(57)【要約】      （修正有）【課題】化学構造を新規な基本骨格とし、特定膜タンパク質を可溶化しうる膜タンパク質可溶化剤の提供。【解決手段】一般式2014084320.tif 000016（式中、Xは酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Yは１残基の酸性アミノ酸、１残基の塩基性アミノ酸、２残基の酸性アミノ酸からなるアミノ酸配列又は２残基の塩基性アミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
2014084320.tif 000013
（式中、Xは酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Yは１残基の酸性アミノ酸、１残基の塩基性アミノ酸、２残基の酸性アミノ酸からなるアミノ酸配列又は２残基の塩基性アミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤。
【請求項２】
一般式（２）
【化２】
2014084320.tif 000014
（ただし、式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤。
【請求項３】
一般式（３）
【化３】
2014084320.tif 000015
（ただし、式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤。
【請求項４】
請求項１に記載の膜タンパク質可溶化剤を用いて膜タンパク質を可溶化させる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、膜タンパク質可溶化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
天然タンパク質は、水溶性タンパク質と膜タンパク質に大別される。膜タンパク質を可溶化させる技術は、新薬創成におけるタンパク質の構造解析において必要とされる等、産業的要請がある。
【０００３】
従来、膜タンパク質の可溶化剤として、親水性部位を糖とするものが知られている。特許文献１はオリゴ糖のチオグリコシドを有効成分とする可溶化剤を開示しており、可溶化能、取扱性に優れた可溶化剤およびその可溶化剤を用いた膜タンパク質の可溶化、分離精製および人工膜の再構成方法を提供するとしている。
【０００４】
一方、アミノ酸配列を有する両親媒性化合物として、非特許文献１は、基本構造がグルタミン酸-リシン―グルタミン酸（Ｇlｕ―Ｌyｓ―Ｇlｕ）のペプチド骨格とラウロイル基からなるジェミニ型両親媒性化合物（ペリセアＬ―３０）を開示している。ペプチドベースのジェミニ型両親媒性化合物（ペリセアＬ―３０）に対し、その構成単位が天然にあるアミノ酸と脂肪酸であることから、安全性の高さを予想しており、ペリセアＬ―３０が表面張力低下能、種々の油に対する乳化安定性能をもつこと、ダメージ毛に対してのリフトアップ抑制効果、毛髪内部への高浸透性、毛髪の太さや強度の改善効果をもつこと、さらに、皮膚バリア回復機能、皮膚刺激緩和効果をもつことを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５‐３２６８９号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】田村幸永  山脇幸男著  「月刊ファインケミカル２００７年４月号」シーエムシー出版  ２００７年３月１５日  p．８―１８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１における膜タンパク質の可溶化剤であるオリゴ糖のチオグリコシドによればタンパク質の変性を伴うことなく種々の膜タンパク質の可溶化を図ることができるとし、実施例として腸炎ビブリオ菌の膜に存在するＡＴＰアーゼの可溶化を図ることができるとしている。また、高い活性を保持した形でＡＴＰアーゼを可溶化できるとしている。膜タンパク質の可溶化剤と膜タンパク質には相性があり、膜タンパク質を溶解させるには個々の膜タンパク質に合う可溶化剤の選択が必要である。さらに、膜タンパク質を失活させることなく溶解させることが重要である。ゆえに、目的となる膜タンパク質を溶解させる可溶化剤として、親水基に糖を有するといった従来の基本骨格とは異なる化学構造を持つ可溶化剤が求められている。
【０００８】
非特許文献１は、安全性の高さを想定しアミノ酸を構成単位とした、Ｇlｕ―Ｌyｓ―Ｇlｕのペプチド骨格とラウロイル基からなるジェミニ型両親媒性化合物を開示しているが、両親媒性化合物を用いた膜タンパク質の可溶化については検討されていない。膜タンパク質の可溶化を図るには可溶化剤の構造設計が必要あり、アミノ酸１残基の有無で可溶化剤自体が沈殿化する、膜タンパク質が溶解しないといった問題が生じる。また、非特許文献１で開示しているジェミニ型両親媒性化合物のペプチド骨格は、リシンの主鎖のアミノ基と側鎖のアミノ基が両端のグルタミン酸のカルボキシル基と結合し形成されているため、両親媒性化合物におけるアミノ酸配列のアミノ酸の数、種類を変えることは難しい。
【０００９】
従って、本発明の目的は、化学構造を新規な基本骨格とし、特定膜タンパク質を変成させることなく可溶化しうる膜タンパク質可溶化剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明者は、膜タンパク質可溶化剤として、親水性部位をアミノ酸配列とする、膜タンパク質変成させずに可溶化させるものを見いだした。
【００１１】
即ち、請求項1記載の発明は、一般式（１）
【００１２】
【化１】
2014084320.tif 000002
【００１３】
（式中、Ｘは酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｙは１残基の酸性アミノ酸、１残基の塩基性アミノ酸、２残基の酸性アミノ酸からなるアミノ酸配列又は２残基の塩基性アミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤にある。
【００１４】
前記発明に係る膜タンパク質可溶化剤を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。また、アミノ酸配列を有する新規膜タンパク質可溶化剤であり、アミノ酸配列の選択により多様な構造となり特定の膜タンパク質を可溶化する。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。
【００１５】
また、請求項２記載の発明は、一般式（２）
【００１６】
【化２】
2014084320.tif 000003
【００１７】
（式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤にある。
【００１８】
前記発明に係る膜タンパク質可溶化剤を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。また、アミノ酸配列を有する新規膜タンパク質可溶化剤であり、アミノ酸配列の選択により多様な構造となり特定の膜タンパク質を可溶化する。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。
【００１９】
また、請求項３記載の発明は、一般式（３）
【００２０】
【化３】
2014084320.tif 000004
【００２１】
（式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤にある。
【００２２】
上記発明に係る膜タンパク質可溶化剤を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。また、アミノ酸配列を有する新規膜タンパク質可溶化剤であり、アミノ酸配列の選択により多様な構造となり特定の膜タンパク質を可溶化する。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。
【００２３】
また、請求項４記載の発明は、一般式（１）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤を用いて膜タンパク質を可溶化させる方法にある。
【００２４】
上記膜タンパク質を可溶化させる方法を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
（第１実施形態）
本発明は、一般式（１）
【００２６】
【化１】
2014084320.tif 000005
【００２７】
（式中、Ｘは酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｙは１残基の酸性アミノ酸、１残基の塩基性アミノ酸、２残基の酸性アミノ酸からなるアミノ酸配列又は２残基の塩基性アミノ酸からなるアミノ酸配列を示し、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤に関する。
【００２８】
酸性アミノ酸とは、アスパラギン酸（Ａｓｐ）又はグルタミン酸（Ｇｌｕ）であり、塩基性アミノ酸とは、アルギニン（Ａｒｇ）、リシン（Ｌｙｓ）又はヒスチジン（Ｈｉｓ）である。
【００２９】
酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列は、ＡｓｐＡｒｇＡｓｐＡｒｇ、ＡｓｐＡｒｇＡｓｐＬｙｓ、ＡｓｐＡｒｇＡｓｐ  Ｈｉｓ、ＡｓｐＡｒｇＧｌｕＡｒｇ、ＡｓｐＡｒｇＧｌｕＬｙｓ、ＡｓｐＡｒｇＧｌｕＨｉｓ、ＡｓｐＬｙｓＡｓｐＡｒｇ、ＡｓｐＬｙｓＡｓｐＬｙｓ、ＡｓｐＬｙｓＡｓｐ  Ｈｉｓ、ＡｓｐＬｙｓＧｌｕＡｒｇ、ＡｓｐＬｙｓＧｌｕＬｙｓ、ＡｓｐＬｙｓＧｌｕＨｉｓ、Ａｓｐ  ＨｉｓＡｓｐＡｒｇ、Ａｓｐ  ＨｉｓＡｓｐＬｙｓ、Ａｓｐ  ＨｉｓＡｓｐ  Ｈｉｓ、Ａｓｐ  ＨｉｓＧｌｕＡｒｇ、Ａｓｐ  ＨｉｓＧｌｕＬｙｓ、Ａｓｐ  ＨｉｓＧｌｕＨｉｓ、ＧｌｕＡｒｇＡｓｐＡｒｇ、ＧｌｕＡｒｇＡｓｐＬｙｓ、ＧｌｕＡｒｇＡｓｐ  Ｈｉｓ、ＧｌｕＡｒｇＧｌｕＡｒｇ、ＧｌｕＡｒｇＧｌｕＬｙｓ、ＧｌｕＡｒｇＧｌｕＨｉｓ、ＧｌｕＬｙｓＡｓｐＡｒｇ、ＧｌｕＬｙｓＡｓｐＬｙｓ、ＧｌｕＬｙｓＡｓｐ  Ｈｉｓ、ＧｌｕＬｙｓＧｌｕＡｒｇ、ＧｌｕＬｙｓＧｌｕＬｙｓ、ＧｌｕＬｙｓＧｌｕＨｉｓ、ＧｌｕＨｉｓＡｓｐＡｒｇ、ＧｌｕＨｉｓＡｓｐＬｙｓ、ＧｌｕＨｉｓＡｓｐ  Ｈｉｓ、ＧｌｕＨｉｓＧｌｕＡｒｇ、ＧｌｕＨｉｓＧｌｕＬｙｓ、ＧｌｕＨｉｓＧｌｕＨｉｓ、ＡｒｇＡｓｐＡｒｇＡｓｐ、ＬｙｓＡｓｐＡｒｇＡｓｐ、ＨｉｓＡｓｐＡｒｇＡｓｐ、ＡｒｇＧｌｕＡｒｇＡｓｐ、ＬｙｓＧｌｕＡｒｇＡｓｐ、ＨｉｓＧｌｕＡｒｇＡｓｐ、ＡｒｇＡｓｐＬｙｓＡｓｐ、ＬｙｓＡｓｐＬｙｓＡｓｐ、ＨｉｓＡｓｐＬｙｓＡｓｐ、ＡｒｇＧｌｕＬｙｓＡｓｐ、ＬｙｓＧｌｕＬｙｓＡｓｐ、ＨｉｓＧｌｕＬｙｓＡｓｐ、ＡｒｇＡｓｐＨｉｓＡｓｐ、ＬｙｓＡｓｐＨｉｓＡｓｐ、ＨｉｓＡｓｐＨｉｓＡｓｐ、ＡｒｇＧｌｕＨｉｓＡｓｐ、ＬｙｓＧｌｕＨｉｓＡｓｐ、ＨｉｓＧｌｕＨｉｓＡｓｐ、ＡｒｇＡｓｐＡｒｇＧｌｕ、ＬｙｓＡｓｐＡｒｇＧｌｕ、ＨｉｓＡｓｐＡｒｇＧｌｕ、ＡｒｇＧｌｕＡｒｇＧｌｕ、ＬｙｓＧｌｕＡｒｇＧｌｕ、ＨｉｓＧｌｕＡｒｇＧｌｕ、ＡｒｇＡｓｐＬｙｓＧｌｕ、ＬｙｓＡｓｐＬｙｓＧｌｕ、ＨｉｓＡｓｐＬｙｓＧｌｕ、ＡｒｇＧｌｕＬｙｓＧｌｕ、ＬｙｓＧｌｕＬｙｓＧｌｕ、ＨｉｓＧｌｕＬｙｓＧｌｕ、ＡｒｇＡｓｐＨｉｓＧｌｕ、ＬｙｓＡｓｐＨｉｓＧｌｕ、ＨｉｓＡｓｐＨｉｓＧｌｕ、ＡｒｇＧｌｕＨｉｓＧｌｕ、ＬｙｓＧｌｕＨｉｓＧｌｕ、ＨｉｓＧｌｕＨｉｓＧｌｕからなる群より選択できる。ここで、例えばＡｓｐＡｒｇＡｓｐＡｒｇとは、アスパラギン酸とアルギニンとアスパラギン酸とアルギニンとが表記の順にアミド結合によりつながったアミノ酸配列を示す。上記アミノ酸配列は、一般式（１）において、アミド結合により結合している。
【００３０】
１残基の酸性アミノ酸とは、Ａｓｐ又はＧｌｕであり、一般式（１）において、アミド結合により結合している。１残基の塩基性アミノ酸とは、Ａｒｇ、Ｌｙｓ又はＨｉｓであり、一般式（１）において、アミド結合により結合している。２残基の酸性アミノ酸からなるアミノ酸配列とは、ＡｓｐＡｓｐ、ＧｌｕＧｌｕ、ＡｓｐＧｌｕ、ＧｌｕＡｓｐからなる群より選択できる。ここで、例えばＡｓｐＡｓｐとは、アスパラギン酸とアスパラギン酸とがアミド結合によりつながったアミノ酸配列を示す。上記アミノ酸配列は、一般式（１）において、アミド結合により結合している。２残基の塩基性アミノ酸からなるアミノ酸配列ＡｒｇＡｒｇ、ＬｙｓＬｙｓ、ＨｉｓＨｉｓ、ＡｒｇＬｙｓ、ＬｙｓＡｒｇ、ＬｙｓＨｉｓ、ＨｉｓＬｙｓ、ＨｉｓＡｒｇ、ＡｒｇＨｉｓからなる群より選択できる。ここで、例えばＡｒｇＡｒｇとは、アルギニンとアルギニンとがアミド結合によりつながったアミノ酸配列を示す。上記アミノ酸配列は、一般式（１）において、アミド結合により結合している。
【００３１】
炭化水素基とは、炭素原子１０〜２０個の直鎖の炭化水素基が好ましく、さらには炭素原子１２個の直鎖の炭化水素基が好ましい。
【００３２】
一般式（１）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤とは、膜タンパク質可溶化剤が本質的に一般式（１）の化合物からなることをいう。すなわち、膜タンパク質可溶化剤は、一般式（１）の化合物又は一般式（１）の化合物に膜タンパク質の可溶化に影響を与えないものを付加したものをいう。
【００３３】
（第２実施形態）
また、一般式（２）
【００３４】
【化２】
2014084320.tif 000006
【００３５】
（ただし、式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤において、炭化水素基とは、炭素原子１０〜２０個の直鎖の炭化水素基が好ましく、さらには炭素原子１２個の直鎖の炭化水素基が好ましい。
【００３６】
一般式（２）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤とは、膜タンパク質可溶化剤が本質的に一般式（２）の化合物からなることをいう。すなわち、膜タンパク質可溶化剤は、一般式（２）の化合物又は一般式（２）の化合物に膜タンパク質の可溶化に影響を与えないものを付加したものをいう。
【００３７】
一般式（２）は、酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列をＡｓｐＬｙｓＡｓｐＬｙｓとし、１残基の酸性アミノ酸をＮ末端がアセチル化したＡｓｐとする。
【００３８】
（第３実施形態）
また、一般式（３）
【００３９】
【化３】
2014084320.tif 000007
【００４０】
（ただし、式中、Ｒ１、Ｒ２は炭化水素基を示す）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤において、炭化水素基とは、炭素原子１０〜２０個の直鎖の炭化水素基が好ましく、さらには炭素原子１２個の直鎖の炭化水素基が好ましい。
【００４１】
一般式（３）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤とは、膜タンパク質可溶化剤が本質的に一般式（３）の化合物からなることをいう。すなわち、膜タンパク質可溶化剤は、一般式（３）の化合物又は一般式（３）の化合物に膜タンパク質の可溶化に影響を与えないものを付加したものをいう。
【００４２】
一般式（３）は、酸性アミノ酸と塩基性アミノ酸が交互に並ぶ４残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列をＡｓｐＬｙｓＡｓｐＬｙｓとし、１残基の塩基性アミノ酸をＮ末端がアセチル化したＬｙｓとする。
【００４３】
（第４実施形態）
一般式（１）又は一般式（２）で表される化合物として式（４）の化合物がある。式（４）
【００４４】
【化４】
2014084320.tif 000008
【００４５】
の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。また、アミノ酸配列を有する新規膜タンパク質可溶化剤であり、アミノ酸配列の選択により多様な構造となり特定の膜タンパク質を可溶化する。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。式（４）における炭化水素基は直鎖の炭化水素基である。
【００４６】
膜タンパク質可溶化剤における式（４）の化合物の合成は、固相合成法によるアミノ酸配列の合成、アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体の合成、アミノ酸配列へのアルキル鎖の修飾からなる。固相合成法によるアミノ酸配列の合成において、Ｒｉｎｋ  Ａｍｉｄｅ  ＡＭ  Ｒｅｓｉｎ（Ｍｅｒｃｋ社）を用いたＦｍｏｃ固相合成法により、下記式（５）のアミノ酸配列を得る。これは、両末端をシステインとする７残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列である。このとき、アミノ酸配列のＮ末端はアセチル化し、Ｃ末端はアミド化される。クロマトグラフィーによる精製操作を経て、このペプチドの単離精製は行った。
【００４７】
【化５】
2014084320.tif 000009
【００４８】
次に、アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体の合成は、以下のように行った。１０ｍｍｏｌのアルキルアミン（和光純薬）を３０ｍＬの乾燥塩化メチレンと０．１ｍＬのピリジンの混合溶媒に溶かし、氷浴で冷却しながら１０ｍｍｏｌのブロモアセチルブロミド（和光純薬）を１０ｍＬの乾燥ジクロロメタンに溶解したものを、１５分かけて滴下した。その後室温で２時間ほど撹拌した。反応終了後、反応溶液を１Ｍ  ＨＣｌ水溶液で洗浄し未反応のアルキルアミンを除いた後に、有機相を無水硫酸マグネシウムで乾燥し溶媒を留去した。得られた粗生成物を、シリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ジクロロメタン／メタノール＝２０／１〜１０／１）にかけることにより、目的とするブロモアセチル基がアミド結合を介して修飾されたアルキルアミン誘導体を得た。
【００４９】
最後に、アミノ酸配列へのアルキル鎖の修飾を行った。システインを２つ含む式（５）のアミノ酸配列を持つペプチド（２００μｍｏｌ）と上記アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体（６００μｍｏｌ）を８０ｍＬの水／メタノール混合溶媒（１５／６５）に溶解し、ここへトリス（ヒドロキシメチル）-アミノメタン  ０．８  ｇ（６．６ｍｍｏｌ）添加することで、システインのメルカプト基へのアルキル基の修飾は行った。クロマトグラフィーによる精製操作を経て、式（４）を得た。
【００５０】
（第５実施形態）
一般式（１）又は一般式（３）で表される化合物として式（６）の化合物がある。式（６）
【００５１】
【化６】
2014084320.tif 000010
【００５２】
の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤を使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化せずに、膜タンパク質を溶解させる。また、アミノ酸配列を有する新規膜タンパク質可溶化剤であり、アミノ酸配列の選択により多様な構造となり特定の膜タンパク質を可溶化する。さらに、膜タンパク質を変性させずに溶解させる。式（６）における炭化水素基は直鎖の炭化水素基である。
【００５３】
膜タンパク質可溶化剤における式（６）の化合物の合成は、固相合成法によるアミノ酸配列の合成、アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体の合成、アミノ酸配列へのアルキル鎖の修飾からなる。固相合成法によるアミノ酸配列の合成において、Ｒｉｎｋ  Ａｍｉｄｅ  ＡＭ  Ｒｅｓｉｎ（Ｍｅｒｃｋ社）を用いたＦｍｏｃ固相合成法により、下記式（７）のアミノ酸配列を得る。これは、両末端をシステインとする７残基のアミノ酸からなるアミノ酸配列である。このとき、アミノ酸配列のＮ末端はアセチル化し、Ｃ末端はアミド化される。クロマトグラフィーによる精製操作を経て、このペプチドの単離精製は行った。
【００５４】
【化７】
2014084320.tif 000011
【００５５】
次に、アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体の合成は、以下のように行った。１０ｍｍｏｌのアルキルアミン（和光純薬）を３０ｍＬの乾燥塩化メチレンと０．１ｍＬのピリジンの混合溶媒に溶かし、氷浴で冷却しながら１０ｍｍｏｌのブロモアセチルブロミド（和光純薬）を１０ｍＬの乾燥ジクロロメタンに溶解したものを、１５分かけて滴下した。その後室温で２時間ほど撹拌した。反応終了後、反応溶液を１Ｍ  ＨＣｌ水溶液で洗浄し未反応のアルキルアミンを除いた後に、有機相を無水硫酸マグネシウムで乾燥し溶媒を留去した。得られた粗生成物を、シリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ジクロロメタン／メタノール＝２０／１〜１０／１）にかけることにより、目的とするブロモアセチル基がアミド結合を介して修飾されたアルキルアミン誘導体を得た。
【００５６】
最後に、アミノ酸配列へのアルキル鎖の修飾を行った。システインを２つ含む式（７）のアミノ酸配列を持つペプチド（２００μｍｏｌ）と上記アミノ酸配列への修飾が可能なアルキル鎖誘導体（６００μｍｏｌ）を８０ｍＬの水／メタノール混合溶媒（１５／６５）に溶解し、ここへトリス（ヒドロキシメチル）-アミノメタン  ０．８ｇ（６．６ｍｍｏｌ）添加することで、システインのメルカプト基へのアルキル基の修飾は行った。クロマトグラフィーによる精製操作を経て、式（６）を得た。
（第６実施形態）
式（４）又は式（６）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤を用いて膜タンパクＰＳＩ３量体を可溶化させる方法の一例を示す。ＰＳＩ３量体の溶液（４０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ-ＮａＯＨ（ｐＨ  ７．８）、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、１５ｍＭ  ＣａＣｌ２、１５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％（ｗ／ｖ）  b-ドデシルＤ-マルトピラノシド（b-ＤＤＭ））に、最終濃度１７％（ｗ／ｖ）になるようにＰＥＧ１４５０（シグマ・アルドリッチ社）を添加し、ＰＳＩ３量体を一旦沈殿化させた。その後、超遠心分離（１０４０００ｇ、３０分）により上清と分離し、得られた沈殿を、新たなバッファー溶液（４０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ-ＮａＯＨ（ｐＨ  ７．８）、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、１５ｍＭ  ＣａＣｌ２、１５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％（ｗ／ｖ）  b-ドデシルＤ-マルトピラノシド（b-ＤＤＭ））により洗浄することでb-ＤＤＭを除いた。その後得られたＰＳＩ３量体の沈殿物に、０．１％（ｗ／ｖ）  の式（４）の化合物又は式（６）の化合物を含むバッファー溶液に加えて０℃で３０分静置することでそれぞれ再可溶化させた。この可溶化されたＰＳＩ三量体溶液の吸収スペクトル測定から、ＰＳＩ三量体の変成度を評価したところ、全く変成が見られなかった。
【００５７】
光照射に伴う酸素分解の初速度によりＰＳＩ３量体の活性評価を行った。クラーク型酸素電極（Ｈａｎｓａｔｅｃｈ社）を用いて、ＰＳＩ３量体溶液中の酸素濃度の時間変化を評価した。光照射は、５５０Ｗのハロゲン・ランプから波長フィルタ（Ｒ-６２、保谷社製）、熱カットフィルタ（ＨＡ-５０、保谷社製）、及び１２ｃｍの水フィルタを介して行った。１６ｎＭのＰＳＩ３量体溶液（４０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ-ＮａＯＨ（ｐＨ  ７．８）、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、１５ｍＭ  ＣａＣｌ２、１５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．４Ｍ  ショ糖、０．１％（ｗ／ｖ）の式（４）の化合物又は式（６）の化合物）に電子供与体として２ｍＭ  アスコルビン酸ナトリウム、電子移動メディエータとして０．５ｍＭ  ジクロロインドフェノール（ＤＣＩＰ）、電子受容体として０．５ｍＭ  メチルビオロゲンを加え、この溶液に対して２５℃で光照射を行った。得られた酸素濃度減少の時間変化から分解初速度を作図により求めると、膜タンパク質ＰＳＩの活性は保たれていた。
【００５８】
同様に、式（４）又は式（６）の化合物を含む膜タンパク質可溶化剤は、膜タンパクＰＳＩＩ２量体等を変成させることなく可溶化させることができた。
【００５９】
（他の実施形態）
下記式（８）は、アミノ酸配列を有する新規化合物である。
【００６０】
【化８】
2014084320.tif 000012
【００６１】
式（８）の化合物を膜タンパク質可溶化剤として使用する場合は、可溶化剤自体が沈殿化し、膜タンパク質を溶解することができない。