(57)【要約】【課題】トリポード型等速ジョイントがジョイント角をとる場合に生じるローラ部材の搖動による非トルク伝達側での接触により発生する誘起スラスト力の増大を、より大きなジョイント角でも低減できるようにし、低強制力域（ジョイント角範囲）の拡大を図る。【解決手段】非トルク伝達側におけるローラ部材４０の外ローラ４２の外周面と、非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂのそれぞれの円弧形状により形成される隙間間隔が、直接接触する範囲における内方端部位の隙間間隔Ｓ２が他の部位の隙間間隔Ｓ１より大きく形成されて、非トルク伝達側におけるローラ部材４０のローラ案内面２６Ｂに当接するジョイント角を大きくする。【選択図】図４
2014214802.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒形状に形成され、その内周面の軸方向に３本のローラ案内溝が形成され、該ローラ案内溝はトルク伝達作用時にトルク伝達を行なうローラ案内面となるトルク伝達面とトルク伝達を行なわないローラ案内面となる非トルク伝達面とが径方向断面で見て径方向に円弧形状に形成されて対向配置されて形成されている外輪部材と、
前記外輪部材のローラ案内溝に嵌合して転動可能に配置され、外輪部材の径方向の断面で見て外面が前記ローラ案内面に対応した円弧形状で形成されているローラ部材と、
前記ローラ部材を転動可能に支持し、前記外輪部材の軸線に対してトルク伝達角度が変更可能に配置構成されているトリポード部材とを有するトリポード型等速ジョイントであって、
前記ローラ部材の外面と、前記外輪部材のローラ案内溝を形成する少なくとも非トルク伝達面との両者の円弧形状が接触可能とする円弧形状範囲における、外輪部材の径方向で見て、内方端側部位の両者間の隙間間隔は、前記ローラ部材と前記外輪部材の端側部位の形状が前記トルク伝達面および前記非トルク伝達面の円弧形状の延長形状で形成される場合の間隔幅より大きく形成されていることを特徴とするトリポード型等速ジョイント。
【請求項２】
請求項１に記載のトリポード型等速ジョイントであって、
前記内方端側部位の両者間の隙間間隔は、前記ローラ部材と前記外輪部材の端側部位の形状が前記トルク伝達面および前記非トルク伝達面の円弧形状の延長形状で形成される場合の間隔幅より大きく形成する手段は、ローラ部材の内方端側部位の外面形状を他の部位の円弧形状の延長形状で形成される場合の形状を削り取った形態であることを特徴とするトリポード型等速ジョイント。
【請求項３】
請求項２に記載のトリポード型等速ジョイントであって、
前記ローラ部材の内方端側部位の外面形状は円弧形状であり、該円弧形状の中心点は、外輪部材の径方向で見て、他の部位の円弧形状の中心点より外方であるであることを特徴とするトリポード型等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリポード型等速ジョイントに関する。特に、車両のドライブシャフト等の動力伝達部に用いられるダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、ダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイント（以下、単に「等速ジョイント」と記載する場合もある）は、例えば車両の回転駆動力を車輪に伝達するドライブシャフトに装備されて用いられている。
図８は従来の一般的な等速ジョイント１１０を、動力伝達軸線に直交する断面で示したものである。等速ジョイント１１０は、外輪部材１２４と、ローラ部材１４０と、トリボート部材１３４とから構成される。等速ジョイント１１０が車輪に伝達するドライブシャフトに適用される場合、通常、外輪部材１２４に駆動軸が連結され、トリポート部材１３４に被駆動軸が連結される。
外輪部材１２４は、図８では、円周方向の一部分しか図示されていないが、一端が開口した有底の円筒形状に形成されており、円周方向の３箇所に等間隔に３本のローラ案内溝１２６が軸線方向に形成されている。駆動軸による外輪部材１２４の駆動回転は白抜き矢印方向（図８で見て時計廻り方向）に行なわれるようになっている。このため、ローラ案内溝１２６を形成する図８で見て左側面のローラ案内面１２６Ａがトルク伝達を行なうローラ案内面１２６Ａとなり、右側面のローラ案内面１２６Ｂがトルク伝達を行なわないローラ案内面１２６Ｂとなっている。これらローラ案内面１２６Ａ、１２６Ｂの断面形状は径方向断面で見て円弧形状に形成されており、対向した位置状態として配置されている。そして、ローラ案内面１２６Ａ、１２６Ｂの円弧形状は後述するローラ部材１４０の外ローラ１４２の外面円弧形状と対応した形状となっている。
【０００３】
ローラ部材１４０は、外ローラ１４２と、内ローラ１４４と、複数個のニードルローラと１４６が、上下に配置された２個のスナップリング１４８，１４８により組立てられて構成されている。相対的に見て外側位置に配置される概略形状が円筒形の外ローラ１４２の内周面と、内側位置に配置される概略形状が同様に円筒形状の内ローラ１４４の外周面との間に複数個のニードルローラ１４６が転動可能に配置されて、外ローラ１４２と内ローラ１４４は自由に相対回転可能に組立てられている。外ローラ１４２の外周面の図８で見て上下方向の断面形状は前述した外輪部材１２４のローラ案内面１２６Ａ、１２６Ｂの円弧形状に対応した円弧形状とされている。内ローラ１４４の内周面は後述するトリポード部材１３４のトリポード軸部１３８の先端部の球形状部がスライド移動可能に直線状の円筒形状とされている。
【０００４】
トリポード部材１３４は、被駆動軸にスプライン嵌合等により駆動連結される基部材１３６の円周上の３箇所から３本のトリポード軸部１３８が放射状に突設形成されている。トリポード軸部１３８の配置関係は前述の外輪部材１２４に形成する３個のローラ案内溝１２６に対応して配置されるものであり、そのためローラ案内溝１２６と同様に円周上に等間隔に配置される。トリポード軸部１３８の内ローラ１４４の内周面と係合する係合部位は球形状に形成されており、トリポード部材１３４側の被駆動軸が外輪部材１２４側の駆動軸に対してジョイント角をとる際に、外ローラ１４２が外輪部材１２４のローラ案内溝１２６に沿って移動するときにおける外ローラ１４２のトリポード部材１３４に対する上下方向の相対移動を許容するようになっている。
等速ジョイント１１０は、上述のように構成されていることにより、駆動軸と被駆動軸とが所定のジョイント角をとる際においても、ローラ部材１４０の外ローラ１４２が外輪部材１２４のローラ案内面１２６Ａ、１２６Ｂを転動移動しながら動力伝達が行われて、駆動軸の回転を被駆動軸に等速で伝達することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１４７２７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した等速ジョイント１１０において、駆動軸から被駆動軸へのトルク伝達は、外輪部材１２４からローラ部材１４０、更に、トリポード部材１３４の順の経路で行なわれる。このとき、外輪部材１２４のローラ案内溝１２６におけるローラ案内面１２６Ａ、１２６Ｂからローラ部材１４０のトルク伝達は、図８に図示されているように、左側面のローラ案内面１２６Ａがトルク伝達面となりローラ部材１４０の外ローラ１４２の外周面との間は隙間のない接触状態とされ、反対側の右側面のローラ案内面１２６Ｂは非トルク伝達面となり外ローラ１４２の外周面との間には僅かな隙間間隔が形成された状態として行われる。
上記した等速ジョイント１１０のトルク伝達状態において、駆動軸と被駆動軸とのジョイント角が大きくなると、外輪部材１２４のトルク伝達面のローラ案内面１２６Ａによりローラ部材１４０の外ローラ１４２が押されて転動していく際に、トリポード軸部１３８に支持されたローラ部材１４０の非トルク伝達面側の外ローラ１４２が、図８で見て、上下方向に揺動する。すなわち、図８で見て外ローラ１４２の右方側が上下方向に揺動する。この上下方向の揺動により非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂと外ローラ１４２の外周面との間に隙間があっても、外ローラ１４２の外周面の円弧形状の上下部位が外輪部材１２４の非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂの円弧形状の上下部位に当接して接触するようになりローラ部材１４０の転動における誘起スラスト力の強制力として作用するようになる。
【０００７】
この非トルク伝達面側の接触における誘起スラスト力の増加の対応のため、図８で見て、外ローラ１４２と非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂの円弧形状における上部部位（外方部位）の接触を回避して誘起スラスト力である強制力の低減を図ることが行なわれている。その構成は、外ローラ１４２と非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂのそれぞれの円弧形状の上部部位（外方部位）が接触する前に、外ローラ１４２の上端側面をローラ案内溝１２６の底面１２６Ｃに接触させる構成として、ローラ部材１４０が相対的に上部方向（外方方向）に揺動したとしても円弧形状の上部部位（外方部位）では当接しないようにするものである。すなわち、図８におけるｂの位置で当接させて、ａ１の位置では当接させない構成としている。
【０００８】
しかしながら、ローラ部材１４０における相対的な下方向（内方向）への揺動は規制することはできなく、この揺動により外ローラ１４２と非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂのそれぞれの円弧形状の下部部位（内方部位）の接触を回避することは困難なものである。すなわち、等速ジョイントの構成上、図８で見てａ２の位置での当接は回避できない構成となっている。
誘起スラスト力である強制力は非トルク伝達面のローラ案内面１２６Ｂに外ローラ１４２が搖動時に接触することにより急激に増大するものであり、トルク伝達時に振動を生じさせる要因となると言う問題がある。図７は等速ジョイント１１０がとるジョイント角に対して生じる強制力の大きさを示すグラフである。図７におけるジョイント角Ｙ１の位置が、従来の等速ジョイントにおいて非トルク伝達面に外ローラが当接し始める角度を示しており、Ｙ１以上のジョイント角の強制力が従来の強制力の場合として破線で示されている。この線図から、Ｙ１より小さいジョイント角では誘起スラスト力である強制力は比較的緩やかな増大線図であるのに対して、Ｙ１を越えたジョイント角となると急激に誘起スラスト力である強制力が増大する線図となり、振動を発生する要因となることが分る。
【０００９】
而して、本発明は上述した点に鑑みて創案されたものであって、本発明が解決しようとする課題は、ダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントがジョイント角をとる場合に生じるローラ部材の搖動による非トルク伝達側での接触ジョイント角度をより大きなジョイント角とすることにより、低強制力域（ジョイント角範囲）の拡大を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、本発明に係るトリポード型等速ジョイントは次の手段をとる。
先ず、本発明に係るトリポード型等速ジョイントの前提とする基本的構成は、筒形状に形成され、その内周面の軸方向に３本のローラ案内溝が形成され、該ローラ案内溝はトルク伝達作用時にトルク伝達を行なうローラ案内面となるトルク伝達面とトルク伝達を行なわないローラ案内面となる非トルク伝達面とが径方向断面で見て径方向に円弧形状に形成されて対向配置されて形成されている外輪部材と、前記外輪部材のローラ案内溝に嵌合して転動可能に配置され、外輪部材の径方向の断面で見て外面が前記ローラ案内面に対応した円弧形状で形成されているローラ部材と、前記ローラ部材を転動可能に支持し、前記外輪部材の軸線に対してトルク伝達角度が変更可能に配置構成されているトリポード部材とを有する構成である。かかる構成において、前記ローラ部材の外面と、前記外輪部材のローラ案内溝を形成する少なくとも非トルク伝達面との両者の円弧形状が接触可能とする円弧形状範囲における、外輪部材の径方向で見て、内方端側部位の両者間の隙間間隔は、前記ローラ部材と前記外輪部材の端側部位の形状が前記トルク伝達面および前記非トルク伝達面の円弧形状の延長形状で形成される場合の間隔幅より大きく形成されていることを特徴とする。
【００１１】
上記本発明によれば、それぞれ円弧形状で形成されるローラ案内溝における非トルク伝達面とローラ部材の外周面との内方端部位における隙間間隔は、ローラ部材と外輪部材の端側部位の形状がトルク伝達面および非トルク伝達面の円弧形状の延長形状で形成される場合の間隔幅よりより大きく形成されている。これにより、等速ジョイントがジョイント角をとってトルク伝達される際に生じるローラ部材の揺動によりローラ部材の外周面がローラ案内溝の非トルク伝達面に直接に当接するジョイント角は、他の部位の円弧形状を延長形成された場合の隙間間隔状態での直接当接するジョイント角より大きな角度となる。したがって、直接当接により生じる誘起スラスト力である強制力の急激な増大を大きなジョイント角度状態まで抑制することができて、低強制力域（ジョイント角範囲）の拡大を図ることができる。
【００１２】
なお、上記本発明における好ましい手段は、次のとおりである。
先ず、前記内方端側部位の両者の間隔は、前記ローラ部材と前記外輪部材の端側部位の形状が前記トルク伝達面および前記非トルク伝達面の円弧形状の延長形状で形成される場合の間隔幅より大きく形成する手段は、ローラ部材の内方端側部位の外面形状を他の部位の円弧形状の延長形状で形成される場合の形状を削り取った形態であるのが好ましい。
例えば、具体的な形態としては、ローラ部材の外面の内方端部位の形状を、トルク伝達面および非トルク伝達面の円弧形状よりも曲率の大きい凸形状とする場合や、外輪部材のローラ案内面の内方端側部位の形状を、トルク伝達面および非トルク伝達面の円弧形状よりも曲率の小さい凹形状とする場合である。
かかる場合には、内方端部位における間隔を大きくするための加工を研削等により容易に行なうことができる。
【００１３】
更には、前記ローラ部材の内方端側部位の外面形状は円弧形状であり、該円弧形状の中心点は、外輪部材の径方向で見て、前記ローラ部材の他の部位の円弧形状の中心点より外方であるであるのが好ましい。
かかる場合には、その研削等による加工をより容易に行うことができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、上記した手段としたことにより、トリポード型等速ジョイントがジョイント角をとる場合に生じるローラ部材の搖動による非トルク伝達側での接触を低減させ、ジョイント角をより大きなジョイント角とすることにより、低強制力域（ジョイント角範囲）の拡大を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態のダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントの全体構成を示す分解斜視図である。
【図２】同実施形態の軸方向断面図である。
【図３】図２のIIIーIII線断面図である。
【図４】外輪部材のローラ案内溝にローラ部材が嵌合した状態のトルク伝達状態を示す断面図である。
【図５】ローラ部材の外ローラの拡大断面図である。
【図６】ローラ部材のトルク伝達時に生じる搖動状態を示す模式図である。
【図７】ジョイント角に対して生じる強制力の大きさを示すグラフである。
【図８】図４に対応する従来構成の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に本発明を実施するための形態を図面を用いて説明する。
図１〜図３は、本実施形態のダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイント（以下、単に「等速ジョイント」と称する場合もある）１０の全体構成を示すものである。図１は斜視図、図２は断面図、図３は図２のIII-III線断面図である。なお、図１では図２に示すブーツ１２の記載が省略されている。なお、本実施形態の等速ジョイント１０は車両の回転駆動力を車輪に伝達するドライブシャフトに装備した場合であり、ディファレンシャル装置と被駆動軸（中間シャフト）３２との間に装備される。従って、等速ジョイント１０はディファレンシャル装置の両側に配設される。
【００１７】
図１に示すように、等速ジョイント１０は、回転駆動力の入力側である駆動部２０と、回転駆動力の出力側である受動部３０とにて構成されており、駆動部２０の駆動軸２２の軸線２０Ｘに対して受動部３０の被駆動軸３２の軸線３０Ｘが一致せずに所定角度で傾斜しても、駆動軸２２と被駆動軸３２とを常に等速で回転させて回転駆動力（トルク）を伝達することができる。この場合、本実施形態では、駆動軸２２はディファレンシャル装置のサイドギアの出力軸と連結状態とされ、被駆動軸３２がトリポード部材３４およびアウトボード側等速ジョイントと連結状態とされている。
受動部３０は、被駆動軸３２と、当該被駆動軸３２の一方端に固定されたトリポード部材３４と、にて構成されている。
トリポード部材３４は外輪部材２４内に収容されるものであり、トリポード部材３４の軸芯部の円環状の基部材３６は、被駆動軸３２の一方端に固定されている。トリポード部材３４の基部材３６には、外輪部材２４の内周面に形成された３つのローラ案内溝２６のそれぞれに向かって突出する３本の軸部であるトリポード軸部３８が設けられている。そしてトリポード軸部３８のそれぞれには、ローラ部材４０が外嵌されている。そしてローラ部材４０はローラ案内溝２６内に配置されており、ローラ案内溝２６の両側のローラ案内面２６Ａ，２６Ｂに沿って軸線２０Ｘ方向に転動するようになっている。
【００１８】
駆動部２０は、外輪部材２４と、当該外輪部材２４に固定された駆動軸２２と、にて構成されている。外輪部材２４は一端が開口した有底の概略筒形状体に形成されている。有底部位に駆動軸２２が固定されており、開口側からトリポード部材３４が嵌合挿入されている。外輪部材２４の筒形状体の内筒形状は、軸線２０Ｘに並行に配置される３本のローラ案内溝２６が形成される形状とされている。３本のローラ案内溝２６は、図３に示すように、等間隔に配置されている。そして、ローラ案内溝２６は周方向で見て両側位置となるローラ案内面２６Ａ，２６Ｂと底面と２６Ｃとで形成されている。
【００１９】
ローラ部材４０は、トリポード軸部３８に外嵌され、トリポード軸部３８に対して回転可能であり、ローラ案内面２６Ａ，２６Ｂに沿って回転しながらローラ案内溝２６に沿って移動可能である。
また、図２に示すように、外輪部材２４の開口部には、ブーツ１２が取り付けられ、異物や水の浸入を防止するとともにグリースを内部に保持する。
また、図２に示すように、トリポード軸部３８の先端部は球形状に形成されており、ローラ部材４０は、トリポード軸部３８に対し図２の上下方向の移動が可能である。そして、ローラ部材４０は、トリポード軸部３８に対し回転可能であり、揺動可能である。
以上の等速ジョイント１０の基本的構成により、駆動軸２２から回転駆動力が入力されると、回転方向に対向配置された関係となるローラ案内面２６Ａにローラ部材４０が当接し、トリポード部材３４及び被駆動軸３２に回転駆動力を伝達する。
【００２０】
図４は外輪部材２４からローラ部材４０にトルク伝達される状態を示す断面図であり、図８に示す従来図と対比して図示したものである。図示状態は周方向の３本のローラ案内溝２６のうち１本の部分を示したものである。基本的構成は図８と同じであるが、ローラ部材４０の図４で見て下方側部位の形状が異なっている。
外輪部材２４には、前述もしたように、内筒形状がローラ案内溝２６形状として形成されており、ローラ案内溝２６は周方向で見て両側のローラ案内面２６Ａ、２６Ｂと底面２６Ｃとで形成されている。外輪部材２４は、図４で見て、白抜き矢印方向に回転してローラ部材４０に回転伝達されるようになっているので、本実施形態の場合には、図４で見て、左側のローラ案内面２６Ａがトルク伝達を行なうトルク伝達面となっており、右側のローラ案内面２６Ｂがトルク伝達を行なわない非トルク伝達面となっている。従って、トルク伝達を行なう左側のローラ案内面２６Ａは、後述するローラ部材４０の外ローラ４２の外周面と隙間のない当接した状態となり、トルク伝達を行なわない右側のローラ案内面２６Ｂは、通常では外ローラ４２の外周面とは非接触で隙間間隔のある状態となっている。
【００２１】
ローラ部材４０は、外ローラ４２と、内ローラ４４と、複数個のニードルローラ４６とが、上下に配置された２個のスナップリング４８，４８により組立てられて構成されている。相対的に見て外側位置に配置される概略形状が円筒形の外ローラ４２の内周面と、内側位置に配置される概略形状が同様に円筒形状の内ローラ４４の外周面との間に複数個のニードルローラ４６が転動可能に配置されて、外ローラ４２と内ローラ４４は自由に相対回転可能に組立てられている。内ローラ４４の内周面はトリポード部材３４のトリポード軸３８の先端部の球形状部が、当該内周面をスライド移動可能に直線状の円筒形状とされている。これによりトリポード部材３４側の軸線３０Ｘと外輪部材２４側の軸線２０Ｘとが所定のジョイント角をとる場合でもローラ部材４０はローラ案内溝２６に沿って転動移動ができるようになっている。
ローラ案内溝２６を形成する両側のローラ案内面２６Ａ，２６Ｂは対向して配置されており、外側に凸となる円弧形状で形成されている。このローラ案内面２６Ａ，２６Ｂの円弧形状は１個の円弧形状で形成しても良く、又は、図６で示すようにいわゆるゴシック形状として形成しても良い。ゴシック形状とした場合には後述する外ローラ４２の外周面との接触状態はアンギュラコンタクトとなる。
【００２２】
図５は外ローラ４２の断面を拡大して示している。なお、断面箇所のハッチングは省略して図示されている。外ローラ４２の内周面５０は円筒形状に形成されており、円筒内周面５０に沿ってニードルローラ４６が配設される。そして、ニードルローラ４６が配設される上下端位置にスナップリング４８，４８が嵌合する嵌合溝５２、５２が形成されており、この嵌合溝５２，５２にスナップリング４８，４８を嵌合させることにより、外ローラ４２の内部にニードルローラ４６と内ローラ４４が保持された状態となり組立てられた状態となる。
外ローラ４２の外周面５４の基本形状は、ローラ案内溝２６を形成するローラ案内面２６Ａ，２６Ｂに対応する円弧形状に形成されている。図５で見て半径Ｒ１の円弧で形成されている。この円弧を形成する半径Ｒ１の中心点Ｃ１は、外ローラ４２の回転軸方向の断面幅の２等分線上の位置にある。この外周面５４において、図５で見て、下方部位は半径Ｒ１で描かれる円弧形状（図５に点線で示す形状）より僅か削り取った円弧形状として形成されている。その円弧形状は、例えば、中心点Ｃ２で半径Ｒ２の円弧形状で形成されている。半径Ｒ２の中心点Ｃ２は半径Ｒ１の中心点Ｃ１の位置より図５で見て上方位置となっている。これはローラ部材４０を外輪部材２４に組み込んだ状態で見てみると、外輪部材２４の径方向で見て、中心点Ｃ２は中心点Ｃ１より外方位置となっている。これにより、半径Ｒ１で描かれる円弧形状と半径Ｒ２で描かれる円弧形状とは連続して形成することができて、半径Ｒ２で描かれる円弧形状部分は半径Ｒ１で描かれる場合に比べ外周面５４が削り取られた状態となっている。実際の外周面の加工においても研削で半径Ｒ１の基本形状の円弧形状を加工した後で、下方部位箇所を半径Ｒ２とする研削加工を行い削り取った形態とするものである。
【００２３】
上記した外周面５４の基本形状の円弧形状の下方部位が削り取られた形態の外ローラ４２を、図４に示す外輪部材２４のローラ案内溝２６に組み込んだ状態で見て見る。トルク伝達が行なわれる左側のローラ案内面２６Ａの円弧形状と、ローラ部材４０の外ローラ４２の外周面５４の円弧形状とは、直接接触が可能とされる円弧形状の全範囲において直接接触された状態となる。正確には外ローラ４２の下方部位の削り取られた部分には削り取られた量に対応する僅かな隙間がトルク伝達量の大きさによっては生じている。反対側の右側のトルク伝達が行なわれないローラ案内面２６Ｂの円弧形状と、ローラ部材４０の外ローラ４２の外周面５４の円弧形状とにおける直接接触が可能とされる範囲は、通常状態では全範囲にわたって両円弧形状間に隙間間隔が形成された状態となる。そして、この場合のおける隙間間隔は、図５で示す半径Ｒ１で形成される円弧形状箇所により生じるローラ案内面２６Ｂとの間の隙間間隔Ｓ１より、半径Ｒ２で形成される円弧形状箇所により生じるローラ案内面２６Ｂとの間の隙間間隔Ｓ２の方が大きくなっている。
【００２４】
なお、本実施形態では、図４で見て外ローラ４２の上側面とローラ案内溝２６の底面２６Ｃとの間の隙間間隔Ｓ３は、前述の隙間間隔Ｓ１より小さく形成されるように構成されている。このため、ローラ部材４０の図４で見て非トルク伝達側の右方部側が上方に揺動したとしても、外ローラ４２の上側面がローラ案内溝２６の底面２６Ｃに当接して、外ローラ４２の外周面５４の上方部位がローラ案内溝２６のトルク案内面２６Ｂの円弧形状部に当接することがない。
なお、ローラ部材４０の図４で見て右方部側が下方に揺動する場合も、下方部位の隙間間隔Ｓ２はその他の部位の間隔隙間Ｓ１より大きく形成されているため、隙間間隔Ｓ１が延長して形成される場合に当接する揺動角度より大きな揺動角度状態で当接することになる。
【００２５】
次に、上記本実施形態の等速ジョイント１０における、トルク伝達作動状態の作用について説明する。
今、図４において、等速ジョイント１０が白抜き矢印で示すように回転すると、回転駆動力は外輪部材２４、ローラ部材４０、トリポード部材３４の順に伝達される。そして、図４に黒矢印で示すように駆動トルクはトルク伝達面となる左側のローラ案内面２６Ａによりローラ部材４０の外ローラ４２の外周面５４が押されて伝達される。このトルク伝達作用において、駆動軸２２の軸線２０Ｘと被駆動軸３２の軸線３０Ｘとのジョイント角が大きくなると、外輪部材２４のトルク伝達面のローラ案内面２６Ａに沿ってローラ部材４０の外ローラ４２転動していく際に、トリポード軸部３８に支持されたローラ部材４０の非トルク伝達面側の外ローラ４２が、図４で見て、上下方向に揺動する。
この揺動により外輪部材２４とローラ部材４０との間には、ローラ部材４０がローラ案内溝２６内を転動移動する際に誘起スラスト力である強制力を生じ、等速ジョイント１０に振動を発生される要因となる。この強制力は非トルク伝達面の右側のトルク案内面２６Ｂにローラ部材４０の外ローラ４２の外周面５４が直接に当接するようになると、急激に増大する。
【００２６】
図６はローラ部材４０の外ローラ４２の下方部位が非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂに直接に当接した状態を示す模式図である。この図からも分かるように、ジョイント角が大きくなると、ローラ部材４０の非トルク伝達側の上下揺動も大きくなり、所定の大きなジョイント角になると図６に示すようにａ１点で直接に当節接触する状態となり、強制力が急激に増大する。なお、ローラ部材４０の外ローラ４２の上方部位とローラ案内面２６Ｂとの直接の接触は、本実施形態の場合は回避される構成となっている。すなわち、本実施形態では、前述したように外ローラ４２の上側面とローラ案内溝２６の底面２６Ｃとがb点で先に当接する構成となっており、上方位置のａ１点での当接が回避される構成となっている。これはａ１点の当接よりb点の当接の方が誘起スラスト力の発生が小さいためである。
【００２７】
図７は等速ジョイント１０がとるジョイント角に対して生じる強制力の大きさを示すグラフである。このグラフにおいて、強制力が急激に増大するジョイント角は、非トルク伝達側においてローラ部材４０の外ローラ４２の内方部位が非トルク伝達面のローラ案内面２６Bに直接に当接するようになったジョイント角である。図７のグラフにおいて実線が本実施形態により生じる強制力線図を示しており、破線が従来構成において生じる強制力線図を示している。この線図から分かるように、強制力が急激に増大するジョイント角が従来構成ではＹ１であったのが、本実施形態ではＹ２となり、ジョイント角が大きくなっている。これは、それだけ誘起スラスト力である強制力の小さい状態の低強制力域のジョイント角範囲を拡大したことを意味し、それだけ等速ジョイント１０の振動の発生の抑制を図ることができるものである。
この非トルク伝達側において、直接当接するジョイント角が大きくなったのは、外ローラの外周面５４の下方部位と非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂとの円弧形状間の隙間間隔を他の部位の隙間間隔より大きく形成したことによる。すなわち、従来の他の部位の円弧形状の延長線上で形成される場合の隙間間隔より大きくなった分だけ、ローラ部材４０の揺動時に生じる直接接触のジョイント角が大きくなり、誘起スラスト力の小さい低強制力域の範囲（ジョイント角範囲）を広げることができる。
【００２８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はその他各種の形態で実施できるものである。
例えば、非トルク伝達側におけるローラ案内面とローラ部材と直接接触可能な下方部位の円弧形状間の隙間間隔を他の部位より大きく形成するのは、上記実施形態では、ローラ部材の下方部位を削っていたのを、反対側のローラ案内面側を削って形成してもよい。
なお、上記実施形態では、外輪部材２４側が駆動部２０の場合で、トリポード部材３４側が受動部３０の場合について説明したが、駆動部２０と受動部３０が逆であってもよい。
また、上記本実施形態では、等速ジョイントが適用されるのは車両のドライブシャフトであったが、各種の回転動力を伝達する軸に適用できるものである。
【符号の説明】
【００２９】
１０    等速ジョイント
１２    ブーツ
２０    駆動部
２０Ｘ  軸線
２２    駆動軸
２４    外輪部材
２６    ローラ案内溝
２６Ａ  ローラ案内面（トルク伝達面）
２６Ｂ  ローラ案内面（非トルク伝達面）
２６Ｃ  底面
３０    受動部
３０Ｘ  軸線
３２    被駆動軸
３４    トリポード部材
３６    基部材
３８    トリポード軸部
４０    ローラ部材
４２    外ローラ
４４    内ローラ
４６    ニードルローラ
４８    スナップリング
５０    内周面
５２    嵌合溝
５４    外周面
【図１】
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【図２】
2014214802.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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