(57)【要約】      （修正有）【課題】高い耐久性と摺動性を有するワイヤーケーブルを提供する。【解決手段】芯線材２と、前記芯線材２の周囲に撚り合わされる複数の側方線材３とを備えるワイヤーケーブル１であって、前記複数の側方線材３のうち少なくとも一つが、その外周に樹脂層４を備えることを特徴とするワイヤーケーブル。側方線材同士や、側方線材と芯線材とが擦れ合うことを抑制し、ワイヤーケーブルの内部断線を効果的に防止する。また、ワイヤーケーブルを導管の内部に挿通して使用する場合には、側方線材の表面に配設される樹脂層が、導管の内面との摺動抵抗を低減する作用を発揮するため、高い摺動性を得ることが可能となる。【選択図】図１
2014214763.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
芯線材と、前記芯線材の周囲に撚り合わされる複数の側方線材とを備えるワイヤーケーブルであって、
前記複数の側方線材のうち少なくとも一つが、その外周に樹脂層を備えることを特徴とするワイヤーケーブル。
【請求項２】
前記樹脂層は、前記側方線材の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されている請求項１に記載のワイヤーケーブル。
【請求項３】
前記複数の側方線材のうち互いに隣り合わない各側方線材が、その外周に前記樹脂層を備えていることを特徴とする請求項２に記載のワイヤーケーブル。
【請求項４】
前記樹脂層が形成される前記各側方線材以外の側方線材は、その表面に樹脂によるコーティング層が形成されていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のワイヤーケーブル。
【請求項５】
前記樹脂層は、前記側方線材の表面に樹脂をコーティングすることにより形成されていることを特徴とする請求項１に記載のワイヤーケーブル。
【請求項６】
前記芯線材は、その表面に芯線用樹脂層を備えていることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のワイヤーケーブル。
【請求項７】
前記芯線材は、複数の芯線用素線を備える撚線部材であり、
前記複数の芯線用素線のうち少なくとも一つが、その外周に芯線素線用樹脂層を備えることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のワイヤーケーブル。
【請求項８】
前記芯線素線用樹脂層は、前記芯線用素線の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されている請求項７に記載のワイヤーケーブル。
【請求項９】
前記芯線素線用樹脂層は、前記芯線用素線の表面に樹脂をコーティングすることにより形成されていることを特徴とする請求項７に記載のワイヤーケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワイヤーケーブルは、種々の装置や機器の操作系や動力伝達系に用いられている。このようなワイヤーケーブルは、操作性、応答性等の性能に優れるとともに、取り付けやすく、使用中には断線し難く、かつ、長期間にわたり安全に使用できる耐久性が要求される。また、導管の内部に挿通して使用される場合には、高い摺動性を有することが求められている。ここで、主として耐久性及び摺動性の向上を図ることを目的としたワイヤーケーブルとして、ケーブル内部に油が含浸され、かつ、ケーブルの外周を非金属のコーティング材料で被覆したワイヤーケーブルが特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−１２０５７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のワイヤーケーブルはその内部に油が含浸されていることから、ワイヤーケーブルを構成する素線同士の擦れ合い（フレッティング）摩耗による早期断線や発錆に対して一定の効果を有している。また、ケーブルの外周は、非金属のコーティング材料で被覆されていることから摺動性も良好なものである。しかしながら、ケーブルを構成する素線の内部断線抑制や、摺動性向上に関し、まだまだ改良の余地があり、より一層、耐久性が高く、また、摺動性に優れるワイヤーケーブルの開発が望まれている。
【０００５】
本発明は、かかる問題を解決すべくなされたものであって、高い耐久性と摺動性を有するワイヤーケーブルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の上記目的は、芯線材と、前記芯線材の周囲に撚り合わされる複数の側方線材とを備えるワイヤーケーブルであって、前記複数の側方線材のうち少なくとも一つが、その外周に樹脂層を備えることを特徴とするワイヤーケーブルより達成される。
【０００７】
このように、芯線材の周囲に配設される複数の側方線材の少なくとも一つが、その外周に樹脂層を備えるように構成することにより、側方線材同士が擦れ合うことや、側方線材と芯線材とが擦れ合うことを抑制することができ、ワイヤーケーブルの内部断線を効果的に防止することができる。また、ワイヤーケーブルを導管の内部に挿通して使用する場合には、側方線材の表面に配設される樹脂層が、導管の内面との摺動抵抗を低減する作用を発揮するため、高い摺動性を得ることが可能となる。
【０００８】
このワイヤーケーブルにおいて、前記樹脂層は、前記側方線材の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されていることが好ましい。このように、側方線材の表面に配設される樹脂層を側方線材の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成する場合、螺旋状に巻回された樹脂製線材が、側方線材の表面から突出する凸部となるため、導管の内面との接触面積が減少することなり、より一層、摺動抵抗を低減することが可能となる。この結果、より一層高い摺動性をワイヤーケーブルに付与することが可能とる。なお、側方線材の表面を螺旋状に巻回して配置される樹脂製線材により構成される樹脂層が存在するため、側方線材同士が擦れ合うことや、側方線材と芯線材とが擦れ合うことを効果的に抑制できる。
【０００９】
また、前記複数の側方線材のうち互いに隣り合わない各側方線材が、その外周に前記樹脂層を備えていることが好ましい。このような構成を採用する場合、ワイヤーケーブルの可撓性を効果的に維持することが可能となる。
【００１０】
また、前記樹脂層が形成される前記各側方線材以外の側方線材は、その表面に樹脂によるコーティング層が形成されていることが好ましい。このような構成を採用することにより、より一層効果的にワイヤーケーブルの内部断線を防止することができる。
【００１１】
また、前記樹脂層は、前記側方線材の表面に樹脂をコーティングすることにより形成されていることが好ましい。このように、側方線材の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより樹脂層を形成する代わりに、側方線材の表面に樹脂をコーティングすることにより樹脂層を形成する場合であっても、側方線材同士が擦れ合うことや、側方線材と芯線材とが擦れ合うことを抑制して、ワイヤーケーブルの内部断線を効果的に防止すると共に、ワイヤーケーブルを導管の内部に挿通して使用する場合における導管の内面との摺動抵抗を低減させることが可能となる。
【００１２】
また、前記芯線材は、その表面に芯線用樹脂層を備えていることが好ましい。このように、芯線材の表面にも芯線用樹脂層を形成することにより、芯線材と側方線材とが擦れ合うことを効果的に抑制することができ、芯線材や側方線材が内部断線することを防止できる。
【００１３】
また、前記芯線材は、複数の芯線用素線を備える撚線部材であり、前記複数の芯線用素線のうち少なくとも一つが、その外周に芯線素線用樹脂層を備えることが好ましい。また、前記芯線素線用樹脂層は、前記芯線用素線の表面に樹脂製線材を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されていることが好ましい。また、前記芯線素線用樹脂層は、前記芯線用素線の表面に樹脂をコーティングすることにより形成されていることが好ましい。このように、複数の芯線用素線を備える撚線部材によって芯線材を形成する場合に、複数の芯線用素線のうち少なくとも一つが、その外周に芯線用樹脂層を備える構成を採用することにより、芯線材における内部断線を効果的に抑制することが可能となり、より一層耐久性の高いワイヤーケーブルを得ることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、高い耐久性と摺動性を有するワイヤーケーブルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係るワイヤーケーブルの概略構成断面図である。
【図２】図１に示すワイヤーケーブルが備える側方線材の要部拡大側面図である。
【図３】図１に示すワイヤーケーブルの変形例を示す概略構成断面図である。
【図４】図１に示すワイヤーケーブルの変形例を示す概略構成断面図である。
【図５】図１に示すワイヤーケーブルの変形例を示す概略構成断面図である。
【図６】図１に示すワイヤーケーブルの変形例を示す概略構成断面図である。
【図７】本発明に係るワイヤーケーブルの摺動性評価試験の内容を説明するための説明図である。
【図８】摺動性評価試験において使用したワイヤーケーブルの構成を説明するための説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態にかかるワイヤーケーブルについて添付図面を参照して説明する。なお、各図は、構成の理解を容易ならしめるために部分的に拡大・縮小している。図１は、本発明の一実施形態に係るワイヤーケーブル１の概略構成断面図である。このワイヤーケーブル１は、長尺状でかつ可撓性を有するケーブルであり、種々の装置や機器の操作系や動力伝達系に用いられるケーブルである。このワイヤーケーブル１は、図１に示すように、芯線材２と、当該芯線材２の周囲に撚り合わされる複数の側方線材３とを備えている。
【００１７】
芯線材２は、可撓性を有する長尺な線材状部材である。この芯線材２としては、ワイヤーケーブル１の芯材として使用される従来からある種々の材料を用いて形成することができる。芯線材２としては、例えば、ステンレス鋼、ピアノ線、コバルト系合金線材、擬弾性を示す合金線材（超弾性合金を含む）などの各種金属線材を使用することができる。
【００１８】
また、芯線材２の形態としては種々の形態を採用することができる。例えば、一本の金属線によって芯線材２を形成してもよく、或いは、一本の金属線を折り合わせた後撚り合わせて芯線材２を形成してもよい。また、複数の金属線を撚り合わせて芯線材２を形成してもよく、金属線及び線状樹脂部材を撚り合わせて形成してもよい。更には、中心部分と表面部分とが異なる材料から形成されているもの等、種々の構成を採用することができる。
【００１９】
また、芯線材２は、その外径がほぼ一定となるように構成してもよく、或いは、先端部分が、先端方向に向かってその外径が減少するテーパ状となるように形成してもよい。芯線材２の先端部分が、先端方向に向かってその外径が減少するテーパ状となるように構成した場合、芯線材２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ワイヤーケーブル１の先端部に良好な柔軟性を付与することができ、折れ曲がり等を防止することができる。
【００２０】
芯線材２の周囲に撚り合わされる複数の側方線材３も、芯線材２と同様に可撓性を有する長尺な線材状部材である。この側方線材３としては、ワイヤーケーブル１を構成する側方線材３として使用される従来からある種々の材料を用いて形成することができる。側方線材３としては、例えば、ステンレス鋼、ピアノ線、コバルト系合金線材、擬弾性を示す合金線材（超弾性合金を含む）などの各種金属線材を使用することができる。
【００２１】
また、側方線材３の形態としては種々の形態を採用することができる。例えば、一本の金属線によって側方線材３を形成してもよく、或いは、一本の金属線を折り合わせた後撚り合わせて側方線材３を形成してもよい。また、複数の金属線を撚り合わせて側方線材３を形成してもよく、金属線及び線状樹脂部材を撚り合わせて形成してもよい。更には、中心部分と表面部分とが異なる材料から形成されているもの等、種々の構成を採用することができる。
【００２２】
本発明におけるワイヤーケーブル１においては、複数の側方線材３のうち少なくとも一つが、その外周に樹脂層４を備えるように構成されている。この樹脂層４は、側方線材３の要部拡大側面図である図２に示すように、側方線材３の表面に樹脂製線材４１を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されることが好ましい。なお、図１の断面図は、芯線材２の周囲に撚り合わされる全ての側方線材３が樹脂層４を備える構成を示している。
【００２３】
樹脂製線材４１としては、種々の樹脂材料から形成することができるが、例えば、易滑性樹脂により樹脂製線材４１を形成することが好ましい、易滑性樹脂としては、例えば、潤滑性を有するフッ素系樹脂を挙げることができる。このようなフッ素系樹脂としては、例えば、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ、融点３００〜３１０℃）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ、融点３３０℃）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ、融点２５０〜２８０℃）、エチレン−テトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ、融点２６０〜２７０℃）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ、融点１６０〜１８０℃）、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ、融点２１０℃）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＥＰＥ、融点２９０〜３００℃）等、及び、これらのポリマーを含むコポリマー等のフッ素系樹脂から形成した疎水性樹脂を挙げることができる。なかでも、優れた摺動特性を有することから、ＰＦＡ、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ＥＴＦＥ、ＰＶＤＦが好ましい。また、易滑性樹脂としては、ポリアミド、ポリエステル、ポリカーボネート、ウレタン、シリコーン、ポリエチレンやポリプロピレン等の疎水性樹脂や、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレインサン系高分子物質、アクリルアミド系高分子物質、水溶性ナイロン等の親水性樹脂を使用することもできる。これらの樹脂から樹脂製線材４１を製造する方法は特に限定されず、例えば、原料を押出成形により紡糸する方法等の従来公知の方法を用いることができる。なお、樹脂製線材４１としては、その最大径が、側方線材３への熱融着前において、１０μｍ以上２００μｍ以下であるものを好ましく使用できる。
【００２４】
また、樹脂製線材４１とは、上述した樹脂材料単体により製造される線材状部材の他、種類の異なる樹脂材料を組み合わせて製造される線材状部材や、樹脂材料及び金属材料を組み合わせて製造される線材状部材、樹脂材料及び非金属材料を組み合わせて製造される線材状部材を含む概念である。樹脂製線材４１の形態としては、単線でもよく、或いは、同一種類の単線同士を撚り合わせて形成される撚線であってもよい。また、種類の異なる単線を撚り合わせて形成される撚線であってもよい。
【００２５】
側方線材３に樹脂製線材４１を巻き付ける方法は特に限定されず、例えば、カバリング糸を製造するために使用されるカバリング装置を用いて巻き付ける方法等が挙げられる。
【００２６】
樹脂製線材４１は、上述のように、側方線材３の表面に対して螺旋状に巻回されて熱融着されているが、側方線材３の長手方向に沿う方向に隣り合う樹脂製線材４１同士の間隔は、任意に設定することができる。例えば、側方線材３の長手方向に沿う方向に隣り合う樹脂製線材４１同士が、互いに密接するように構成してもよく、或いは、側方線材３の長手方向に沿う方向に所定の間隔を設けるように構成してもよい。また、隣り合う樹脂製線材４１同士の間隔を一部分において広く設定し、その他の部分において狭く設定するようにして構成してもよい。側方線材３の長手方向に沿う方向に隣り合う樹脂製線材４１同士に所定の間隔を形成する場合には、例えば、側方線材３の長手方向に沿う方向における樹脂製線材４１の線材ピッチが、樹脂製線材４１の最大径の１〜１０倍の範囲となるように構成することが好ましい。なお、樹脂製線材４１の線材ピッチとは、図２の側面図に示すように、側方線材３の長手方向に沿う方向に隣り合う樹脂製線材４１同士の中心間距離を表す概念である。
【００２７】
また、樹脂層４を構成する樹脂製線材４１は、側方線材３の表面に螺旋状に巻回されて熱融着されているが、樹脂製線材４１を側方線材３の表面に熱融着させる方法としては、例えば、樹脂製線材４１を側方線材３の表面に螺旋状に巻回した後、加熱することによって樹脂製線材４１を溶融させて、樹脂製線材４１を側方線材３の表面に融着させる方法を挙げることができる。加熱方法としては、例えば、チャンバー型熱処理装置を用い、側方線材３に巻回された樹脂製線材４１の外側から熱を付与することにより行うことができる。
【００２８】
また、特に、側方線材３を、導電性材料（電気を通しやすい材料）により構成するとともに、樹脂製線材４１を、側方線材３よりも磁性が低い材料により形成する場合には、側方線材３上に配置された樹脂製線材４１の外側から側方線材３を電磁誘導加熱装置により電磁誘導加熱し、加熱された側方線材３の熱によって樹脂製線材４１と側方線材３との対向領域の少なくともいずれか一方を溶融させて、樹脂製線材４１を側方線材３に融着させるようにして、樹脂製線材４１を側方線材３の外表面に合着させることが好ましい。なお、側方線材３よりも磁性が低い材料とは、側方線材３よりも磁性が弱い材料の他、磁性が無い材料を含む概念である。なお、電磁誘導加熱とは、電磁調理器（ＩＨクッキングヒーター）や高周波溶接等にも利用されている加熱方式の一種であり、コイルに交流電流を流すことにより磁界（磁束密度）の変化を生じさせ、その磁界内に置いた導電性物質に誘導電流（渦電流）を発生させて、その抵抗により導電性物質自体を発熱させる原理を利用した加熱方式である。
【００２９】
電磁誘導加熱された側方線材３に生じる誘導電流の密度は、側方線材３の中心からその表面に近いほど高くなることから、側方線材３の内部に比べてその表面の方が早く加熱（集中して加熱）されることとなる。したがって、側方線材３の融点が樹脂製線材４１の融点よりも低い場合には、集中して加熱される側方線材３の表面（側方線材３における樹脂製線材４１との対向領域（接触領域））が溶融することとなる。また、樹脂製線材４１の融点が側方線材３の融点よりも低い場合には、側方線材３が発した熱が樹脂製線材４１に伝わって、樹脂製線材４１における側方線材３との対向領域（接触領域）が溶融することとなる。なお、電磁誘導加熱装置に流れる電流（コイルに流れる交流電流）の周波数を高く設定することにより、側方線材３において発熱する部位をその表面に集めることができ、逆に、電流の周波数を低く設定することにより側方線材３の内部も均一に発熱させることができるため、電磁誘導加熱装置に流れる電流の周波数を適宜変更できるように構成することが好ましい。
【００３０】
このように電磁誘導加熱を行うことにより、樹脂製線材４１と側方線材３との接触界面及びその近傍で速やかに軟化又は溶融するため、樹脂製線材４１の物性に寄与する分子配向を維持しやすく、上記樹脂製線材４１の機械的強度をより高く保つことができる。また、外部からの伝熱又は輻射、エネルギー線照射等による加熱と異なり、樹脂製線材４１と側方線材３との接触界面及びその近傍のみで軟化又は溶融するため、側方線材３の外表面となる側の表面凹凸形状が維持しやすくなる。
【００３１】
また、側方線材３の外表面に樹脂製線材４１をより強固に接着させるためには、プライマーなどの接着剤を側方線材３の外表面に塗布した後に、当該側方線材３の外表面に樹脂製線材４１を巻回し、その後、加熱することによって接着剤及び樹脂製線材４１を溶融させて、側方線材３上に樹脂製線材４１を融着させるのが好ましい。
【００３２】
本実施形態に係るワイヤーケーブル１は、芯線材２の周囲に配設される複数の側方線材３の少なくとも一つが、その外周に樹脂層４を備えるように構成されているため、側方線材３同士が擦れ合うことや、側方線材３と芯線材２とが擦れ合うことを抑制することができ、ワイヤーケーブル１の内部断線を効果的に防止することができる。また、ワイヤーケーブル１を導管の内部に挿通して使用する場合には、側方線材３の表面に配設される樹脂層４が、導管の内面との摺動抵抗を低減する作用を発揮するため、高い摺動性を得ることが可能となる。
【００３３】
また、本実施形態に係るワイヤーケーブル１は、樹脂層４が、側方線材３の表面に樹脂製線材４１を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されている。したがって、螺旋状に巻回された樹脂製線材４１が、側方線材３の表面から突出する凸部を形成するため、側方線材３と導管の内面との接触面積が大幅に減少することなり、より一層、摺動抵抗を低減することが可能となる。この結果、より一層高い摺動性をワイヤーケーブル１に付与することが可能とる。なお、側方線材３の表面を螺旋状に巻回して配置される樹脂製線材４１により構成される樹脂層４が存在するため、側方線材３同士が擦れ合うことや、側方線材３と芯線材２とが擦れ合うことを効果的に抑制できる。
【００３４】
以上、本発明に係るワイヤーケーブル１について説明したが、具体的構成は、上記実施形態に限定されない。例えば、図３に示すように、複数の側方線材３のうち互いに隣り合わない各側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成してもよい。このような構成を採用する場合、側方線材３全てに樹脂層４を形成する場合に比べて、ワイヤーケーブル１の可撓性を効果的に維持することが可能となる。具体的に説明すると、例えば、全ての側方線材３に対して、その表面に樹脂製線材４１を螺旋状に巻回して熱融着することにより樹脂層４を形成する場合、ワイヤーケーブル１の内部断線を確実に抑制できるという効果を得ることができる一方、互いに隣り合う側方線材３に配設される樹脂製線材４１により構成される凸部（側方線材３の表面から突出する凸部）同士が互いに噛み合ってしまい、ワイヤーケーブル１の可撓性が悪化するおそれが生じる。これに対し、複数の側方線材３のうち互いに隣り合わない各側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成する場合には、互いに隣り合う側方線材３に配設される樹脂製線材４１により構成される凸部が噛み合うことがないため、ワイヤーケーブル１の可撓性を効果的に維持することが可能となる。
【００３５】
また、上記実施形態において、樹脂層４が形成される側方線材３以外の側方線材３に対して、その表面に樹脂によるコーティング層を形成するように構成してもよい。このような構成を採用することにより、より一層効果的にワイヤーケーブル１の内部断線を防止することができると共に、ワイヤーケーブル１を導管の内部に挿通して使用する場合に高い摺動性を付与することが可能となる。
【００３６】
また、上記実施形態においては、側方線材３の表面に配設される樹脂層４が、側方線材３の表面に樹脂製線材４１を螺旋状に巻回して熱融着することにより形成されているが、例えば、樹脂層４が、側方線材３の表面に樹脂をコーティングすることにより形成されてもよい。このように、側方線材３の表面に樹脂をコーティングすることにより樹脂層４を形成する場合であっても、側方線材３同士が擦れ合うことや、側方線材３と芯線材２とが擦れ合うことを抑制して、ワイヤーケーブル１の内部断線を効果的に防止すると共に、ワイヤーケーブル１を導管の内部に挿通して使用する場合における導管の内面との摺動抵抗を低減させることが可能となる。なお、側方線材３の表面にコーティングされる樹脂としては、上述の樹脂製線材４１を形成する樹脂材料を例示することができる。
【００３７】
また、上記実施形態において、図４の概略構成断面図に示すように、芯線材２が、その表面に芯線用樹脂層２１を備えるように構成してもよい。芯線用樹脂層２１は、芯線材２の表面に樹脂製線材２１ａを螺旋状に巻回して熱融着させることにより形成することができる。ここで、芯線材２の表面に巻回される樹脂製線材２１ａとしては、側方線材３の表面に巻回される樹脂製線材４１と同種の線材を用いることができる。このように、芯線材２の表面に芯線用樹脂層２１を形成することにより、芯線材２と側方線材３とが擦れ合うことを効果的に抑制することができ、芯線材２や側方線材３が内部断線することを防止できる。また、芯線材２の表面に樹脂製線材２１ａを螺旋状に巻回して熱融着することにより芯線用樹脂層２１を形成する代わりに、芯線材２の表面に樹脂をコーティングすることにより、芯線用樹脂層２１を形成してもよい。なお、芯線材２の表面にコーティングされる樹脂としては、上述の樹脂製線材４１を形成する樹脂材料を例示することができる。
【００３８】
また、上記実施形態において、芯線材２を複数の芯線用素線２２を備える撚線部材から構成する場合、図５の概略構成断面図に示すように、複数の芯線用素線２２のうち少なくとも一つが、その外周に芯線素線用樹脂層２３を備えるように構成してもよい。芯線素線用樹脂層２３は、芯線用素線２２の表面に樹脂製線材２３ａを螺旋状に巻回して熱融着することにより形成することが好ましい。このように、複数の芯線用素線２２を備える撚線部材を芯線材２とする場合に、複数の芯線用素線２２のうち少なくとも一つが、その外周に芯線素線用樹脂層２３を備える構成を採用することにより、芯線材２における内部断線を効果的に抑制することが可能となり、より一層耐久性の高いワイヤーケーブル１を得ることができる。ここで、芯線用素線２２の表面に巻回される樹脂製線材２３ａとしては、側方線材３の表面に巻回される樹脂製線材４１と同種の線材を用いることができる。また、芯線用素線２２の表面に樹脂製線材２３ａを螺旋状に巻回して熱融着することにより芯線素線用樹脂層２３を形成する代わりに、芯線用素線２２の表面に樹脂をコーティングすることにより、芯線素線用樹脂層２３を形成してもよい。なお、芯線用素線２２の表面にコーティングされる樹脂としては、上述の樹脂製線材４１を形成する樹脂材料を例示することができる。
【００３９】
また、上記実施形態においては、図１の概略構成断面図に示すように、芯線材２に対して一層の層を構成するようにして、芯線材２の周囲に複数の側方線材３を撚り合わせてワイヤーケーブル１を形成しているが、このような構成に特に限定されず、例えば、図６の概略構成断面図に示すように、芯線材２に対して複数の層を構成するようにして、芯線材２の周囲に複数の側方線材３を撚り合わせることによりワイヤーケーブル１を形成してもよい。このように構成する場合、図６に示すように、ワイヤーケーブル１において最外層を形成する側方線材３に対して樹脂層４を形成するように構成することが好ましい。なお、図６においては、ワイヤーケーブル１の最外層を形成する複数の側方線材３のうち互いに隣り合わない各側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成している。
【００４０】
また、上記実施形態においては、図２の側面図に示すように、側方線材３の表面に一本の樹脂製線材４１を螺旋状に巻回して熱融着させることにより樹脂層４を構成しているが、例えば、太さが同一或いは異なる複数の樹脂製線材４１を側方線材３の表面に螺旋状（二重螺旋状）に巻回して熱融着することにより、樹脂層４を形成してもよい。
【００４１】
また、上記実施形態においては、側方線材３の表面に巻回される樹脂製線材４１（或いは、芯線材２の表面に巻回される樹脂製線材２１ａや、芯線用素線２２の表面に巻回される樹脂製線材２３ａ）の断面形状は特に限定されず、断面形状が円形或いは非円形であってもよい。非円形の断面形状としては、例えば、楕円形状や多角形の断面形状、扇型の断面形状等を例示できる。このように断面が非円形である樹脂製線材４１を用いて樹脂層４を構成した場合、断面が円形である樹脂製線材４１を用いた場合よりも複雑な凹凸形状を樹脂層４に形成することができるため、例えば、潤滑油をワイヤーケーブル１に含浸させて使用する場合に、潤滑油がワイヤーケーブル１から流れ出ることを効果的に抑制することが可能となり、ワイヤーケーブル１の摺動性を長期間維持することができ、また、内部断線を効果的に防止することが可能となる。なお、このように断面が非円形である樹脂製線材４１を用いて樹脂層４を構成した場合であっても、導管の内面に接する部分は、樹脂製線材４１の最外部（頂部）となることから、導管に対するワイヤーケーブル１の摺動性は低下しない。
【００４２】
本発明の発明者らは、上記ワイヤーケーブル１の摺動性を評価する試験を行ったので、この試験内容及び評価結果について以下説明する。試験内容は、図７に示すように、４つの溝付きローラ７１に可撓性を有するパイプ（導管）７２を沿わせて配置し、このパイプ７２内にワイヤーケーブル１を通し、当該ワイヤーケーブル１の一方端に錘７３を吊り下げると共に、ワイヤーケーブル１の他方端にフォースゲージ７４を接続し、当該フォースゲージ７４を一軸駆動装置７５にて上方に牽引することにより、フォースゲージ７４にて計測されるパイプ７２内を摺動するワイヤーケーブル１の動摩擦力に基づいて操作ワイヤー８の摺動性を評価した。
【００４３】
ここで、ワイヤーケーブル１の一方端に吊り下げられる錘７３の重量は６００ｇとし、一軸駆動装置７５の牽引速度を、２．０ｍｍ／ｓｅｃとした。また、ワイヤーケーブル１が挿通されるパイプ７２として、内径が２．０ｍｍ、内面材料がポリエチレンの可撓性円管を使用した。フォースゲージ７４は、イマダ製デジタルフォースゲージ（ＺＰ−５０Ｎ）を使用した。
【００４４】
また、ワイヤーケーブル１としては、５種類のサンプル（サンプル１〜サンプル５）を準備し、各サンプルについて上記方法によりパイプ７２内を摺動するワイヤーケーブル１の動摩擦力を測定した。
【００４５】
各サンプルについて説明すると、サンプル１〜４は、図８の概略構成断面図に示す構造を有しており、１本の芯線材２と、この芯線材２の周囲に撚り合わされる１８本の側方線材３を備えるように形成した。また、サンプル１は、芯線材２として、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を採用している。この芯線材２の表面には芯線用樹脂層２１が形成されており、当該芯線用樹脂層２１は、線径が５０μｍのＰＦＡ樹脂製の樹脂製線材２１ａを線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に芯材線２に巻回して熱融着させることにより形成されている。芯線材２の周囲に撚り合わされる側方線材３は、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。また、サンプル１の最外層を形成する１２本の側方線材３のうち互いに隣り合わない６本の側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成している。樹脂層４は、線径が５０μｍのＰＦＡ樹脂製の樹脂製線材４１を線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に巻回して熱融着することにより形成した。
【００４６】
サンプル２は、芯線材２として、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を採用している。この芯線材２の表面には芯線用樹脂層２１が形成されており、当該芯線用樹脂層２１は、線径が５０μｍのポリアミド樹脂製の樹脂製線材２１ａを線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に芯材線２に巻回して熱融着させることにより形成されている。芯線材２の周囲に撚り合わされる側方線材３は、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。また、サンプル２の最外層を形成する１２本の側方線材３のうち互いに隣り合わない６本の側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成している。樹脂層４は、線径が５０μｍのポリアミド樹脂製の樹脂製線材４１を線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に巻回して熱融着することにより形成した。
【００４７】
サンプル３は、芯線材２として、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を採用している。この芯線材２の表面には芯線用樹脂層２１が形成されており、当該芯線用樹脂層２１は、線径が５０μｍのポリアミド樹脂製の樹脂製線材２１ａを線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に芯材線２に巻回して熱融着させることにより形成されている。芯線材２の周囲に撚り合わされる側方線材３は、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。また、サンプル３の最外層を形成する１２本の側方線材３のうち互いに隣り合わない６本の側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成している。樹脂層４は、線径が５０μｍのＰＦＡ樹脂製の樹脂製線材４１を線材ピッチが１５０μｍとなるようにして螺旋状に巻回して熱融着することにより形成した。
【００４８】
サンプル４は、芯線材２として、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を採用している。この芯線材２の表面には、芯線用樹脂層２１が形成されており、当該芯線用樹脂層２１は、ＰＦＡ樹脂をコーティングすることにより構成されている。ＰＦＡ樹脂のコーティング厚みは、２０μｍである。芯線材２の周囲に撚り合わされる側方線材３は、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。また、サンプル４の最外層を形成する１２本の側方線材３のうち互いに隣り合わない６本の側方線材３が、その外周に樹脂層４を備えるように構成している。樹脂層４は、ＰＦＡ樹脂を側方線材３の表面にコーティングすることにより形成している。芯線用樹脂層２１の厚みは、２０μｍである。
【００４９】
サンプル５は、サンプル１〜４の構造に対して、芯線用樹脂層２１や樹脂層４を備えない構造とした。具体的には、芯線材２として、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。また、芯線材２の周囲に撚り合わされる１８本の側方線材３は、線径が０．２ｍｍのＳＵＳ３０４製の素線を使用した。
【００５０】
これらサンプル１〜サンプル５についての動摩擦力の測定結果を表１に示す。
【００５１】
【表１】
2014214763.tif 000003
【００５２】
表１から分かるように、ワイヤーケーブル１の最外層を形成する１２本の側方線材３のうち互いに隣り合わない６本の側方線材３の外周に樹脂層４を備えるように構成したサンプル１〜４は、樹脂層４を形成していないサンプル５よりも、約２８％〜４３％も動摩擦力が低減しており、本発明に係るワイヤーケーブル１が極めて摺動性に優れたものであることが分かる。なお、表１中における低減率は、以下の式により算出した。
（サンプル５の動摩擦力−各サンプルの動摩擦力）／（サンプル５の動摩擦力）×１００
【符号の説明】
【００５３】
１  ワイヤーケーブル
２  芯線材
２１  芯線用樹脂層
２２  芯線用素線
２３  芯線素線用樹脂層
３  側方線材
４  樹脂層
４１  樹脂製線材
【図１】
2014214763.tif 000004
【図２】
2014214763.tif 000005
【図３】
2014214763.tif 000006
【図４】
2014214763.tif 000007
【図５】
2014214763.tif 000008
【図６】
2014214763.tif 000009
【図７】
2014214763.tif 000010
【図８】
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