(57)【要約】【課題】作動液圧力の増加時にシール性を維持する構成にあっても、応答性の悪化及びシール部材の固着を抑制する。【解決手段】ベーンロータ１４の保持面３４に保持されてハウジングロータ１１のシール面３２と摺動することで、進角室２２ａ及び遅角室２２ｂ間をシールするシール部材３６は、進角室２２ａ又は遅角室２２ｂである特定室３８の作動液からシール面３２側へ向かう圧力を受ける受圧面３６４ａ，３６４ｒと、特定室３８から周方向に離間するほどシール面３２との間のシール隙間３６６ａ，３６６ｒを拡大するディフューザ面３６２ａ，３６２ｒと、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒをシール面３２とは離間させる復元状態から、受圧面３６４ａ，３６４ｒに受ける圧力が増加するほど、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒをシール面３２に押付ける側へ弾性変形する弾性変形部３６１ａ，３６１ｒとを有する。【選択図】図６
2014238055.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関においてクランク軸からの機関トルクの伝達によりカム軸（２）が開閉する動弁のバルブタイミングを、作動液の圧力により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、
前記クランク軸と連動して周方向に回転するハウジングロータ（１１）と、
前記カム軸と連動して前記周方向に回転しつつ、前記ハウジングロータに対する回転位相が調整されるベーンロータとして、前記ハウジングロータ内を区画して進角室（２２ａ）及び遅角室（２２ｒ）を前記周方向に形成し、前記進角室への作動液の導入且つ前記遅角室からの作動液の排出により回転位相が進角し、前記進角室からの作動液の排出且つ前記遅角室への作動液の導入により回転位相が遅角するベーンロータ（１４）と、
前記ハウジングロータの内面と前記ベーンロータの外面とのうち一方を保持面（３４，５０３４）とし、前記ハウジングロータの内面と前記ベーンロータの外面とのうち他方をシール面（３２，５０３２）としたとき、前記保持面に保持されて前記シール面と摺動することにより、前記周方向に隣り合う前記進角室及び前記遅角室の間をシールするシール部材（３６，２０３６，３０３６ａ，３０３６ｒ，４０３６）とを、備え、
前記シール部材は、
前記進角室又は前記遅角室である特定室（３８）の作動液から前記シール面側へ向かう圧力を受ける受圧面（３６４ａ，３６４ｒ）と、
前記特定室から前記周方向に離間するほど前記シール面との間のシール隙間（３６６ａ，３６６ｒ）を拡大することにより、前記特定室側から前記シール隙間を流通する作動液を拡散させるディフューザ面（３６２ａ，３６２ｒ）と、
前記ディフューザ面を前記シール面とは離間させる復元状態から、前記受圧面に受ける圧力が増加するほど、前記ディフューザ面を前記シール面に押付ける側へ弾性変形する弾性変形部（３６１ａ，３６１ｒ，４３６１）とを、有することを特徴とする液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項２】
前記シール部材は、
前記周方向において前記ディフューザ面の前記特定室側に接続され、前記特定室から周方向に離間するほど前記シール面との間のガイド隙間（３６７ａ，３６７ｒ）を縮小することにより、前記ガイド隙間において前記特定室側から前記ディフューザ面側へ作動液を案内するガイド面（３６３ａ，３６３ｒ）を、有することを特徴とする請求項１に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項３】
前記受圧面は、前記弾性変形部（３６１ａ，３６１ｒ）の前記保持面側に設けられ、
前記ディフューザ面は、前記弾性変形部の前記シール面側に設けられることを特徴とする請求項１又は２に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項４】
前記受圧面及び前記ディフューザ面間の厚みは、前記弾性変形部のうち前記特定室側において拡大されることを特徴とする請求項３に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項５】
前記保持面は、前記シール面とは反対側へ向かって凹む凹面部（３４０，３３４０ａ，３３４０ｒ，５３４０）を、形成し、
前記シール部材は、前記凹面部内に嵌入される基部（３６０，３３６０ａ，３３６０ｒ）を、有し、
前記弾性変形部は、前記基部から弾性変形自在に突出することを特徴とする請求項３又は４に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項６】
前記シール部材（４０３６）は、前記弾性変形部（４３６１）よりも剛性の高い剛性部（４３６８ａ，４３６８ｒ）を、前記弾性変形部の弾性変形により揺動可能に有し、
前記受圧面は、前記剛性部の前記保持面側に設けられ、
前記ディフューザ面は、前記剛性部の前記シール面側に設けられることを特徴とする請求項１又は２に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項７】
前記保持面は、前記シール面とは反対側へ向かって凹む凹面部（３４０）を、形成し、
前記シール部材は、前記凹面部内に嵌入される基部（３６０）を、有し、
前記弾性変形部は、前記基部及び前記剛性部の間において弾性変形自在のくびれ状に設けられることを特徴とする請求項６に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項８】
前記基部は、前記特定室の作動液から前記凹面部側へ向かう圧力を受けることを特徴とする請求項５又は７に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項９】
前記シール部材は、前記凹面部内の前記基部から突出して、前記ハウジングロータ及び前記ベーンロータのうち前記保持面を形成する一方に嵌入されるアンカー突起（２０３９）を、有することを特徴とする請求項５，７，８のいずれか一項に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項１０】
前記シール部材（３６，２０３６，４０３６）は、
前記受圧面及び前記ディフューザ面の組として、
前記進角室を前記特定室とした進角室側受圧面及び進角室側ディフューザ面の組と、
前記遅角室を前記特定室とした遅角室側受圧面及び遅角室側ディフューザ面の組とを、一体に有することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【請求項１１】
前記シール部材として、
前記進角室を前記特定室とした前記受圧面及び前記ディフューザ面を有する進角室側シール部材（３０３６ａ）と、
前記遅角室を前記特定室とした前記受圧面及び前記ディフューザ面を有する遅角室側シール部材（３０３６ｒ）とを、各別に備えることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関においてクランク軸からの機関トルクの伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、作動液の圧力により調整する液圧式バルブタイミング調整装置に、関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、クランク軸及びカム軸とそれぞれ連動して周方向に回転するハウジングロータ及びベーンロータを備え、ハウジングロータに対するベーンロータの回転位相（以下、単に「回転位相」ともいう）を調整する液圧式バルブタイミング調整装置が、知られている。この種の装置では、ベーンロータによりハウジングロータ内が区画され、進角室及び遅角室が周方向に形成される。故に、進角室への作動液導入且つ遅角室からの作動液排出により回転位相が進角し、また進角室からの作動液排出且つ遅角室への作動液導入により回転位相が遅角することになる。
【０００３】
さて、特許文献１に開示の装置では、ベーンロータ外面に保持されてハウジングロータ内面と摺動するシール部材により、周方向に隣り合う進角室及び遅角室の間がシールされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−３４４５８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、本発明者らが鋭意研究を行った結果、特許文献１に開示の装置は、以下二つの問題を内在していることが、判明したのである。
【０００６】
具体的に、進角室又は遅角室からシール部材の受ける作動液圧力が増加してもシール性を維持させておくには、ハウジングロータ内面にシール部材を押付ける力の増大が必要となるが、当該増大により一つ目の問題が生じる。即ち、進角室又は遅角室へ導入される作動液圧力により、ベーンロータをハウジングロータに対して相対回転させる回転駆動力が発生する際、ハウジングロータ内面からシール部材の受ける摺動摩擦力は、シール部材の押付力に追従して増大してしまう。このとき、作動液圧力が増加している場合には、摺動摩擦力に抗した大きな回転駆動力を得られるが、作動液圧力が低下すると、回転駆動力に対する摺動摩擦力の相対比（影響）が大きくなるため、応答性を顕著に悪化させるおそれがある。
【０００７】
また、例えば内燃機関の停止中等、進角室及び遅角室に作動液の導入されない状態が長時間続く場合、二つ目の問題が生じる。この場合、ハウジングロータ内面とシール部材との界面に作動液の液膜が形成されないまま、時間が経過することになるので、ハウジングロータ内面に対してシール部材の固着を招くおそれがある。ここで特に、上述の如き作動液圧力の増加時にシール性を維持する構成では、ハウジングロータ内面に対するシール部材の押付力が増大されているため、シール部材の固着を招き易くなる。
【０００８】
本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、液圧式バルブタイミング調整装置において、作動液圧力の増加時にシール性を維持する構成にあっても、応答性の悪化及びシール部材の固着を抑制することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そこで、開示された一つの発明は、内燃機関においてクランク軸からの機関トルクの伝達によりカム軸（２）が開閉する動弁のバルブタイミングを、作動液の圧力により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、クランク軸と連動して周方向に回転するハウジングロータ（１１）と、カム軸と連動して周方向に回転しつつ、ハウジングロータに対する回転位相が調整されるベーンロータとして、ハウジングロータ内を区画して進角室（２２ａ）及び遅角室（２２ｒ）を周方向に形成し、進角室への作動液の導入且つ遅角室からの作動液の排出により回転位相が進角し、進角室からの作動液の排出且つ遅角室への作動液の導入により回転位相が遅角するベーンロータ（１４）と、ハウジングロータの内面とベーンロータの外面とのうち一方を保持面（３４，５０３４）とし、ハウジングロータの内面とベーンロータの外面とのうち他方をシール面（３２，５０３２）としたとき、保持面に保持されてシール面と摺動することにより、周方向に隣り合う進角室及び遅角室の間をシールするシール部材（３６，２０３６，３０３６ａ，３０３６ｒ，４０３６）とを、備え、シール部材は、進角室又は遅角室である特定室（３８）の作動液からシール面側へ向かう圧力を受ける受圧面（３６４ａ，３６４ｒ）と、特定室から周方向に離間するほどシール面との間のシール隙間（３６６ａ，３６６ｒ）を拡大することにより、特定室側からシール隙間を流通する作動液を拡散させるディフューザ面（３６２ａ，３６２ｒ）と、ディフューザ面をシール面とは離間させる復元状態から、受圧面に受ける圧力が増加するほど、ディフューザ面をシール面に押付ける側へ弾性変形する弾性変形部（３６１ａ，３６１ｒ，４３６１）とを、有することを特徴とする。
【００１０】
この発明において保持面に保持されるシール部材は、進角室又は遅角室である特定室の作動液からシール面側へ向かう圧力を受圧面に受ける。これによりシール部材は、受圧面に受ける作動液圧力が増加するほど、ディフューザ面をシール面に押付ける側へ弾性変形部を弾性変形させる。このとき、シール面とディフューザ面との間にて特定室から周方向に離間するほど拡大するシール隙間では、特定室側からの流通作動液の拡散によって生じる圧力損失が、特定室の作動液圧力に追従して増加することになる。
【００１１】
故に、受圧面の受ける作動液圧力が増加することで、シール隙間での圧力損失も増加する場合には、当該シール隙間に面したディフューザ面がシール面への押付側に吸寄せられる。かかる吸寄せ作用により弾性変形部の弾性変形が大きくなることで、シール面に対するディフューザ面の押付力は増大するので、作動液圧力の増加に拘らずシール性が維持され得る。
【００１２】
一方、受圧面の受ける作動液圧力が低下すると、ディフューザ面に面したシール隙間での圧力損失も低下するため、弾性変形部の弾性変形は小さくなる。これにより、シール面に対するディフューザ面の押付力、ひいてはシール面からディフューザ面の受ける摺動摩擦力は減少する。故に、特定室における作動液圧力の低下により、ハウジングロータに対してベーンロータを相対回転させる回転駆動力が減少しても、当該回転駆動力に対する摺動摩擦力の相対比（影響）を小さくして、応答性の悪化を抑制できる。
【００１３】
さらに、進角室及び遅角室の双方に作動液が導入されない状態では、進角室又は遅角室である特定室から受圧面には、作動液圧力が作用しない。これにより、弾性変形部は復元状態となるため、ディフューザ面がシール面とは離間する。故に、作動液導入のないまま長時間経過したとしても、ディフューザ面がシール面に固着するのを抑制できる。
【００１４】
また、開示された他の一つの発明は、受圧面は、弾性変形部（３６１ａ，３６１ｒ）の保持面側に設けられ、ディフューザ面は、弾性変形部のシール面側に設けられることを特徴とする。
【００１５】
この発明の弾性変形部は、保持面側の受圧面とシール面側のディフューザ面とでそれぞれ、特定室の作動液圧力とシール隙間の作動液圧力とを直接受ける。これにより、シール隙間での圧力損失に対して弾性変形の追従性が高くなるので、シール性の維持効果と応答性の悪化抑制効果とをそれぞれ、作動液圧力の増加時と作動液圧力の低下時とに適確に発揮可能となる。
【００１６】
また、開示された他の一つの発明は、シール部材（４０３６）は、弾性変形部（４３６１）よりも剛性の高い剛性部（４３６８ａ，４３６８ｒ）を、弾性変形部の弾性変形により揺動可能に有し、受圧面は、剛性部の保持面側に設けられ、ディフューザ面は、剛性部のシール面側に設けられることを特徴とする。
【００１７】
この発明のシール部材において、弾性変形部よりも高剛性の剛性部は、保持面側の受圧面とシール面側のディフューザ面とでそれぞれ、特定室の作動液圧力とシール隙間の作動液圧力とを受けることで、弾性変形部を弾性変形させつつ揺動する。これによれば、シール面と接触するまでのディフューザ面形状が安定するため、剛性部の揺動は、シール隙間での圧力損失に対して追従性の高いものとなる。故に、シール性の維持効果と応答性の悪化抑制効果とをそれぞれ、作動液圧力の増加時と作動液圧力の低下時とに適確に発揮可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第一実施形態の液圧式バルブタイミング調整装置を示す図であって、図２のI−I線断面図である。
【図２】図１のII−II線断面図である。
【図３】図１，２のシール部材を示す側面図である。
【図４】図１，２のシール部材を示す斜視図である。
【図５】図２の要部を拡大して示す断面図である。
【図６】図５とは異なる作動状態を示す断面図である。
【図７】図５，６とは異なる作動状態を示す断面図である。
【図８】第二実施形態の要部を拡大して示す断面図である。
【図９】第三実施形態の要部を拡大して示す断面図である。
【図１０】第四実施形態の要部を拡大して示す断面図である。
【図１１】図１０とは異なる作動状態を示す断面図である。
【図１２】図１０，１１とは異なる作動状態を示す断面図である。
【図１３】第五実施形態の液圧式バルブタイミング調整装置を示す図であって、図１４のXIII−XIII線断面図である。
【図１４】図１３のXIV−XIV線断面図である。
【図１５】図１４の要部を拡大して示す断面図である。
【図１６】第六実施形態の液圧式バルブタイミング調整装置を示す図であって、図１７のXVI−XVI線断面図である。
【図１７】図１６のXVII−XVII線断面図である。
【図１８】図５の変形例を示す断面図である。
【図１９】図５の変形例を示す断面図である。
【図２０】図５の変形例を示す断面図である。
【図２１】図５の変形例を示す断面図である。
【図２２】図１０の変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。
【００２０】
（第一実施形態）
図１，２に示すように、本発明の第一実施形態において車両の内燃機関に搭載されるバルブタイミング調整装置１は、「作動液」の圧力として作動油の圧力を利用する液圧式である。装置１は、機関トルクの伝達によりカム軸２が開閉する「動弁」のバルブタイミングとして、吸気弁のバルブタイミングを調整する。装置１は、回転機構系１０と回転制御系４０とを組み合わせてなる。
【００２１】
（回転機構系）
まず、回転機構系１０の基本構成を説明する。回転機構系１０は、内燃機関にてクランク軸（図示しない）から出力される機関トルクをカム軸２へ伝達する伝達経路に、設置される。回転機構系１０は、ハウジングロータ１１及びベーンロータ１４を備えている。
【００２２】
ハウジングロータ１１は、シューハウジング１２及びスプロケットプレート１３等から構成されている。一部金属部分を除いて大半部分が樹脂製のシューハウジング１２は、有底円筒状を呈するハウジング本体１２０と、略扇型板状を呈する複数のシュー１２１とを有している。図２に示すように各シュー１２１は、ハウジング本体１２０のうち周方向に所定間隔ずつあけた箇所から、径方向内側へ突出している。周方向において隣り合うシュー１２１の間には、それぞれ収容室２０が形成されている。
【００２３】
金属製のスプロケットプレート１３は、ハウジング本体１２０の開口端部を覆う円環板状を呈している。スプロケットプレート１３は、タイミングチェーン（図示しない）を介してクランク軸と連繋する。かかる連繋により内燃機関の回転中は、機関トルクがクランク軸からスプロケットプレート１３へ伝達されることで、ハウジングロータ１１がクランク軸と連動して一定の周方向（図２の時計方向）に回転する。
【００２４】
図１，２に示すようにベーンロータ１４は、ハウジングロータ１１内に同軸上に収容され、軸方向両端部においてシューハウジング１２の底壁とスプロケットプレート１３とに摺接する。ベーンロータ１４は、円筒状を呈する回転軸１４０と、略扇型板状を呈する複数のベーン１４１とを有している。回転軸１４０は、金属薄板の積層体をインサート状態で樹脂成形してなり、カム軸２に対して同軸上に固定されている。かかる固定によりベーンロータ１４は、カム軸２と連動してハウジングロータ１１と同一の周方向（図２の時計方向）に回転しつつ、ハウジングロータ１１に対して相対回転可能となっている。
【００２５】
各ベーン１４１は、回転軸１４０と共に樹脂成形してなり、回転軸１４０のうち周方向に所定間隔ずつあけた箇所から、径方向外側へ突出している。図２に示すように各ベーン１４１は、それぞれ対応する収容室２０をハウジングロータ１１内にて周方向に区画することで、進角室２２ａと遅角室２２ｒとを形成している。即ち、複数のベーン１４１により本実施形態では、進角室２２ａと遅角室２２ｒとが周方向に交互に、それぞれ複数ずつ形成されている。
【００２６】
以上の構成を備えた回転機構系１０では、進角室２２ａ及び遅角室２２ｒに対する作動油の入出により、バルブタイミングを決める回転位相が調整される。具体的に、進角室２２ａへの作動油の導入且つ遅角室２２ｒからの作動油の排出により、ベーンロータ１４は、ハウジングロータ１１に対して進角方向へ相対回転する。即ち、回転位相が進角方向へ変化するので、バルブタイミングが進角調整される。一方、進角室２２ａからの作動油の排出且つ遅角室２２ｒへの作動油の導入により、ベーンロータ１４は、ハウジングロータ１１に対して遅角方向へ相対回転する。即ち、回転位相が遅角方向へ変化するので、バルブタイミングが遅角調整される。
【００２７】
（制御系）
次に、回転制御系４０の基本構成を説明する。回転制御系４０は、回転機構系１０を駆動するための作動油の入出を制御する。図１，２に示すように回転制御系４０は、通路５０ａ，５０ｒ，５０ｉ，５０ｄ、制御弁６０及び制御回路８０を備えている。
【００２８】
図１に示すように進角通路５０ａは、回転軸１４０に形成され、進角室２２ａと連通している。遅角通路５０ｒは、回転軸１４０に形成され、遅角室２２ｒと連通している。
【００２９】
導入通路５０ｉは、回転軸１４０に形成され、供給源としてのポンプ４に搬送通路３を介して連通している。ここでポンプ４は、内燃機関の回転中に機関トルクを受けることで駆動されるメカポンプであり、当該回転中は、ドレンパン５から吸入した作動油を吐出する。また、カム軸２及びその軸受を貫通する搬送通路３は、ポンプ４の吐出口と連通している。これらの構成から本実施形態では、内燃機関がクランキングにより始動するのに伴って、ポンプ４から導入通路５０ｉへの作動油の導入が開始される一方、内燃機関が停止するのに伴って、当該導入が停止する。
【００３０】
ドレン回収通路５０ｄは、回転機構系１０及びカム軸２の外部に設けられることで、大気に開放されている。ドレン回収通路５０ｄは、ドレンパン５へ作動油を排出可能となっている。
【００３１】
図１，２に示すように制御弁６０は、スリーブ６６内においてスプール６８を駆動する、所謂スプール弁である。図１に示すように制御弁６０は、リニアソレノイド６２への通電により発生する駆動力と、リターンスプリング６４の弾性変形により当該駆動力とは反対方向に発生する復元力とを利用して、スプール６８を軸方向に往復駆動する。制御弁６０は、複数のポート６６ａ，６６ｒ，６６ｉ，６６ｄをスリーブ６６に形成している。ここで、進角ポート６６ａは進角通路５０ａと連通し、遅角ポート６６ｒは遅角通路５０ｒと連通し、導入ポート６６ｉは導入通路５０ｉと連通し、ドレンポート６６ｄはドレン回収通路５０ｄと連通している。こうした連通形態の制御弁６０は、スプール６８の軸方向位置に応じて、ポート６６ａ，６６ｒ，６６ｉ，６６ｄ間の状態を切替えることで、各室２２ａ，２２ｒに対する作動油の入出を制御する。
【００３２】
図１に示す制御回路８０は、マイクロコンピュータを主体に構成される電子回路であり、リニアソレノイド６２及び内燃機関の各種電装品（図示しない）等に電気接続されている。制御回路８０は、リニアソレノイド６２への通電を含む内燃機関の制御を、内部メモリに記憶のコンピュータプログラムに従って実行する。
【００３３】
以上の構成を備えた回転制御系４０では、制御回路８０からリニアソレノイド６２への通電制御に従って、ポート６６ａ，６６ｒ，６６ｉ，６６ｄ間の状態が切替えられる。かかる切替えにより、各室２２ａ，２２ｒに対する作動油の入出が制御される。具体的に、導入ポート６６ｉが進角ポート６６ａと連通し且つドレンポート６６ｄが遅角ポート６６ｒと連通する切替え状態では、進角室２２ａへの作動油導入且つ遅角室２２ｒからの作動油排出により、進角調整が実現される。一方、導入ポート６６ｉが遅角ポート６６ｒと連通し且つドレンポート６６ｄが進角ポート６６ａと連通する切替え状態では、進角室２２ａからの作動油排出且つ遅角室２２ｒへの作動油導入により、遅角調整が実現される。
【００３４】
（セルフシール構造）
以下、図１，２に示すセルフシール構造３０について、詳細に説明する。セルフシール構造３０は、回転機構系１０においてシール面３２及び保持面３４間に、複数のシール部材３６を介装してなる。第一実施形態では、ハウジングロータ１１の内面及びベーンロータ１４の外面のうち、前者である一方をシール面３２、また後者である他方を保持面３４としている（図５も参照）。
【００３５】
具体的にシール面３２は、ハウジング本体１２０にて各収容室２０を形成する内周面１２０ｉと底面１２０ｂとに跨って、設けられている。一方で保持面３４は、各ベーン１４１の外周面１４１ｏと一端面１４１ｅとに跨って、設けられている。ここで保持面３４は、対向するシール面３２とは反対側へ向かって凹む凹面部３４０を、各ベーン１４１に複数形成している。各凹面部３４０は、それぞれ対応するベーン１４１において、一端面１４１ｅの内周側縁部から外周面１４１ｏの他端面側縁部に亘って延伸することで、略Ｌ字型の矩形溝状を呈している。これら各凹面部３４０とシール面３２との間には、シール部材３６が一つずつ介装されている。尚、各シール部材３６の構成は、互いに実質同一であることから、以下では、一シール部材３６の構成を代表的に説明する。また、以下の説明では、ロータ１１，１４の共通の周方向を、単に「周方向」という。
【００３６】
図３，４に示すようにシール部材３６は、例えばゴム等の弾性材から、略Ｌ字型の柱体状に形成されている。図１，２に示すようにシール部材３６は、対応するシール面３２及び保持面３４の間において、底面１２０ｂ及び端面１４１ｅの内周側縁部から内周面１２０ｉ及び外周面１４１ｏの他端面側縁部に亘って延伸している。シール部材３６は、凹面部３４０内に保持されてシール面３２と摺動することで、当該凹面部３４０の形成ベーン１４１を挟む進角室２２ａ及び遅角室２２ｒの間、即ち周方向に隣り合う進角室２２ａ及び遅角室２２ｒの間をシールする。
【００３７】
図４，５に示すようにシール部材３６は、基部３６０、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒ、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒ、ガイド面３６３ａ，３６３ｒ及び受圧面３６４ａ，３６４ｒを、いずれも延伸方向の全域に且つ一体に有している。ここで進角室２２ａ側には、要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの組が設けられ、遅角室２２ｒ側には、要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒの組が設けられ、それら双方の組に対して、基部３６０が共通に設けられている。尚、以下の説明において特定室３８とは、要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの組に関しては進角室２２ａを意味し、特に強調する場合には、「特定室３８（進角室２２ａ）」と表記する。また、以下の説明において、要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒの組に関する特定室３８とは、遅角室２２ｒを意味し、特に強調する場合には、「特定室３８（遅角室２２ｒ）」と表記する。
【００３８】
図５に示すように基部３６０は、厚肉板状に形成されて凹面部３４０内の全域に嵌入されている。基部３６０においてシール面３２側の端面３６０ｅからは、弾性変形部３６１ａが特定室３８（進角室２２ａ）側へ斜めに突出している。かかる突出形態により、基部３６０と弾性変形部３６１ａとの間には、特定室３８（進角室２２ａ）と連通可能な連通溝３６５ａが形成されている。また、基部３６０においてシール面３２側の端面３６０ｅからは、弾性変形部３６１ｒが特定室３８（遅角室２２ｒ）側へ斜めに突出している。かかる突出形態により、基部３６０と弾性変形部３６１ｒとの間には、特定室３８（遅角室２２ｒ）と連通可能な連通溝３６５ｒが形成されている。これら各連通溝３６５ａ，３６５ｒを通じて基部３６０は、凹面部３４０側へ向かう圧力を特定室３８の作動油から受けることで、凹面部３４０の内面に押付けられる。
【００３９】
このような基部３６０の構成に対して、進角室２２ａ側の要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの構成を、まず説明する。
【００４０】
弾性変形部３６１ａは、基部３６０から薄肉板状に突出形成されて弾性変形自在となっている。弾性変形部３６１ａは、凹面部３４０の内部から外部へ張出すことで、シール面３２側の板面にディフューザ面３６２ａを設けている。ディフューザ面３６２ａは、特定室３８（進角室２２ａ）から周方向に離間するほど、シール面３２との間のシール隙間３６６ａを漸次拡大するように、斜面形状を呈している。ここで特にディフューザ面３６２ａは、かかる斜面形状を弾性変形部３６１ａの任意の状態にて維持する。こうした斜面形状のディフューザ面３６２ａにより、シール隙間３６６ａを特定室３８（進角室２２ａ）側から流通する作動油は、拡散作用を受ける。
【００４１】
弾性変形部３６１ａは、ディフューザ面３６２ａよりも特定室３８（進角室２２ａ）側の先端面に、ガイド面３６３ａを設けている。ガイド面３６３ａは、周方向においてディフューザ面３６２ａと接続されている。ガイド面３６３ａは、特定室３８（進角室２２ａ）から周方向に離間するほど、シール面３２との間のガイド隙間３６７ａを漸次縮小するように、ディフューザ面３６２ａとは逆向きの斜面形状を呈している。ここで特にガイド面３６３ａは、かかる斜面形状を弾性変形部３６１ａの任意の状態にて維持する。こうした斜面形状のガイド面３６３ａにより、ガイド隙間３６７ａを特定室３８（進角室２２ａ）側から流通する作動油は、ディフューザ面３６２ａ側への案内作用を受ける。
【００４２】
弾性変形部３６１ａは、凹面部３４０を含む保持面３４の側の板面に、受圧面３６４ａを設けている。受圧面３６４ａは、ディフューザ面３６２ａに沿った斜面部分により連通溝３６５ａを形成することで、シール面３２側へ向かう圧力を特定室３８（進角室２２ａ）の作動油から受ける。故に、かかる受圧面３６４ａに圧力を受けないときに弾性変形部３６１ａは、図５の復元状態となることで、ディフューザ面３６２ａをシール面３２とは離間させる。一方、受圧面３６４ａの受ける圧力が増加すると、弾性変形部３６１ａは、図５の復元状態から、図６，７の如くディフューザ面３６２ａをシール面３２に押付ける側へ弾性変形する。
【００４３】
弾性変形部３６１ａの先端近傍において受圧面３６４ａは、ディフューザ面３６２ａとの間の厚みを、ディフューザ面３６２ａに沿う斜面部分よりも、拡大させている。即ち、受圧面３６４ａ及びディフューザ面３６２ａの厚みは、特定室３８（進角室２２ａ）側にて拡大している。かかる厚みの拡大形態により、受圧面３６４ａの受ける圧力が増加して弾性変形部３６１ａが弾性変形した場合でも、シール隙間３６６ａの入口では、ディフューザ面３６２ａの斜面形状が崩れ難くなっている。
【００４４】
以上、進角室２２ａ側の要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの構成に対して、遅角室２２ｒ側の要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒの構成は、当該前者の構成にて「進角」と「遅角」とを逆にしたものとなる。即ち後者の構成は、前者の構成説明の進角室２２ａ及び符号３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａ，３６５ａ，３６６ａ，３６７ａを、それぞれ遅角室２２ｒ及び符号３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒ，３６５ｒ，３６６ｒ，３６７ｒと読替えた構成となる。故に本明細書では、後者である遅角室２２ｒ側の要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒ、３６５ｒ，３６６ｒ，３６７については、詳細な構成説明を省略する。
【００４５】
ここまで説明の構成下、保持面３４に保持されるシール部材３６は、進角調整時においては、特定室３８（進角室２２ａ）へ導入される作動油からシール面３２側へ向かう圧力を、受圧面３６４ａに受ける。これによりシール部材３６は、受圧面３６４ａに受ける作動油圧力が増加するほど、図６の如くディフューザ面３６２ａをシール面３２に押付ける側へ、弾性変形部３６１ａを弾性変形させる。このとき、図６の押付状態となるまでは、図５の二点鎖線の如くシール隙間３６６ａが特定室３８から周方向に離間するほど拡大した形状を、周方向全域にて維持する。故に、シール隙間３６６ａにて特定室３８側からの流通作動油の拡散によって生じる圧力損失は、特定室３８の作動油圧力に追従して増加することになる。
【００４６】
また、遅角調整時において保持面３４に保持されるシール部材３６は、特定室３８（遅角室２２ｒ）へ導入される作動油からシール面３２側へ向かう圧力を、受圧面３６４ｒに受ける。これにより、進角調整時の場合と同様な原理により、図７の如く弾性変形部３６１ｒがディフューザ面３６２ｒをシール面３２に押付ける側へ弾性変形するので、シール隙間３６６ｒでは、特定室３８の作動油圧力に追従して圧力損失が増加する。
【００４７】
以上より、受圧面３６４ａ，３６４ｒの受ける作動油圧力が増加することで、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失も増加する場合には、当該隙間３６６ａ，３６６ｒに面したディフューザ面３６２ａ，３６２ｒがシール面３２への押付側に吸寄せられる。かかる吸寄せ作用により弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの弾性変形が大きくなることで、シール面３２に対するディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの押付力は増大するので、作動油圧力の増加に拘らずシール性が維持され得る。また特にこのときには、薄板状の弾性変形部３６１ａ，３６１ｒが押付力により弾性変形することで、シール部材３６の延伸方向の両端がそれぞれ回転軸１４０とスプロケットプレート１３とに密着する（図１参照）ので、シール性が高められ得る。
【００４８】
一方、受圧面３６４ａ，３６４ｒの受ける作動油圧力が低下すると、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒに面したシール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失も低下するため、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの弾性変形は小さくなる。これにより、シール面３２に対するディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの押付力、ひいてはシール面３２からディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの受ける摺動摩擦力は減少する。故に、特定室３８における作動油圧力の低下により、ハウジングロータ１１に対してベーンロータ１４を相対回転させる回転駆動力が減少しても、当該回転駆動力に対する摺動摩擦力の相対比（影響）を小さくして、応答性の悪化を抑制できる。
【００４９】
さらに、進角室２２ａ及び遅角室２２ｒの双方に作動油が導入されない状態では、進角室２２ａ又は遅角室２２ｒである特定室３８から受圧面３６４ａ，３６４ｒには、作動油圧力が作用しない。これにより、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒは図５の復元状態となるため、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒがシール面３２とは離間する。故に、作動油導入のないまま長時間経過したとしても、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒがシール面３２に固着するのを抑制できる。
【００５０】
ここでシール部材３６によると、周方向にてディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの特定室３８側に接続されるガイド面３６３ａ，３６３ｒとシール面３２との間には、特定室３８から周方向に離間するほど縮小するよう、ガイド隙間３６７ａ，３６７ｒが確保される。かかるガイド隙間３６７ａ，３６７ｒでは、ガイド面３６３ａ，３６３ｒに沿って作動油が特定室３８側からディフューザ面３６２ａ，３６２ｒ側へと案内されることになる。これによりガイド隙間３６７ａ，３６７ｒからは、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒとシール面３２との間のシール隙間３６６ａ，３６６ｒへと作動油が確実に流入して、当該流入作動油の圧力に応じた圧力損失が生じることになる。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果も、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果をも、確固たる効果として発揮可能となる。
【００５１】
また、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒは、保持面３４側の受圧面３６４ａ，３６４ｒとシール面３２側のディフューザ面３６２ａ，３６２ｒとで、特定室３８の作動油圧力とシール隙間３６６ａ，３６６ｒの作動油圧力とを直接受ける。これにより弾性変形部３６１ａ，３６１ｒは、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に対して弾性変形の追従性が高くなるので、シール性の維持効果と応答性の悪化抑制効果とをそれぞれ、作動油圧力の増加時と作動油圧力の低下時とに適確に発揮可能となる。
【００５２】
さらに、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの特定室３８側先端では、受圧面３６４ａ，３６４ｒ及びディフューザ面３６２ａ，３６２ｒ間の厚みが拡大されることで、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの形状がシール隙間３６６ａ，３６６ｒの入口にて維持され得る。これによれば、ディフューザ面３６２ａ，３６２ｒによる所期の拡散機能をシール隙間３６６ａ，３６６ｒの入口にて担保できるので、当該シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失の発生が確実となる。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果も、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果をも、確固たる効果として発揮可能となる。
【００５３】
またさらにシール部材３６は、保持面３４のうちシール面３２とは反対側へ向かって凹む凹面部３４０内に基部３６０が嵌入保持されることで、当該保持面３４に対してずれ乃至はねじれが生じ難くなる。故に、そうした基部３６０から突出する弾性変形部３６１ａ，３６１ｒは、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に追従して確実に弾性変形し得る。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果も、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果をも、確固たる効果として発揮可能となる。
【００５４】
加えて、特定室３８の作動油から凹面部３４０側へ向かう圧力を受ける基部３６０は、、当該凹面部３４０の内面に押付けられることになるので、保持面３４からは離脱し難い。これにより、特定室３８における作動油圧力の発生中は、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に追従した弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの弾性変形を、継続して担保できる。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果についても、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果についても、信頼性を高めることが可能となる。
【００５５】
また加えて、進角室２２ａを特定室３８とした要素３６２ａ，３６４ａ等の組と、遅角室２２ｒを特定室３８とした要素３６２ｒ，３６４ｒ等の組とを有するシール部材３６によれば、両特定室３８間のシール隙間３６６ａ，３６６ｒにて双方向の漏れを抑制し得る。しかもシール部材３６は、それら進角室２２ａ側の組と遅角室２２ｒ側の組とを一体に有するので、保持面３４に対する組付性が向上し得る。
【００５６】
（第二実施形態）
図８に示すように本発明の第二実施形態は、第一実施形態の変形例である。第二実施形態において、保持面３４によりシール部材２０３６を保持するベーン１４１には、嵌入孔２３４１が凹面部３４０の底面に開口形成されている。それと共に第二実施形態のシール部材２０３６は、アンカー突起２０３９も一体に有している。
【００５７】
具体的にアンカー突起２０３９は、進角室２２ａ側の要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの組と、遅角室２２ｒ側の要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒの組とに対して、共通に設けられている。アンカー突起２０３９は、凹面部３４０内の基部３６０からシール面３２とは反対側へ突出し、例えば円形乃至は矩形等の柱体状を呈している。かかるアンカー突起２０３９が嵌入孔２３４１に圧入状態で嵌入することで、ずれ乃至はねじれの抑制機能が高められているだけでなく、シール部材２０３６が保持面３４から離脱し難くなっている。
【００５８】
このような第二実施形態によると、第一実施形態と同様な基部３６０への圧力作用と相俟って、特定室３８における作動油圧力の発生中は、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に追従した弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの弾性変形を、継続して担保できる。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果についても、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果についても、信頼性を高めることが可能となる。
【００５９】
（第三実施形態）
図９に示すように本発明の第三実施形態は、第一実施形態の変形例である。第三実施形態において、保持面３４を有するベーン３１４１には、一対の凹面部３３４０ａ，３３４０ｒが周方向に並んで設けられている。これに応じて、保持面３４をなす各凹面部３３４０ａ，３３４０ｒには、それぞれ進角室２２ａ側のシール部材３０３６ａと遅角室２２ｒ側のシール部材３０３６ｒとが各別に保持されている。
【００６０】
ここでシール部材３０３６ａは、凹面部３３４０ａのみに嵌入され且つ弾性変形部３６１ａのみが突出する基部３３６０ａを、要素３６１ａ，３６２ａ，３６３ａ，３６４ａの組に加えて、進角室２２ａ側に一体に有している。一方でシール部材３０３６ｒは、凹面部３３４０ｒのみに嵌入される基部３３６０ｒを、要素３６１ｒ，３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒの組に加えて、遅角室２２ｒ側に一体に有している。尚、基部３３６０ａ，３３６０ｒについては、以上の点を除いて、第一実施形態の基部３６０と同様な構成を有している。
【００６１】
このような第三実施形態によると、進角室２２ａを特定室３８とした要素３６２ａ，３６４ａ等を有するシール部材３０３６ａと、遅角室２２ｒを特定室３８とした要素３６２ｒ，３６４ｒ等を有するシール部材３０３６ｒによれば、両特定室３８間のシール隙間３６６ａ，３６６ｒにて双方向の漏れを抑制し得る。しかも、進角室２２ａ側と遅角室２２ｒ側とで各別のシール部材３０３６ａ，３０３６ｒは、例えば面３６４ａ，３６４ｒ及び面３６２ａ，３６２ｒ間の厚みといったサイズ、形状、材料、硬度等の形態を、対応する特定室３８の圧力特性に応じて相異ならせることが可能となる。
【００６２】
（第四実施形態）
図１０に示すように本発明の第四実施形態は、第一実施形態の変形例である。第四実施形態のシール部材４０３６は、進角室２２ａ側にて要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａを形成する剛性部４３６８ａと、遅角室２２ｒ側にて要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒを形成する剛性部４３６８ｒとを有している。それと共にシール部材４０３６は、進角室２２ａ側の要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａ，４３６８ａと、遅角室２２ｒ側の要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒ，４３６８ｒとの一体物に対して、共通となる弾性変形部４３６１及び基部３６０を、別体に有している。
【００６３】
具体的に、薄肉板状の各剛性部４３６８ａ，４３６８ｒは、弾性変形部４３６１及び基部３６０をなす弾性材よりも高い剛性の材料、例えば金属薄膜乃至は樹脂フィルム等から形成されている（図１０は、金属薄膜の例）。各剛性部４３６８ａ，４３６８ｒのシール面３２側の板面には、それぞれ対応するディフューザ面３６２ａ，３６２ｒが設けられている。各剛性部４３６８ａ，４３６８ｒの特定室３８側の先端面には、それぞれ対応するガイド面３６３ａ，３６３ｒが設けられている。各剛性部４３６８ａ，４３６８ｒの保持面３４側の板面には、それぞれ対応する受圧面３６４ａ，３６４ｒが設けられている。但し、各剛性部４３６８ａ，４３６８ｒでは、先端近傍でも受圧面３６４ａ，３６４ｒがディフューザ面３６２ａ，３６２ｒに沿って設けられることで、特定室３８（進角室２２ａ）側での厚みが実質的に拡大されていない。
【００６４】
以上の剛性部４３６８ａ，４３６８ｒと基部３６０との間では、連通溝３６５ａ，３６５ｒの形成により、弾性変形部４３６１がくびれ状に設けられて弾性変形自在となっている。かかるくびれ状の弾性変形部４３６１が保持状態の基部３６０に対して弾性変形することで、図１１，１２に示すように剛性部４３６８ａ，４３６８ｒは、それらのいずれかがシール面３２に押付けられる側へ、一体に揺動する。
【００６５】
こうした構成の第四実施形態にてシール部材４０３６は、進角調整時においては、特定室３８（進角室２２ａ）へ導入される作動油からシール面３２側へ向かう圧力を、受圧面３６４ａに受ける。これによりシール部材４０３６は、受圧面３６４ａに受ける作動油圧力が増加するほど、図１１の如く剛性部４３６８ａによりディフューザ面３６２ａをシール面３２に押付ける側へ、弾性変形部４３６１を弾性変形させる。このとき、図１１の押付状態となるまでは、図１０の二点鎖線の如くシール隙間３６６ａが特定室３８から周方向に離間するほど拡大した形状を、周方向全域にて維持するので、当該隙間３６６ａでの圧力損失は、特定室３８の作動油圧力に追従して増加することになる。
【００６６】
また、遅角調整時においてシール部材４０３６は、特定室３８（遅角室２２ｒ）へ導入される作動油からシール面３２側へ向かう圧力を、受圧面３６４ｒに受ける。これにより、進角調整時の場合と同様な原理により、図１２の如く弾性変形部４３６１が剛性部４３６８ｒによりディフューザ面３６２ｒをシール面３２に押付ける側へ弾性変形するので、シール隙間３６６ｒでは、特定室３８の作動油圧力に追従して圧力損失が増加する。
【００６７】
したがって、このような第四実施形態によっても、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果と、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果と、作動油圧力の非作用時における固着抑制効果とを、第一実施形態と同様に発揮可能である。また、第一実施形態と実質同一の構成（即ち、符号が同一の構成）によっても、第一実施形態と同様な効果を発揮可能である。
【００６８】
さらに、弾性変形部４３６１より高剛性の剛性部４３６８ａ，４３６８ｒは、保持面３４側の受圧面３６４ａ，３６４ｒとシール面３２側のディフューザ面３６２ａ，３６２ｒとで、特定室３８の作動油圧力とシール隙間３６６ａ，３６６ｒの作動油圧力とを受ける。これにより剛性部４３６８ａ，４３６８ｒは、弾性変形部４３６１を弾性変形させつつ、揺動することになる。その結果、シール面３２と接触するまでのディフューザ面３６２ａ，３６２ｒの形状が安定することで、剛性部４３６８ａ，４３６８ｒの揺動がシール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に対して追従性の高いものとなる。故に、シール性の維持効果と応答性の悪化抑制効果とをそれぞれ、作動油圧力の増加時と作動油圧力の低下時とに適確に発揮可能となる。
【００６９】
またさらにシール部材４０３６は、保持面３４のうちシール面３２とは反対側へ向かって凹む凹面部３４０内に基部３６０が嵌入保持されることで、当該保持面３４に対してずれ乃至はねじれが生じ難くなる。故に、そうした基部３６０と剛性部４３６８ａ，４３６８ｒ間との間にてくびれ状に設けられる弾性変形部４３６１は、シール隙間３６６ａ，３６６ｒでの圧力損失に追従して確実に弾性変形し得る。故に、作動油圧力の増加時におけるシール性の維持効果も、作動油圧力の低下時における応答性の悪化抑制効果をも、確固たる効果として発揮可能となる。
【００７０】
（第五実施形態）
図１３〜１５に示すように本発明の第五実施形態は、第一実施形態の変形例である。第五実施形態では、ハウジングロータ１１の内面及びベーンロータ１４の外面のうち、後者である一方をシール面５０３２、また前者である他方を保持面５０３４としている。
【００７１】
具体的にシール面５０３２は、各ベーン１４１間の外周面１４０ｏと回転軸１４０の一端面１４０ｅとに跨って、設けられている。一方で保持面５０３４は、各シュー１２１の内周面１２１ｉとハウジング本体１２０の底面１２０ｂとに跨って、設けられている。ここで保持面５０３４は、対向するシール面５０３２とは反対側へ向かって凹む矩形溝状の凹面部５３４０を、各シュー１２１に複数且つそれぞれ略Ｌ字型に形成している。そして、これら各凹面部５３４０とシール面３２との間に、シール部材３６が一つずつ介装されている。
【００７２】
以上説明した点を除いて第五実施形態は、第一実施形態と同様な構成、即ち符号３２，３４，３４０を符号５０３２，５０３４，５３４０と読替えた構成を備えている。したがって、第一実施形態と同様な効果を発揮可能である。
【００７３】
（第六実施形態）
図１６，１７に示すように本発明の第六実施形態は、第一実施形態と第五実施形態とを組み合わせた変形例である。したがって、第六実施形態によれば、第一実施形態と同様な効果を発揮可能であると共に、シール箇所の増大によりシール性が向上する。
【００７４】
（他の実施形態）
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。
【００７５】
具体的に、第一〜第六実施形態の変形例１としては、図１８に示すように、連通溝３６５ａ，３６５ｒ及び端面３６０ｅを設けない構成としてもよい。尚、図１８は、第一実施形態の変形例１を示している。
【００７６】
第一〜第六実施形態の変形例２としては、図１９に示すように、弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの先端面によりガイド隙間３６７ａ，３６７ｒを形成しないで、当該先端面をガイド面３６３ａ，３６３ｒとして機能させない構成としてもよい。尚、図１９は、第一実施形態の変形例２を示している。
【００７７】
第一〜第三、第五、第六実施形態の変形例３としては、図２０に示すように、受圧面３６４ａ，３６４ｒの全体をディフューザ面３６２ａ，３６２ｒに沿わせることで、特定室３８側での弾性変形部３６１ａ，３６１ｒの厚みを拡大しない構成としてもよい。尚、図２０は、第一実施形態の変形例３を示している。
【００７８】
第一〜第三、第五、第六実施形態の変形例４としては、図２１に示すように、進角室２２ａ側の要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａと、遅角室２２ｒ側の要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒに対して、共通となる基部３６０を別体に設けてもよい。この場合には、進角室２２ａ側の要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａと、遅角室２２ｒ側要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒとを、例えば金属乃至は樹脂等により形成してもよい（図２１は、金属形成の例）。尚、図２１は、第一実施形態の変形例４を示している。
【００７９】
第四実施形態の変形例５としては、図２２に示すように、進角室２２ａ側の要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａ，４３６８ａと、遅角室２２ｒの側要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒ，４３６８ｒと、弾性変形部４３６１とに対し、基部３６０を別体に設けてもよい。即ち、この場合には、進角室２２ａ側の要素３６２ａ，３６３ａ，３６４ａ，４３６８ａと、遅角室２２ｒ側の要素３６２ｒ，３６３ｒ，３６４ｒ，４３６８ｒと、弾性変形部４３６１とを一体に形成してもよい。
【００８０】
第三実施形態の変形例６としては、第二実施形態に準じてベーン３１４１の嵌入孔２３４１に嵌入されるアンカー突起２０３９を、各シール部材３０３６ａ，３０３６ｒの基部３３６０ａ，３３６０ｒから突出させてもよい。
【００８１】
第四実施形態の変形例７としては、第二、第三実施形態のうち少なくとも一つに準ずる特徴を採用してもよい。第五実施形態の変形例８としては、第二〜第四実施形態のうち少なくとも一つに準ずる特徴を採用してもよい。第六実施形態の変形例９としては、第二〜第四実施形態のうち少なくとも一つに準ずる特徴を採用してもよい。
【００８２】
第一、第二、第四〜第六実施形態の変形例１０としては、シール部材３６，２０３６，４０３６における進角室２２ａ側の要素と遅角室２２ｒ側の要素とのうち、一方のみを設ける構成としてもよい。第三実施形態の変形例１１としては、進角室２２ａ側のシール部材３０３６ａと遅角室２２ｒ側のシール部材３０３６ｒとのうち、一方のみを設ける構成としてもよい。
【００８３】
第一〜第六実施形態の変形例１２としては、基部３６０，３３６０ａ，３３６０ｒを凹面部３４０，３３４０ａ，３３４０ｒ，５３４０の内面に対して、例えば接着、焼付け、二色成形、溶接等により固着させてもよい。第一〜第六実施形態の変形例１３としては、凹面部３４０，５３４０の形成箇所毎に異なる構成を、それら実施形態のうち少なくとも二つの中から採用してもよい。
【符号の説明】
【００８４】
１  バルブタイミング調整装置、２  カム軸、１１  ハウジングロータ、１４  ベーンロータ、２２ａ  進角室、２２ｒ  遅角室、３０  セルフシール構造、３２，５０３２  シール面、３４，５０３４  保持面、３６，２０３６，３０３６ａ，３０３６ｒ，４０３６  シール部材、３８  特定室、３４０，３３４０ａ，３３４０ｒ，５３４０  凹面部、３６０，３３６０ａ，３３６０ｒ  基部、３６１ａ，３６１ｒ，４３６１  弾性変形部、３６２ａ，３６２ｒ  ディフューザ面、３６３ａ，３６３ｒ  ガイド面、３６４ａ，３６４ｒ  受圧面、３６６ａ，３６６ｒ  シール隙間、３６７ａ，３６７ｒ  ガイド隙間、２０３９  アンカー突起、４３６８ａ，４３６８ｒ  剛性部
【図１】
2014238055.tif 000003
【図２】
2014238055.tif 000004
【図３】
2014238055.tif 000005
【図４】
2014238055.tif 000006
【図５】
2014238055.tif 000007
【図６】
2014238055.tif 000008
【図７】
2014238055.tif 000009
【図８】
2014238055.tif 000010
【図９】
2014238055.tif 000011
【図１０】
2014238055.tif 000012
【図１１】
2014238055.tif 000013
【図１２】
2014238055.tif 000014
【図１３】
2014238055.tif 000015
【図１４】
2014238055.tif 000016
【図１５】
2014238055.tif 000017
【図１６】
2014238055.tif 000018
【図１７】
2014238055.tif 000019
【図１８】
2014238055.tif 000020
【図１９】
2014238055.tif 000021
【図２０】
2014238055.tif 000022
【図２１】
2014238055.tif 000023
【図２２】
2014238055.tif 000024