(57)【要約】【課題】クローラベルトの重量化や製造コストの高騰を防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図れるようにする。【解決手段】ベルト本体１９の内周面から突出する複数の駆動用突出部２２を周方向に一定ピッチで整列配備したゴム製のクローラベルト１１と、外周側に複数の駆動用押圧部２５を周方向に一定ピッチで整列配備した駆動輪１２とを備えて、駆動用押圧部２５により駆動用突出部２２をクローラベルト１１の回動方向に押圧してクローラベルト１１を駆動するように構成し、クローラベルト１１は、ベルト本体１９と駆動用突出部２２のそれぞれとに個別にわたる複数の補強芯材２１を内蔵し、補強芯材２１のそれぞれは、それらのベルト本体１９側の端部を、補強芯材２１とは別体に構成してベルト本体１９に埋設する補強部材Ａに連結している。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト本体の内周面から突出する複数の駆動用突出部を周方向に一定ピッチで整列配備したゴム製のクローラベルトと、外周側に複数の駆動用押圧部を周方向に一定ピッチで整列配備した駆動輪とを備えて、前記駆動用押圧部により前記駆動用突出部を前記クローラベルトの回動方向に押圧して前記クローラベルトを駆動するように構成し、
前記クローラベルトは、前記ベルト本体と前記駆動用突出部のそれぞれとに個別にわたる複数の補強芯材を内蔵し、
前記補強芯材のそれぞれは、それらのベルト本体側の端部を、前記補強芯材とは別体に構成して前記ベルト本体に埋設する補強部材に連結しているクローラ走行装置。
【請求項２】
前記補強部材は、前記クローラベルトの周方向に沿わせた状態で前記ベルト本体に埋設した補強コードである請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項３】
前記補強部材は、前記クローラベルトの周方向に対して傾斜させた状態で前記ベルト本体に埋設した補強コードである請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項４】
前記補強部材は、前記ベルト本体に網状に埋設した補強コードであり、
前記補強芯材のそれぞれは、それらのベルト本体側の端部に、前記補強コードの網目に係入する複数の係合ピンを備えている請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項５】
前記補強芯材のそれぞれは、前記補強部材から前記駆動用突出部に向けて延出する左右の延出部と、左右の前記延出部を連結する横向きの連結部とを備えている請求項１〜４のいずれか一つに記載のクローラ走行装置。
【請求項６】
前記連結部のそれぞれは、前記駆動用押圧部にて押圧される前記駆動用突出部の被押圧部位に配備している請求項５に記載のクローラ走行装置。
【請求項７】
前記補強芯材のそれぞれは、前記駆動用押圧部との対向箇所にくびれ部を有している請求項１〜６のいずれか一つに記載のクローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト本体の内周面から突出する複数の駆動用突出部を周方向に一定ピッチで整列配備したゴム製のクローラベルトと、外周側に複数の駆動用押圧部を周方向に一定ピッチで整列配備した駆動輪とを備えて、前記駆動用押圧部により前記駆動用突出部を前記クローラベルトの回動方向に押圧して前記クローラベルトを駆動するように構成したクローラ走行装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のようなクローラ走行装置においては、高耐久性のゴム素材によって無端帯状に形成したベルト本体（本体部分）の内周面に、複数の駆動用突出部（突部）を周方向に等間隔で突設して、クローラベルトを構成したものがある（例えば特許文献１参照）。
又、ゴム材からなるベルト本体に複数の芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設し、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に突出する左右一対の突起部分を、ベルト本体を構成するゴム材からなる山形突起部で覆うことにより、ベルト本体の内周面から突出する複数の駆動用突出部（芯金突起）をベルト周方向に一定ピッチで有するようにクローラベルトを構成したものがある（例えば特許文献２参照）。
尚、前者のクローラ走行装置においては、ベルト本体に複数の芯金を埋設しない芯金レス構造を採用していることから、ベルト本体には、クローラベルトの周方向での補強を行うスチールコードに加えて、クローラベルトの横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行うバイアスコードを埋設することが一般的に行われている。
一方、後者のクローラ走行装置においては、ベルト本体に複数の芯金を埋設する芯金埋設構造を採用していることから、ベルト本体には、バイアスコードを埋設せずにスチールコードを埋設することが一般的に行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１６１１２４号公報（段落番号００１７、図１、５、８）
【特許文献２】特開２０１１−８４０９２号公報（段落番号００１７、００２１、図４〜６）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年では、作業効率の向上を図る上においてクローラ走行装置の高馬力化が望まれている。しかしながら、前述した前者の構成では、クローラ走行装置の駆動時には、ゴム製のクローラベルトに備えた複数の駆動用突出部に対して駆動輪の各駆動用押圧部が押圧作用することになる。そのため、クローラ走行装置の高馬力化を図ると、各駆動用突出部の強度不足によって、各駆動用突出部がベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる不都合を招く虞があり、クローラ走行装置の高馬力化を図り難くなっていた。
【０００５】
一方、前述した後者の構成では、クローラ走行装置の駆動時には、ベルト本体に埋設した各芯金の突起部分とゴム製の山形突起部とから構成した複数の駆動用突出部に対して、駆動輪の各駆動用押圧部が押圧作用することになる。そのため、クローラ走行装置の高馬力化を図るようにしても、各駆動用突出部の強度不足によって各駆動用突出部がベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞を効果的に防止することができる。その反面、ベルト本体に埋没させる面積の大きい帯板状の芯金本体と左右一対の突起部分とを備えることによって重量や製造コストが嵩む複数の芯金をクローラベルトに埋設することにより、又、面積の大きい芯金本体を埋没させることによって発生し易くなる虫食い現象（転輪通過面のゴムの部分に傷・割れが発生し、ぼろぼろにむしれる劣化現象）を抑制するためにベルト本体などのゴム厚を厚くすることにより、クローラベルトの重量が重くなるとともにクローラベルトの製造コストが嵩むようになる。
【０００６】
本発明の目的は、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰を防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図れるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の課題解決手段は、
ベルト本体の内周面から突出する複数の駆動用突出部を周方向に一定ピッチで整列配備したゴム製のクローラベルトと、外周側に複数の駆動用押圧部を周方向に一定ピッチで整列配備した駆動輪とを備えて、前記駆動用押圧部により前記駆動用突出部を前記クローラベルトの回動方向に押圧して前記クローラベルトを駆動するように構成し、
前記クローラベルトは、前記ベルト本体と前記駆動用突出部のそれぞれとに個別にわたる複数の補強芯材を内蔵し、
前記補強芯材のそれぞれは、それらのベルト本体側の端部を、前記補強芯材とは別体に構成して前記ベルト本体に埋設する補強部材に連結している。
【０００８】
この手段によると、クローラ走行装置の高馬力化を図るようにしても、ベルト本体と駆動用突出部のそれぞれとに個別にわたる各補強芯材により、各駆動用押圧部からの押圧力を受ける各駆動用突出部が、その押圧力によってベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞を効果的に防止することができる。
【０００９】
又、各補強芯材におけるベルト本体側の端部をベルト本体に埋設した補強部材に連結することにより、前述した芯金本体のようなベルト本体に対する埋没面積の大きい部分を各補強芯材に形成しなくても、各駆動用突出部が各補強芯材とともにベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞を効果的に防止することができる。
【００１０】
そして、各補強芯材に埋没面積の大きい部分を形成する必要がないことから、各補強芯材の最大左右幅を各駆動用突出部の最大左右幅よりも狭くすることができ、これにより、各補強芯材を、埋没面積の大きい芯金本体を備えることによって最大左右幅が各駆動用突出部の最大左右幅よりも広くなる芯金に比較して、小型で軽量の安価なものに構成することができる。その上、面積の大きい芯金本体を埋没させることによって発生し易くなる前述した虫食い現象を抑制するためにベルト本体などのゴム厚を厚くする必要もないことから、ゴム材使用量の増加によるクローラベルトの重量化や製造コストの高騰を回避することができる。
【００１１】
従って、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰を防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図ることができる。
【００１２】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記補強部材は、前記クローラベルトの周方向に沿わせた状態で前記ベルト本体に埋設した補強コードである。
【００１３】
この手段によると、クローラベルトの周方向での補強を行うために、本来よりクローラベルトの周方向に沿わせた状態でベルト本体に埋設している補強コードに、各補強芯材におけるベルト本体側の端部を連結することになる。そのため、例えば、補強コードとは別の補強部材をベルト本体に埋設してこの補強部材に各補強芯材を連結する場合に比較して、クローラベルトの軽量化及び構成の簡素化を図りながら、各駆動用押圧部からの押圧力を受ける各駆動用突出部が各補強芯材とともにベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞をより効果的に防止することができる。
【００１４】
従って、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰をより効果的に防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図ることができる。
【００１５】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記補強部材は、前記クローラベルトの周方向に対して傾斜させた状態で前記ベルト本体に埋設した補強コードである。
【００１６】
この手段によると、クローラベルトの横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行うために、本来よりクローラベルトの周方向に対して傾斜させた状態でベルト本体に埋設している補強コードに、各補強芯材におけるベルト本体側の端部を連結することになる。そのため、例えば、補強コードとは別の補強部材をベルト本体に埋設してこの補強部材に各補強芯材を連結する場合に比較して、クローラベルトの軽量化及び構成の簡素化を図りながら、各駆動用押圧部からの押圧力を受ける各駆動用突出部が各補強芯材とともにベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞をより効果的に防止することができる。
【００１７】
従って、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰をより効果的に防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図ることができる。
【００１８】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記補強部材は、前記ベルト本体に網状に埋設した補強コードであり、
前記補強芯材のそれぞれは、それらのベルト本体側の端部に、前記補強コードの網目に係入する複数の係合ピンを備えている。
【００１９】
この手段によると、クローラベルトの横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行うために、本来よりベルト本体に網状に埋設している補強コードに、各補強芯材におけるベルト本体側の端部に備えた各係合ピンを係合連結することになる。そのため、例えば、補強コードとは別の補強部材をベルト本体に埋設してこの補強部材に各補強芯材を連結する場合に比較して、クローラベルトの軽量化及び構成の簡素化を図りながら、各駆動用押圧部からの押圧力を受ける各駆動用突出部が各補強芯材とともにベルト本体からクローラベルトの回動方向にもぎ取られる虞をより効果的に防止することができる。
【００２０】
従って、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰をより効果的に防止しながら、クローラ走行装置の高馬力化を図ることができる。
【００２１】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記補強芯材のそれぞれは、前記補強部材から前記駆動用突出部に向けて延出する左右の延出部と、左右の前記延出部を連結する横向きの連結部とを備えている。
【００２２】
この手段によると、例えば、各補強芯材を、駆動用突出部の左右幅の略全域にわたる左右幅を有する幅広に形成する場合に比較して、軽量で安価なものに構成することができる。
【００２３】
従って、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰をより効果的に防止することができる。
【００２４】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記連結部のそれぞれは、前記駆動用押圧部にて押圧される前記駆動用突出部の被押圧部位に配備している。
【００２５】
この手段によると、クローラベルトの駆動時には、駆動輪の各駆動用押圧部からの押圧力が、各駆動用突出部の被押圧部位に位置する補強芯材の連結部に対して適切に作用することになる。これにより、駆動輪からの駆動力を、クローラベルトに内蔵した各補強芯材を介してクローラベルトのベルト本体に効率良く伝えることができる。
【００２６】
従って、クローラ走行装置の高馬力化を伝動効率良く行うことができる。
【００２７】
本発明をより好適なものにするための手段の一つとして、
前記補強芯材のそれぞれは、前記駆動用押圧部との対向箇所にくびれ部を有している。
【００２８】
この手段によると、各補強芯材のくびれ部に位置する各駆動用突出部のゴム厚を厚くすることができ、これにより、ベルト本体と各駆動用突出部とにわたる補強芯材をクローラベルトに内蔵しながらも、各駆動用押圧部が各駆動用突出部に押圧作用する際の衝撃音の発生を効果的に抑制することができる。
【００２９】
又、各駆動用突出部を形成するゴム材が各補強芯材のくびれ部に入り込むことにより、各駆動用突出部を形成するゴム材と各補強芯材との接合を強固にすることができ、各駆動用突出部の耐久性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】クローラ走行装置を備えたトラクタの左側面図である。
【図２】クローラ走行装置の縦断背面図である。
【図３】クローラ走行装置における駆動部の縦断左側面図である。
【図４】図３におけるＩＶ−ＩＶ断面図である。
【図５】クローラベルトにおける係入部形成箇所の縦断正面図である。
【図６】クローラベルトにおける駆動用突出部形成箇所の縦断正面図である。
【図７】クローラベルトの補強構造を示す要部の斜視図である。
【図８】補強芯材の連結部を管状に形成した別実施形態を示す要部の縦断正面図である。
【図９】補強芯材の連結部を管状に形成した別実施形態を示す補強芯材の斜視図である。
【図１０】補強芯材を網状の補強コードに係合連結した別実施形態を示す要部の縦断正面図である。
【図１１】補強部材に補強板を採用して補強板に補強芯材を係合連結した別実施形態を示す要部の縦断正面図である。
【図１２】補強部材に補強板を採用して補強板に補強芯材を係合連結した別実施形態を示す補強板及び補強芯材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明を実施するための形態の一例として、本発明に係るクローラ走行装置を、作業車の一例であるトラクタに適用した実施形態を図面に基づいて説明する。
【００３２】
図１に示すように、本実施形態で例示するトラクタは、車体フレーム１の前半部に原動部２を備え、車体フレーム１の後半部に運転用の搭乗空間を形成するキャビン３を配備している。そして、車体フレーム１における前部側の左右両側部に駆動可能で操舵可能な前輪４を配備し、車体フレーム１における後部側の左右両側部に駆動可能なクローラ走行装置５を配備することにより、４輪駆動型のセミクローラ仕様に構成している。
【００３３】
図１及び図２に示すように、車体フレーム１は、その後部側をトランスミッションケース（以下、Ｔ／Ｍケースと称する）６によって構成している。Ｔ／Ｍケース６は、その後部の左右両側部に、Ｔ／Ｍケース６の内部から左右に延出する左右の後車軸７を支持する後車軸ケース８を装備している。
【００３４】
図示は省略するが、車体フレーム１の後部には、ロータリ耕耘装置やプラウなどの作業装置の連結装備を可能にするリンク機構、リンク機構を介した作業装置の昇降操作を可能にする油圧式の昇降機構、及び、車体フレーム１の後部にロータリ耕耘装置などの駆動型の作業装置を連結した場合に作業装置への作業用動力の取り出しを可能にするＰＴＯ軸、などを装備している。
【００３５】
図１及び図２に示すように、左右のクローラ走行装置５は、前後向きのトラックフレーム１０、ゴム製のクローラベルト１１、クローラベルト１１を駆動する駆動輪１２、駆動輪１２の前下方にてクローラベルト１１を回動案内する前側遊輪１３、駆動輪１２の後下方にてクローラベルト１１を回動案内する後側遊輪１４、及び、前側遊輪１３と後側遊輪１４との間にてクローラベルト１１を回動案内する４つの転輪１５、などを備えている。
【００３６】
左右のトラックフレーム１０は、その前後中間部から車体フレーム１に向けて延出する連結部材１６を装備している。連結部材１６は、後車軸ケース８にボルト連結した支持部材１７に、左右向きの支軸１８を介して連結している。
【００３７】
図１〜３に示すように、左右のクローラベルト１１は、硬度の高いゴム材からなる無端帯状のベルト本体１９、ベルト本体１９よりも硬度の低いゴム材からなる複数のラグ２０、及び、ベルト本体１９よりも硬度の高いゴム材からなる複数の駆動用突出部２２、などを備えるように成形している。複数のラグ２０は、ベルト本体１９の外周面から突出する状態で、ベルト本体１９の外周側に左右２列で周方向に一定ピッチで並ぶように整列形成している。複数の駆動用突出部２２は、ベルト本体１９の内周面から突出する状態で、ベルト本体１９における内周面の左右中央側箇所にてベルト本体１９の周方向に一定ピッチで並ぶように整列形成している。
【００３８】
図２〜７に示すように、ベルト本体１９には、クローラベルト１１を補強する補強部材Ａとして、クローラベルト１１の周方向での補強を行う第１補強コードＡａ、及び、クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う網状の第２補強コードＡｂを埋設している。第１補強コードＡａは、クローラベルト１１の周方向に沿わせた状態で、クローラベルト１１の横幅方向に一定ピッチで並ぶように螺旋状に配索した単一のスチールコード３０により構成して、ベルト本体１９の外周側に埋設している。第２補強コードＡｂは、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で傾斜させたスチール製の第１バイアスコード３１と、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で第１バイアスコード３１と逆向きに傾斜させたスチール製の第２バイアスコード３２とを、網状に織り込んだ状態に構成して、ベルト本体１９の内周側に埋設している。
【００３９】
左右の駆動輪１２は、対応する後車軸７にボルト連結した鋼板製で大径の回転ディスク２３、及び、回転ディスク２３の外周部にリング状に並ぶようにボルト連結した鋳造製の４つの分割駆動体２４、によって構成している。各分割駆動体２４は、回転ディスク２３に対するボルト連結を可能にする板状の連結部２４Ａ、連結部２４Ａよりも左右幅の広い外周部２４Ｂ、及び、外周部２４Ｂから外向きに突出する複数の突出部２４Ｃ、を有するように形成している。そして、各突出部２４Ｃを、外周部２４Ｂから左右に張り出す幅広に形成することにより、突出部形成箇所の断面形状がＴ字状になるように構成している。各突出部２４Ｃは、駆動輪１２を構成した場合に、クローラベルト１１において隣接する２つの駆動用突出部２２の間に入り込むことが可能な一定ピッチで、駆動輪１２の周方向に整列配備した状態となるように配置設定している。そして、駆動輪１２の回転駆動に伴って、その回転方向上手側に位置する駆動用突出部２２を押圧することにより、駆動輪１２の回転方向にクローラベルト１１を回動させるように構成している。
【００４０】
つまり、左右の駆動輪１２は、各分割駆動体２４に形成した複数の突出部２４Ｃにより、駆動輪１２の外周縁から外向きに突出する状態で、駆動輪１２の周方向に一定ピッチで整列形成した状態となる複数の駆動用押圧部２５を構成している。そして、これらの駆動用押圧部２５が、駆動輪１２の回転駆動に伴って、クローラベルト１１の各駆動用突出部２２を駆動輪１２の回転方向に押圧してクローラベルト１１を駆動するように構成している。
【００４１】
この構成から、左右の後車軸７とともに左右の駆動輪１２を前進方向に回転駆動すると、この回転駆動に伴って、左右の駆動輪１２の各駆動用押圧部２５が対応するクローラベルト１１の各駆動用突出部２２を前進方向に押圧する。これにより、左右のクローラベルト１１を前進方向に回動させることができ、車体を前進させることができる。逆に、左右の後車軸７とともに左右の駆動輪１２を後進方向に回転駆動すると、この駆動に伴って、左右の駆動輪１２の各駆動用押圧部２５が対応するクローラベルト１１の各駆動用突出部２２を後進方向に押圧する。これにより、左右のクローラベルト１１を後進方向に回動させることができ、車体を後進させることができる。
【００４２】
図１に示すように、左右の前側遊輪１３は、前側遊輪１３を前下方に突出付勢する付勢機構２６を介してトラックフレーム１０の前端部に装備することにより、駆動輪１２の前下方に配置している。又、クローラベルト１１に形成した各駆動用突出部２２の左右に隣接する左右の輪体２７を備えた外転輪型に構成している。この構成により、クローラベルト１１を緊張状態に維持するとともに、前側遊輪１３に対するクローラベルト１１の左右方向への位置ズレを防止している。
【００４３】
左右の後側遊輪１４は、トラックフレーム１０の後端部に装備することにより、駆動輪１２の後下方に配置している。又、クローラベルト１１に形成した各駆動用突出部２２の左右に隣接する左右の輪体２８を備えた外転輪型に構成することにより、後側遊輪１４に対するクローラベルト１１の左右方向への位置ズレを防止している。
【００４４】
図１及び図２に示すように、左右の各転輪１５は、トラックフレーム１０の下部に前後方向に所定ピッチで装備することにより、前側遊輪１３と後側遊輪１４との間に配置している。又、クローラベルト１１に形成した各駆動用突出部２２の左右に隣接する左右の輪体２９を備えた外転輪型に構成することにより、各転輪１５に対するクローラベルト１１の左右方向への位置ズレを防止している。
【００４５】
図２〜６に示すように、左右のクローラベルト１１は、ベルト本体１９の内周面側における各駆動用突出部２２の間に、対応する駆動輪１２に備えた各駆動用押圧部２５の係入を許容する係入部１１Ａを形成している。各係入部１１Ａは、クローラベルト１１の左右方向視での形状が底窄まりの台形状になるように形成している。そして、それらの底壁部分１１ａに各駆動用押圧部２５の突出端部分２５ａが接合するように形成している。
【００４６】
左右のクローラベルト１１において、各駆動用突出部２２は、それらの突出長さを、前側遊輪１３を支持する付勢機構２６の遊輪支持部（図示せず）と、後側遊輪１４を支持するトラックフレーム１０の遊輪支持部（図示せず）と、各転輪１５を支持するトラックフレーム１０の各転輪支持部１０Ａとのそれぞれに接触しない範囲で極力長くしている。そして、それらの突出端部位の左右中央箇所に凹入部分２２Ａを備えることにより、それらのクローラベルト１１の回動方向視での形状が略Ｕ字状になるように形成している。又、それらの突出端側ほど隣り合う駆動用突出部２２との離間距離が長くなるように設定することにより、クローラベルト１１の左右方向視での形状が略三角形状になるように形成している。
【００４７】
そして、クローラベルト１１の駆動時には、突出長さを極力長くした各駆動用突出部２２の左右両側端が、前側遊輪１３と後側遊輪１４と各転輪１５とのそれぞれにおける左右の対応する輪体２７〜２９に隣接するように構成している。これにより、クローラベルト１１の前後の遊輪１３，１４及び転輪１５に対する左右方向への位置ズレをより確実に防止することができる。又、駆動輪１２を構成した状態においてリング状になる各分割駆動体２４の外周部２４Ｂが、各駆動用突出部２２の凹入部分２２Ａに係入して、外周部２４Ｂの左右両側端が凹入部分２２Ａの左右両側壁に隣接するように構成している。これにより、各駆動用突出部２２に凹入部分２２Ａを形成することによるクローラベルト１１の軽量化を図りながら、駆動輪１２に対するクローラベルト１１の左右方向への位置ズレを防止することができる。更に、各駆動用突出部２２におけるクローラベルト１１の左右方向視での形状が略三角形状であることにより、各駆動用突出部２２の間に形成した係入部１１Ａに対する各駆動用押圧部２５の係入を円滑にすることができる。
【００４８】
左右の駆動輪１２において、各駆動用押圧部２５は、広い押圧面積を確保しながらクローラベルト１１の各係入部１１Ａへの係入がスムーズに行われるように、駆動輪１２の回転方向視での形状が幅広で先窄まりの台形状になり、かつ、左右方向視での形状が幅狭で先窄まりの台形状になるように形成している。
【００４９】
図２〜７に示すように、左右のクローラベルト１１には、ベルト本体１９と駆動用突出部２２のそれぞれとに個別にわたる金属製の複数の補強芯材２１を内蔵している。各補強芯材２１は、ベルト本体１９に埋設した第２補強コードＡｂから駆動用突出部２２に向けて延出する左右の延出部２１Ａと、左右の延出部２１Ａを連結する横向きの連結部２１Ｂとを備えて、それらのクローラベルト１１の回動方向視での形状が略Ｈ字状になるように形成している。又、それらの最大左右幅が、駆動用突出部２２の最大左右幅よりも狭くなる幅狭に形成している。そして、左右の延出部２１Ａにおけるベルト本体側の端部には、上部側の横断面積よりも広い接合面積を有する矩形状の接合面２１Ｃを形成してあり、これらの接合面２１Ｃを第２補強コードＡｂに接着ゴムを介して接着することにより、左右の延出部２１Ａにおけるベルト本体側の端部を、広い接合面積により接着力を高めた状態で第２補強コードＡｂに連結している。
【００５０】
左右の駆動輪１２において、各駆動用押圧部２５は、それらの駆動輪１２の回転方向に面する前後両面に、クローラベルト１１の各駆動用突出部２２に対してクローラベルト１１の回動方向（以下、ベルト回動方向と称する）に押圧作用する台形状の押圧面２５Ａを備えるように形成している。各押圧面２５Ａは、各駆動用突出部２２に内蔵した補強芯材２１における左右の延出部２１Ａにわたる幅広の左右幅を有するように形成している。
【００５１】
上記の構成から、左右の後車軸７とともに左右の駆動輪１２を前進方向又は後進方向に回転駆動すると、左右の駆動輪１２の各駆動用押圧部２５が、左右のクローラベルト１１における各駆動用突出部間の係入部１１Ａに次々と係入して、対応する駆動用突出部２２を駆動輪１２の回転方向に押圧する。一方、左右のクローラベルト１１の各駆動用突出部２２は、左右の駆動輪１２の各駆動用押圧部２５からの押圧力を、各駆動用突出部２２とベルト本体１９との連接箇所、及び、各駆動用突出部２２とベルト本体１９とにわたる補強芯材２１を介して、ベルト本体１９に伝える。これにより、左右のクローラベルト１１を、左右の駆動輪１２の回転方向に回動させることができ、左右のクローラ走行装置５を駆動することができる。
【００５２】
そして、左右のクローラベルト１１に、ベルト本体１９と駆動用突出部２２のそれぞれとに個別にわたる補強芯材２１を内蔵したことにより、重負荷牽引作業時における各駆動用突出部２２の変形を抑制することができ、これにより、各駆動用押圧部２５を各駆動用突出部２２の間に位置する各係入部１１Ａに円滑に係入させることができる。又、左右のクローラ走行装置５の高馬力化を図るようにしても、各駆動用押圧部２５からの押圧力を受ける各駆動用突出部２２が、その押圧力によってベルト本体１９からベルト回動方向にもぎ取られる虞を効果的に防止することができる。
【００５３】
更に、各補強芯材２１におけるベルト本体側の端部をベルト本体１９に埋設した第２補強コードＡｂに連結したことにより、左右のクローラ走行装置５の高馬力化を図ることによって各駆動用突出部２２が各補強芯材２１とともにベルト本体１９からベルト回動方向にもぎ取られる虞を効果的に防止することができる。
【００５４】
その上、各補強芯材２１に代えて、例えば、ベルト本体１９に埋没させる面積の大きい帯板状の芯金本体と左右の芯金突起とを備えることによって重量や製造コストが嵩む一般的な芯金の複数をクローラベルト１１に埋設する場合に比較して、クローラベルト１１の補強に伴うベルト重量の増加や製造コストの高騰を抑制することができる。又、各補強芯材２１は、芯金のようにベルト本体１９に埋没させる面積の大きい芯金本体を備えていないことから、芯金を埋設する場合のように、転輪通過面のゴムの部分に傷・割れが発生し、ぼろぼろにむしれる劣化現象（いわゆる虫食い現象）を抑制するためにベルト本体１９やラグ２０のゴム厚を厚くする必要がないことから、クローラベルト１１の耐久性の確保に伴うベルト重量の増加や製造コストの高騰をも抑制することができる。
【００５５】
つまり、クローラベルトの重量化や製造コストの高騰を防止しながら、クローラ走行装置５の高馬力化を図ることができる。
【００５６】
又、上記の構成による各駆動用押圧部２５の補強を行うことにより、各駆動用突出部２２に採用するゴム材として、ベルト本体１９に採用するゴム材と同じ硬度のものを採用しながら、各駆動用突出部２２の耐久性を向上させることも可能になる。そして、ベルト本体１９と各駆動用突出部２２とのそれぞれに同じ硬度のゴム材を採用する場合には、ベルト本体１９と各駆動用突出部２２との間において硬度差を得るための別加硫を不要にすることができ、これにより、コストの削減や製造の容易化を図りながら、各駆動用突出部２２の耐久性を向上させることができる。
【００５７】
図２〜７に示すように、左右のクローラベルト１１において、各駆動用突出部２２は、それらの基部側が、各駆動用押圧部２５の押圧面２５Ａを受け止めて押圧される被押圧部位２２Ｂとなるように構成している。又、各補強芯材２１は、左右の延出部２１Ａにおける各駆動用押圧部２５との対向箇所にくびれ部２１ａを有するように形成している。又、連結部２１Ｂは、くびれ部２１ａのベルト回動方向での長さと同じ長さ又は略同じ長さを直径とする丸棒状に形成して、各駆動用突出部２２の被押圧部位２２Ｂに配備している。
【００５８】
上記の構成から、左右の後車軸７とともに左右の駆動輪１２を前進方向又は後進方向に回転駆動すると、左右の駆動輪１２の各駆動用押圧部２５が、左右のクローラベルト１１の各駆動用突出部２２に対して、それらの内部に備えた補強芯材２１の連結部２１Ｂを中心にした適切な状態で押圧作用する。これにより、左右の駆動輪１２からの駆動力を、各駆動用突出部２２の被押圧部位２２Ｂからクローラベルト１１に埋設した各補強芯材２１などを介して左右のクローラベルト１１に効率良く伝えることができ、左右のクローラ走行装置５による推進力を高めることができる。
【００５９】
又、各補強芯材２１のくびれ部２１ａ及び連結部２１Ｂに位置する各駆動用突出部２２のゴム厚を厚くすることができ、これにより、ベルト本体１９と各駆動用突出部２２とにわたる補強芯材２１をクローラベルト１１に内蔵しながらも、各駆動用押圧部２５が各駆動用突出部２２に押圧作用する際の衝撃音の発生を効果的に抑制することができる。
【００６０】
更に、各補強芯材２１における左右の延出部２１Ａがくびれ部２１ａを有することにより、各駆動用突出部２２を形成するゴム材が各補強芯材２１のくびれ部２１ａに入り込むようになる。又、前述したように、各補強芯材２１を略Ｈ字状に形成したことにより、各駆動用突出部２２を形成するゴム材が、ベルト本体１９と各補強芯材２１における左右の延出部２１Ａと連結部２１Ｂとで囲まれた領域に入り込むようになる。その結果、各駆動用突出部２２を形成するゴム材と各補強芯材２１との接合を強固にすることができ、各駆動用突出部２２の耐久性を向上させることができる。又、ベルト本体１９において、左右のラグ２０を繋ぐ状態になる左右中央側部位１９Ａの厚みを大きくすることができる。これにより、前述した一般的な芯金をクローラベルト１１に埋設する場合に生じていた、左右中央側部位１９Ａにて大きい厚みを確保するためにベルト本体１９の全体の厚みを大きくすることによる、クローラベルト１１の不必要な重量化などを防止することができる。
【００６１】
図２〜６に示すように、各補強芯材２１において、左右の延出部２１Ａは、それらの駆動用突出部側の端部が各駆動用突出部２２における左右の突出端の近くに位置するように形成している。又、連結部２１Ｂは、各駆動用突出部２２における凹入部分２２Ａの底壁部位の近くに配備している。これにより、クローラベルト１１の駆動時に前側遊輪１３と後側遊輪１４と各転輪１５とのそれぞれにおける左右の輪体２７〜２９に隣接する各駆動用突出部２２の左右両側端部位、並びに、クローラベルト１１の駆動時に駆動輪１２の外周部２４Ｂが隣接する各駆動用突出部２２における凹入部分２２Ａの左右両側壁部位及び底壁部位を、各補強芯材２１によって補強することができる。その結果、クローラベルト１１の各駆動用突出部２２と、駆動輪１２、前後の遊輪１３，１４、及び転輪１５との間で行う、それらに対するクローラベルト１１の左右方向への位置ズレ防止に関する各駆動用突出部２２の耐久性を向上させることができる。
【００６２】
〔別実施形態〕
【００６３】
〔１〕左右のクローラ走行装置５は、左右の前輪４に代えてトラクタなどの作業車における前部の左右に備えるように構成してもよい。又、左右の前輪４及び左右の後輪に代えてトラクタなどの作業車の前後にわたる状態で作業車の左右に備えるように構成してもよい。
【００６４】
〔２〕左右のクローラベルト１１は、ベルト本体１９の内周面側における各駆動用突出部２２の間に、駆動輪１２に備えた各駆動用押圧部２５の係入を許容する凹入部を備えるように形成してもよい。
【００６５】
〔３〕左右のクローラベルト１１においては、ベルト本体１９と各駆動用突出部２２とに同じ硬度のゴム材を採用してもよい。
【００６６】
〔４〕左右のクローラベルト１１における各駆動用突出部２２の形状は種々の変更が可能である。例えば、各駆動用突出部２２を、それらのクローラベルト１１の回動方向視での形状が、それらの突出端部位の左右中央箇所に凹入部分２２Ａを備えない台形状又は矩形状になるように形成してもよい。尚、各駆動用突出部２２は、駆動輪１２の各駆動用押圧部２５における押圧面２５Ａの全域を受け止めて押圧されるように構成することが好ましい。
【００６７】
〔５〕左右の駆動輪１２の構成は種々の変更が可能である。例えば、左右の駆動輪１２を、回転ディスク２３と３分割形状又は５分割形状などの分割駆動体２４とから構成してもよい。又、対向する左右の回転ディスクに、それらの外周部にわたる左右向きの複数の駆動ピンを駆動輪１２の回転方向に一定ピッチで整列配備したかご型に構成してもよい。
【００６８】
〔６〕左右の駆動輪１２における各駆動用押圧部２５の形状は種々の変更が可能である。例えば、各駆動用押圧部２５を、それらの左右方向視での形状が、突出方向に長い楕円形、円形、略Ｖ字状、又は、略Ｕ字状、になるように形成してもよい。又、それらの駆動輪１２の回転方向視での形状が、突出端側の左右中央箇所に凹入部分を有する略Ｕ字状になるように形成してもよい。
【００６９】
〔７〕左右のクローラベルト１１に内蔵する各補強芯材２１の構成及び形状などは種々の変更が可能であり、以下に、その具体例を列記する。
図８及び図９に示すように、各補強芯材２１において、左右の延出部２１Ａを連結する連結部２１Ｂを管状に形成して、その内部に各駆動用突出部２２を形成するゴム材を充填するように構成してもよい。
各補強芯材２１を、左右の延出部２１Ａと、それらの駆動用突出部側の端部を連結する横向きの連結部２１Ｂとから、それらのクローラベルト１１の回動方向視での形状が略Ｕ字状になるように形成してもよい。
各補強芯材２１を、各駆動用突出部２２の左右幅の略全域にわたる幅広の左右幅を有する単一部材により構成してもよい。
各補強芯材２１を、複数の延出部２１Ａにより構成してもよい。
各補強芯材２１を、それらのベルト本体側の端部に円形や楕円形などの接合面２１Ｃを備えるように構成してもよい。
各補強芯材２１を、それらのベルト本体側の端部に、左右の延出部にわたる幅広の接合面２１Ｃを備えるように構成して、広い接合面積による接着力の向上を図るようにしてもよい。
各補強芯材２１を、それらの網状の第２補強コードＡｂに対する接合面２１Ｃに、第２補強コードＡｂに対する接着性能を高めるための微細な凹凸を有するように構成してもよい。
図１０に示すように、各補強芯材２１を、それらのベルト本体側の端部に網状の第２補強コードＡｂに対する接合面２１Ｃを備え、それらの接合面２１Ｃに、第２補強コードＡｂの網目に係入する複数の係合ピン２１Ｄを備えるように構成してもよい。
各補強芯材２１を、耐衝撃性や耐熱性などに優れたポリカーボネートなどによる樹脂製に構成してもよい。
【００７０】
〔８〕補強部材Ａによるクローラベルト１１の補強構造は種々の変更が可能であり、以下に、その具体例を列記する。
クローラベルト１１の周方向での補強を行う補強部材Ａである第１補強コードＡａをベルト本体１９の内周側に埋設し、クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う補強部材Ａである網状の第２補強コードＡｂをベルト本体１９の外周側に埋設してもよい。この構成では、ベルト本体１９の内周面側に位置する第１補強コードＡａに各補強芯材２１を連結することになる。
補強部材Ａとして、クローラベルト１１の周方向での補強を行う第１補強コードＡａ、及び、クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う第３補強コードと第４補強コードとを、積層状態でベルト本体１９に埋設してもよい。尚、第３補強コードは、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で傾斜させたスチール製のバイアスコードであり、第４補強コードは、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で第３補強コードと逆向きに傾斜させたスチール製のバイアスコードである。この構成では、ベルト本体１９の最内周面側に位置する補強コードに各補強芯材２１を連結することになる。
補強部材Ａとして、スチール製の補強コードに代えて、ナイロンやポリエステルなどの樹脂製の補強コードを採用してもよい。
クローラベルト１１の周方向での補強を行う第１補強コードＡａを、クローラベルト１１の周方向に沿うループ状で、クローラベルト１１の横幅方向に一定ピッチで並ぶように整列配備した複数のスチールコード又は樹脂コードより構成してもよい。
クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う網状の第２補強コードＡｂを、第１補強コードＡａと、第１補強コードＡａに直交する複数のバイアスコードとを網状に織り込むことによって構成してもよい。
クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う網状の第２補強コードＡｂを、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で傾斜させたバイアスコードからなる第３補強コードと、クローラベルト１１の周方向に対して所定角度で第３補強コードと逆向きに傾斜させたバイアスコードからなる第４補強コードとを、積層状態でベルト本体１９に埋設することによって構成してもよい。
図１１及び図１２に示すように、クローラベルト１１の横幅方向での補強や捩じりに対する補強などを行う補強部材Ａとして、バイアスコードに代えて、複数の帯状の補強板３３を、それらの長手方向がクローラベルト１１の横幅方向に沿う横向き姿勢で、クローラベルト１１の周方向に一定ピッチで並ぶように、ベルト本体１９に埋設してもよい。この構成では、同図に示すように、各補強芯材２１に備えた左右の係合ピン２１Ｅと、各補強板３３に形成した左右の係合孔３３Ａとの係合により、各補強芯材２１を各補強板３３に連結するように構成してもよい。尚、各補強板３３は、各補強芯材２１の材質と同じ金属製、又は、各補強芯材２１の材質と異なる金属製であってもよく、又、耐衝撃性や耐熱性などに優れたポリカーボネートなどによる樹脂製であってもよい。又、クローラベルト１１の軽量化などを図るために、各補強芯材２１に複数の貫通孔を形成してもよい。
【００７１】
〔９〕各補強芯材２１の補強部材Ａに対する連結を、各補強芯材２１におけるベルト本体側の端部と補強部材Ａとの接着剤による接着で行うように構成してもよい。又、各補強芯材２１におけるベルト本体側の端部と補強部材Ａとの接着ゴム又は接着剤による接着、及び、各補強芯材２１に備えた係合ピン２１Ｄなどによる各補強芯材２１におけるベルト本体側の端部と補強部材Ａとの係合で行うように構成してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明に係るクローラ走行装置は、トラクタ、コンバイン、ニンジン収穫機、トウモロコシ収穫機、乗用田植機、などの農用作業機、バックホー、ドーザ、などの建設用作業機、あるいは運搬車などに適用することができる。
【符号の説明】
【００７３】
１１    クローラベルト
１２    駆動輪
１９    ベルト本体
２１    補強芯材
２１Ａ  延出部
２１Ｂ  連結部
２１Ｄ  係合ピン
２１ａ  くびれ部
２２    駆動用突出部
２２Ｂ  被押圧部位
２５    駆動用押圧部
Ａ      補強部材
Ａａ    補強コード
Ａｂ    補強コード
【図１】
2014237354.tif 000003
【図２】
2014237354.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014237354.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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