(57)【要約】【課題】高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる有機電界発光素子を提供すること。【解決手段】少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、  電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、前記ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす有機電界発光素子。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、
前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、
電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、
前記ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、
前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす有機電界発光素子。
【請求項２】
前記発光材料の、第一励起一重項状態（Ｓ１）から基底状態（Ｓ０）への遷移における再配置エネルギーが０．１５ｅＶ以下である、請求項１に記載の有機電界発光素子。
【請求項３】
前記発光材料の濃度を１０ｍｇ／Ｌ以下としたトルエン溶液のＰＬ発光が４２６ｎｍ以上４３８ｎｍ以下で最大発光強度を示す、請求項１又は２に記載の有機電界発光素子。
【請求項４】
前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／２０以下の強度である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【請求項５】
前記ホスト材料が下記一般式（１）で表される蛍光発光性のアントラセン誘導体である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【化１】
2014017373.tif 000028
一般式（１）中、Ｐｈ１はフェニル基を表し、Ｐｈ２はフェニレン基を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基又はシリル基を表し、Ｒ１１〜Ｒ１５は互いに結合して環を形成することはない。Ｒ１６〜Ｒ２０のうちいずれか１つがアリール基を表し、その他のＲ１６〜Ｒ２０はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）又はアルキル基を表し、Ｒ１６〜Ｒ２０は互いに結合して環を形成することはない。
【請求項６】
前記発光材料が下記一般式（２）、（３）又は（４）で表される材料である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【化２】
2014017373.tif 000029
一般式（２）中、Ｒ２１〜Ｒ３８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、Ｒ２１〜Ｒ２８及びＲ３０〜Ｒ３７のうち少なくとも１つは−Ｌ２１−ＮＲ３９Ｒ４０を表す（Ｒ３９、Ｒ４０はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基のいずれかを表す。Ｒ３９とＲ４０が共同して環を形成してもよい。Ｌ２１は単結合又は２価の連結基を表す。）。Ｘ２１〜Ｘ３８はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ３８が窒素原子を表す場合は、そこに結合するＲ２１〜Ｒ３８は存在しない。
【化３】
2014017373.tif 000030
一般式（３）中、Ｒ６１〜Ｒ６６はそれぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ６１及びＲ６２並びにＲ６４及びＲ６５は互いに結合して環を形成してもよい。
Ｒ６７〜Ｒ７０はそれぞれ独立にアリール基または炭素数１〜５のアルキル基を表し、Ｒ６７及びＲ６８がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８であり、Ｒ６９及びＲ７０がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８である。
Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４はそれぞれ互いに結合して環を形成してもよいが、芳香環を形成することはない。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成する場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立にアルキル基（但しＺ６１及びＺ６２がともにアルキル基であることはなく、Ｚ６３及びＺ６４がともにアルキル基であることはない）、アリール基、ヘテロアリール基、シリル基、−Ｏ−、−ＮＹ−（但し、Ｙはアルキル基またはアリール基）を表す。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、フッ素原子、シリル基またはシアノ基を表す。Ｚ６１〜Ｚ６４は更に置換基を有していてもよい。
Ａｒ６１〜Ａｒ６４はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基またはヘテロアリール基を表し、互いに結合して環を形成していてもよい。
【化４】
2014017373.tif 000031
一般式（４）中、Ｘ７１及びＸ７２は同じ連結基であり、共にＯ原子又は共にＳ原子を表し、Ｒ７１〜Ｒ７６はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、複数のＲ７１〜Ｒ７６で共同して環を形成してもよい。Ｒ８１〜Ｒ８８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。但し、２つのＸ７１及びＸ７２が共にＳ原子の場合、Ｒ７２、Ｒ７３、Ｒ７５及びＲ７６のうち少なくとも１つは置換基を表す。
【請求項７】
前記発光性組成物における、発光材料の含有量が０．１〜２０質量％である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【請求項８】
少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、
前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、
電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、
該蛍光発光の色度がＣＩＥ  ｘ≦０．１８、ＣＩＥ  ｙ≦０．０８であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流を通電し続けたときにおける正面のＥＬ輝度が初期輝度の９０％に低下するまでの時間が３０時間以上である有機電界発光素子。
【請求項９】
前記有機電界発光素子が一対の電極を有し、該一対の電極の一方が可視光透過率１０％未満の電極であり、もう一方が可視光透過率８０％以上の電極である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた発光装置。
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた表示装置。
【請求項１２】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子（以下、「有機エレクトロルミネッセンス素子」、「有機ＥＬ素子」と称することもある。）に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は、低電圧駆動で高輝度の発光が得られることから活発に研究開発が行われている。有機電界発光素子は、一対の電極間に有機層を有し、陰極から注入された電子と陽極から注入された正孔とが有機層において再結合し、生成した励起子のエネルギーを発光に利用するものである。
有機電界発光素子の実用化に向けての重要な課題として、耐久性の向上がある。特に、青色の呈色を示す青色発光素子は、熱耐久性が低いことが一般的である。発光素子の耐久性を向上させることを目的として、アントラセン誘導体等の縮合芳香族炭化水素化合物をホスト材料として使用した素子が検討されている。
特許文献１〜３には、アントラセン誘導体又はその他の縮合芳香族炭化水素化合物をホストとして使用した有機電界発光素子が提案されている。また、特許文献４及び５には、アントラセン誘導体をホストとして使用した青色有機電界発光素子が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２３６５１６号公報
【特許文献２】特開２００３−３４７０５８号公報
【特許文献３】特開２０１０−０５９１４７号公報
【特許文献４】特表２０１１−５２９４５５号公報
【特許文献５】国際公開第２００８／１５３０８８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本発明者らの検討によると、特許文献１〜５に記載された有機電界発光素子は、耐久性が十分でないか、色純度が十分に高くないかの問題を有していることが判明した。特に、青色発光素子の分野においては、素子の耐久性と色純度とが高い水準を満たす素子を提供するための一般的な指針は、未だに見出されていないのが現状である。
【０００５】
本発明は、従来の前記課題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。すなわち、従来の有機電界発光素子が有する他の特性を損なうことなく、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる有機電界発光素子を提供することを目的とする。特に、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる青色有機電界発光素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らの検討によると、少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、前記ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす有機電界発光素子を採用することにより、上記課題を解決できることを見出した。
すなわち、本発明は下記の手段により達成することができる。なお、本明細書において「〜」はその前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を示す。
【０００７】
〔１〕
少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、
ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、
電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、
ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、発光性組成物からなる膜の波長λにおけるＰＬ発光の強度が、発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、
発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす有機電界発光素子。
〔２〕
発光材料の、第一励起一重項状態（Ｓ１）から基底状態（Ｓ０）への遷移における再配置エネルギーが０．１５ｅＶ以下である、〔１〕に記載の有機電界発光素子。
〔３〕
発光材料の濃度を１０ｍｇ／Ｌ以下としたトルエン溶液のＰＬ発光が４２６ｎｍ以上４３８ｎｍ以下で最大発光強度を示す、〔１〕又は〔２〕に記載の有機電界発光素子。
〔４〕
発光性組成物からなる膜の波長λにおけるＰＬ発光の強度が、発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／２０以下の強度である、〔１〕〜〔３〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
〔５〕
ホスト材料が下記一般式（１）で表される蛍光発光性のアントラセン誘導体である、〔１〕〜〔４〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【０００８】
【化１】
2014017373.tif 000002
【０００９】
一般式（１）中、Ｐｈ１はフェニル基を表し、Ｐｈ２はフェニレン基を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基又はシリル基を表し、Ｒ１１〜Ｒ１５は互いに結合して環を形成することはない。Ｒ１６〜Ｒ２０のうちいずれか１つがアリール基を表し、その他のＲ１６〜Ｒ２０はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）又はアルキル基を表し、Ｒ１６〜Ｒ２０は互いに結合して環を形成することはない。
〔６〕
発光材料が下記一般式（２）、（３）又は（４）で表される材料である、〔１〕〜〔５〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
【００１０】
【化２】
2014017373.tif 000003
【００１１】
一般式（２）中、Ｒ２１〜Ｒ３８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、Ｒ２１〜Ｒ２８及びＲ３０〜Ｒ３７のうち少なくとも１つは−Ｌ２１−ＮＲ３９Ｒ４０を表す（Ｒ３９、Ｒ４０はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基のいずれかを表す。Ｒ３９とＲ４０が共同して環を形成してもよい。Ｌ２１は単結合又は２価の連結基を表す。）。Ｘ２１〜Ｘ３８はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ３８が窒素原子を表す場合は、そこに結合するＲ２１〜Ｒ３８は存在しない。
【００１２】
【化３】
2014017373.tif 000004
【００１３】
一般式（３）中、Ｒ６１〜Ｒ６６はそれぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ６１及びＲ６２並びにＲ６４及びＲ６５は互いに結合して環を形成してもよい。
Ｒ６７〜Ｒ７０はそれぞれ独立にアリール基または炭素数１〜５のアルキル基を表し、Ｒ６７及びＲ６８がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８であり、Ｒ６９及びＲ７０がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８である。
Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４はそれぞれ互いに結合して環を形成してもよいが、芳香環を形成することはない。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成する場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立にアルキル基（但しＺ６１及びＺ６２がともにアルキル基であることはなく、Ｚ６３及びＺ６４がともにアルキル基であることはない）、アリール基、ヘテロアリール基、シリル基、−Ｏ−、−ＮＹ−（但し、Ｙはアルキル基またはアリール基）を表す。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、フッ素原子、シリル基またはシアノ基を表す。Ｚ６１〜Ｚ６４は更に置換基を有していてもよい。
Ａｒ６１〜Ａｒ６４はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基またはヘテロアリール基を表し、互いに結合して環を形成していてもよい。
【００１４】
【化４】
2014017373.tif 000005
【００１５】
一般式（４）中、Ｘ７１及びＸ７２は同じ連結基であり、共にＯ原子又は共にＳ原子を表し、Ｒ７１〜Ｒ７６はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、複数のＲ７１〜Ｒ７６で共同して環を形成してもよい。Ｒ８１〜Ｒ８８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。但し、２つのＸ７１及びＸ７２が共にＳ原子の場合、Ｒ７２、Ｒ７３、Ｒ７５及びＲ７６のうち少なくとも１つは置換基を表す。
〔７〕
発光性組成物における、発光材料の含有量が０．１〜２０質量％である、〔１〕〜〔６〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
〔８〕
少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、
ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、
電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、
蛍光発光の色度がＣＩＥ  ｘ≦０．１８、ＣＩＥ  ｙ≦０．０８であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流を通電し続けたときにおける正面のＥＬ輝度が初期輝度の９０％に低下するまでの時間が３０時間以上である有機電界発光素子。
〔９〕
有機電界発光素子が一対の電極を有し、一対の電極の一方が可視光透過率１０％未満の電極であり、もう一方が可視光透過率８０％以上の電極である、〔１〕〜〔８〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子。
〔１０〕
〔１〕〜〔９〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた発光装置。
〔１１〕
〔１〕〜〔９〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた表示装置。
〔１２〕
〔１〕〜〔９〕のいずれか一項に記載の有機電界発光素子を用いた照明装置。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、従来の有機電界発光素子が有する他の特性を損なうことなく、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる有機電界発光素子を提供することができる。特に、本発明によれば、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる青色有機電界発光素子を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明における波長λの求め方を模式的に示す図である。
【図２】本発明におけるホスト発光強度割合の求め方を模式的に示す図である。
【図３】本発明に係る有機電界発光素子の構成の一例を示す概略図である。
【図４】本発明に係る発光装置の一例を示す概略図である。
【図５】本発明に係る照明装置の一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
＜有機電界発光素子＞
本発明の有機電界発光素子について詳細に説明する。
本発明の有機電界発光素子は、少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、前記ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす有機電界発光素子である。
【００１９】
本明細書において、有機電界発光素子の色度とは、該素子を電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で発光させて得られる発光スペクトルから、国際照明委員会ＣＩＥ（Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌｅ  ｄｅ  ｌ’Ｅｃｌａｉｒａｇｅ）が１９３１年に策定した国際表示法における、ｘｙ色度座標を算出する方法により得られる色度をいう。
【００２０】
本発明の有機電界発光素子を電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光させた際の蛍光発光の色度は、０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０８が好ましく、０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０７がより好ましく、０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０６が更に好ましい。
上記色度がＣＩＥ  ｙ≦０．０８の範囲から外れると、ディスプレイにおける青色領域の色再現性や照明における青色領域の演色性が十分得られず、好ましくない。
【００２１】
本発明の有機電界発光素子は、ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長をλ（ｎｍ）としたとき、発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度が、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度であり、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たすような発光組成物からなる膜を発光層として含む。
【００２２】
本明細書において、ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長λ（ｎｍ）とは、下記の手順により求められる波長をいう。
２５ｍｍ角の石英基板上に、ホスト材料を膜厚５０ｎｍとなるように蒸着する。続いて、Ａｌを１００ｎｍとなるように蒸着する。
この積層膜を大気に触れさせることなく、窒素ガスで置換したグローブボックス内に入れ、ガラス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、ＰＬ発光スペクトル測定サンプル（以下、「サンプル（ホスト材料）」とも称する。）とする。
そして、紫外−可視ファイバ光源（Ｌ１０２９０、浜松ホトニクス）と分光器（ＱＥ６５０００、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ）を用いて、前記サンプル（ホスト材料）に対して基板側から光源に内蔵された重水素ランプからの光を取り出し、ＵＶ透過フィルタ（Ｓ７６−ＵＧ５、駿河精機）を通して励起光としてを照射し、ＰＬ発光スペクトルを測定する。得られたＰＬ発光スペクトルから、最大発光強度の１／２の強度となる波長のうち、最も短い波長をλとして求める。
例えば、ホスト材料のＰＬ発光スペクトルの例において、前記波長λは図１に示す波長として求まる。
なお、上記ホスト材料のみからなる膜のＰＬ発光の測定において、強度が最大発光強度の１／２の強度となる波長のうちの最短の波長λ（ｎｍ）を採用する理由は、発光層の発光の中で、波長λにおける発光には発光材料由来の発光はほとんど含まれず、ホスト材料の発光の大きさが端的に現れるため、波長λにおける発光を利用することでホスト材料の発光の程度を知ることができるからである。
また、有機電界発光素子の発光層がｎ種類（ｎ≧２）のホスト材料を含有する場合、各ホストごとにｎ個のλ（λ１、・・・、λｎ）が得られる。このような場合には、後述する波長λにおけるＰＬ発光の強度とは、上記ｎ個のλのうち最も小さい波長のλにおけるＰＬ発光の強度を表す。上記ｎ個のホスト材料のうちλが最も小さいホスト材料は、励起状態のエネルギーが最も高く分解しやすく、有機電界発光素子の耐久性への影響が最も大きいからである。
【００２３】
また、本明細書において、少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる膜（以下、単に「発光性組成物からなる膜」とも称する。）の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度の、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度に対する割合は、下記の手順により求められる割合をいう。
２５ｍｍ角の石英基板上に厚さが５０ｎｍの膜となるように、前記発光性組成物からなる膜を蒸着により作製する。続いて、Ａｌを１００ｎｍとなるように蒸着する。
この発光性組成物からなる膜を大気に触れさせることなく、窒素ガスで置換したグローブボックス内に入れ、ガラス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、ＰＬ発光スペクトル測定サンプルとする。
そして、紫外−可視ファイバ光源（Ｌ１０２９０、浜松ホトニクス）と分光器（ＱＥ６５０００、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ）を用いて光源に内蔵された重水素ランプからの光を取り出し、ＵＶ透過フィルタ（Ｓ７６−ＵＧ５、駿河精機）を通して、前記発光性組成物からなる膜に対して基板側から励起光を照射し、ＰＬ発光スペクトルを測定する。得られたスペクトルから、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度の、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度に対する割合（以下、「ホスト発光強度割合」とも称する。）が求められる。
例えば、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光スペクトルの例において、前記波長λにおけるＰＬ発光の強度と最大発光強度とは、図２に示す強度として求まる。
【００２４】
本発明の有機電界発光素子において、前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度は、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度の１／１０以下の強度である。
ここで、前記波長λにおけるＰＬ発光の強度は、前記発光性組成物からなる膜に含まれるホスト材料のＰＬ発光の強度に相当する。前記発光性組成物からなる膜におけるホスト材料のＰＬ発光は、発光材料のＰＬ発光と組み合わさることにより、膜の発光の色純度を向上させる働きがある。前記発光性組成物からなる膜に含まれるホスト材料のＰＬ発光の強度を上記範囲とすることにより、ホスト材料の分解が抑えられ、有機電界発光素子の耐久性が向上するため好ましい。
前記発光性組成物からなる膜に含まれるホスト材料のＰＬ発光の強度と色純度及び素子の耐久性との関係は、当該膜を有機ＥＬ素子の発光層として使用した場合の色純度及び素子の耐久性にも同様にいえることである。
前記発光性組成物からなる膜の前記波長λにおけるＰＬ発光の強度は、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光の最大発光強度に対して０以上１／１０以下であることが好ましく、１／１２０以上１／１０以下であることがより好ましく、１／１２０以上１／２０以下であることが更に好ましい。
【００２５】
更に、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光のＣＩＥ  ｙとは、下記の手順により求められる値をいう。
紫外−可視ファイバ光源（Ｌ１０２９０、浜松ホトニクス）と分光器（ＱＥ６５０００、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ）を用いて光源に内蔵された重水素ランプからの光を取り出し、ＵＶ透過フィルタ（Ｓ７６−ＵＧ５、駿河精機）を通して、前記発光性組成物からなる膜に対して基板側から励起光を照射し、ＰＬ発光スペクトルを測定する。得られたスペクトルから、国際照明委員会ＣＩＥが１９３１年に策定した国際表示法における、ｘｙ色度座標のｙ座標を算出する方法によりＣＩＥ  ｙ値を算出する。
【００２６】
本発明の有機電界発光素子は、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光がＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たす。ディスプレイにおける色再現性や照明における演色性の観点から、前記発光性組成物からなる膜のＰＬ発光が０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０８を満たすことが好ましく、０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０７を満たすことがより好ましく、０．００５≦ＣＩＥ  ｙ≦０．０６を満たすことが更に好ましい。
【００２７】
本発明の有機電界発光素子は、基板上に、一対の電極と、該電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機層とを有する有機電界発光素子であることが好ましくい。
有機層としては、発光層以外に、正孔注入層、正孔輸送層、ブロック層（正孔ブロック層、励起子ブロック層など）、電子輸送層などを有していてもよい。これらの有機層は、それぞれ複数層設けてもよく、複数層設ける場合には同一の材料で形成してもよいし、層毎に異なる材料で形成してもよい。
図３に、本発明に係る有機電界発光素子の構成の一例を示す。図３の有機電界発光素子１０は、基板２上に、一対の電極（陽極３と陰極９）の間に発光層６を含む有機層を有する。有機層としては、陽極側３から正孔注入層４、正孔輸送層５、発光層６、正孔ブロック層７及び電子輸送層８がこの順に積層されている。
【００２８】
＜有機層の構成＞
前記有機層の層構成としては、特に制限はなく、有機電界発光素子の用途、目的に応じて適宜選択することができるが、前記透明電極上に又は前記半透明電極上に形成されるのが好ましい。この場合、有機層は、前記透明電極又は前記半透明電極上の前面又は一面に形成される。
有機層の形状、大きさ、及び厚み等については、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００２９】
具体的な層構成として、下記が挙げられるが本発明はこれらの構成に限定されるものではない。
・陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極、
・陽極／正孔輸送層／発光層／ブロック層／電子輸送層／陰極、
・陽極／正孔輸送層／発光層／ブロック層／電子輸送層／電子注入層／陰極、
・陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／ブロック層／電子輸送層／陰極、
・陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極、
・陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／ブロック層／電子輸送層／電子注入層／陰極。
有機電界発光素子の素子構成、基板、陰極及び陽極については、例えば、特開２００８−２７０７３６号公報に詳述されており、該公報に記載の事項を本発明に適用することができる。
【００３０】
＜有機層＞
本発明における有機層について説明する。
【００３１】
（有機層の形成）
本発明の有機電界発光素子において、各有機層は、蒸着法やスパッタ法等の乾式製膜法、転写法、印刷法、スピンコート法、バーコート法等の溶液塗布法のいずれによっても好適に形成することができる。
【００３２】
（発光層）
発光層は、電界印加時に、陽極、正孔注入層又は正孔輸送層から正孔を受け取り、陰極、電子注入層又は電子輸送層から電子を受け取り、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層である。本発明の有機電界発光素子は、少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する膜を発光層として含む。
【００３３】
−ホスト材料−
本発明の有機電界発光素子において、ホスト材料は蛍光発光性のアントラセン誘導体である。
前記ホスト材料としては、下記一般式（１）で表される蛍光発光性のアントラセン誘導体であることが好ましい。
【００３４】
【化５】
2014017373.tif 000006
【００３５】
一般式（１）中、Ｐｈ１はフェニル基を表し、Ｐｈ２はフェニレン基を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基又はシリル基を表し、Ｒ１１〜Ｒ１５は互いに結合して環を形成することはない。Ｒ１６〜Ｒ２０のうちいずれか１つがアリール基を表し、その他のＲ１６〜Ｒ２０はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）又はアルキル基を表し、Ｒ１６〜Ｒ２０は互いに結合して環を形成することはない。
【００３６】
上記Ｒ１１〜Ｒ１５は、いずれもが水素原子（重水素原子を含む）であることが好ましい。
上記Ｒ１６〜Ｒ２０のうちいずれか１つが炭素原子数６〜２０のアリール基であることが好ましく、フェニル基又はナフチル基であることがより好ましく、ナフチル基であることが更に好ましい。また、その他のＲ１６〜Ｒ２０は、いずれもが水素原子（重水素原子を含む）であることが好ましい。
【００３７】
一般式（１）で表される蛍光発光性のアントラセン誘導体の好ましい具体例を以下に列挙するが、以下に限定されるものではない。
【００３８】
【化６】
2014017373.tif 000007
【００３９】
−発光材料−
本発明の有機電界発光素子における発光材料は、前記ホスト材料と共に使用した場合に、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、該蛍光発光の色度がＣＩＥ  ｘ≦０．１８、ＣＩＥ  ｙ≦０．０８である有機電界発光素子を与える発光材料であれば特に制限はない。
前記発光材料としては、下記一般式（２）、（３）又は（４）で表される材料であることが好ましい。
【００４０】
【化７】
2014017373.tif 000008
【００４１】
【化８】
2014017373.tif 000009
【００４２】
【化９】
2014017373.tif 000010
【００４３】
一般式（２）中、Ｒ２１〜Ｒ３８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、Ｒ２１〜Ｒ２８及びＲ３０〜Ｒ３７のうち少なくとも１つは−Ｌ２１−ＮＲ３９Ｒ４０を表す（Ｒ３９、Ｒ４０はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基のいずれかを表す。Ｒ３９とＲ４０が共同して環を形成してもよい。Ｌ２１は単結合又は２価の連結基を表す。）。Ｘ２１〜Ｘ３８はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ３８が窒素原子を表す場合は、そこに結合するＲ２１〜Ｒ３８は存在しない。
【００４４】
Ｌ２１が表す２価の連結基としては、単結合、アルキレン基、アリーレン基が好ましく、単結合、メチレン基、エチレン基、フェニレン基が好ましい。Ｌ２１は単結合であることが特に好ましい。
Ｒ３９とＲ４０とが共同して環を形成してもよい。
また、複数のＲ２１〜Ｒ３８で共同して環を形成する場合において、具体的にはＲ３９又はＲ４０と、該Ｒ３９又はＲ４０が含まれる−Ｌ２１−ＮＲ３９Ｒ４０以外のＲ２１〜Ｒ３８のいずれかと、が共同して環を形成してもよい。
【００４５】
Ｒ３９又はＲ４０が表すアルキル基としては、好ましくは炭素数１〜３０のアルキル基であり、より好ましくは炭素数１〜２０のアルキル基であり、特に好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基であり、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基、ｎ−ヘキサデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基であり、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基がより特に好ましい。
Ｒ３９又はＲ４０が表すアルキル基はさらに置換基を有していてもよく、該置換基としてはアリール基が好ましく、フェニル基がより好ましい。
【００４６】
Ｒ３９及びＲ４０がアルキル基を表す場合にはＲ３９とＲ４０とが共同して環を形成することも好ましく、この場合に形成される環は５または６員環であることが好ましく、６員環であることがより好ましく、ピペリジン環であることが特に好ましい。
また、Ｒ３９又はＲ４０がアルキル基を表す場合には、Ｒ３９又はＲ４０と、該Ｒ３９又はＲ４０が含まれる−Ｌ２１−ＮＲ３９Ｒ４０以外のＲ２１〜Ｒ３８のいずれか（該Ｒ３９又はＲ４０が含まれる−ＮＲ３９Ｒ４０が表すＲ２１〜Ｒ３８に隣接する、Ｒ２１〜Ｒ３８のいずれかであることが好ましい）とが共同して環を形成することも好ましく、この場合に形成される環は飽和の５または６員環であることが好ましく、飽和の６員環であることがより好ましい。
【００４７】
Ｒ３９又はＲ４０が表すアリール基としては、好ましくは炭素数６〜３０のアリール基であり、より好ましくは炭素数６〜２０のアリール基（例えば、フェニル基、ナフチル基、アントラニル基、フェナントレニル基およびトリフェニレニル基）であり、特に好ましくは炭素数６〜１５のアリール基であり、より特に好ましくはフェニル基、１−ナフチル基および２−ナフチル基であり、さらにより特に好ましくは、フェニル基および２−ナフチル基である。
Ｒ３９又はＲ４０が表すアリール基はさらに置換基を有していてもよく、該置換基としてはアルキル基（炭素数１〜５のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい）、アリール基（炭素数６〜１０のアリール基が好ましく、フェニル基がより好ましい。該アリール基はさらに置換基を有していてもよく、その場合はパラ位に置換基を有することが好ましい。）、ハロゲン原子（フッ素原子が好ましい）およびシリル基（トリメチルシリル基またはトリフェニルシリル基が好ましい）が好ましく、アルキル基およびアリール基がより好ましい。
また、Ｒ３９又はＲ４０が表すアリール基の置換基が複数存在する場合は、それらの置換基どうしが互いに結合して環を形成していてもよく、この場合に形成される環は５または６員環であることが好ましく、５員環であることがより好ましい。形成される５または６員環は炭化水素環、ヘテロ環のいずれかであることが好ましく、５員のヘテロ環または５員の炭化水素環であることがより好ましい。
【００４８】
前記一般式（２）で表される化合物が下記一般式（２−２）で表されることが好ましい。
【００４９】
【化１０】
2014017373.tif 000011
【００５０】
一般式（２−２）中、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２４〜Ｒ３１、Ｒ３３〜Ｒ３８及びＲ４１〜Ｒ６０はそれぞれ独立に水素原子または置換基を表す。複数のＲ４１〜Ｒ５０およびＲ５１〜Ｒ６０が共同して環を形成してもよい。
【００５１】
前記一般式（２−２）におけるＲ２１、Ｒ２２、Ｒ２４〜Ｒ３１、Ｒ３３〜Ｒ３８の説明と好ましい範囲は、前記一般式（２）におけるＲ２１、Ｒ２２、Ｒ２４〜Ｒ３１、Ｒ３３〜Ｒ３８の説明と好ましい範囲と同じである。
【００５２】
前記一般式（２−２）におけるＲ４１〜Ｒ５０およびＲ５１〜Ｒ６０が表す置換基の好ましい範囲は、前記一般式（２）においてＲ３９又はＲ４０がアリール基を表すときの該アリール基の置換基の好ましい範囲と同様である。
【００５３】
前記一般式（２−２）における「複数のＲ４１〜Ｒ５０およびＲ５１〜Ｒ６０が共同して環を形成してもよい」とは、前記一般式（２−２）で表される化合物には、Ｒ４１〜Ｒ４５が互いに結合して芳香環を形成した結果として多環縮合芳香族基を形成した化合物、Ｒ４６〜Ｒ５０が互いに結合して芳香環を形成した結果として多環縮合芳香族基を形成した化合物、Ｒ５１〜Ｒ５５が互いに結合して芳香環を形成した結果として多環縮合芳香族基を形成した化合物および、Ｒ５６〜Ｒ６０が互いに結合して芳香環を形成した結果として多環縮合芳香族基を形成した化合物も含まれることを意味する。例えば前記一般式（２−２）で表される化合物には、Ｒ４１及びＲ４２が互いに結合した結果としてＲ４１〜Ｒ４５を有するフェニル基が、ナフチル基を形成する化合物も含まれる。
【００５４】
前記一般式（２−２）中、Ｘ２１、Ｘ２２、Ｘ２４〜Ｘ３１及びＸ３３〜Ｘ３８はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ２１、Ｘ２２、Ｘ２４〜Ｘ３１及びＸ３３〜Ｘ３８が窒素原子を表す場合は、そこに結合するＲ２１、Ｒ２２、Ｒ２４〜Ｒ３１及びＲ３３〜Ｒ３８は存在しない。
前記一般式（２−２）中、Ｘ２３及びＸ３２は炭素原子である。
【００５５】
前記一般式（２）で表される化合物の具体例を以下に示すが、これらの具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【００５６】
【化１１】
2014017373.tif 000012
【００５７】
【化１２】
2014017373.tif 000013
【００５８】
【化１３】
2014017373.tif 000014
【００５９】
一般式（３）中、Ｒ６１〜Ｒ６６はそれぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ６１及びＲ６２並びにＲ６４及びＲ６５は互いに結合して環を形成してもよい。
Ｒ６７〜Ｒ７０はそれぞれ独立にアリール基または炭素数１〜５のアルキル基を表し、Ｒ６７及びＲ６８がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８であり、Ｒ６９及びＲ７０がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８である。
Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４はそれぞれ互いに結合して環を形成してもよいが、芳香環を形成することはない。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成する場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立にアルキル基（但しＺ６１及びＺ６２がともにアルキル基であることはなく、Ｚ６３及びＺ６４がともにアルキル基であることはない）、アリール基、ヘテロアリール基、シリル基、−Ｏ−、−ＮＹ−（但し、Ｙはアルキル基またはアリール基）を表す。Ｚ６１及びＺ６２並びにＺ６３及びＺ６４がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合にはＺ６１〜Ｚ６４はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、フッ素原子、シリル基またはシアノ基を表す。Ｚ６１〜Ｚ６４は更に置換基を有していてもよい。
Ａｒ６１〜Ａｒ６４はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基またはヘテロアリール基を表し、互いに結合して環を形成していてもよい。
【００６０】
一般式（３）中、Ｒ６１〜Ｒ６６が表す置換基としては、アルキル基、アリール基、シリル基、フッ素原子、アルコキシ基、アリールオキシ基を挙げることができ、アルキル基がより好ましく、炭素数１〜３のアルキル基が特に好ましく、メチル基がより特に好ましい。
Ｒ６１及びＲ６２並びにＲ６４及びＲ６５は互いに結合して環を形成してもよいが、Ｒ６１及びＲ６２並びにＲ６４及びＲ６５は互いに結合して環を形成しないことが好ましい。
【００６１】
一般式（３）中、Ａｒ６１〜Ａｒ６４はそれぞれ独立にアリール基またはヘテロアリール基であることが好ましく、アリール基であることがより好ましく、炭素数６〜１０のアリール基であることがより特に好ましく、フェニル基または２−ナフチル基であることがよりさらに特に好ましい。
Ａｒ６１〜Ａｒ６４はさらなる置換基を有していてもよく、さらなる置換基としては、アルキル基、アリール基またはフッ素原子が好ましく、炭素数１〜５のアルキル基、フェニル基またはフッ素原子がより好ましく、メチル基が特に好ましい。Ａｒ６１〜Ａｒ６４がさらなる置換基を有する場合のさらなる置換基の個数は、Ａｒ６１〜Ａｒ６４あたり、１〜３個であることが好ましく、１または２個であることがより好ましく、１個であることが特に好ましい。
【００６２】
一般式（３）中、Ｒ６７及びＲ６８はそれぞれ独立にアリール基または炭素数１〜５のアルキル基を表す。Ｒ６７及びＲ６８が表すアリール基としては、炭素数６〜１０のアリール基が好ましく、アルキル基を置換基として有する炭素数６〜１０のアリール基がより好ましく、アルキル基を置換基として有するフェニル基が特に好ましい。Ｒ６７及びＲ６８はそれぞれ独立に炭素数１〜５のアルキル基であることが好ましく、炭素数１〜５のアルキル基であることがより好ましく、炭素数１〜３のアルキル基であることが特に好ましい。
Ｒ６７及びＲ６８がアルキル基またはアルキル鎖を有する置換基であるときはこれらの基が表すアルキル基の炭素数の和が２〜８であり、２〜６であることが好ましく、２〜４であることがより好ましい。
【００６３】
一般式（３）中、Ｒ６９及びＲ７０はそれぞれ独立にアリール基または炭素数１〜５のアルキル基を表し、Ｒ６９及びＲ７０の好ましい範囲と好ましい関係は、Ｒ６７及びＲ６８の好ましい範囲と好ましい関係と同様である。
【００６４】
一般式（３）中、Ｚ６１及びＺ６２はそれぞれ互いに結合して環を形成してもよいが、芳香環を形成することはない。
一方、Ｚ６１及びＺ６２がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合にはＺ６１及びＺ６２はそれぞれ独立に水素原子（重水素原子を含む）、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、フッ素原子、シリル基またはシアノ基を表し、水素原子（重水素原子を含む）、アリール基、フッ素原子またはシリル基が好ましく、水素原子（重水素原子を含む）またはアリール基がより好ましい。Ｚ６１及びＺ６２がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合も、Ｚ６１及びＺ６２のうち少なくとも一方がアリール基またはヘテロアリール基であることが、前記一般式（３）で表される化合物を用いた有機電界発光素子の発光波長を短波化する観点から好ましく、アリール基であることがより好ましく、炭素数６〜１０のアリール基であることが特に好ましく、フェニル基であることがより特に好ましい。Ｚ６１及びＺ６２がそれぞれ互いに結合して環を形成しない場合、Ｚ６１及びＺ６２はさらに置換基を有していてもよく、アリール基上の置換基としては炭素数１〜５のアルキル基、フッ素原子またはシアノ基が好ましく、フッ素原子がより好ましい。
【００６５】
一般式（３）中、Ｚ６３及びＺ６４はそれぞれ互いに結合して環を形成してもよいが、芳香環を形成することはない。一般式（３）中、Ｚ６３及びＺ６４の好ましい範囲と好ましい関係は、Ｚ６１及びＺ６２の好ましい範囲と好ましい関係と同様である。
【００６６】
前記一般式（３）で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明で用いることができる一般式（３）で表される化合物は、これらの具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【００６７】
【化１４】
2014017373.tif 000015
【００６８】
一般式（４）中、Ｘ７１及びＸ７２は同じ連結基であり、共にＯ原子又は共にＳ原子を表し、Ｒ７１〜Ｒ７６はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表し、複数のＲ７１〜Ｒ７６で共同して環を形成してもよい。Ｒ８１〜Ｒ８８はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。但し、２つのＸ７１及びＸ７２が共にＳ原子の場合、Ｒ７２、Ｒ７３、Ｒ７５及びＲ７６のうち少なくとも１つは置換基を表す。
【００６９】
前記一般式（４）において、Ｘ７１及びＸ７２が共にＯ原子であることが好ましい。
【００７０】
前記一般式（４）中、Ｒ７１〜Ｒ７６及びＲ８１〜Ｒ８８が表す置換基としては、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、アミノ基、アルコキシ基、ハロゲン原子、シリル基が好ましく、アリール基がより好ましく、炭素数６〜２０のアリール基が更に好ましく、フェニル基が最も好ましい。
上記Ｒ７１〜Ｒ７６及びＲ８１〜Ｒ８８が表す置換基は更に置換基を有していてもよく、該置換基としてはアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、アミノ基、アルコキシ基、ハロゲン原子、シリル基が好ましく、アルキル基がより好ましく、炭素数１〜１０のアルキル基が更に好ましく、炭素数１〜５のアルキル基が最も好ましい。
【００７１】
前記一般式（４）で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明で用いることができる一般式（１）で表される化合物は、これらの具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【００７２】
【化１５】
2014017373.tif 000016
【００７３】
【化１６】
2014017373.tif 000017
【００７４】
前記発光材料は、第一励起一重項状態（Ｓ１）から基底状態（Ｓ０）への遷移における再配置エネルギー（ｒｅｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  ｅｎｅｒｇｙ：  ΔＥＳ０ｒｅｏｒｇ、以下単に再配置エネルギーと呼ぶ）が０．１５ｅＶ以下であることが好ましい。
ここで、再配置エネルギーとは、公知文献である、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ａ  ２００２，Ｖｏｌ．１０６，９２９４−９３０５に定義が記載されたエネルギーをいう。すなわちＳ１の最安定分子構造におけるＳ０の全エネルギー（ＥＳ０（ＸＳ１））と、Ｓ０の最安定分子構造におけるＳ０の全エネルギー（ＥＳ０（ＸＳ０））のエネルギー差である（ΔＥＳ０ｒｅｏｒｇ  ＝  ＥＳ０（ＸＳ１）  −  ＥＳ０（ＸＳ０）、ここでＸＳ１、ＸＳ０はそれぞれＳ１、Ｓ０における最安定分子構造を示す）。本明細書における再配置エネルギーの計算方法は、ＸＳ１は時間依存密度汎関数法（ＴＤＤＦＴ／Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ））により求め、ＸＳ０、ＥＳ０（ＸＳ０）およびＥＳ０（ＸＳ１）は密度汎関数法（Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ(ｄ））により求めることにより行うものである。
上記再配置エネルギーが０．１５ｅＶ以下であると、発光スペクトルにおける長波長側の振動バンドの強度が減少することにより発光がブロードになる恐れが減少し、高い色純度の青色発光が得られる点で好ましい。
また、上記再配置エネルギーは０．１４ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１２ｅＶ以下であることが更に好ましい。
【００７５】
また、前記発光材料は、濃度を１０ｍｇ／Ｌ以下としたトルエン溶液のＰＬ発光が４２６ｎｍ以上４３８ｎｍ以下で最大発光強度を示すことが好ましい。
本明細書におけるＰＬ発光は、ＱＵＡＲＴＺ  ＣＥＬＬ（Ｆ１７−ＵＶ−１０、ＧＬ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ．）と分光蛍光光度計（ＲＦ−５３００ＰＣ、ＳＨＩＭＡＤＺＵ）にてまず吸収スペクトルを測定し、波長２７０ｎｍ〜４００ｎｍの範囲での最大吸光度を示す波長を励起光波長として測定したＰＬ発光を示す。なお、上記測定は、例えば、発光材料の濃度を１μｇ／Ｌ〜１０ｍｇ／Ｌとしたトルエン溶液で測定することができる。上記濃度範囲のトルエン溶液においては、発光材料は十分に希釈されており、発光材料どうしの会合等も起こらないため、発光材料が最大発光強度を示す波長はほとんど変化しないことが確かめられている。
上記濃度のトルエン溶液において、発光材料が最大発光強度を示す波長が４２６ｎｍ以上４３８ｎｍ以下であると、色純度及び素子の耐久性が向上する点で好ましい。
【００７６】
発光材料の会合発光による色純度の悪化を防ぎ、安定して製造を行う観点から、本発明の有機電界発光素子は、前記少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物における、発光材料の含有量が０．１〜２０質量％であることが好ましい。前記発光材料の含有量は１〜１５質量％であることがより好ましく、１〜１０質量％であることが更に好ましく、２〜８質量％であることが最も好ましい。
また、発光材料から良好な発光を得る観点から、本発明の有機電界発光素子は、前記少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する膜における、ホスト材料の含有量が２０〜９９．９質量％であることが好ましい。前記ホスト材料の含有量は５０〜９９質量％であることがより好ましく、８０〜９７質量％であることが更に好ましい。
更に、本発明の有機電界発光素子は、前記少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する膜における、ホスト材料と発光材料との比率は９９：１〜９０：１０であることが好ましい。前記比率は９７：３〜９３：７であることがより好ましい。
【００７７】
前記発光層は、電界印加時に、陽極、正孔注入層、又は正孔輸送層から正孔を受け取り、陰極、電子注入層、又は電子輸送層から電子を受け取り、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層である。
前記発光層は、特に制限はなく、公知の方法に従って形成することができるが、例えば、蒸着法等の乾式製膜法、湿式塗布方式、転写法、印刷法、インクジェット方式、などにより好適に形成することができる。
【００７８】
前記発光層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、２ｎｍ〜５００ｎｍが好ましく、発光効率の観点から、３ｎｍ〜２００ｎｍがより好ましく、１０ｎｍ〜２００ｎｍが更に好ましい。また、前記発光層は１層であっても２層以上であってもよい。
【００７９】
（電荷輸送層）
電荷輸送層とは、有機電界発光素子に電圧を印加した際に電荷移動が起こる層をいう。
具体的には正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層又は電子注入層が挙げられる。好ましくは、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層又は発光層である。塗布法により形成される電荷輸送層が正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層又は発光層であれば、低コストかつ高効率な有機電界発光素子の製造が可能となる。また、電荷輸送層として、より好ましくは、正孔注入層、正孔輸送層又は電子ブロック層である。
【００８０】
（正孔注入層、正孔輸送層）
正孔注入層、正孔輸送層は、陽極又は陽極側から正孔を受け取り陰極側に輸送する機能を有する層である。
正孔注入層、正孔輸送層については、特開２００８−２７０７３６号公報の段落番号〔０１６５〕〜〔０１６７〕に記載の事項を本発明に適用することができる。
【００８１】
正孔注入層には電子受容性ドーパントを含有することが好ましい。正孔注入層に電子受容性ドーパントを含有することにより、正孔注入性が向上し、駆動電圧が低下する、効率が向上するなどの効果がある。電子受容性ドーパントとは、ドープされる材料から電子を引き抜くき、ラジカルカチオンを発生させることが可能な材料であれば有機材料、無機材料のうちいかなるものでもよいが、例えば、テトラシアノキノジメタン（ＴＣＮＱ）、テトラフルオロテトラシアノキノジメタン（Ｆ４−ＴＣＮＱ）、酸化モリブデンなどが挙げられる。
【００８２】
正孔注入層中の電子受容性ドーパントは、正孔注入層を形成する全化合物質量に対して、０．０１質量％〜５０質量％含有されることが好ましく、０．１質量％〜４０質量％含有されることがより好ましく、０．２質量％〜３０質量％含有されることがより好ましい。
【００８３】
（電子注入層、電子輸送層）
電子注入層、電子輸送層は、陰極又は陰極側から電子を受け取り陽極側に輸送する機能を有する層である。これらの層に用いる電子注入材料、電子輸送材料は低分子化合物であっても高分子化合物であってもよい。
電子輸送材料として、ピリジン誘導体、キノリン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、フタラジン誘導体、フェナントロリン誘導体、トリアジン誘導体、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、アントロン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド誘導体、フルオレニリデンメタン誘導体、ジスチリルピラジン誘導体、ナフタレン、ペリレン等の芳香環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン誘導体、８−キノリノール誘導体の金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、シロールに代表される有機シラン誘導体、等を含有する層であることが好ましい。
【００８４】
電子注入層、電子輸送層の厚さは、駆動電圧を下げるという観点から、各々５００ｎｍ以下であることが好ましい。
電子輸送層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。また、電子注入層の厚さとしては、０．１ｎｍ〜２００ｎｍであるのが好ましく、０．２ｎｍ〜１００ｎｍであるのがより好ましく、０．５ｎｍ〜５０ｎｍであるのが更に好ましい。
電子注入層、電子輸送層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００８５】
電子注入層には電子供与性ドーパントを含有することが好ましい。電子注入層に電子供与性ドーパントを含有させることにより、電子注入性が向上し、駆動電圧が低下する、効率が向上するなどの効果がある。電子供与性ドーパントとは、ドープされる材料に電子を与え、ラジカルアニオンを発生させることが可能な材料であれば有機材料、無機材料のうちいかなるものでもよいが、例えば、テトラチアフルバレン（ＴＴＦ）、テトラチアナフタセン（ＴＴＴ）、ビス−［１，３  ジエチル−２−メチル−１，２−ジヒドロベンズイミダゾリル］などのジヒドロイミダゾール化合物、リチウム、セシウムなどが挙げられる。
【００８６】
電子注入層中の電子供与性ドーパントは、電子注入層を形成する全化合物質量に対して、０．０１質量％〜５０質量％含有されることが好ましく、０．１質量％〜４０質量％含有されることがより好ましく、０．５質量％〜３０質量％含有されることがより好ましい。
【００８７】
（正孔ブロック層）
正孔ブロック層は、陽極側から発光層に輸送された正孔が、陰極側に通りぬけることを防止する機能を有する層である。本発明において、発光層と陰極側で隣接する有機層として、正孔ブロック層を設けることができる。
正孔ブロック層を構成する有機化合物の例としては、アルミニウム（ＩＩＩ）ビス（２−メチル−８−キノリナト）４−フェニルフェノレート（Ａｌｕｍｉｎｕｍ  （ＩＩＩ）ｂｉｓ（２−ｍｅｔｈｙｌ−８−ｑｕｉｎｏｌｉｎａｔｏ）４−ｐｈｅｎｙｌｐｈｅｎｏｌａｔｅ（Ｂａｌｑと略記する））等のアルミニウム錯体、トリアゾール誘導体、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（２，９−Ｄｉｍｅｔｈｙｌ−４，７−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ（ＢＣＰと略記する））等のフェナントロリン誘導体等が挙げられる。本発明において、正孔ブロック層は実際に正孔をブロックする機能に限定せず、発光層の励起子が電子輸送層に拡散させない、若しくはエネルギー移動消光をブロックする機能を有していてもよい。
正孔ブロック層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。
正孔ブロック層は、上述した材料の一種又は二種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００８８】
（電子ブロック層）
電子ブロック層は、陰極側から発光層に輸送された電子が、陽極側に通りぬけることを防止する機能を有する層である。本発明において、発光層と陽極側で隣接する有機層として、電子ブロック層を設けることができる。
電子ブロック層を構成する有機化合物の例としては、例えば前述の正孔輸送材料として挙げたものが適用できる。
電子ブロック層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。
電子ブロック層は、上述した材料の一種又は二種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００８９】
（保護層）
本発明において、有機ＥＬ素子全体は、保護層によって保護されていてもよい。
保護層については、特開２００８−２７０７３６号公報の段落番号〔０１６９〕〜〔０１７０〕に記載の事項を本発明に適用することができる。
【００９０】
＜電極＞
前記有機電界発光素子は、通常、一対の電極を含む。前記一対の電極としては、一方が可視光透過率１０％未満の電極であり、もう一方が可視光透過率８０％以上の電極でであることが好ましい。
ここで、可視光透過率とは、可視光領域の波長（３８０ｎｍ〜７８０ｎｍ）の光に対する透過率を意味し、「可視光透過率が１０％未満（８０％以上）である」とは、可視光領域のあらゆる波長の光に対して「透過率が１０％未満（８０％以上）である」ことを意味する。
前記可視光透過率１０％未満の電極の可視光透過率は、０％以上１０％未満であることがより好ましく、０％以上５％未満であることが更に好ましい。また、前記可視光透過率８０％以上の電極の可視光透過率は、８０％以上１００％以下であることがより好ましく、９０％以上１００％以下であることが更に好ましい。
前記一対の電極の可視光透過率を上記範囲とすることにより、一方の電極側から効率よく光を取り出し、製造ばらつきに由来する色のばらつきも小さくすることができるため好ましい。
前記一対の電極は、一般的には陽極と陰極であり、陽極は有機層に正孔を供給する電極としての機能を有していればよく、陰極は有機層に電子を注入する電極としての機能を有していればよい。
前記電極としては、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、有機電界発光素子の用途、目的に応じて公知の電極材料の中から適宜選択することができる。
【００９１】
（陽極）
前記陽極を構成する材料としては、例えば、アンチモン、フッ素等をドープした酸化錫（ＡＴＯ、ＦＴＯ）、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム（ＩＺＯ）等の導電性金属酸化物；金、銀、クロム、ニッケル等の金属；これらの金属と導電性金属酸化物との混合物又は積層物；ヨウ化銅、硫化銅等の無機導電性物質；ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール等の有機導電性材料、又はこれらとＩＴＯとの積層物、などが挙げられる。これらの中でも、導電性金属酸化物が好ましく、生産性、高導電性、透明性等の点からはＩＴＯが特に好ましい。
【００９２】
（陰極）
前記陰極を構成する材料としては、例えば、アルカリ金属（例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓ等）、アルカリ土類金属（例えばＭｇ、Ｃａ等）、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−銀合金、インジウム、イッテルビウム等の希土類金属、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいが、安定性と電子注入性とを両立させる観点からは、２種以上を好適に併用することができる。
これらの中でも、電子注入性の点で、アルカリ金属やアルカリ土類金属が好ましく、保存安定性に優れる点で、アルミニウムを主体とする材料が特に好ましい。
前記アルミニウムを主体とする材料とは、アルミニウム単独、アルミニウムと０．０１質量％〜１０質量％のアルカリ金属又はアルカリ土類金属との合金若しくはこれらの混合物（例えば、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金など）を意味する。
【００９３】
前記電極の形成方法については、特に制限はなく、公知の方法に従って行うことができ、例えば印刷方式、コーティング方式等の湿式方式；真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等の物理的方式；ＣＶＤ、プラズマＣＶＤ法等の化学的方式、などが挙げられる。これらの中でも、前記電極を構成する材料との適性を考慮し、適宜選択した方法に従って前記基板上に形成することができる。例えば、前記陽極の材料としてＩＴＯを選択する場合には、直流又は高周波スパッタ法、真空蒸着法、イオンプレーティング法等に従って形成することができる。前記陰極の材料として金属等を選択する場合には、その１種又は２種以上を同時又は順次にスパッタ法等に従って形成することができる。
【００９４】
なお、前記電極を形成する際にパターニングを行う場合は、フォトリソグラフィー等による化学的エッチングによって行ってもよいし、レーザー等による物理的エッチングによって行ってもよく、また、マスクを重ねて真空蒸着やスパッタ等をして行ってもよいし、リフトオフ法や印刷法によって行ってもよい。
【００９５】
更に、本発明は、少なくとも１種のホスト材料と少なくとも１種の発光材料とを含有する発光性組成物からなる発光層を含む有機電界発光素子であって、前記ホスト材料が蛍光発光性のアントラセン誘導体であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流で青色に蛍光発光し、該蛍光発光の色度がＣＩＥ  ｘ≦０．１８、ＣＩＥ  ｙ≦０．０８であり、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流を通電し続けたときにおける正面のＥＬ輝度が初期輝度の９０％に低下するまでの時間が３０時間以上である有機電界発光素子にも関する。
ここで、上記正面のＥＬ輝度とは、発光面の法線方向に放射されるＥＬ発光の輝度を指す。
このような有機電界発光素子を採用することにより、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができる青色有機電界発光素子を提供することが可能となる。
上記有機電界発光素子に使用することができるホスト材料及び発光材料は上記のものと同様の材料であり、好ましい範囲もまた同様である。そして、上記有機電界発光素子の好ましい態様及びその特性も、上記のものと同様である。
【００９６】
＜駆動＞
本発明の有機電界発光素子は、陽極と陰極との間に直流（必要に応じて交流成分を含んでもよい）電圧（通常２ボルト〜１５ボルト）、又は直流電流を印加することにより、発光を得ることができる。
本発明の有機電界発光素子の駆動方法については、特開平２−１４８６８７号、同６−３０１３５５号、同５−２９０８０号、同７−１３４５５８号、同８−２３４６８５号、同８−２４１０４７号の各公報、特許第２７８４６１５号、米国特許５８２８４２９号、同６０２３３０８号の各明細書等に記載の駆動方法を適用することができる。
【００９７】
（本発明の素子の用途）
本発明の素子は、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア、又は光通信等に好適に利用できる。
【００９８】
（発光装置）
次に、図４を参照して本発明の発光装置について説明する。
本発明の発光装置は、前記有機電界発光素子を用いてなる。
図４は、本発明の発光装置の一例を概略的に示した断面図である。図４の発光装置２０は、基板（支持基板）２、有機電界発光素子１０、封止容器１６等により構成されている。
【００９９】
有機電界発光素子１０は、基板２上に、陽極（第一電極）３、有機層１１、陰極（第二電極）９が順次積層されて構成されている。また、陰極９上には、保護層１２が積層されており、更に、保護層１２上には接着層１４を介して封止容器１６が設けられている。なお、各電極３、９の一部、隔壁、絶縁層等は省略されている。
ここで、接着層１４としては、エポキシ樹脂等の光硬化型接着剤や熱硬化型接着剤を用いることができ、例えば熱硬化性の接着シートを用いることもできる。
【０１００】
本発明の発光装置の用途は特に制限されるものではなく、例えば、照明装置のほか、テレビ、パーソナルコンピュータ、携帯電話、電子ペーパ等の表示装置とすることができる。
【０１０１】
（照明装置）
次に、図５を参照して本発明の照明装置について説明する。
図５は、本発明の照明装置の一例を概略的に示した断面図である。本発明の照明装置４０は、図５に示すように、前述した有機ＥＬ素子１０と、光散乱部材３０とを備えている。より具体的には、照明装置４０は、有機ＥＬ素子１０の基板２と光散乱部材３０とが接触するように構成されている。
光散乱部材３０は、光を散乱できるものであれば特に制限されないが、図５においては、透明基板３１に微粒子３２が分散した部材とされている。透明基板３１としては、例えば、ガラス基板を好適に挙げることができる。微粒子３２としては、透明樹脂微粒子を好適に挙げることができる。ガラス基板及び透明樹脂微粒子としては、いずれも、公知のものを使用できる。このような照明装置４０は、有機電界発光素子１０からの発光が散乱部材３０の光入射面３０Ａに入射されると、入射光を光散乱部材３０により散乱させ、散乱光を光出射面３０Ｂから照明光として出射するものである。
【実施例】
【０１０２】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１０３】
＜ＰＬ発光スペクトル測定サンプルの作製＞
２５ｍｍ角の石英基板上に、発光性組成物からなる膜を膜厚５０ｎｍとなるように共蒸着した。続いて、Ａｌを１００ｎｍとなるように蒸着した。
この積層膜を大気に触れさせることなく、窒素ガスで置換したグローブボックス内に入れ、ガラス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、ＰＬ発光スペクトル測定サンプルとした。
【０１０４】
＜有機電界発光素子の作製＞
下記構成の素子を、ガラス基板に対して陽極側から順次真空蒸着することにより有機膜を成膜し、ＰＬ発光スペクトル測定サンプルと同様の方法により封止することで有機電界発光素子を得た。
ＩＴＯ（７０）/ＨＩＬ（１０）/ＨＴＬ（３０）/ＥＭＬ（３０）/ＥＴＬ（３０）/ＬｉＦ（１）/Ａｌ（１００）
ここで、（）内は各層の膜厚（単位：ｎｍ）を表す。
【０１０５】
ＨＩＬ（正孔注入層）には、下記の材料を使用した。
【０１０６】
【化１７】
2014017373.tif 000018
【０１０７】
ＨＴＬ（正孔輸送層）には、下記の材料を使用した。
【０１０８】
【化１８】
2014017373.tif 000019
【０１０９】
ＥＭＬ（発光層）には、下記の実施例及び比較例に記載されたホスト材料、発光材料、及び発光材料濃度の内容により混合した材料を用いた。
【０１１０】
ＥＴＬ（電子輸送層）には、下記の材料を使用した。
【０１１１】
【化１９】
2014017373.tif 000020
【０１１２】
［実施例１］
ホスト材料であるホスト１と発光材料である化合物１とが質量比で９７：３となるように混合し、発光性組成物からなる膜及び発光層の材料（発光性組成物）として使用した。
そして、上記の方法により、実施例１のＰＬ発光スペクトル測定サンプル及び有機電界発光素子を得た。
【０１１３】
＜有機電界発光素子の発光の色度の測定＞
ＫＥＩＴＨＬＥＹ社製ソースメジャーユニット２４００型を用いて、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流を作製した有機電界発光素子に通電し、素子を発光させた。そして、トプコン社製輝度計ＳＲ−３を用いて発光スペクトルを測定し、国際照明委員会ＣＩＥが１９３１年に策定した国際表示法により、得られた発光スペクトルの色度ＣＩＥ  ｘ値、ＣＩＥ  ｙ値を算出した。結果を表１に示す。
【０１１４】
＜電極の透過率の測定＞
有機電界発光素子の作製の過程で得られる、ＩＴＯが蒸着されたガラス基板を測定サンプルとし、ＩＴＯが蒸着されていないガラス基板をレファレンスとして、日立製作所製分光光度計Ｕ−３３１０によりＩＴＯ電極の透過率を測定した。
また、Ａｌを１００ｎｍ蒸着したガラス基板を測定サンプルとし、Ａｌが蒸着されていないガラス基板をレファレンスとして、上記と同様にＡｌ電極の透過率を測定した。
測定の結果、ＩＴＯ電極の透過率は波長３８０ｎｍ〜７８０ｎｍ（可視光領域）のあらゆる波長の光に対して８０％以上であり、Ａｌ電極の透過率は波長３８０ｎｍ〜７８０ｎｍ（可視光領域）のあらゆる波長の光に対して１０％未満であった。
【０１１５】
＜ホスト発光強度割合の算出＞
紫外−可視ファイバ光源（Ｌ１０２９０、浜松ホトニクス）、分光器（ＱＥ６５０００、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ）及びＵＶ透過フィルタ（Ｓ７６−ＵＧ５、駿河精機）を用いて、ホスト材料のみからなる膜に対して基板側から波長３１０ｎｍの励起光を照射し、ＰＬ発光スペクトルを測定した。得られたＰＬ発光スペクトルから、最大発光強度の１／２の強度となる波長のうち、最も短い波長λ（ｎｍ）を求めた。
次に、発光性組成物からなる膜について、前記λを求めたのと同様の方法によりＰＬ発光スペクトルを測定し、前記波長λにおける発光強度の最大発光強度に対する割合を算出した。結果を表１に示す。
Ａ：ホスト発光強度割合≦０．０５
Ｂ：０．０５＜ホスト発光強度割合≦０．１
Ｃ：０．１＜ホスト発光強度割合
【０１１６】
＜再配置エネルギー（ｒｅｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  ｅｎｅｒｇｙ）の算出＞
再配置エネルギーは、公知文献である、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ａ  ２００２，Ｖｏｌ．１０６，９２９４−９３０５に定義が記載されたエネルギーである。その計算は、量子化学計算プログラムＧａｕｓｓｉａｎ０９，Ｒｅｖｉｓｉｏｎ  Ａ．０２を用いて、以下のように行った。
まず、上記発光材料分子の基底状態（Ｓ０）における最も安定な構造（ＸＳ０）を求め、その構造における分子の全エネルギーＥＳ０（ＸＳ０）を算出した。そして、分子の第一励起一重項状態（Ｓ１）における最も安定な構造（ＸＳ１）を求め、その構造における基底状態の分子の全エネルギーＥＳ０（ＸＳ１）を算出した。これらのうち、ＸＳ１は時間依存密度汎関数法（ＴＤＤＦＴ／Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ））により求め、ＸＳ０、ＥＳ０（ＸＳ０）およびＥＳ０（ＸＳ１）は密度汎関数法（Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ(ｄ））により求めた。
上記ＥＳ０（ＸＳ０）及びＥＳ０（ＸＳ１）から、再配置エネルギーΔＥＳ０reorg＝ＥＳ０（ＸＳ１）−ＥＳ０（ＸＳ０）をｅＶ単位で算出した。結果を表１に示す。
【０１１７】
＜トルエン溶液のＰＬ発光の測定＞
発光材料の濃度を１０ｍｇ／Ｌ以下としたトルエン溶液のＰＬ発光の最大発光強度を、下記のとおり測定した。
発光材料をトルエンに溶解させ、１ｍｇ／Ｌのトルエン溶液を得た。得られた発光材料のトルエン溶液をＱＵＡＲＴＺ  ＣＥＬＬ（Ｆ１７−ＵＶ−１０、ＧＬ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ．）に入れ、分光蛍光光度計（ＲＦ−５３００ＰＣ、ＳＨＩＭＡＤＺＵ）にて吸収スペクトルを測定した。そして、該吸収スペクトルにおける波長２７０ｎｍ〜４００ｎｍの範囲での最大吸光度を示す波長を励起光波長として、前記発光材料のトルエン溶液のＰＬ発光スペクトルを測定した。得られたＰＬ発光スペクトルから、最大発光強度を示す波長（ｎｍ；以下、「トルエン溶液ピーク」とも称する。）を求めた。結果を表１に示す。
【０１１８】
＜ＰＬ発光スペクトルの測定＞
紫外−可視ファイバ光源（Ｌ１０２９０、浜松ホトニクス）と分光器（ＱＥ６５０００、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ）を用いて光源に内蔵された重水素ランプからの光を取り出し、ＵＶ透過フィルタ（Ｓ７６−ＵＧ５、駿河精機）を通して、前記発光性組成物からなる膜に対して基板側から励起光を照射し、ＰＬ発光スペクトルを得た。得られたスペクトルから、国際照明委員会ＣＩＥが１９３１年に策定した国際表示法によりＣＩＥ  ｙ値を算出した。色純度の評価は、下記のとおり行った。結果を表１に示す。
Ａ：ＣＩＥ  ｙ≦０．０８となるもの
Ｂ：ＣＩＥ  ｙ＞０．０８となるもの
【０１１９】
＜素子耐久性の測定＞
作製した素子に、ＫＥＩＴＨＬＥＹ社製ソースメジャーユニット２４００型を用いて、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２の直流電流を通電し続け、素子の発光輝度が初期輝度の９０％に低下するまでの時間（ｈ）を測定した。結果を表１に示す。
【０１２０】
［実施例２〜１０、比較例１〜１４］
ホスト材料と発光材料を表１に記載のものとした以外は実施例１と同様の方法により、実施例２〜１０及び比較例１〜１４のＰＬ発光スペクトル測定サンプル及び有機電界発光素子を得た。
そして、各項目について、実施例１と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【０１２１】
実施例にて使用したホスト材料及び発光材料を以下に示す。
【０１２２】
【化２０】
2014017373.tif 000021
【０１２３】
【化２１】
2014017373.tif 000022
【０１２４】
【化２２】
2014017373.tif 000023
【０１２５】
【化２３】
2014017373.tif 000024
【０１２６】
【化２４】
2014017373.tif 000025
【０１２７】
【表１】
2014017373.tif 000026
【０１２８】
【表２】
2014017373.tif 000027
【０１２９】
上記の結果から、本発明（実施例）の有機電界発光素子は、素子の耐久性と色純度とが高い水準を満たす青色有機電界発光素子であることが分かった。
一方、比較例の有機電界発光素子は、下記のとおり、高度な素子の耐久性及び色純度を両立することができていないことが分かった。
比較例１、３、５及び７においては、発光層に含有される発光材料のトルエン溶液のピークが、４２６ｎｍより短い。これにより、ホスト材料と発光材料との最低励起一重項状態（Ｓ１）が近づき、ホストから発光材料へのエネルギー移動が生じにくくなるため、ホストの発光が増加し、ホスト発光強度割合が１／１０を超えてしまう。その結果、素子の耐久性が低下したと考えられる。
比較例２、４、６、８、９及び１１においては、発光層に含有される発光材料のトルエン溶液のピークが、４３８ｎｍより長い。これにより、適切な発光ピークを持つスペクトルよりも、青色純度に悪影響を及ぼす緑色および赤色に相当する発光成分が増大したスペクトルとなる。その結果、色純度が低下したと考えられる。
比較例１０及び１２においては、発光層に含有されるホスト材料のトルエン溶液のピークが適性の範囲内であるが、発光材料の再配置エネルギーΔＥＳ０ｒｅｏｒｇが大きく、発光がブロードとなって色純度が低下したと考えられる。
比較例１３及び１４においては、ホスト材料がアントラセン誘導体ではなく、アントラセン誘導体と比較してＳ１状態のエネルギーが高いホスト材料である。このため、比較例１３のようにトルエン溶液のピークが適切な範囲よりも短い発光材料であっても、ホスト材料が発光することなく、発光材料から良好な発光が得られる。一方で、ホスト材料のＳ１状態が非常に不安定であるため、ホスト材料の安定性が悪く、分解しやすい。となる。その結果、色純度と素子の耐久性とを両立することができないと考えられる。
【符号の説明】
【０１３０】
２・・・・・基板
３・・・・・陽極
４・・・・・正孔注入層
５・・・・・正孔輸送層
６・・・・・発光層
７・・・・・正孔ブロック層
８・・・・・電子輸送層
９・・・・・陰極
１０・・・・有機電界発光素子
１１・・・・有機層
１２・・・・保護層
１４・・・・接着層
１６・・・・封止容器
２０・・・・発光装置
３０・・・・光散乱部材
３０Ａ・・・光入射面
３０Ｂ・・・光出射面
３１・・・・透明基板
３２・・・・微粒子
４０・・・・照明装置
【図１】
2014017373.tif 000032
【図２】
2014017373.tif 000033
【図３】
2014017373.tif 000034
【図４】
2014017373.tif 000035
【図５】
2014017373.tif 000036