(57)【要約】【課題】車輌への受電コイルの搭載を容易にしつつ、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれの許容範囲を広げることにより、給電効率の低下を防ぐこと。【解決手段】受電コイル１５３ａを有する車輌１３０に対して電磁力を利用して給電する給電装置１００は、受電コイル１５３ａと対向して給電する給電コイル１０３ａを有し、給電コイル１０３ａは、受電コイル１５３ａと略同一形状であって、かつ、車輌１３０の左右方向の長さである第１の長さが車輌１３０の前後方向の長さである第２の長さよりも長い。【選択図】図３
2014192939.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
受電コイルを有する車輌に対して電磁力を利用して給電する給電装置であって、
前記受電コイルと対向して給電する給電コイルを具備し、
前記給電コイルは、前記受電コイルと略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さである第１の長さが前記車輌の前後方向の長さである第２の長さよりも長い、
給電装置。
【請求項２】
前記給電コイルは、給電時の前記車輌の目標停車位置において、前記給電コイルを前記受電コイルの方向に向かって前記受電コイルに投影した際、前記給電コイルと前記受電コイルとが略重り、
前記車輌の前後方向における前記目標停車位置は、車止め部材と前記車輌の後輪とが接触した状態で前記車輌が停車した位置である、
請求項１記載の給電装置。
【請求項３】
前記目標停車位置からの前記受電コイルの位置ずれの想定範囲が、前記車輌の前後方向において第３の長さ以内であり、前記車輌の左右方向において第４の長さ以内である場合、
前記第１の長さは、少なくとも前記第３の長さの２倍よりも長く、前記第２の長さは、少なくとも前記第４の長さの２倍よりも長い、
請求項１記載の給電装置。
【請求項４】
前記給電コイルは、スパイラルコイルである、
請求項１記載の給電装置。
【請求項５】
車輌に設けられ、給電コイルを有する給電装置から電磁力を利用して給電を受ける受電装置であって、
前記給電コイルと対向して給電を受ける受電コイルを具備し、
前記受電コイルは、前記給電コイルと略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さである第１の長さが前記車輌の前後方向の長さである第２の長さよりも長い、
受電装置。
【請求項６】
前記受電コイルは、スパイラルコイルである、
請求項５記載の受電装置。
【請求項７】
車輌に設けられた受電装置と、前記車輌に対して電磁力を利用して給電する給電装置とを具備する給電システムであって、
前記受電装置は、
前記給電装置と対向して給電を受ける受電コイルを、を具備し、
前記給電装置は、
前記受電コイルと対向して給電する給電コイルを、を具備し、
前記受電コイル及び前記給電コイルは、略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さが前記車輌の前後方向の長さよりも長い、
給電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車輌に設けられた受電コイルに対して電磁力を利用して給電する給電装置、受電装置及び給電システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、非接触の給電装置としては、地面に設置され、車輌に搭載されている受電部に給電するものが知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
特許文献１では、送電ユニット及び受電ユニットの２つのユニットを備える。送電ユニットは、真円形状の送電コイルを収納し、駐車スペース等の車輌が停止する位置の路面側に設けられている。受電ユニットは、真円形状の受電コイルを収納し、車輌の底面の、地面に設置された送電ユニットと対向する位置に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１０４３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
給電時における送電コイル（給電コイルと呼ぶこともある）と受電コイルとの位置関係によっては給電効率の低下を招いてしまうことがある。例えば、図１は、給電コイル（１次コイル。実線）に対する受電コイル（２次コイル。破線又は一点鎖線）の位置と、鎖交磁束との関係を示す。図１において、給電コイルと受電コイルとは、同一形状とする。また、給電コイルの中心軸（図示せず）と受電コイルの中心軸（図示せず）とが重なる受電コイルの位置をPosition Aとし、Position Aからコイル径の半分だけずれた受電コイルの位置をPosition Bとする。図１に示すように、給電コイルから発生する磁束を受ける受電コイルにおいて、Position Aに位置する場合と、受電コイルがPosition Bに位置する場合とでは、鎖交する磁束の向きが変わる。Position Bに位置する場合には、磁束は打ち消される状態で鎖交するので、受電コイルには電流が流れず、給電電力がゼロ（ヌル点）となってしまう。
【０００６】
図２Ａは、給電コイルと受電コイルとの間の位置ずれに対する給電特性を示す。図２Ａにおいて、横軸は、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれｄ２［ｃｍ］を表し、縦軸は結合度［ｄＢ］を表す。また、図２Ａでは、給電コイル及び受電コイルのコイル径は同一であり、５０［ｃｍ］とする。図２Ｂに示すように、給電コイルに対して受電コイルがPosition B（つまり、Position Aからコイル径の半分（２５［ｃｍ］）だけずれた位置）に位置する場合、結合度、すなわち、給電電力がゼロ（ヌル点）となり、給電効率が大幅に低下してしまうことが分かる。
【０００７】
よって、給電効率の低下を回避すべく、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれの許容範囲を広げるためには、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれが生じても、当該位置ずれによって給電電力のヌル点とならない程度に、給電コイル及び受電コイルのコイル径をより大きくする必要がある。しかしながら、特許文献１に開示されているような、真円形状のまま受電コイルの径を大きくするのでは、受電コイルのサイズが増加してしまい、受電コイルの搭載スペースが限られている車両への搭載が困難になってしまうという問題がある。
【０００８】
本発明の目的は、車輌への受電コイルの搭載を容易にしつつ、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれの許容範囲を広げることにより、給電効率の低下を防ぐことができる給電装置、受電装置及び給電システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様に係る給電装置は、受電コイルを有する車輌に対して電磁力を利用して給電する給電装置であって、前記受電コイルと対向して給電する給電コイルを具備し、前記給電コイルは、前記受電コイルと略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さである第１の長さが前記車輌の前後方向の長さである第２の長さよりも長い、構成を採る。
【００１０】
本発明の一態様に係る受電装置は、車輌に設けられ、給電コイルを有する給電装置から電磁力を利用して給電を受ける受電装置であって、前記給電コイルと対向して給電を受ける受電コイルを具備し、前記受電コイルは、前記給電コイルと略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さである第１の長さが前記車輌の前後方向の長さである第２の長さよりも長い、構成を採る。
【００１１】
本発明の一態様に係る給電システムは、車輌に設けられた受電装置と、前記車輌に対して電磁力を利用して給電する給電装置とを具備する給電システムであって、前記受電装置は、前記給電装置と対向して給電を受ける受電コイルを、を具備し、前記給電装置は、前記受電コイルと対向して給電する給電コイルを、を具備し、前記受電コイル及び前記給電コイルは、略同一形状であって、かつ、前記車輌の左右方向の長さが前記車輌の前後方向の長さよりも長い、構成を採る。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、車輌への受電コイルの搭載を容易にしつつ、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれの許容範囲を広げることにより、給電効率の低下を防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】受電コイルの位置と鎖交磁束との関係を示す図
【図２】給電コイルに対する受電コイルの位置ずれに応じた給電特性を示す図
【図３】本発明の一実施の形態に係る給電システムの構成を示すブロック図
【図４】本発明の一実施の形態に係る給電コイル及び受電コイルを示す図
【図５】本発明の一実施の形態における車輌が給電を受ける位置に停車した場合の車輌誘導システムの平面図
【図６】本発明の一実施の形態に係る給電システムにおいて車止めを設けた場合を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１５】
＜給電システムの構成＞
図３は、本発明の実施の形態における給電システム１０の構成を示すブロック図である。
【００１６】
給電システム１０は、給電装置１００、車輌１３０、受電装置１５０及び蓄電池１７０を有する。
【００１７】
給電装置１００は、給電部１０３が地表ｇから露出するように地面上に設置もしくは埋設される。給電装置１００は、例えば駐車スペースに設けられ、車輌１３０の駐車中に、受電部１５３に対向して受電装置１５０（受電部１５３）に対して給電する。
【００１８】
車輌１３０は、受電装置１５０及び蓄電池１７０を有し、蓄電池１７０を動力源として走行する。車輌１３０は、例えば、ＰＨＥＶ（Plug-in Hybrid Electric Vehicle）又はＥＶ（Electric Vehicle）といった蓄電池１７０の電力で走行する自動車である。
【００１９】
受電装置１５０は、給電装置１００から供給された電力を蓄電池１７０に供給する。
【００２０】
蓄電池１７０は、受電装置１５０により供給される電力を蓄える。
【００２１】
＜給電装置の構成＞
給電装置１００は、給電側通信部１０１と、給電側制御部１０２と、給電部１０３とを有する。
【００２２】
給電側通信部１０１は、車輌側通信部１５２からの給電開始信号（充電開始信号）又は給電停止信号（充電停止信号）を受信する。給電側通信部１０１は、受信した給電開始信号又は給電停止信号を給電側制御部１０２に出力する。
【００２３】
給電側制御部１０２は、給電側通信部１０１から入力した給電開始信号に従って、給電部１０３に対して給電を開始するように制御する。給電側制御部１０２は、給電側通信部１０１から入力した給電停止信号に従って、給電部１０３に対して給電を停止するように制御する。
【００２４】
給電部１０３は、給電コイル１０３ａを有する。給電部１０３は、給電側制御部１０２の制御に従って、給電コイル１０３ａに所定の周波数の電流を供給することにより、電磁力を利用して受電部１５３に対して給電する。この給電は、例えば、電磁誘導方式、もしくは磁気共鳴方式（磁界共鳴方式）にて行われる。なお、給電コイル１０３ａの構成の詳細については後述する。
【００２５】
＜受電装置の構成＞
受電装置１５０は、車輌側制御部１５１、車輌側通信部１５２及び受電部１５３を有する。
【００２６】
車輌側制御部１５１は、車輌側通信部１５２及び受電部１５３に対して、充電（受電）開始に伴う各種処理、充電停止に伴う各種処理、又は、蓄電池１７０に対する電力供給に伴う各種処理を行うように制御する。
【００２７】
車輌側通信部１５２は、車輌側制御部１５１の制御に従って、充電開始信号（給電開始信号）又は充電停止信号（給電停止信号）を生成し、生成した充電開始信号又は充電停止信号を給電側通信部１０１に送信する。
【００２８】
受電部１５３は、例えば、車輌１３０の底部に設けられ、受電コイル１５３ａを有するとともに、蓄電池１７０を充電する際に、給電部１０３と非接触状態で対向する。受電部１５３は、車輌側制御部１５１の制御に従って、給電部１０３から受電コイル１５３ａに給電された電力を蓄電池１７０に供給する。なお、受電コイル１５３ａの構成の詳細については後述する。
【００２９】
＜給電コイル及び受電コイルの構成＞
図４は、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａの構成を示す図である。また、図５は、一例として、給電装置１００が設置された駐車スペースにおいて、車輌１３０が給電を受ける位置に移動中の場合の給電システム１０を示す平面図である。
【００３０】
ここで、給電コイル（１次コイル）及び受電コイル（２次コイル）の双方に鎖交する磁束が多いほど給電効率が高くなる。よって、給電コイル及び受電コイルが非対称形状（つまり、異なる形状）の場合には給電効率の低下を招くおそれがあるため、給電コイル及び受電コイルは対称形状（つまり、同一形状）であることが望ましい。そこで、図４及び図５に示すように、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａは、最大限の給電効率を得るために、略同一形状（同一サイズ）である。
【００３１】
また、例えば、図４に示すように、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａは、平面状のスパイラルコイルである。
【００３２】
また、図５において、設計時に、車輌１３０が給電を受けることを想定している位置（目標停車位置）に停車した際、給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとが平面視で重なるように、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａが駐車スペース及び車輌１３０内の底面にそれぞれ設置される。換言すると、給電時の車輌１３０の目標停車位置において、給電コイル１０３ａを受電コイル１５３ａの方向に向かって受電部１５３に投影した際、給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとが略重なる。
【００３３】
長さＷは、駐車スペースの長さ方向における給電コイル１０３ａの長さであり、車両１５０の移動方向（前後方向）における受電コイル１５３ａの長さである。また、長さＬは、駐車スペースの幅方向における給電コイル１０３ａの長さであり、車両１５０の前後方向に直交する方向（左右方向）における受電コイル１５３ａの長さである。
【００３４】
給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａにおいて、ＬはＷよりも長い。つまり、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａの形状は、例えば、長方形又は楕円形である。
【００３５】
次に、長さＬ及び長さＷの関係について説明する。
【００３６】
以下の説明では、一例として、図６に示すように、駐車スペースにおいて車止め（輪止め）部材を設置する場合について説明する。
【００３７】
具体的には、図６に示すように、車止め２０１と車輌１３０の後輪とが接触した状態で車輌１３０が停車した位置（一点鎖線で示す位置）を、給電時の車輌１３０の前後方向における目標停止位置とする。なお、図６は、車輌１３０が目標停車位置（一点鎖線）から、車輌１３０の前後方向における位置ずれの許容幅（前後ずれ許容幅。点線）だけずれた位置に位置する状態を示している。
【００３８】
このように車止め２０１を設けることにより、車輌１３０の前後方向における停車位置の特定を容易にすることができる。よって、車輌１３０の前後方向では、左右方向と比較して、給電コイル１０３ａに対する受電コイル１５３ａの位置ずれ（目標停車位置からのずれ）を小さくすることができる。つまり、図６に示す車輌１３０の前後方向における位置ずれの許容範囲（前後ずれ許容幅）を、左右方向における位置ずれの許容範囲（横ずれ許容幅）と比較して、狭くすることが可能となる。
【００３９】
そこで、以下の説明では、車輌１３０の前後方向の受電コイル１５３ａの位置ずれ（前後方向における目標停車位置からのずれ）が、車輌１３０の左右方向の受電コイル１５３ａの位置ずれ（左右方向における目標停車位置からのずれ）よりも小さい場合を想定する。
【００４０】
例えば、給電部１０３が設置された駐車スペースに車輌１３０が停車する際、車輌１３０の前後方向での給電コイル１０３ａに対する受電コイル１５３ａの位置ずれとしては一般的に±５［ｃｍ］と想定され、車輌１３０の左右方向での給電コイル１０３ａに対する受電コイル１５３ａの位置ずれは一般的に±１５［ｃｍ］と想定される。
【００４１】
この場合、例えば、長さＬ（左右方向のコイルの長さ）を６０［ｃｍ］とし、長さＷ（前後方向のコイルの長さ）を２０［ｃｍ］とする。すなわち、長さＬ及び長さＷは、各方向において想定される位置ずれのそれぞれ４倍の長さに設定される。
【００４２】
上述したように、図１，２を参照すると、各方向において、位置ずれがコイル径の半分となる場合に給電電力のヌル点が発生する。よって、Ｌ＝６０［ｃｍ］、Ｗ＝２０［ｃｍ］の場合、左右方向において給電電力のヌル点が発生するのは位置ずれが３０［ｃｍ］の場合であり、前後方向において給電電力のヌル点が発生するのは位置ずれが１０［ｃｍ］の場合である。
【００４３】
つまり、給電電力のヌル点に対応する位置ずれは、受電コイル１５３ａにおいて想定される最大の位置ずれ（左右方向：±１５［ｃｍ］、前後方向：±５［ｃｍ］）の２倍の長さである。よって、給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとの間において最大限の位置ずれが発生したとしても、何れの方向においても給電電力のヌル点に陥ってしまうことはない。
【００４４】
また、ここで想定している最大の位置ずれ（ヌル点に対応する位置ずれの半分）における給電特性は、例えば、図２の給電特性（コイル径＝５０［ｃｍ］、ヌル点に対応する位置ｄ２＝２５［ｃｍ］）における位置ずれｄ２＝１２．５［ｃｍ］（つまり、ヌル点に対応する位置ずれの半分）付近の給電特性（約−５［ｄＢ］）に対応する。つまり、受電コイル１５３ａの想定される位置ずれを給電電力のヌル点が発生する位置ずれの半分の長さとなるように（つまり、十分に短くなるように）、Ｌ及びＷを設定することで、ヌル点付近（図２では例えば２５［ｃｍ］前後）の低い給電特性に陥ってしまうことも回避して、高い給電特性を得ることができる。
【００４５】
このように、位置ずれの想定範囲に対して、給電電力のヌル点に対応する位置ずれが十分大きく（ここでは２倍）なるように、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａのサイズ（ここでは想定する位置ずれの４倍）が設定される。こうすることで、車輌１３０の駐車時において、受電コイル１５３ａの位置ずれにより給電電力がヌル点に陥ってしまうことを回避しつつ、給電効率を向上させることが可能となる。
【００４６】
また、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａでは、車輌１３０の前後方向（駐車スペースの長さ方向）のサイズ（例えば、Ｗ＝２０［ｃｍ］）よりも、車輌１３０の左右方向（駐車スペースの幅方向）のサイズ（例えば、Ｌ＝６０［ｃｍ］）の方が長い。これにより、車輌１３０の前後方向と比較して位置ずれの生じやすい左右方向において、位置ずれの許容範囲をより広げることができ、左右方向の位置ずれによる給電電力のヌル点の発生を回避することができる。
【００４７】
一方で、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａでは、車輌１３０の左右方向のサイズ（例えば、Ｌ＝６０［ｃｍ］）よりも、車輌１３０の前後方向のサイズ（例えば、Ｗ＝２０［ｃｍ］）の方が短い。すなわち、車輌１３０では、左右方向に長軸を有する受電コイル１５３ａを備えることができる。これにより、位置ずれの許容範囲を広げるために受電コイル１５３ａのサイズを増加させる場合でも、車輌１３０の前後方向のサイズの増加を抑えることができる。よって、本実施の形態では、従来と比較して、受電コイルの搭載スペースが限られている車輌に対して、受電コイル１５３ａの搭載が容易となる。
【００４８】
さらに、給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとが同一形状（つまり、対称形状）であるので、給電効率を高めることが可能となる。
【００４９】
また、従来は、真円形状の給電コイル及び受電コイルが用いられていた（例えば、特許文献１参照）。これに対して、本実施の形態では、横長形状（Ｌ＞Ｗを満たす形状）の給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａが用いられる。上述したように、一般的に駐車時には車輌の前後方向の位置ずれよりも、左右方向の位置ずれの方が大きいことが想定される。このため、同じ巻き線を用いてコイルを形成する場合、従来の真円形状とするよりも、本実施の形態のように車輌１３０の左右方向の長さＬを前後方向の長さＷよりも長くした方が、上記ヌル点を回避するのに有効となる。よって、同じ巻き線を用いるのであれば、真円形上とするよりも、本実施の形態のように横長形状（Ｌ＞Ｗ）の方が適している。
【００５０】
以上より、本実施の形態では、車輌への受電コイルの搭載を容易にしつつ、給電コイルに対する受電コイルの位置ずれの許容範囲を広げることにより、給電効率の低下を防ぐことができる。
【００５１】
（他の実施の形態）
［１］上記実施の形態では、一例として、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａが各方向において想定される位置ずれの４倍のサイズ（つまり、給電電力のヌル点に対応する位置ずれが想定される位置ずれの２倍となるサイズ）を有する場合について説明した。しかし、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａのサイズは、上記サイズに限定されない。すなわち、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａのサイズは、想定される位置ずれの範囲内に給電電力のヌル点に対応する位置ずれが含まれないように設定されればよい。具体的には、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａのサイズ（Ｌ及びＷ）を、少なくとも、目標停車位置からの受電コイルの位置ずれの想定範囲の２倍よりも長くすればよい。つまり、コイル径の半分（ヌル点に相当）が位置ずれの想定範囲よりも大きくなればよい。こうすることで、給電システム１０において、受電コイル１５３ａの位置ずれが想定範囲内の何れの場合でも、少なくとも、給電電力のヌル点を回避することができる。
【００５２】
例えば、給電コイル１０３ａに対する受電コイル１５３ａの位置ずれとして、車輌１３０の前後方向において±５［ｃｍ］以内を想定し、車輌１３０の左右方向において±１５［ｃｍ］以内を想定する場合、図４において、Ｗを１０［ｃｍ］よりも長くし、Ｌを３０［ｃｍ］よりも長くすればよい。例えば、給電コイル１０３ａ及び受電コイル１５３ａのサイズとして、Ｗ＝２０，４０［ｃｍ］（＞１０［ｃｍ］）、Ｌ＝６０，８０［ｃｍ］（＞３０［ｃｍ］）の各数値の組み合わせを採ってもよい。これらの数値は、例えば、車輌１３０において受電コイル１５３ａの設置可能なサイズ（車輌１３０の車幅など）に応じて設定すればよい。
【００５３】
［２］また、上記実施の形態では、図６に示すように、車止め２０１を設ける場合について説明したが、車止めに限定されず、車輌１３０の前後方向の目標停車位置を特定しやすくする構造を代わりに設けてもよい。例えば、車輌１３０の前後方向の目標停車位置（給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとが対向する位置）において、車輌１３０のタイヤ（前輪又は後輪）がはめ込まれる溝が駐車スペース（地表ｇ）に形成されてもよい。この溝も、車止め部材に相当する。
【００５４】
［３］また、車輌１３０の後輪と車止め２０１とが接触した後に停車動作（例えば、サイドブレーキを引く動作など）が行われると、実際には、車輌１３０は接触している位置よりも若干前方に移動して停車することが考えられる。そこで、例えば、車止め２０１と車輌１３０の後輪とが接触する位置が、前後方向において想定される位置ずれの最大値となるように、駐車スペースの前後方向における給電コイル１０３ａの設置位置、及び、車輌１３０の前後方向における受電コイル１５３ａの設置を設定してもよい。すなわち、停車動作後に車輌１３０が完全に停止する位置が、車輌１３０の前後方向における目標停車位置（給電コイル１０３ａと受電コイル１５３ａとが平面視で重なる位置）となればよい。こうすることで、目標停車位置での給電効率を最大限に向上させることができる。
【００５５】
［４］また、受電コイル１５３ａの設置箇所の一例として図６を示しているが、受電コイル１５３ａの設置箇所としては、図６に限らず、例えば、車輌１３０の後輪の間の底部、車輌１３０の後部に設けられたトランクの底部、又は、車輌１３０の前輪の間の底部などに設置されてもよい。また、受電コイル１５３ａの設置箇所として、車輌１３０の天井面に設置することも可能である。この場合、給電部１０３は、車庫の天井など、車輌１３０が駐車された際に、車輌１３０の上部に位置する場所に設置される。
【００５６】
［５］また、図３に示すように、給電部１０３が地表ｇから露出するように地面上に設置もしくは埋設される際、給電部１０３の筐体自体の幅を、車輌１３０のタイヤ幅（例えば、左右のタイヤ間の幅）に相当する長さに設定してもよい。こうすることで、例えば、給電部１０３が設置された駐車スペースに車輌１３０が進入してきた際、適切な停車位置ではない場合には車輌１３０が給電部１０３に乗り上げることになり、適切な停車位置ではないことをドライバに知らせることができる。これにより、車輌１３０を目標停車位置に適切に停車させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明にかかる給電装置、受電装置及び給電システムは、車輌に設けられた受電部に対して非接触で給電するのに好適である。
【符号の説明】
【００５８】
１０  給電システム
１００  給電装置
１０１  給電側通信部
１０２  給電側制御部
１０３  給電部
１０３ａ  給電コイル
１３０  車輌
１５０  受電装置
１５１  車輌側制御部
１５２  車輌側通信部
１５３  受電部
１５３ａ  受電コイル
１７０  蓄電池
２０１  車止め
【図１】
2014192939.tif 000003
【図２】
2014192939.tif 000004
【図３】
2014192939.tif 000005
【図４】
2014192939.tif 000006
【図５】
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【図６】
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