル脂肪酸エステル]
本発明による化粧品組成物は、HLB(親水性親油性バランス)値が8.0から14.0である、少なくとも1種のポリグリセリル脂肪酸エステルを含む。単一の型のポリグリセリル脂肪酸エステルを使用してもよいが、2つ以上の異なる型のポリグリセリル脂肪酸エステルを組み合わせて使用することもできる。
【００７４】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルは、2から10個のグリコール、より好ましくは3から6個のグリコール、更により好ましくは5から6個のグリコールに由来するポリグリコール部分を有していることが好ましい。
【００７５】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルのHLB値は、8.0から13.0、好ましくは9.0から13.0、より好ましくは10.0から13.0であってもよい。2種以上のポリグリセリル脂肪酸エステルが使用される場合、そのHLB値は、全てのポリグリセリル脂肪酸エステルのHLB値の質量平均により決定される。
【００７６】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルは、2から30個の炭素原子、好ましくは6から30個の炭素原子、より好ましくは8から30個の炭素原子を有する、飽和又は不飽和の、好ましくは飽和の、ラウリン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、カプリン酸、カプリル酸及びミリスチン酸等の酸の、モノエステル、ジエステル及びトリエステルから選ぶことができる。
【００７７】
ポリグリセリル脂肪酸エステルは、カプリン酸PG2、ジカプリン酸PG2、トリカプリン酸PG2、カプリル酸PG2、ジカプリル酸PG2、トリカプリル酸PG2、ラウリン酸PG2、ジラウリン酸PG2、トリラウリン酸PG2、ミリスチン酸PG2、ジミリスチン酸PG2、トリミリスチン酸PG2、ステアリン酸PG2、ジステアリン酸PG2、トリステアリン酸PG2、イソステアリン酸PG2、ジイソステアリン酸PG2、トリイソステアリン酸PG2、オレイン酸PG2、ジオレイン酸PG2、トリオレイン酸PG2、カプリン酸PG3、ジカプリン酸PG3、トリカプリン酸PG3、カプリル酸PG3、ジカプリル酸PG3、トリカプリル酸PG3、ラウリン酸PG3、ジラウリン酸PG3、トリラウリン酸PG3、ミリスチン酸PG3、ジミリスチン酸PG3、トリミリスチン酸PG3、ステアリン酸PG3、ジステアリン酸PG3、トリステアリン酸PG3、イソステアリン酸PG3、ジイソステアリン酸PG3、トリイソステアリン酸PG3、オレイン酸PG3、ジオレイン酸PG3、トリオレイン酸PG3、カプリン酸PG4、ジカプリン酸PG4、トリカプリン酸PG4、カプリル酸PG4、ジカプリル酸PG4、トリカプリル酸PG4、ラウリン酸PG4、ジラウリン酸PG4、トリラウリン酸PG4、ミリスチン酸PG4、ジミリスチン酸PG4、トリミリスチン酸PG4、ステアリン酸PG4、ジステアリン酸PG4、トリステアリン酸PG4、イソステアリン酸PG4、ジイソステアリン酸PG4、トリイソステアリン酸PG4、オレイン酸PG4、ジオレイン酸PG4、トリオレイン酸PG4、カプリン酸PG5、ジカプリン酸PG5、トリカプリン酸PG5、カプリル酸PG5、ジカプリル酸PG5、トリカプリル酸PG5、ラウリン酸PG5、ジラウリン酸PG5、トリラウリン酸PG5、ミリスチン酸PG5、ジミリスチン酸PG5、トリミリスチン酸PG5、ステアリン酸PG5、ジステアリン酸PG5、トリステアリン酸PG5、イソステアリン酸PG5、ジイソステアリン酸PG5、トリイソステアリン酸PG5、オレイン酸PG5、ジオレイン酸PG5、トリオレイン酸PG5、カプリン酸PG6、ジカプリン酸PG6、トリカプリン酸PG6、カプリル酸PG6、ジカプリル酸PG6、トリカプリル酸PG6、ラウリン酸PG6、ジラウリン酸PG6、トリラウリン酸PG6、ミリスチン酸PG6、ジミリスチン酸PG6、トリミリスチン酸PG6、ステアリン酸PG6、ジステアリン酸PG6、トリステアリン酸PG6、イソステアリン酸PG6、ジイソステアリン酸PG6、トリイソステアリン酸PG6、オレイン酸PG6、ジオレイン酸PG6、トリオレイン酸PG6、カプリン酸PG10、ジカプリン酸PG10、トリカプリン酸PG10、カプリル酸PG10、ジカプリル酸PG10、トリカプリル酸PG10、ラウリン酸PG10、ジラウリン酸PG10、トリラウリン酸PG10、ミリスチン酸PG10、ジミリスチン酸PG10、トリミリスチン酸PG10、ステアリン酸PG10、ジステアリン酸PG10、トリステアリン酸PG10、イソステアリン酸PG10、ジイソステアリン酸PG10、トリイソステアリン酸PG10、オレイン酸PG10、ジオレイン酸PG10及びトリオレイン酸PG10からなる群から選ぶことができる。
【００７８】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルは、以下から選ばれることが好ましい:
- 3から6個のグリセロール単位を含むモノラウリン酸ポリグリセリル、
- 3から6個のグリセロール単位を含むモノ(イソ)ステアリン酸ポリグリセリル、
- 3から6個のグリセロール単位を含むモノオレイン酸ポリグリセリル、
- 3から6個のグリセロール単位を含むジオレイン酸ポリグリセリル。
【００７９】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルが、2から6個のグリセロール単位を含むカプリン酸ポリグリセリル、2から6個のグリセロール単位を含むトリカプリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノラウリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノ(イソ)ステアリン酸ポリグリセリル、3から6個のグリセロール単位を含むモノオレイン酸ポリグリセリル、及び、3から6個のグリセロール単位を含むジオレイン酸ポリグリセリルから選ばれることが好ましい。
【００８０】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料は、好ましくは3から6個のグリセリン、より好ましくは5から6個のグリセリンに由来するポリグリセリル部分を有するポリグリセリル脂肪酸エステルの混合物から選ばれてもよく、該混合物は、好ましくは、5から6個のグリセリンからなるポリグリセリル部分を有するポリグリセリル脂肪酸エステルを少なくとも30質量%含む。
【００８１】
一実施形態では、(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの原料は、脂肪酸と、重合度が4以上であるポリグリセリンを70%以上含むポリグリセリンとのエステル、好ましくは脂肪酸と、重合度が4から11の間であるポリグリセリンを60%以上含むポリグリセリンとのエステル、より好ましくは脂肪酸と、重合度が5以上であるポリグリセリンを30%以上含むポリグリセリンとのエステルを含む。
【００８２】
本発明による化粧品組成物中の(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの量は制限されず、組成物の総質量に対して0.1から30質量%、好ましくは1から25質量%、より好ましくは3から20質量%の範囲であってもよい。
【００８３】
[会合性ポリウレタン]
本発明の化粧用組成物は、少なくとも1種の会合性ポリウレタンを含む。単一の型の会合性ポリウレタンを使用してもよいが、2つ以上の異なる型の会合性ポリウレタンを組み合わせて使用することもできる。
【００８４】
会合性ポリウレタンは、陽イオン性であってもよく、非イオン性であってもよい。
【００８５】
会合性ポリウレタンの中で挙げることができるのは、α,β-モノエチレン不飽和を有するカルボン酸約20から70質量%、α,β-モノエチレン不飽和を有する非界面活性剤モノマー約20から80質量%、モノヒドロキシ化界面活性剤とモノエチレン化不飽和モノイソシアネートとの反応生成物である非イオンモノウレタン約0.5から60質量%の重合により得られるもの等の会合性ポリウレタン誘導体である。
【００８６】
類似のものが、詳細には欧州特許第173109号に、より詳細には実施例3に記載されている。更に正確には、このポリマーは、メタクリル酸/メチルアクリレート/ジメチルメタイソプロペニルベンゾイルイソシアネートのエトキシル化ベヘニルアルコール(40EO)ターポリマーであり、25%水性分散液である。この製品は、AMERCHOL社によりVISCOPHOBE DB1000の参照番号により提供されている。
【００８７】
同様に好適であるのは、陽イオン性会合性ポリウレタンであり、その群は、仏国特許出願公開0009609号において出願人により記載されている。これは、より詳細には、一般式(A) 
R-X-(P)n-[L-(Y)m]r-L'-(P')p-X'-R' (A)
(式中、R及びR'は、同一であり又は異なり、疎水性基又は水素原子を表し;X及びX'は、同一であり又は異なり、疎水性基を保有しているかそうではないアミン官能基を有する基を表し、又はそうでなければ基L''を表し;L、L'及びL''は、同一であり又は異なり、ジイソシアネートに由来する基を表し;P及びP'は、同一であり又は異なり、疎水性基を保有しているかそうではないアミン官能基を有する基を表し;Yは疎水性基を表し;rは、1から100の間、好ましくは1から50の間、特に1から25の間の整数であり;n、m及びpは、他から独立して、0から1000の間であり;分子は、少なくとも1つのプロトン化した又は第四級化したアミン官能基、及び、少なくとも1つの疎水性基を有する)により表すことができる。
【００８８】
非常に有利な実施形態では、これらのポリウレタンの唯一の疎水性基は、鎖の両端にあるR基及びR'基である。
【００８９】
第1の好ましい実施形態によれば、会合性ポリウレタンは、式(A)(式中、R及びR'は、それぞれ独立して、双方とも疎水性基を表し、X、X'はそれぞれL''基を表し、n及びpは1から1000の間であり、L、L'、L''、P、P'、Y及びmは、式(A)で示された意味を有する)に相当する。
【００９０】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、会合性ポリウレタンは、式(A)(式中、R及びR'は、それぞれ独立して、双方とも疎水性基を表し、X、X'はそれぞれL''基を表し、n及びpは0に等しく、L、L'、L''、Y及びmは、上に示した式(A)における意味を有する)に相当する。
【００９１】
n及びpが0に等しいということは、これらのポリマーが、重縮合の間にポリマー中へ組み込まれた、アミン官能基を有するモノマーに由来する単位を含んでいないことを意味する。これらのポリウレタンの、プロトン化したアミン官能基は、鎖の末端で、過剰量で、イソシアネート官能基の加水分加水分解から生じ、その後、疎水性基を有するアルキル化剤により形成される第一級アミン官能基のアルキル化へと続き、つまり、RQ又はR'Q(式中、R及びR'は上に定義したとおりであり、Qは、ハロゲン化物、硫酸塩等の残りの基を示す)型の化合物である。
【００９２】
本発明の別の好ましい実施形態では、会合性ポリウレタンは、式(A)(式中、R及びR'は、それぞれ独立して、双方とも疎水性基を表し、X及びX'は、それぞれ独立して、双方とも第四級アミンを有する基を表し、n及びpはゼロに等しく、L、L'、Y及びmは、上に示した式(A)における意味を有する)に相当する。
【００９３】
陽イオン性会合性ポリウレタンの数平均分子量は、一般に400から500,000g/molの間、特に1000から400,000g/molの間、理想的には1000から300,000g/molの間である。
【００９４】
X及び/又はX'が、第三級アミン又は第四級アミンを有する基を示す場合、X及び/又はX'は、式
【００９５】
【化２】
2014122199.tif 000003
【００９６】
(式中、
R2は、1から20個の炭素原子を有する直鎖又は分枝状の、飽和又は不飽和の環を有しているかそうではないアルキレン基、又はアリーレン基を表し、1個又は複数の炭素原子がN、S、O、Pから選ばれるヘテロ原子により置き換えられることが可能であり、
R1及びR3は、同一であり又は異なり、直鎖又は分枝状のC1〜C30アルキル基又はアルケニル基、アリール基を示し、炭素原子のうちの少なくとも1個がN、S、O、Pから選ばれるヘテロ原子により置き換えられることが可能であり、
A-は、生理的に受容される対イオンである)
のうちの1つを表すことができる。
【００９７】
基L、L'及びL''は、式
【００９８】
【化３】
2014122199.tif 000004
【００９９】
(式中、
Zは、-O-、-S-又はNH-を表し、
R4は、1から20個の炭素原子を有する直鎖又は分枝状の、飽和又は不飽和の環を有しているかそうではないアルキレン基、アリーレン基を表し、炭素原子のうちの少なくとも1個がN、S、O、及び、Pから選ばれるヘテロ原子により置き換えられることが可能である)
の基を表す。
【０１００】
基P及びP'は、アミン官能基を含んでおり、式
【０１０１】
【化４】
2014122199.tif 000005
【０１０２】
(式中、
R5及びR7は、上に定義されたR2と同じ意味であり、R6、R8及びR9は、上に定義されたR1及びR3と同じ意味であり、
R10は、直鎖又は分枝状のアルキレン基を表し、これは任意選択で不飽和であり、これはN、O、S及びPから選ばれる1個又は複数のヘテロ原子を有していてもよく、
A-は、生理的に受容される対イオンである)
のうちの少なくとも1つを表すことができる。
【０１０３】
Yの意味に関して、疎水性基という表現は、ポリマーの又は非ポリマーの、水に可溶な基を意味すると理解される。例として挙げることができるのは、ポリマーが含まれていない場合、エチレングリコール、ジエチレングリコール及びプロピレングリコールである。好ましい実施形態によれば、親水性ポリマーの事例で挙げることができるのは、例としては、ポリエーテル、スルホン化ポリエステル、スルホン化ポリアミド、又はこれらのポリマーの混合物である。好ましくは、親水性化合物はポリエーテルであり、詳細にはポリエチレンオキシド又はポリプロピレンオキシドである。
【０１０４】
式(A)の陽イオン性会合性ポリウレタンは、ジイソシアネートから、及び、不安定な水素を有する官能基を保持している各種化合物から形成される。不安定な水素を有する官能基は、アルコール官能基、第一級若しくは第二級アミン官能基、又は、チオール官能基であってもよく、これらは、ジイソシアネート官能基との反応後に、それぞれ、ポリウレタン、ポリ尿素、及び、ポリチオ尿素を生成する。本発明の用語「ポリウレタン」は、これらの3つの型のポリマー、すなわちポリウレタン固有、ポリ尿素及びポリチオ尿素、並びに、それらのコポリマーを包含する。
【０１０５】
式(A)のポリウレタン生成物の調製の材料となる第1の型の化合物は、アミン官能基を有する少なくとも1個の単位を有する化合物である。この化合物は、多官能性であってもよいが、好ましくは該化合物は二官能性であり、つまり、好ましい実施形態では、この化合物は、例えばヒドロキシル、第一級アミン官能基、第二級アミン官能基又はチオール官能基により保持された2個の不安定な水素原子を有する。多官能性化合物と二官能性化合物との混合物を使用することも可能であり、そこで多官能性化合物の割合は低い。
【０１０６】
上に示すように、この化合物は、アミン官能基を有する1個超の単位を有していてもよい。これは、その場合、アミン官能基を有する繰り返しの単位を保持しているポリマーである。
【０１０７】
この型の化合物は、式:HZ-(P)n-ZH又はHZ-(P')p-ZH(式中、Z、P、P'、n及びpは上に定義したとおりである)のうちの1つにより表すことができる。
【０１０８】
アミン官能基を有する化合物の例として挙げることができるのは、N-メチルジエタノールアミン、N-tert-ブチルジエタノールアミン、N-スルホエチルジエタノールアミンである。
【０１０９】
式(A)のポリウレタン生成物の調製の材料となる第2の化合物は、式O=C=N-R4-N=C=O(式中、R4は上に定義したとおりである)に相当するジイソシアネートである。
【０１１０】
例として挙げることができるのは、メチレンジフェニルジイソシアネート、メチレンシクロヘキサンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、トルエンジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、ブタンジイソシアネート、ヘキサンジイソシアネートである。
【０１１１】
式(A)のポリウレタン生成物中の調製の材料となる第3の化合物は、式(A)のポリマーの末端疎水性基を形成することが意図される疎水性化合物である。
【０１１２】
この化合物は、疎水性基、及び、不安定な水素を有する官能基、例えばヒドロキシル、第一級もしく第二級アミン、又は、チオール官能基からなる。
【０１１３】
例としては、この化合物は、脂肪アルコールであってもよく、例えば、詳細には、ステアリルアルコール、ドデシルアルコール、デシルアルコールであってもよい。この化合物がポリマー鎖を有する場合、これは、例えばヒドロキシル水素化ポリブタジエンであってもよい。
【０１１４】
式(A)のポリウレタンの疎水性基は、少なくとも1個の第三級アミン単位を有する化合物の第三級アミンの第四級化反応からも生じ得る。そのため、該疎水性基は、第四級化剤により導入される。この第四級化剤は、RQ又はR'Q(式中、R及びR'は、上で定義されたものであり、Qは、ハロゲン化物、硫酸塩等の残りの基を示す)型の化合物である。
【０１１５】
陽イオン性会合性ポリウレタンは、親水性配列を更に含んでもよい。この配列は、ポリマーの生成物の調製の材料となる第4の型の化合物により付与される。この化合物は、多官能性であってもよい。これは、好ましくは二官能性である。混合物を有することも可能であり、そこで多官能性化合物の割合は低い。
【０１１６】
不安定な水素を有する官能基は、アルコール、第一級若しくは第二級アミン、又は、チオール官能基である。この化合物は、不安定な水素を有するこれらの官能基のうちの1つにより、鎖の両端で末端化されたポリマーであってもよい。
【０１１７】
例として挙げることができるのは、ポリマーが含まれない場合、エチレングリコール、ジエチレングリコール及びプロピレングリコールである。
【０１１８】
親水性ポリマーの事例として挙げることができるのは、例として、ポリエーテル、スルホン化ポリエステル、スルホン化ポリアミド、又は、これらのポリマーの混合物である。好ましくは、親水性化合物はポリエーテルであり、詳細にはポリエチレンオキシド又はポリプロピレンオキシドである。
【０１１９】
式(A)においてYと記されている親水性基は、任意選択である。実際、第四級化した又はプロトン化したアミン官能基を含む単位は、この型のポリマーが水性溶液中で必要とされる溶解性又は水分散性をもたらすのに十分であり得る。親水性基Yの存在は任意選択ではあるが、こうした基を有する陽イオン性会合性ポリウレタンは、それでもなお好ましい。
【０１２０】
本発明で使用される会合性ポリウレタンは、非イオン性、詳細には非イオン性ポリウレタン-ポリエーテルであってもよい。より詳細には、前記ポリマーは、それらの鎖の中に、ポリオキシエチレン化した性質であることが多い親水性配列と、単独で脂肪族結合であってもよく及び/又はシクロ脂肪族結合及び/又は芳香族結合であってもよい疎水性配列との双方を有する。
【０１２１】
好ましくは、これらのポリエーテル-ポリウレタンは、6から30個の炭素原子、好ましくは6から20個の炭素原子を有する、親水性配列により分離されている少なくとも2つの親油性炭化水素鎖を含み、該炭化水素鎖は、ペンダント鎖であること、又は親水性配列の末端の鎖であることが可能である。詳細には、1つ又は複数のペンダント鎖が含まれることが可能である。加えて、該ポリマーは、親水性配列の1つの端に、又は両端に、炭化水素鎖を有することができる。
【０１２２】
ポリエーテル-ポリウレタンは、ポリブロックであってもよく、詳細にはトリブロックの形態であってもよい。疎水性配列は、鎖のそれぞれの端にあってもよく(例えば:親水性中央配列を有するトリブロックコポリマー)、又は、両端に及び鎖中に分布されていてもよい(例えば、ポリブロックコポリマー)。これらと同じポリマーが、グラフト単位の形態であってもよく、又は、星の形状であってもよい。
【０１２３】
【化５】
2014122199.tif 000006
【０１２４】
会合性ポリウレタンは、水中で網状を形成することができ、そこで疎水性部分は、上に示す疑似ミセルと結合する。
【０１２５】
したがって、会合性ポリウレタンは、本発明による組成物の粘度又は稠度を上げることができる。そのため、本発明の組成物の適用後、会合性ポリウレタンは、該組成物の元の弾性を迅速に回復させることができる。
【０１２６】
脂肪鎖を有する非イオン性ポリエーテル-ポリウレタンは、その親水性配列が50から1000のオキシエチレン基を含むポリオキシエチレン化した鎖であるトリブロックコポリマーであってもよい。
【０１２７】
非イオン性ポリエーテル-ポリウレタンは、親水性配列の間にウレタン結合を含んでおり、それがこの名称の起源となっている。
【０１２８】
その意味が拡大されて、その親水性配列が他の化学結合によって疎水性配列に結合されているものも、疎水性鎖を有する非イオン性ポリエーテル-ポリウレタンの中に含まれる。
【０１２９】
本発明中で使用できる、疎水性鎖を有する非イオン性ポリエーテル-ポリウレタンの例として、RHEOX社により販売されている、尿素官能基を有するRheolate(登録商標)205を使用することもまた可能であり、その他、Rheolate(登録商標)208、204若しくは212、並びに、Acrysol RM 184(登録商標)もある。
【０１３０】
AKZO製の、C12〜C14アルキル鎖を有する製品ELFACOS T210(登録商標)、及び、C18アルキル鎖を有する製品ELFACOS T212(登録商標)もまた挙げることができる。
【０１３１】
水中乾燥物質含有量20%で販売されている、C20アルキル鎖を含んでウレタン結合を有するROHM & HAAS製のDW 1206Bという製品も使用することができる。
【０１３２】
これらのポリマーの、特に水中若しくは水性アルコール性媒質中の溶液又は分散液を使用することも可能である。こうしたポリマーの例として挙げることができるのは、RHEOX社から販売されているRheolate(登録商標)255、Rheolate(登録商標)278及びRheolate(登録商標)244である。ROHM & HAAS社により提供されている製品DW 1206F及びDW 1206Jを使用することも可能である。
【０１３３】
使用することができる、上に記載したポリエーテル-ポリウレタンは、G. Fonnum、J. Bakke及びFk. HansenによるColloid Polym. Sci第271巻、380〜389頁(1993年)の記事に記載されているものからも選ぶことができる。
【０１３４】
更により詳細には、本発明によれば、少なくとも3種の化合物:(i)150から180molのエチレンオキシドを含む少なくとも1種のポリエチレングリコール、(ii)ステアリルアルコール又はデシルアルコール、(iii)少なくとも1種のジイソシアネート、の重縮合により得ることができるポリエーテル-ポリウレタンを使用することが好ましい。
【０１３５】
こうしたポリエーテル-ポリウレタンは、詳細には、ROHM & HAAS社によりAculyn 46(登録商標)及びAculyn 44(登録商標)という名称で販売されている[ACULYN 46(登録商標)は、150又は180molのエチレンオキシド、ステアリルアルコール及びメチレンビス(4-シクロヘキシルイソシアネート)(SMDI)を含有しているポリエチレングリコールの重縮合物であってマルトデキストリン(4%)と水(81%)とのマトリックス中で15質量%であり;ACULYN 440は、150又は180molのエチレンオキシド、デシルアルコール及びメチレンビス(4-シクロヘキシルイソシアネート)(SMDI)を含有しているポリエチレングリコールの重縮合物であってプロピレングリコール(39%)と水(26%)との混合物中で35質量%である]。
【０１３６】
本発明によれば、会合性ポリウレタンは、Rheox社によりRheolate FX 1100の名称で販売されているSteareth-100/PEG-136/HDIコポリマーから選択されることが好ましい。
【０１３７】
(c)会合性ポリウレタンの量は制限されず、組成物の総質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.1から5質量%、より好ましくは0.5から3質量%の範囲であってもよい。
【０１３８】
[水]
本発明による化粧品組成物は水を含む。
【０１３９】
水の量は制限されず、組成物の総質量に対して50から90質量%、好ましくは55から95質量%、より好ましくは60から80質量%であってもよい。
【０１４０】
[追加の界面活性剤]
本発明による化粧品組成物は、上記の(b)とは異なる少なくとも1種の非イオン性界面活性剤、及び/又は少なくとも1種の追加のイオン性界面活性剤を更に含んでもよい。単一の型の追加の界面活性剤を使用してもよいが、2つ以上の異なる型の追加の界面活性剤を組み合わせて使用することもできる。イオン性界面活性剤は、陽イオン性界面活性剤、陰イオン性界面活性剤及び両性界面活性剤から選ぶことができる。
【０１４１】
(非イオン性界面活性剤)
追加の非イオン性界面活性剤は、上記の(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルと異なっている限りは、限定されない。
【０１４２】
追加の非イオン性界面活性剤のHLB値は、8.0から14.0、好ましくは9.0から13.5、より好ましくは10.0から13.0であってもよい。2種以上の追加の非イオン性界面活性剤を使用する場合、そのHLB値は、全ての追加の非イオン性界面活性剤のHLB値の質量平均により決定される。
【０１４３】
HLB値が8.0から14.0、好ましくは9.0から13.5、より好ましくは10.0から13.0である(b)非イオン性界面活性剤は、以下から選ばれてもよい:
(1)シリコーン界面活性剤、
(2)温度45℃以下で流体である界面活性剤(1から60個のエチレンオキシド単位を含むポリエチレングリコール、ソルビタン、2から30個のエチレンオキシド単位を含むグリセロール、2から10個のグリセロール単位を含むポリグリセロールからなる群から選ばれる少なくとも1種のポリオールのエステルと、少なくとも1種の、飽和又は不飽和の、線状又は分枝状のC8〜C22アルキル鎖を含む少なくとも1種の脂肪酸のエステルから選ばれる)、
(3)脂肪酸又は脂肪アルコールの混合エステル、カルボン酸及びグリセロールの混合エステル、
(4)糖の脂肪酸エステル、及び、糖の脂肪アルコールエーテル、
(5)温度45℃以下で固体である界面活性剤(グリセロールの脂肪エステル、ソルビタンの脂肪エステル及びソルビタンのオキシエチル化脂肪エステル、エトキシル化脂肪エーテル及びエトキシル化脂肪エステルから選ばれる)、並びに
(6)エチレンオキシド(A)とプロピレンオキシド(B)とのブロックコポリマー。
【０１４４】
本発明により使用できるシリコーン界面活性剤として、特許文献US-A-5364633及び、US-A-5411744に開示されているものを挙げることができる。
【０１４５】
上記の非イオン性界面活性剤としての(1)シリコーン界面活性剤は、式(I)
【０１４６】
【化６】
2014122199.tif 000007
【０１４７】
(式中、
R1、R2及びR3は、互いに独立して、C1〜C6アルキル基、又は、基-(CH2)x-(OCH2CH2)y-(OCH2CH2CH2)z-OR4を表し、基R1、R2又はR3の少なくとも1つはアルキル基ではなく、
R4は、水素、アルキル基又はアシル基であり、
Aは、0から200の範囲の整数であり、
Bは、0から50の範囲の整数であり、ただしAとBとが同時に0に等しいことはなく、
xは、1から6の範囲の整数であり、
yは、1から30の範囲の整数であり、
zは、0から5の範囲の整数である)
の化合物であることが好ましい。
【０１４８】
本発明の好ましい一実施形態では、式(I)の化合物中で、アルキル基はメチル基であり、xは2から6の範囲の整数であり、yは4から30の範囲の整数である。
【０１４９】
式(I)のシリコーン界面活性剤の例として挙げることができるのは、式(II)
【０１５０】
【化７】
2014122199.tif 000008
【０１５１】
(式中、Aは20から105の範囲の整数であり、Bは2から10の範囲の整数であり、yは10から20の範囲の整数である)
の化合物である。
【０１５２】
式(I)のシリコーン界面活性剤の例として同様に挙げることができるのは、式(III)
H-(OCH2CH2)y-(CH2)3-[(CH3)2SiO]A'-(CH2)3-(OCH2CH2)y-OH (III)
(式中、A'及びyは、10から20の範囲の整数である)
の化合物である。
【０１５３】
使用することができる本発明の化合物は、Dow Corning社によりDC 5329、DC 7439-146、DC 2-5695及びQ4-3667の名称で販売されているものである。DC5329、DC7439-146及びDC2-5695の化合物は、式(II)(式中、それぞれは、Aは22、Bは2、yは12;Aは103、Bは10、yは12;Aは27、Bは3、yは12である)の化合物である。
【０１５４】
Q4-3667の化合物は、式(III)(式中、A'は15、yは13である)の化合物である。
【０１５５】
(2)温度45℃以下で流体である界面活性剤は、詳細には以下のものであってもよい:
- Unichema社によりPEG 400という名称で販売されている、分子量400のポリエチレングリコールのイソステアリン酸塩、
- Solvay社により販売されているイソステアリン酸ジグリセリル、
- Solvay社により販売されている、2個のグリセロール単位を含むラウリン酸グリセリル、
- ICI社によりSpan 80という名称で販売されているオレイン酸ソルビタン、
- 日光ケミカルズ株式会社によりNikkol SI 10Rという名称で販売されているイソステアリン酸ソルビタン、
-Ulice社により販売されている、ヤシ油脂肪酸α-ブチルグルコシド又はカプリン酸α-ブチルグルコシド。
【０１５６】
(3)脂肪酸又は脂肪アルコールの混合エステル、カルボン酸及びグリセロールの混合エステルは、上記の非イオン性界面活性剤として使用可能であり、詳細には、8から22個の炭素原子を有するアルキル鎖を有する脂肪酸又は脂肪アルコールの混合エステル、及び、グリセロールを有するα-ヒドロキシ酸及び/又はコハク酸の混合エステルからなる群から選んでもよい。α-ヒドロキシ酸は、例えばクエン酸、乳酸、グリコール酸又はリンゴ酸、並びに、それらの混合物であってもよい。
【０１５７】
本発明のナノエマルション中で使用できる混合エステルに由来する脂肪酸又は脂肪アルコールのアルキル鎖は、直鎖であっても分枝状であってもよく、飽和であっても不飽和であってもよい。それらは、特に、ステアリン酸塩、イソステアリン酸塩、リノール酸塩、オレイン酸塩、ベヘン酸塩、アラキドン酸塩、パルミチン酸塩、ミリスチン酸塩、ラウリン酸塩、カプリン酸塩、イソステアリル鎖、ステアリル鎖、リノレイル鎖、オレイル鎖、ベヘニル鎖、ミリスチル鎖、ラウリル鎖、カプリル鎖、又はそれらの混合物であり得る。
【０１５８】
本発明のナノエマルション中で使用できる混合エステルの例として挙げることができるのは、Huls社によりImwitor 375の名称で販売されている、グリセロールと、クエン酸、乳酸、リノレン酸及びオレイン酸の混合物との混合エステル(CTFA名:クエン酸/乳酸/リノレン酸/オレイン酸グリセリル);Huls社によりImwitor 780Kの名称で販売されている、コハク酸及びイソステアリルアルコールとグリセロールとの混合エステル(CTFA名:コハク酸イソステアリルジグリセリル);Huls社によりImwitor 370の名称で販売されている、クエン酸及びステアリン酸とグリセロールとの混合エステル(CTFA名:ステアリン酸クエン酸グリセリル);Danisco社によりLactodan B30又はRylo LA30の名称で販売されている、乳酸及びステアリン酸とグリセロールとの混合エステル(CTFA名:ステアリン酸乳酸グリセリル)である。
【０１５９】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる(4)糖の脂肪酸エステルは、温度45℃以下で好ましくは固体であってもよく、詳細には、C8〜C22脂肪酸と、スクロース、マルトース、グルクロース又はフルクトースとのエステル又はエステル混合物、及び、C14〜C22脂肪酸と、メチルグルコースのエステルとのエステル又はエステル混合物からなる群から選ばれてもよい。
【０１６０】
本発明中で使用できる、エステルの脂肪単位を構成しているC8〜C22又はC14〜C22脂肪酸は、それぞれ、8から22個の炭素原子、又は、14から22個の炭素原子を有する、飽和又は不飽和の、線状アルキル鎖を含む。該エステルの脂肪単位は、詳細には、ステアリン酸塩、ベヘン酸塩、アラキドン酸塩、パルミチン酸塩、ミリスチン酸塩、ラウリン酸塩及びカプリン酸塩、並びに、それらの混合物から選ばれてもよい。ステアリン酸塩が好ましくは使用される。
【０１６１】
脂肪酸と、スクロース、マルトース、グルクロース又はフルクトースとのエステル又はエステル混合物の例として挙げることができるのは、Croda社によりCrodesta F50, F70、F110及びF160という名称で販売されている製品等の、モノステアリン酸スクロース、ジステアリン酸スクロース及びトリステアリン酸スクロース、並びに、それらの混合物であり;脂肪酸と、メチルグルコースとのエステル又はエステル混合物の例として挙げることができるのは、Goldschmidt社によりTego-care 450という名称で販売されている、メチルグルコースポリグリセリル-3ジステアレートである。同様に挙げることができるのは、メチル-o-ヘキサデカノイル-6-D-グルコシド及びo-ヘキサデカノイル-6-D-マルトシド等の、グルコース又はマルトースのモノエステルである。
【０１６２】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる、(4)糖の脂肪アルコールエーテルは、温度45℃以下で固体であってもよく、詳細には、C8〜C22脂肪アルコール及びグルコースと、マルトース、スクロース又はフルクトースとのエーテル又はエーテル混合物、並びに、C14〜C22脂肪アルコールと、メチルグルコースとのエーテル又はエーテル混合物からなる群から選ばれてもよい。これらは、詳細には、アルキルポリグルコシドである。
【０１６３】
本発明のナノエマルション中で使用できる、エーテルの脂肪単位を構成しているC8〜C22又はC14〜C22脂肪アルコールは、それぞれ、8から22個の炭素原子、又は、14から22個の炭素原子を有する、飽和又は不飽和の線状アルキル鎖を含む。エーテルの脂肪単位は、詳細には、デシル、セチル、ベヘニル、アラキジル、ステアリル、パルミチル、ミリスチル、ラウリル、カプリル及びヘキサデカノイルの単位、並びに、それらの混合物、例えばセテアリルの単位から選ばれてもよい。
【０１６４】
糖の脂肪アルコールエーテルとして挙げることができるのは、デシルグルコシド及びラウリルグルコシド等のアルキルポリグルコシドであり、これは例えば、Henkel社により、それぞれの名称Plantaren 2000及びPlantaren 1200として販売されており、任意選択でセトステアリルアルコールとの混合物であるセトステアリルグルコシドがあり、SEPPIC社によりMontanov 68の名称で、Goldschmidt社によりTego-care CG90の名称で、Henkel社によりEmulgade KE3302の名称で販売されており、並びに、例えばSEPPIC社によりMontanov 202の名称で販売されている、アラキジルアルコールとベヘニルアルコールとアラキジルグルコシドとの混合物の形態のアラキジルグルコシドがある。
【０１６５】
更に特に使用される界面活性剤は、モノステアリン酸スクロース、ジステアリン酸スクロース又はトリステアリン酸スクロース、及び、それらの混合物、ジステアリン酸メチルグルコースポリグリセリル-3、及び、アルキルポリグルコシドである。
【０１６６】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる(5)グリセロールの脂肪エステルは、温度45℃以下で固体であり、詳細には、16から22個の炭素原子及び1から10個のグリセロール単位を有する飽和線状アルキル鎖を含む少なくとも1種の酸から構成されるエステルからなる群から選ぶことができる。これらのグリセロールの脂肪エステルの1つ又は複数を、本発明中で使用することができる。
【０１６７】
これらのエステルは、詳細には、ステアリン酸エステル、ベヘン酸エステル、アラキジン酸エステル及びパルミチン酸エステル、及び、それらの混合物から選ばれてもよい。ステアリン酸エステル及びパルミチン酸エステルが使用されることが好ましい。
【０１６８】
本発明において使用できる界面活性剤の例として、モノステアリン酸デカグリセリル、ジステアリン酸デカグリセリル、トリスレアリン酸デカグリセリル、及び、ペンタステアリン酸デカグリセリル(CTFA名:ステアリン酸ポリグリセリル-10、ジステアリン酸ポリグリセリル-10、トリステアリン酸ポリグリセリル-10、ペンタステアリン酸ポリグリセリル-10)を挙げることができ、例えば日光ケミカルズ株式会社により販売されている、それぞれの名称がNikkol Decaglyn 1-S、2-S、3-S及び5-Sの製品があり、並びに、日光ケミカルズによりNikkol DGMSの名称で販売されている製品等のモノステアリン酸ジグリセリル(CTFA名:ステアリン酸ポリグリセリル-2)を挙げることができる。
【０１６９】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる(5)ソルビタンの脂肪酸エステルは、温度45℃以下で固体であり、ソルビタンのC16〜C22脂肪酸エステル、及び、ソルビタンのオキシエチレン化C16〜C22脂肪酸エステルからなる群から選ばれてもよい。これらは、それぞれが16から22個の炭素原子を有する少なくとも1つの飽和の線状アルキル鎖を含む少なくとも1種の脂肪酸から、及び、ソルビトールから、又は、エトキシル化ソルビトールから構成される。オキシエチレン化エステルは、1から100個のエチレングリコール単位、及び、好ましくは2から40個のエチレンオキシド(EO)単位を一般に含む。
【０１７０】
これらのエステルは、詳細には、ステアリン酸エステル、ベヘン酸エステル、アラキジン酸エステル及びパルミチン酸エステル、並びに、それらの混合物から選ばれてもよい。ステアリン酸エステル及びパルミチン酸エステルが使用されることが好ましい。
【０１７１】
本発明において使用できる上記の非イオン性界面活性剤の例として、ICI社によりSpan 60という名称で販売されているモノステアリン酸ソルビタン(CTFA名:ステアリン酸ソルビタン)、ICI社によりSpan 40という名称で販売されているモノパルミチン酸ソルビタン(CTFA名:パルミチン酸ソルビタン)、及び、ICI社によりTween 65という名称で販売されているトリステアリン酸ソルビタン20 EO(CTFA名:ポリソルベート64)を挙げることができる。
【０１７２】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる、温度45℃以下で固体である(5)エトキシル化脂肪エーテルは、好ましくは、1から100個のエチレンオキシド単位、及び、16から22個の炭素原子を有する少なくとも1つの脂肪アルコール鎖から構成されるエーテルである。該エーテルの脂肪鎖は、詳細には、ベヘン、アラキジル、ステアリル及びセチル単位、並びに、それらの混合物、例えばセテアリル単位から選ばれてもよい。挙げることができるエトキシル化脂肪エーテルの例として、例えば日光ケミカルズによりNikkol BB5、BB10、BB20及びBB30という名称で販売されている製品等の、5、10、20及び30個のエチレンオキシド単位を含むベヘニルアルコールエーテル(CTFA名:ベヘネス-5、ベヘネス-10、ベヘネス-20、ベヘネス-30)、及び、ICI社によりBrij 72という名称で販売されている製品等の、2個のエチレンオキシド単位を含むステアリルアルコールエーテル(CTFA名:ステアレス-2)がある。
【０１７３】
上記の非イオン性界面活性剤として使用できる、温度45℃以下で固体である(5)エトキシル化脂肪エステルは、1から100個のエチレンオキシド単位、及び、16から22個の炭素原子を有する少なくとも1つの脂肪酸鎖から構成されるエステルである。該エステル中の脂肪鎖は、詳細には、ステアリン酸エステル、ベヘン酸エステル、アラキジン酸エステル及びパルミチン酸エステルの単位、並びに、それらの混合物から選ばれてもよい。挙げることができるエトキシル化脂肪エステルの例として、例えばICI社からMyrj 52という名称で販売されている製品等の、40個のエチレンオキシド単位を含むステアリン酸のエステル(CTFA名:ステアリン酸PEG-40)、並びに、Gattefosse社によりCompritol HD5 ATOという名称で販売されている製品等の、8個のエチレンオキシド単位を含むベヘン酸エステル(CTFA名:ベヘン酸PEG-8)がある。
【０１７４】
本発明によるナノエマルション中で界面活性剤として使用できる、エチレンオキシド(A)とプロピレンオキシド(B)とのブロックコポリマーは、詳細には、式(IV)
HO(C2H4O)x(C3H6O)y(C2H4O)zH (IV)
[式中、x、y及びzは、x+zが2から100の範囲でありyが14から60の範囲であるような整数である]
のブロックコポリマーから、より特定すると、HLBが8.0から14.0の範囲である式(IV)のブロックコポリマーから選ぶことができる。
【０１７５】
(陽イオン性界面活性剤)
陽イオン性界面活性剤は限定されない。陽イオン性界面活性剤は、任意選択でポリオキシアルキレン化された第一級、第二級及び第三級脂肪アミン塩、第四級アンモニウム塩、及び、それらの混合物からなる群から選択してもよい。
【０１７６】
挙げることができる第四級アンモニウム塩の例には、これだけには限らないが、以下のものが挙げられる:
一般式(I)
【０１７７】
【化８】
2014122199.tif 000009
【０１７８】
(式中、
R1、R2、R3及びR4は、同一であっても異なっていてもよく、1から30個の炭素原子を含み、任意選択で酸素、窒素、硫黄及びハロゲン等のヘテロ原子を含む、直鎖及び分枝状の脂肪族基から選ばれ、該脂肪族基は、例えばアルキル基、アルコキシ基、C2〜C6ポリオキシアルキレン、アルキルアミド、(C12〜C22)アルキルアミド(C2〜C6)アルキル、(C12〜C22)アルキル酢酸塩及びヒドロキシアルキル基;並びに芳香族基、例えばアリール及びアルキルアリールから選ばれてもよく;X-は、ハロゲン化物イオン、リン酸イオン、酢酸イオン、乳酸イオン、(C2〜C6)アルキル硫酸イオン及びアルキルスルホン酸イオン又はアルキルアリールスルホン酸イオンから選ばれる)
を有するもの。
イミダゾリンの第四級アンモニウム塩、例としては式(II)
【０１７９】
【化９】
2014122199.tif 000010
【０１８０】
(式中、
R5は、8から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基、例えば、獣脂の、若しくはココヤシの、脂肪酸誘導体から選ばれ、
R6は、水素基、C1〜C4アルキル基、及び、8から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基から選ばれ、
R7は、C1〜C4アルキル基から選ばれ、
X-は、ハロゲン化物イオン、リン酸イオン、酢酸イオン、乳酸イオン、アルキル硫酸イオン、アルキルスルホン酸イオン及びアルキルアリールスルホン酸イオンから選ばれる)
を有するもの。一実施形態では、R5及びR6は、例えば、12から21個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基から選ばれる混合基であり、例えば、獣脂の脂肪酸誘導体等であり、R7はメチルであり、R8は水素である。こうした製品の例には、これだけには限らないが、Witco社により「Rewoquat(登録商標)」W75、W90、W75PG及びW75HPGという名称で販売されているクオタニウム-27(CTFA 1997年)及びクオタニウム-83(CTFA 1997年)が挙げられる。
式(III)
【０１８１】
【化１０】
2014122199.tif 000011
【０１８２】
(式中、
R9は、16から30個の炭素原子を含む脂肪族基から選ばれ、
R10は、1から4個の炭素原子を含む水素基若しくはアルキル基、又は、基(R16a)(R17a)(R18a)N+(CH2)3から選ばれ、
R11、R12、R13、R14、R16a、R17a及びR18aは、同一であっても異なっていてもよく、1から4個の炭素原子を含む水素基及びアルキル基から選ばれ、
X-は、ハロゲン化物イオン、酢酸イオン、リン酸イオン、硝酸イオン、エチルスルホン酸イオン及びメチルスルホン酸イオンから選ばれる)
のジ四級アンモニウム塩。こうしたジ四級アンモニウム塩の例は、FINETEXのFINQUAT CT-P(クオタニウム-89)又はFINETEXのFINQUAT CT(クオタニウム-75)である。
少なくとも1つのエステル官能基を含む第四級アンモニウム塩、例えば式(IV)
【０１８３】
【化１１】
2014122199.tif 000012
【０１８４】
(式中、
R22は、C1〜C6アルキル基、並びに、C1〜C6ヒドロキシアルキル基及びジヒドロキシアルキル基から選ばれ、
R23は、基、
【０１８５】
【化１２】
2014122199.tif 000013
【０１８６】
直鎖及び分枝状、飽和及び不飽和のC1〜C22炭化水素系基R27、並びに、水素から選ばれ、
R25は、基、
【０１８７】
【化１３】
2014122199.tif 000014
【０１８８】
直鎖及び分枝状、飽和及び不飽和のC1〜C6炭化水素系基R29、並びに、水素から選ばれ、
R24、R26及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝状の、飽和及び不飽和のC7〜C21炭化水素系基から選ばれ、
r、s及びtは、同一であっても異なっていてもよく、2から6の範囲の整数から選ばれ、
r1及びt1のそれぞれは、同一であっても異なっていてもよく、0又は1であり、r2+r1=2r及びt1+t2=2tであり、
yは、1から10の範囲の整数から選ばれ、
x及びzは、同一であっても異なっていてもよく、0から10の範囲の整数から選ばれ、
X-は、単体及び錯体の、有機及び無機の陰イオンから選ばれ、ただしx+y+zの和は1から15の範囲であり、ただしxが0であるときR23はR27を示し、ただしzが0であるときR25はR29を示す)
を有するもの。R22は、直鎖及び分枝状アルキル基から選ばれてもよい。一実施形態では、R22は、直鎖アルキル基から選ばれる。別の実施形態では、R22は、メチル基、エチル基、ヒドロキシエチル基及びジヒドロキシプロピル基から選ばれ、例えば、メチル基及びエチル基から選ばれる。一実施形態では、x+y+zの和は、1から10の範囲である。R23が炭化水素系基R27であるとき、それは、長鎖であって12から22個の炭素原子を含んでいてもよく、又は短鎖であって1から3個の炭素原子を含んでいてもよい。R25が炭化水素系基R29であるとき、それは、例えば1から3個の炭素原子を含んでいてもよい。非限定的な例として、一実施形態では、R24、R26及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝状の、飽和及び不飽和の、C11〜C21炭化水素系基から選ばれ、例えば直鎖及び分枝状の、飽和及び不飽和のC11〜C21アルキル基及びアルケニル基から選ばれる。別の実施形態では、x及びzは、同一であっても異なっていてもよく、0又は1である。一実施形態では、yは1に等しい。別の実施形態では、r、s及びtは、同一であっても異なっていてもよく、2又は3に等しく、例えば2に等しい。陰イオンX-は、例えば、塩化物イオン、臭化物イオン及びヨウ化物イオン等のハロゲン化物イオンから選ばれてもよく;及びメチル硫酸イオン等のC1〜C4アルキル硫酸イオンから選ばれてもよい。しかし、メタンスルホン酸イオン、リン酸イオン、硝酸イオン、トシル酸イオンと、有機酸に由来する陰イオン、例えば酢酸イオン及び乳酸イオン、並びに、エステル官能基を含むアンモニウムに適合性のある任意の他の陰イオンは、本発明により使用してもよい陰イオンの他の非限定的な例である。一実施形態では、陰イオンX-は、塩化物イオン及びメチル硫酸イオンから選ばれる。
【０１８９】
別の実施形態では、式(IV)
(式中、R22は、メチル基及びエチル基から選ばれ、
x及びyは、1に等しく、
zは、0又は1に等しく、
r、s及びtは、2に等しく、
R23は、基、
【０１９０】
【化１４】
2014122199.tif 000015
【０１９１】
メチル基、エチル基、及びC14〜C22炭化水素系基、水素から選ばれ、
R25は、基、
【０１９２】
【化１５】
2014122199.tif 000016
【０１９３】
及び水素から選ばれ、
R24、R26及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝状の、飽和及び不飽和のC13〜C17炭化水素系基から選ばれ、例えば、直鎖及び分枝状の、飽和及び不飽和のC13〜C17アルキル基及びアルケニル基から選ばれる)
のアンモニウム塩を使用することができる。
【０１９４】
一実施形態では、炭化水素系基は直鎖である。
【０１９５】
挙げることができる式(IV)の化合物の非限定的な例には塩、例えば、ジアシルオキシエチル-ジメチルアンモニウムの塩化物及びメチル硫酸塩、ジアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの塩化物及びメチル硫酸塩、モノアシルオキシエチル-ジヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの塩化物及びメチル硫酸塩、トリアシルオキシエチル-メチルアンモニウムの塩化物及びメチル硫酸塩、モノアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-ジメチル-アンモニウムの塩化物及びメチル硫酸塩、及び、それらの混合物がある。一実施形態では、アシル基は、14から18個の炭素原子を含んでいてもよく、例えば植物油、例としてはパーム油及びヒマワリ油に由来していてもよい。化合物がいくつかのアシル基を含むとき、これらの基は、同一であっても異なっていてもよい。
【０１９６】
これらの生成物は、例えば、任意選択で、オキシアルキレン化された、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アルキルジエタノールアミン又はアルキルジイソプロパノールアミンを、脂肪酸に、又は、植物起源若しくは動物起源の脂肪酸の混合物に直接エステル化することによって、又は、それらのメチルエステルをエステル交換することによって得ることができる。このエステル化の後にアルキル化剤を用いて第四級化してもよく、該アルキル化剤は、ハロゲン化アルキル、例えばハロゲン化メチル及びハロゲン化エチル;硫酸ジアルキル、例えば硫酸ジメチル及び硫酸ジエチル;メタンスルホン酸メチル;パラ-トルエンスルホン酸メチル;グリコールクロロヒドリン;並びに、グリセロールクロロヒドリンから選ばれる。
【０１９７】
こうした化合物は、例えば、Cognis社によりDehyquart(登録商標)という名称で、Stepan社によりStepanquat(登録商標)という名称で、Ceca社によりNoxamium(登録商標)という名称で、Rewo-Goldschmidt社により「Rewoquat(登録商標)WE 18」という名称で販売されている。
【０１９８】
本発明による組成物中に使用してもよいアンモニウム塩の他の非限定的な例として、米国特許第4,874,554号及び第4,137,180号に記載されている、少なくとも1つのエステル官能基を含むアンモニウム塩が挙げられる。
【０１９９】
本発明による組成物中に使用できる上述の第四級アンモニウム塩の中では、それだけに限らないが、式(I)に相当するもの、例えば、テトラアルキルアンモニウムクロリド、例としてはジアルキルジメチルアンモニウムクロリド及びアルキルトリメチルアンモニウムクロリド(ここでアルキル基は約12から22個の炭素原子を含む)、例えばベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド、ジステアリルジメチルアンモニウムクロリド、セチルトリメチルアンモニウムクロリド及びベンジルジメチルステアリルアンモニウムクロリド;パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド;及び、Van Dyk社により「Ceraphyl(登録商標)70」という名称で販売されているステアルアミドプロピルジメチル(酢酸ミリスチル)アンモニウムクロリドが挙げられる。
【０２００】
一実施形態によれば、本発明の組成物中に使用してもよい陽イオン性界面活性剤は、第四級アンモニウム塩から選ばれ、例えば、ベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド、セチルトリメチルアンモニウムクロリド、クオタニウム-83、クオタニウム-87、クオタニウム-22、ベヘニルアミドプロピル-2,3-ジヒドロキシプロピルジメチルアンモニウムクロリド、パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、及び、ステアルアミドプロピルジメチルアミンから選ばれる。
【０２０１】
(陰イオン性界面活性剤)
陰イオン性界面活性剤は限定されない。陰イオン性界面活性剤は、詳細には、野菜起源タンパク質又は絹タンパク質の陰イオン性誘導体、リン酸塩及びアルキルリン酸塩、カルボン酸塩、スルホコハク酸塩、アミノ酸誘導体、アルキル硫酸塩、アルキルエーテル硫酸塩、スルホン酸塩、イセチオン酸塩、タウリン酸塩、アルキルスルホ酢酸塩、ポリペプチド、アルキルポリグルコシドの陰イオン性誘導体、及び、それらの混合物から選ばれてもよい。
【０２０２】
1)野菜起源タンパク質の陰イオン性誘導体は、疎水性基を含むタンパク質加水分解物であり、前記疎水性基は、タンパク質中に天然に存在していること、又は、タンパク質の、及び/又はタンパク質加水分解物の、疎水性化合物との反応により付加されることが可能である。該タンパク質は、野菜起源又は絹由来であり、該疎水性基は、詳細には、脂肪鎖、例えば10から22個の炭素原子を含むアルキル鎖であることができる。更に詳細に挙げることができるのは、10から22個の炭素原子を有するアルキル鎖を含む、リンゴタンパク質加水分解物の、小麦タンパク質加水分解物の、大豆タンパク質加水分解物の又はエンバクタンパク質加水分解物の野菜起源タンパク質の陰イオン性誘導体、及び、それらの塩である。アルキル鎖は、詳細にはラウリル鎖であることができ、該塩はナトリウム塩、カリウム塩及び/又はアンモニウム塩であることができる。
【０２０３】
そのため、疎水性基を含むタンパク質加水分解物として挙げることができるのは、例えば、川研ファインケミカルによりKawa Silkという名称で販売されている製品等の、タンパク質がラウリン酸によって変性された絹タンパク質であるタンパク質加水分解物の塩のもの;CrodaによりAminofoam W ORの名称で販売されているカリウム塩(CTFA名:ラウロイル小麦アミノ酸カリウム)、及び、SeppicによりProteol LW 30という名称で販売されているナトリウム塩(CTFA名:ラウロイル小麦アミノ酸ナトリウム)等の、タンパク質がラウリン酸によって変性された小麦タンパク質であるタンパク質加水分解物の塩のもの;SeppicによりProteol OAT(30%水溶液)という名称で販売されているナトリウム塩(CTFA名:ラウロイルエンバクアミノ酸ナトリウム)等の、タンパク質が、10から22個の炭素原子を有するアルキル鎖を含むエンバクタンパク質であるタンパク質加水分解物の塩のもの、また特にタンパク質がラウリン酸によって変性されたエンバクタンパク質である、タンパク質加水分解物の塩のもの;又は、SeppicによりProteol APL(30%水性/グリコール溶液)という名称で販売されている、10から22個の炭素原子を有するアルキル鎖を含むリンゴタンパク質加水分解物の塩のもの(CTFA名:ココイルリンゴアミノ酸ナトリウム)がある。更に挙げることができるのは、SeppicによりProteol SAV 50の名称で販売されている(CTFA名:ココイルアミノ酸ナトリウム)、N-メチルグリシン酸ナトリウムで中性化されたラウロイルアミノ酸(アスパルチン酸、グルタミン酸、グリシン、アラニン)の混合物である。
【０２０４】
2)リン酸塩及びアルキルリン酸塩として挙げることができるのは、例えば、Kao ChemicalsによりMAP 20(登録商標)という名称で販売されているラウリル一リン酸塩、Cognis社によりCrafol AP-31(登録商標)という名称で販売されているモノエステルとジエステルとの混合物(主としてジエステル)としてのリン酸ドデシルのカリウム塩、Cognis社によりCrafol AP-20(登録商標)という名称で販売されているリン酸オクチルのモノエステルとジエステルとの混合物、Condea社によりIsofol 12 7 EO-Phosphate Ester(登録商標)という名称で販売されているエトキシル化(7モルのEO)2-ブチルオクチルのリン酸モノエステルとジエステルとの混合物、Uniqema社により注文番号Arlatone MAP 230K-40(登録商標)及びArlatone MAP 230T-60(登録商標)として販売されている、モノ(C12〜C13)アルキルリン酸塩のカリウム塩又はトリエタノールアミン塩、Rhodia Chimie社によりDermalcare MAP XC-99/09(登録商標)という名称で販売されているラウリルリン酸カリウム、及び、Uniqema社によりArlatone MAP 160Kという名称で販売されているセチルリン酸カリウム等の、モノアルキルリン酸塩及びジアルキルリン酸塩である。
【０２０５】
3)カルボン酸塩として、例えば以下のものを挙げることができる:
- アミドエーテルカルボン酸塩(AEC)、例えばKao ChemicalsによりAkypo Foam 30(登録商標)という名称で販売されているラウリルアミドエーテルカルボン酸ナトリウム(3 EO)、
- ポリオキシエチレン化カルボン酸塩、例えばKao ChemicalsによりAkypo Soft 45 NV(登録商標)という名称で販売されている、オキシエチレン化(6 EO)ラウリルエーテルカルボン酸ナトリウム(65/25/10 C12〜C14〜C16)、Biologia E Tecnologia社によりOlivem 400(登録商標)という名称で販売されている、オリーブ油起源のポリオキシエチレン化脂肪酸及びカルボキシメチル化脂肪酸、又は、日光ケミカルズによりNikkol ECTD-6 NEX(登録商標)という名称で販売されているオキシエチレン化(6 EO)トリデシルエーテルカルボン酸ナトリウム、並びに
- 有機塩基又は無機塩基で中性化されているC6からC22アルキル鎖を有する脂肪酸の塩(セッケン)、例えば水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、トリエタノールアミン、N-メチルグルカミン、リジン及びアルギニン。
【０２０６】
4)アミノ酸のアルカリ塩のアミノ酸誘導体として、詳細には、例えば以下のものを挙げることができる:
- サルコシン酸塩、例えばCiba社によりSarkosyl NL 97(登録商標)という名称で、又は、SEPPIC社によりOramix L30(登録商標)という名称で販売されているラウロイルサルコシン酸ナトリウム、日光ケミカルズによりNikkol Sarcosinate MN(登録商標)という名称で販売されているミリストイルサルコシン酸ナトリウム、又は、日光ケミカルズによりNikkol Sarcosinate PN(登録商標)という名称で販売されているパルミトイルサルコシン酸ナトリウム、
- アラニン酸塩、例えば日光ケミカルズによりSodium Nikkol Alaninate LN 30(登録商標)という名称で、又は、川研ファインケミカルによりAlanone ALE(登録商標)という名称で販売されているN-ラウロイル-N-メチルアミドプロピン酸ナトリウム、又は、川研ファインケミカルによりAlanone ALTA (登録商標)という名称で販売されているトリエタノールアミンN-ラウロイル-N-メチルアラニン、
- グルタミン酸塩、例えば味の素株式会社によりAcylglutamate CT-12(登録商標)という名称で販売されているモノココイルグルタミン酸トリエタノールアミン、味の素株式会社によりAcylglutamate LT-12(登録商標)という名称で販売されているラウロイルグルタミン酸トリエタノールアミン、
- アスパラギン酸塩、例えば三菱化学によりAsparack(登録商標)という名称で販売されているN-ラウロイルアスパラギン酸トリエタノールアミンとN-ミリストイルアスパラギン酸トリエタノールアミンとの混合物、
- グリシン誘導体(グリシン酸塩)、例えば味の素株式会社によりAmilite GCS-12(登録商標)及びAmilite GCK 12という名称で販売されているN-ココイルグリシン酸ナトリウム、
- クエン酸塩、例えばGoldschmidtによりWitconol EC 1129という名称で販売されているオキシエチレン化(9mol)ココヤシアルコールのクエン酸モノエステル、
- ガラクツロン酸塩、例えばSolianceにより販売されているドデシルD-ガラクトシドウロン酸ナトリウム。
【０２０７】
5)スルホコハク酸塩として挙げることができるのは、例えばWitco社によりSetacin 103 Special(登録商標)及びRewopol SB-FA 30 K 4(登録商標)という名称で販売されているオキシエチレン化(3 EO)ラウリル(70/30 C12/C14)アルコールモノスルホスクシネート、Zschimmer Schwarz社によりSetacin F Special Paste(登録商標)という名称で販売されているC12〜C14アルコールのヘミスルホスクシネートの二ナトリウム塩、Cognis社によりStandapol SH 135(登録商標)という名称で販売されているオキシエチレン化(2EO)二ナトリウムオレアミドスルホスクシネート、Sanyo社によりLebon A-5000(登録商標)という名称で販売されているオキシエチレン化(5 EO)ラウルアミドモノスルホスクシネート、Witco社によりRewopol SB CS 50(登録商標)という名称で販売されているオキシエチレン化(10 EO)ラウリルシトレートモノスルホスクシネートの二ナトリウム塩、又は、Witco社によりRewoderm S 1333(登録商標)という名称で販売されているリシノール酸モノエタノールアミドモノスルホスクシネートがある。ポリジメチルシロキサンスルホスクシネートが利用されてもよく、例えばMacIntyreによりMackanate-DC 30の名称で販売されている二ナトリウムPEG-12ジメチコンスルホスクシネートがある。
【０２０８】
6)アルキル硫酸塩として挙げることができるのは、例えば、HuntsmanによりEmpicol TL40 FLという名称で販売されている製品、又は、CognisによりTexapon T42という名称で販売されている製品等のラウリル硫酸トリエタノールアミン(CTFA名:TEAラウリルスルフェート)であり、これらの製品は40%水性溶液である。HuntsmanによりEmpicol AL 30FLの名称で販売されている製品等のラウリル硫酸アンモニウム(CTFA名:ラウリル硫酸アンモニウム)を挙げることもでき、これらは30%水性溶液である。
【０２０９】
7)アルキルエーテル硫酸塩として挙げることができるのは、例えば、CognisによりTexapon N40及びTexapon AOS 225 UPの名称で販売されているもの等のラウリルエーテル硫酸ナトリウム(CTFA名:ラウレス硫酸ナトリウム)、又は、CognisによりStandapol EA-2の名称で販売されているもの等のラウリルエーテル硫酸アンモニウム(CTFA名:ラウレス硫酸アンモニウム)である。
【０２１０】
8)スルホン酸塩として挙げることができるのは、例えばα-オレフィンスルホン酸塩であり、StepanによりBio-Terge AS-40(登録商標)という名称で、WitcoによりWitconate AOS Protege(登録商標)及びSulframine AOS PH 12(登録商標)という名称で、StepanによりBio-Terge AS-40 CG(登録商標)という名称で販売されているα-オレフィンスルホン酸ナトリウム(C14〜C16)、ClariantによりHostapur SAS 30(登録商標)という名称で販売されている第2オレフィンスルホン酸ナトリウム(secondary sodium olefinsulphonate);又はManroによりManrosol SXS30(登録商標)、Manrosol SXS40(登録商標)及びManrosol SXS93(登録商標)という名称で販売されているキシレンスルホン酸ナトリウムである。
【０２１１】
9)イセチン酸塩として挙げることができるのは、アシルイセチン酸塩、例えばJordanによりJordapon CI P(登録商標)という名称で販売されている製品等のココイルイセチオン酸ナトリウムである。
【０２１２】
10)タウリン酸塩として挙げることができるのは、Clariant社によってHostapon CT Pate(登録商標)という名称で販売されているパーム核油メチルタウリン酸塩のナトリウム塩;N-アシルN-メチルタウリン酸塩、例えばClariant社によりHostapon LT-SF(登録商標)という名称で、又は、日光ケミカルズによりNikkol CMT-30-T(登録商標)という名称で販売されているN-ココイル-N-メチルタウリン酸ナトリウム、又は、日光ケミカルズによりNikkol PMT(登録商標)という名称で販売されているパルミトイルメチルタウリン酸ナトリウムである。
【０２１３】
11)アルキルポリグルコシドの陰イオン性誘導体は、詳細には、クエン酸塩、酒石酸塩、スルホコハク酸塩、カルボン酸塩及びアルキルポリグルコシドから得られるグリセロールエーテルであり得る。挙げることができるのは、例えば、CesalpiniaによりEucarol AGE-ET(登録商標)という名称で販売されているココイルポリグリコシド(1,4)酒石酸エステルのナトリウム塩、SeppicによりEssai 512 MP(登録商標)という名称で販売されているココイルポリグリコシド(1,4)スルホコハク酸エステルの二ナトリウム塩、又は、CesalpiniaによりEucarol AGE-EC(登録商標)の名称で販売されているココイルポリグリコシド(1,4)クエン酸エステルのナトリウム塩である。
【０２１４】
アミノ酸誘導体が、アシルグリシン誘導体又はグリシン誘導体、特にアシルグリシン塩であることが好ましい。
【０２１５】
アシルグリシン誘導体又はグリシン誘導体は、アシルグリシン塩(若しくはアシルグリシン酸塩)、又はグリシン塩(若しくはグリシン酸塩)から選ぶことができ、詳細には、以下のものから選ぶことができる:
【０２１６】
i)式(I)
R-HNCH2COOX (I)
(式中、
- Rは、アシル基R'C=Oを表し、そのR'は、好ましくは、10から30個の炭素原子、好ましくは12から22個の炭素原子、好ましくは14から22個の炭素原子、更に良好には16から20個の炭素原子を含む、飽和又は不飽和の、線状又は分枝状の炭化水素鎖を表し、
- Xは、例えば、アルカリ金属のイオン(Na、Li又はK等、好ましくはNa又はK)、アルカリ土類金属のイオン(Mg、アンモニウム基、及び、それらの混合物)から選ばれる陽イオンを表す)
のグリシン酸アシル。
【０２１７】
該アシル基は、詳細には、ラウロイル、ミリストイル、ベヘノイル、パルミトイル、ステアロイル、イソステアロイル、オリボイル、ココイル又はオレオイルの基、及び、それらの混合物から選ぶことができる。
【０２１８】
好ましくは、Rは、ココイル基である。
【０２１９】
ii)式(II)
【０２２０】
【化１６】
2014122199.tif 000017
【０２２１】
(式中、
- R1は、10から30個の炭素原子、好ましくは12から22個の炭素原子、更に良好には16から20個の炭素原子を含む、飽和又は不飽和の、線状又は分枝状の炭化水素鎖を表し;R1は、有利には、ラウリル、ミリスチル、パルミチル、ステアリル、セチル、セテアリル又はオレイル基及びそれらの混合物から選ばれ、好ましくはステアリル、オレイル基から選ばれ、
- R2基は、同一であり又は異なり、R''OH基を表し、該R''は、2から10個の炭素原子、好ましくは2から5個の炭素原子を含むアルキル基である)
のグリシン酸塩。
【０２２２】
式(I)の化合物として挙げることができるのは、ココイルグリシン酸ナトリウムというINCI名を持つ化合物のもの、例えば味の素株式会社により販売されているAmilite GCS-12、ココイルグリシン酸カリウムというINCI名を持つ化合物のもの、例えば、味の素株式会社製のAmilite GCK-12等がある。
【０２２３】
式(II)の化合物として使用できるのは、ジヒドロキシエチルオレイルグリシン酸塩のもの、又は、ジヒドロキシエチルステアリルグリシン酸塩のものである。
【０２２４】
(両性界面活性剤)
両性界面活性剤は限定されない。両性又は双性のイオン性界面活性剤は、例えば(非限定的一覧)、脂肪族の第二級又は第三級アミン、及び、任意選択で第四級化されたアミン誘導体であり、その中の脂肪族基は、線状又は分枝状の鎖であり、8から22個の炭素原子を含んで少なくとも1つの水に可溶化させる陰イオン基(例えば、カルボン酸イオン、スルホン酸イオン、硫酸イオン、リン酸イオン又はホスホン酸イオン)を有する。
【０２２５】
アミドアミンカルボキシル化誘導体の中では、Miranolという名称で販売されている製品を挙げることができ、これは、米国特許第2,528,378号及び第2,781,354号に記載されていてCTFA辞書、第3版、1982年においてアンホカルボキシグリシネート及びアンホカルボキシプロピオネートという名称で分類されており(これらの開示は参照により本明細書に組み込まれている)、それぞれの構造は以下のとおりである:
R1-CONHCH2CH2-N+(R2)(R3)(CH2COO-)、
(式中、
R1は、加水分解ココヤシ油中に存在する酸R1-COOHのアルキル基、ヘプチル、ノニル又はウンデシルの基を示し、
R2は、β-ヒドロキシエチル基を示し、
R3は、カルボキシメチル基を示す)
及び
R1'-CONHCH2CH2-N(B)(C)。
(式中、
Bは、-CH2CH2OX'を表し、
Cは、-(CH2)z-Y'を表し、ここで、z=1又は2であり、
X'は、-CH2CH2-COOH基、-CH2-COOZ'、-CH2CH2-COOH、-CH2CH2-COOZ'又は水素原子を示し、
Y'は、-COOH、-COOZ'、-CH2-CHOH-SO3Z'又はCH2-CHOH-SO3H基を示し、
Z'は、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のイオン、例えばナトリウムイオン、アンモニウムイオン又は有機アミン由来のイオンを表し、
R1'は、ココヤシ油中若しくは加水分解亜麻仁油中に存在する酸R1'-COOHのアルキル基、例えばC7、C9、C11若しくはC13アルキル基、C17アルキル基及びそのイソ型、又は、不飽和C17基を示す)。
【０２２６】
両性界面活性剤は、(C8〜C24)アルキルアンホ一酢酸塩、(C8〜C24)アルキルアンホ二酢酸塩、(C8〜C24)アルキルアンホモノプロピオン酸塩、及び、(C8〜C24)アルキルアンホジプロピオン酸塩から選択されることが好ましい。
【０２２７】
これらの化合物は、CTFA辞典、第5版、1993年において、ココアンホニ酢酸二ナトリウム、ラウロアンホニ酢酸二ナトリウム、カプリルアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリルアンホ二酢酸二ナトリウム、ココアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホジプロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸及びココアンホジプロピオン酸という名称で分類されている。
【０２２８】
例として挙げることができるのは、Rhodia Chimie社によりMiranol(登録商標)C2M縮合物という商品名で販売されているココアンホ二酢酸塩である。
【０２２９】
好ましくは、両性界面活性剤はベタインであってもよい。
【０２３０】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくは、アルキルベタイン、アルキルアミドアルキルベタイン、スルホベタイン、ホスホベタイン及びアルキルアミドアルキルスルホベタインから、詳細には、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルベタイン、スルホベタイン、及び、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタインからなる群から選択される。一実施形態では、ベタイン型両性界面活性剤は、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタイン、スルホベタイン及びホスホベタインから選ばれる。
【０２３１】
挙げることができる非限定的な例には、単独で又は混合物として、CTFA辞典、第9版、2002年で、ココベタイン、ラウリルベタイン、セチルベタイン、ココ/オレアミドプロピルベタイン、ココアミドプロピルベタイン、パルミトアミドプロピルベタイン、ステアルアミドプロピルベタイン、ココアミドエチルベタイン、ココアミドプロピルヒドロキシスルタイン、オレアミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココヒドロキシスルタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン及びココスルタインという名称で分類されている化合物がある。
【０２３２】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくはアルキルベタイン及びアルキルアミドアルキルベタイン、特にココベタイン及びココアミドプロピルベタインである。
【０２３３】
追加の界面活性剤の量は、組成物の総質量に対して0.01質量%から20質量%、好ましくは0.10質量%から10質量%、より好ましくは1質量%から5質量%であってもよい。
【０２３４】
(ポリオール)
本発明による化粧品組成物は、少なくとも1種のポリオールを更に含んでもよい。単一の型のポリオールを使用してもよいが、2つ以上の異なる型のポリオールを組み合わせて使用することもできる。
【０２３５】
用語「ポリオール」は、本明細書では、2つ以上のヒドロキシ基を有するアルコールを意味し、単糖又はその誘導体は包含しない。単糖の誘導体には、単糖の1つ又は複数のカルボニル基を還元することによって得る糖アルコール、並びに、1つ又は複数のヒドロキシ基中の1個又は複数の水素原子が、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アシル基又はカルボニル基等の少なくとも1つの置換基を有するか、又は、置き換えられている単糖又は糖アルコールが挙げられる。
【０２３６】
ポリオールは、少なくとも2つのヒドロキシ基、好ましくは2から5つのヒドロキシ基を含むC2〜C12ポリオール、好ましくはC2〜9ポリオールであってもよい。
【０２３７】
ポリオールは、天然型ポリオールであっても合成型ポリオールであってもよい。ポリオールは、直鎖、分枝状又は環状の分子構造であってもよい。
【０２３８】
ポリオールは、グリセリン及びその誘導体、並びにグリコール及びその誘導体から選択してもよい。ポリオールは、グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、ペンチレングリコール、ヘキシレングリコール、1,3-プロパンジオール及び1,5-ペンタンジオールからなる群から選択されてもよい。
【０２３９】
ポリオールは、組成物の総質量に対して0.01質量%から30質量%、好ましくは0.1質量%から20質量%、例えば1質量%から10質量%の範囲の量で存在してもよい。
【０２４０】
[ヒドロトロープ]
本発明による化粧品組成物は、少なくとも1種のヒドロトロープを含んでもよい。単一の型のヒドロトロープを使用してもよいが、2つ以上の異なる型のヒドロトロープを組み合わせて使用することもできる。
【０２４１】
ヒドロトロープ(又はヒドロトロープ剤)は、脂肪族の分子構造によって、及び、水中溶解性の劣る有機分子の溶解性を劇的に向上させる能力によって特徴付けられる、別種のクラスの化合物である。多くのヒドロトロープは、イオン部分を伴う芳香族の構造を有し、一方でそれらのいくつかは線状アルキル鎖であり、下表に挙げているとおりである。ヒドロトロープは、界面活性剤に極めて似ており、表面張力を低下させる能力を有してはいるが、それらの疎水性単位が小さいこと、及び、アルキル鎖が比較的により短いことから、両親媒性物質の別のクラスとして区別される。
【０２４２】
一般のヒドロトロープの分子として、以下のものが挙げられる:1,3-ベンゼン二硫酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、4-ピリミジンカルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、ベンゼンスルホン酸ナトリウム、カフェイン、p-トルエンスルホン酸ナトリウム、ブチルモノグリコール硫酸ナトリウム、4-アミノ安息香酸HCl、クメンスルホン酸ナトリウム、N,N-ジエチルニコチンアミド、N-ピコリルニコチンアミド、N-アリルニコチンアミド、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン、レゾルシノール、ブチル尿素、ピロガロール、N-ピコリルアセトアミド3,5、プロカインHCl、プロリンHCl、ニコチンアミド、ピリジン、3-ピコリルアミン、イブプロフェンナトリウム、キシレンスルホン酸ナトリウム、カルバミン酸エチル、塩酸ピリドキサール、安息香酸ナトリウム、2-ピロリドン、エチル尿素、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルアセトアミド及びイソニアジド。ヒドロトロープは、Lee J.ら、「Hydrotropic Solubilization of Paclitaxel:Analysis of Chemical Structures for Hydrotropic Property」、Pharmaceutical Research、第20巻、No.7、2003年;及びHodgon T.K.、Kaler E.W.、「Hydrotropic Solutions」、Current Opinion in Colloid and Interface Science、第12巻、121〜128頁、2007年において見出すことができる。
【０２４３】
化粧品として許容されるヒドロトロープとは、化粧品組成物中に使用できる好ましいヒドロトロープのことである。ヒドロトロープは、各種分野で使用されている広範なクラスの分子を表しているが、化粧品としての用途は、安全性の規制、及び、薬物耐性の規制ゆえに限定されることになる。化粧品中で好ましいヒドロトロープは、下に列挙しているとおりである:
【０２４４】
【表１】
2014122199.tif 000018
【０２４５】
化粧品組成物中で使用する際のヒドロトロープの適合性は、当技術分野で公知の、化合物の皮膚への影響を判定する試験、及び、生物学的利用能の方法を使用して判定することができる。
【０２４６】
ヒドロトロープを使用する利点は、安定な溶液を一旦得たならば、さらなる希釈剤は該溶液の安定性に影響しないという点である。これは、活性物の水溶解性を向上させるために一般に使用される有機溶媒とは非常に異なる。典型的に、有機溶媒と溶解済み活性物との水性希釈液は、結晶化又は沈殿を生じさせる。
【０２４７】
(c)ヒドロトロープは、log Pが-0.7から6であることが好ましく、非イオン性ヒドロトロープについては好ましくは-0.5から0.5、酸性型等のイオン性ヒドロトロープについては好ましくは-0.5から5.5である。
【０２４８】
ヒドロトロープの透明度が最適状態に達するようpHを調節するために、配合剤を使用することが可能である。
【０２４９】
log P値とは、オクタン-1-オール/水の、見かけの分配係数のベース10対数の値である。log P値は公知であり、オクタン-1-オール及び水の中の、化合物の濃度を測定する標準試験により測定される。log P値は、Meylan及びHoward:Atom/Fragment contribution method for estimating octanol-water partition coefficients、J.Pharm.Sci.、第84巻、83〜92頁、1995年の記事で説明されている方法に従って計算してもよい。この値は、多数の市販のソフトウェアパッケージを使用して計算してもよく、これらは、log Pを、分子の構造の関数として測定する。例としては、米国環境庁製のEpiwinソフトウェアを挙げることができる。
【０２５０】
この値は、特に、ACD(Advanced Chemistry Development) SolarisソフトウェアV4.67を使用して計算してもよく;この値はまた、Exploring QSAR:hydrophobic, electronic and steric constants(ACS professional reference book、1995年)からも得ることができる。算定値を提供しているインターネットサイトもある(アドレス:http://esc.syrres.com/interkow/kowdemo.htm)。
【０２５１】
ヒドロトロープは、美白剤、抗老化剤、UVフィルター、角質溶解剤及び抗細菌剤からなる群から選ばれることが好ましい。
【０２５２】
抗老化剤の例として挙げることができるのは、保湿剤、遊離ラジカル捕捉剤、角質溶解剤、ビタミン、抗エラスターゼ剤及び抗コラゲナーゼ剤、プロチド、脂肪酸誘導体、ステロイド、微量元素、漂白剤、藻及びプランクトンの抽出物、日焼け止め剤、酵素及びコエンザイム、フラボノイド及びセラミド、並びに、それらの混合物である。
【０２５３】
ヒドロトロープは、オキソチアゾリジンカルボン酸、ビタミンB3及びその誘導体、好ましくはナイアシンアミド、キサンチン塩基、好ましくはカフェイン、樟脳ベンザルコニウムメト硫酸塩、エラグ酸、ヒドロキシフェノキシプロピオン酸、ジエチルルチジン酸、テレフタリリデンニ樟脳スルホン酸、フェルラ酸、サリチル酸、フロレチン、アセチルトリフルオロメチルフェニルバリルグリシン、レスベラトロール、4-ブチルレゾルシノール、アピゲニン、フェニルエチルレゾルシノール、プラステロン、ベンゾフェノン-3、ブチルメトキシジベンゾイルメタン、カプリロイルサリチル酸、サリチル酸エチルヘキシル、及び、ジャスモン酸誘導体、好ましくはテトラヒドロジャスモン酸ナトリウムからなる群から選ばれることが好ましい。以下で更に詳細に説明されるビタミンB3及びその誘導体、カフェイン及びジャスモン酸誘導体がより好ましい。
【０２５４】
(ビタミンB3及びその誘導体)
ビタミンB3は、ビタミンPPとも呼ばれ、式
【０２５５】
【化１７】
2014122199.tif 000019
【０２５６】
[式中、Rは、-CONH2(ナイアシンアミド)、-COOH(ニコチン酸若しくはナイアシン)、又はCH2OH(ニコチニルアルコール)、-CO-NH-CH2-COOH(ニコチン尿酸)若しくはCO-NH-OH(ニコチニルヒドロキサム酸)であることができ、ナイアシンアミドが好ましい]
の化合物である。
【０２５７】
挙げることができるビタミンB3誘導体には、例えば、ニコチン酸トコフェロール等のニコチン酸エスエル、-CONH2の水素基の置換によるナイアシンアミド由来のアミド、カルボン酸とアミノ酸との反応からの生成物、ニコチニルアルコールとカルボン酸(酢酸、サリチル酸、グリコリド酸又はパルミチン酸等)とのエステルがある。
【０２５８】
以下の誘導体も挙げることができる:2-クロロニコチンアミド、6-メチルニコチンアミド、6-アミノニコチンアミド、N-メチルニコチンアミド、N,N-ジメチルニコチンアミド、N-(ヒドロキシメチル)ニコチンアミド、キノリン酸イミド、ニコチンアニリド、N-ベンジルニコチンアミド、N-エチルニコチンアミド、ニフェナゾン、ニコチンアルデヒド、イソニコチン酸、メチルイソニコチン酸、チオニコチンアミド、ニアラミド、2-メルカプトニコチン酸、ニコモール及びニアプラジン、ニコチン酸メチル、並びに、ニコチン酸ナトリウム。
【０２５９】
挙げることができる他のビタミンB3誘導体には、その無機塩、例えば塩化物、臭化物、ヨウ化物又は炭酸塩があり、及びその有機塩、例えばカルボン酸との反応により得られる塩、例えば酢酸塩、サリチル酸塩、グリコール酸塩、乳酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、マンデル酸塩、酒石酸塩等がある。
【０２６０】
(キサンチン塩基)
本発明により使用できるキサンチン塩基の中で、以下のものを挙げることができ:カフェイン、テオフィリン、テオブロミン、アセフィリン、ニコチン酸キサンチノール、ジニプロフィリン、ジプロフィリン、エタミフィリン及びその誘導剤、エトフィリン、プロキシフィリン、ペントフィリン、プロペントフィリン、ピリドフィリン及びバミフィリンであり、この列挙は限定されない
【０２６１】
キサンチン塩基は、カフェイン、テオフィリン、テオブロミン、アセフィリン、及び、それらの混合物からなる群から選ばれることが好ましい。これらのキサンチン塩基は、ホスホジエステラーゼの阻害剤として公知であり、これはcAMPの劣化を左右する酵素である。cAMPの細胞内含有量を増加させることにより、これらのキサンチン塩基は、脂肪分解活性を促進し、そのため、第一級の痩身活性剤を構成する。
【０２６２】
キサンチン塩基を有する植物抽出物の例として、詳細には、紅茶の抽出物、コーヒーの抽出物、ガラナの抽出物、パラグアイ紅茶の抽出物、コーラの抽出物を挙げることができ、この列挙は限定されない。
【０２６３】
(ジャスモン酸誘導体)
ジャスモン酸誘導体は、式
【０２６４】
【化１８】
2014122199.tif 000020
【０２６５】
(式中、R1はCOOR3基を表し、該R3は水素原子、又は任意選択で1つ又は複数の水素基で置換されているC1〜C4アルキル基を示しており;R2は、1から18個の炭素原子を有する直鎖の、又は、3から18個の炭素原子を有する分枝状若しくは環状の、飽和又は不飽和の炭化水素基を表す)
に相当するもの、並びに、それらの光学異性体、及び、対応する塩から選ばれる化合物である。
【０２６６】
好ましくは、R1は、-COOH、-COOMe(Me:メチル基)、-COO-CH2-CH3、-COO-CH2-CH(OH)-CH2OH、-COOCH2-CH2-CH2OH、又は、COOCH2-CH(OH)-CH3から選ばれる基を示す。好ましくは、R1は、-COOH基を示す。
【０２６７】
好ましくは、R2は、好ましくは2〜個の炭素原子を有する飽和又は不飽和の直鎖状炭化水素基を示す。詳細には、R2は、ペンチル基、ペンテニル基、ヘキシル基又はヘプチル基であり得る。
【０２６８】
一実施形態では、式(I)の化合物は、3-ヒドロキシ-2-[(2Z)-2-ペンテニル]シクロペンタン酢酸、又は、3-ヒドロキシ-2-ペンチルシクロペンタン酢酸から選ばれ、好ましくは3-ヒドロキシ-2-ペンチルシクロペンタン酢酸である。
【０２６９】
本発明により使用できる化合物の塩は、詳細には、アルカリ金属塩、例えば、ナトリウム塩又はカリウム塩;アルカリ土類金属塩、例えばカルシウム塩、マグネシウム塩又はストロンチウム塩;金属塩、例えば亜鉛塩、アルミニウム塩、マンガン塩又は銅塩;式NH4+のアンモニウム塩;第四級アンモニウム塩;有機アミン塩、例えばメチルアミン塩、ジメチルアミン塩、トリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩、エチルアミン塩、2-ヒドロキシエチルアミン塩、ビス(2-ヒドロキシエチル)アミン塩又はトリス(2-ヒドロキシエチル)アミン塩等;又はリジン塩若しくはアルギニン塩から選ばれる。ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、ストロンチウム塩、銅塩、マンガン塩又は亜鉛塩から選ばれる塩が、好ましくは使用される。
【０２７０】
ジャスモン酸誘導体として、以下の化合物を使用することが好ましい。
【０２７１】
【化１９】
2014122199.tif 000021
【０２７２】
ヒドロトロープの量は制限されず、組成物の総質量に対して0.01から20質量%、好ましくは0.1から15質量%、より好ましくは1から10質量%の範囲であってもよい。
【０２７３】
[他の材料]
本発明による化粧用組成物はまた、以前から別のところで美白用組成物中又は着色用組成物中で公知である他の有効量の材料を含んでもよく、例えば一般的な各種補助剤、EDTA及びエチドロン酸等の金属イオン封鎖剤、UV遮断剤、前述のもの以外のシリコーン(アミン基を有するもの等)、防腐剤、ビタミン又はプロビタミン、例としては、パンテノール、不透明化剤、香料、植物抽出物、陽イオン性ポリマー等である。
【０２７４】
本発明による化粧品組成物は、少なくとも1種の有機溶媒を更に含んでもよい。そのため、有機溶媒は、好ましくは水に混和性である。有機溶媒として挙げることができるのは、例えばC1〜C4アルカノール、例えばエタノール及びイソプロパノール;芳香族アルコール、例えばベンジルアルコール及びフェノキシエタノール;類似の製品;及びそれらの混合物がある。
【０２７５】
有機水溶性溶媒は、組成物の総質量に対し10質量%未満、好ましくは5質量%未満、より好ましくは1%未満の範囲の量で存在してもよい。
【０２７６】
[製造及び性質]
本発明による化粧品組成物は、上記の必須材料及び任意材料を、従来技術の方法に従って混合することにより製造できる。従来技術の方法としては、高圧ホモジナイザーによる混合(高エネルギープロセス)を挙げることができる。代替法として、該化粧品組成物は、転相温度法(PIT)、転相濃度法(PIC)、自動乳化法等の低エネルギープロセスにより製造できる。
【０２７７】
(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルの、(a)油に対する質量比は、0.3から6、好ましくは0.4から3、より好ましくは0.5から1.5であってもよい。詳細には、該(b)ポリグリセリル脂肪酸エステル/(a)油の質量比は、好ましくは1以下、例えば0.3から1、好ましくは0.4から1、より好ましくは0.5から1である。
【０２７８】
本発明による化粧品組成物は、ナノエマルション又はマイクロエマルションの形態である。
【０２７９】
「マイクロエマルション」は、2つの方法、すなわち広義と狭義とで定義され得る。つまり、ある場合(「狭義のマイクロエマルション」)では、マイクロエマルションは、油性成分、水性成分及び界面活性剤の3つの材料を有する三成分系を有する、熱力学的に安定な等方性単一液相を指し、他の場合(「広義のマイクロエマルション」)では、マイクロエマルションは、熱力学的に不安定な典型的なエマルション系の中で、より小さい粒度に起因して透明な又は半透明な外観を呈するようなエマルションを付加的に含んでいる(友正慧ら、OilChemistry、第37巻、No.11(1988年)、48〜53頁)。「マイクロエマルション」は、本明細書で使用する場合、「狭義のマイクロエマルション」、すなわち熱力学的に安定な等方性単一液相を指す。
【０２８０】
マイクロエマルションは、油がミセルにより可溶化されているO/W型(水中油型)マイクロエマルション、水が逆転ミセルにより可溶化されているW/O型(油中水型)マイクロエマルションのいずれか1つの状態を指すか、又は、液相と油相との双方が連続構造を有するように界面活性剤の分子の会合数が無限とされている共連続マイクロエマルションを指す。
【０２８１】
マイクロエマルションは、レーザー粒度計で測定したときの数平均直径が100nm以下、好ましくは50nm以下、より好ましくは20nm以下の分散相であり得る。
【０２８２】
「ナノエマルション」は、本明細書では、寸法が350nm未満の分散相であることを特徴とするエマルションを意味し、該分散相は、分散相/連続相の界面において、任意選択で薄板型の液体結晶相を形成することができる(b)ポリグレセリル脂肪酸エステルのクラウン等により安定化されている。特定の不透明化剤が存在しない中で、ナノエマルションの透明性は小寸法の分散相から生じており、この小寸法は、機械的エネルギーの使用、とりわけ高圧ホモジナイザーの使用のために得られている。
【０２８３】
ナノエマルションは、その構造によって、マイクロエマルションと区別することが可能である。具体的に言えば、マイクロエマルションは、例えば(a)油で膨化した(b)ポリグリセリル脂肪酸エステルのミセルから構成されている熱力学的に安定な分散液である。しかも、マイクロエマルションは、製造のために、実質的な機械的エネルギーを必要としない。
【０２８４】
マイクロエマルションは、レーザー粒度計で測定したときの数平均直径が300nm以下、好ましくは200nm以下、より好ましくは100nm以下の分散相であり得る。
【０２８５】
本発明による化粧品組成物は、O/W型のナノエマルション若しくはマイクロエマルション、W/O型のナノエマルション若しくはマイクロエマルション、又は共連続エマルションの形態であってもよい。本発明による化粧品組成物は、O/W型のナノエマルション又はマイクロエマルションの形態であることが好ましい。
【０２８６】
本発明による化粧用組成物は、O/W型エマルションの形態であって、(a)油の数平均粒度が300nm以下、好ましくは10nmから150nm、より好ましくは20nmから140nmである、液滴の形態であることが好ましい。
【０２８７】
本発明による化粧品組成物は、透明な又はわずかに半透明な外観、好ましくは透明な外観を有していることが可能である。
【０２８８】
透明度は、吸収スペクトロメーターで、可視部において透過率を測定することにより測定することができる(例えばPerkin Elmer製のLambda 14スペクトロメーター、又は島津製作所製のUV2101 PCスペクトロメーター)。該測定は、非希釈組成物について行う。盲検は、蒸留水を用いて測定する。
【０２８９】
本発明による化粧用組成物は、好ましくは、透明度が50%超、好ましくは60%超、より好ましくは70%超である。
【０２９０】
[方法及び使用]
本発明による化粧品組成物は、皮膚に、毛髪に、粘膜に、爪に、まつ毛に、眉毛に、又は、頭皮に適用することによって、皮膚を、毛髪を、粘膜を、爪を、まつ毛を、眉毛を、及び/又は頭皮を手入れする化粧方法等の非治療的方法に使用することができる。
【０２９１】
本発明はまた、本発明による化粧品組成物の、体用の、及び/又は、顔面皮膚用の、及び/又は、粘膜用の、及び/又は、頭皮用の、及び/又は、毛髪用の、及び/又は、爪用の、及び/又は、まつ毛用の、及び/又は、眉毛用の、ケア製品としての若しくはケア製品中での、及び/又は、洗浄製品としての若しくは洗浄製品中での、及び/又は、メイクアップ製品としての若しくはメイクアップ製品中での、及び/又は、メイクアップ除去製品としての若しくはメイクアップ除去製品中での使用にも関する。
【０２９２】
換言すれば、本発明による化粧品組成物は、上記の製品として、そのままで使用できる。そうでなければ、本発明による化粧品組成物は、上記の製品の1つの要素として使用できる。例えば、本発明による化粧品組成物は、上記の製品を構成するために任意の他の要素に加える、又は、任意の他の要素と組み合わせることができる。
【０２９３】
ケア製品は、ローション、クリーム、ヘアトニック、ケアコンディショナー、日焼け止め剤等であってもよい。洗浄製品は、シャンプー、フェイスウォッシュ、ハンドウォッシュ等であってもよい。メイクアップ製品は、ファウンデーション、マスカラ、口紅、リップグロス、ほお紅、アイシャドウ、マニキュア液等であってもよい。メイクアップ除去製品は、メイクアップクレンジング剤等であってもよい。
【０２９４】
(実施例)
本発明を、実施例により、更に詳細に記載することとするが、これは、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。
【０２９５】
(実施例1〜2及び比較例1)
表１に示している実施例1〜2及び比較例1による、透明なO/W型エマルションの形態の以下の化粧品組成物を、表１に示す成分を以下のとおり混合して調製した:相A及びBを、別々に、70から75℃で撹拌下で加熱した。各相にある成分が完全に溶解した後、双方を混合し、室温まで冷却してエマルションを得た。次いで、相C及びD、Eを、順番に、該混合物中へ撹拌下で導入した。表１に示している成分の量の数値は、全て活性原料としての「質量%」に基づいている。
【０２９６】
【表２】
2014122199.tif 000022
【０２９７】
(粘度測定)
実施例1〜2及び比較例1による各組成物の粘度を、B型粘度計を用いて25℃で、及び測定基準No.3に従い12rpmで測定した。実施例1〜2及び比較例1による組成物の粘度データを表２に示す。
【０２９８】
【表３】
2014122199.tif 000023
【０２９９】
上記の結果から明らかなように、実施例1及び2による組成物は高粘度であることが判明した。実施例1及び2による組成物は、稠度が十分でハードジェルとしてのレオロジーを示し、一方、比較例1による組成物は、稠度が不十分で液体としてのレオロジーを示すことも判明した。
【０３００】
(形状回復試験)
形状回復特性を、テクスチャーメーター分析法に従って測定した。実施例1〜2及び比較例1による組成物各70gを、容器中へ、開放頂部で、充填した。円錐形の形状にあるアプリケーター(40'円錐形のPerspex Part、コード番号P/40C)を、各組成物の表面へ、0.01gの力で、速度20mm/秒で押しつけた。アプリケーターを、更に組成物中に、組成物の表面からの距離15mmへ入るようにした。次に、アプリケーターを速度40mm/秒で引き上げ、該組成物から除いた。
【０３０１】
第１に、アプリケーターを除いた後に、まず、アプリケーターの円錐形の形状が組成物中に保持されたかどうかを「第1のチェック」として観察した。
【０３０２】
第2に、アプリケーターを除いた後にアプリケーターの円錐形の形状が組成物中に保持されていた場合、円錐形の形状が消失するのに要する時間を「形状回復時間」として記録した。
【０３０３】
結果を表３に示す。
【０３０４】
【表４】
2014122199.tif 000024
【０３０５】
上記の結果から明らかなように、実施例1及び2による組成物は、形状回復の能力を有することが判明した。実施例1による組成物には迅速な形状回復特性があることも判明した。比較例1による組成物は、円錐形アプリケーターの形状を保持できなかった。
【０３０６】
(官能試験)
実施例1〜2及び比較例1による組成物のべたつきを、3人のパネリストによる官能試験により評価した。実施例1〜2及び比較例1による組成物各0.15gを、各パネリストの上腕に適用した。適用直後のべたつきを、3レベルのスコア(レベル1:少ない、レベル2:中間、レベル3:多い)に従って評価させた。該スコアを平均化した。結果を表４に示す。
【０３０７】
【表５】
2014122199.tif 000025
【０３０８】
上記の結果から明らかなように、実施例1による組成物は、実施例2及び比較例1による組成物よりもべたつきが少ないことが判明した。
【０３０９】
したがって、上記の全ての測定及び試験の結果に基づき、実施例1及び2による組成物は、高粘度(又は高稠度)、及び優れた形状回復特性の双方を有することが判明した。特に、実施例1による組成物は、高粘度で、迅速な形状回復特性を有してべたつかず、したがって、これが最も好ましい。
【外国語明細書】
2014122199000001.pdf