(57)【要約】【課題】撮像面から射出瞳面までの距離を十分に確保し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた光学系、この光学系を備えた光学装置、及びこの光学系の製造方法を提供する。【解決手段】物体側から順に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２との実質的に２個のレンズ群から構成し、前記第１レンズ群Ｇ１は、最も物体側のレンズＬ１１を像側に凹面を向けた負レンズ、物体側から２枚目のレンズＬ１２を正レンズとし、前記第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側のレンズＬ２１を正の屈折力を有する単レンズとし、少なくとも１個の接合レンズＬ２４を有するものとする。【選択図】図１
2014021329.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
無限遠物体から有限距離物体への合焦に際して前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させ、
前記第１レンズ群は、最も物体側のレンズが像側に凹面を向けた負レンズ、物体側から２枚目のレンズが正レンズであり、
前記第２レンズ群は、最も物体側のレンズが正の屈折力を有する単レンズであり、少なくとも１個の接合レンズを有することを特徴とする光学系。
【請求項２】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
６＜−ｆ１／ｆ２
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項３】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群、絞り、正の屈折力を有する後群で構成されており、
前記接合レンズが前記後群中に配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の光学系。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、少なくとも１面以上の非球面を有することを特徴とする請求項１ないし３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか一項に記載の光学系を備えることを特徴とする光学装置。
【請求項６】
最も物体側のレンズを像面に凹面を向けた負レンズとし、物体側から２枚目のレンズを正レンズとした第１のレンズ群を配置し、
該第１のレンズ群よりも像側に、最も物体側のレンズを正の屈折力を有する単レンズとし、少なくとも１個の接合レンズを設けた第２レンズ群を配置することを特徴とする光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真用カメラやビデオカメラ等に好適な光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやビデオカメラ等に用いられる大口径の標準レンズとして、屈折力配置が開口絞りを挟んで略対称ないわゆるガウスタイプのレンズが数多く提案されている。
【０００３】
しかしながら、カメラのデジタル化に伴い、撮像素子にＣＣＤやＣＭＯＳが用いられており、これらのデジタルカメラにおいては、撮像素子の法線方向からの入射光の角度が大きいと、撮像素子にうまく光を取り込むことができないという問題がある。
【０００４】
そこで、その解決策として、ガウスタイプの物体側に負レンズを配置し、射出瞳の長さ(撮像面から射出瞳面までの距離)を長くした画角５０°程度の撮影レンズがある（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−３０７４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記のような撮影レンズは、負レンズ先行タイプであるため負の歪曲収差が発生しやすいという問題があった。
【０００７】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、撮像面から射出瞳面までの距離を十分に確保し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた光学系、この光学系を備えた光学装置、及びこの光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明では、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
無限遠物体から有限距離物体への合焦に際して前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させ、
前記第１レンズ群は、最も物体側のレンズが像側に凹面を向けた負レンズ、物体側から２枚目のレンズが正レンズであり、
前記第２レンズ群は、最も物体側のレンズが正の屈折力を有する単レンズであり、少なくとも１個の接合レンズを有することを特徴とする光学系を提供する。
【０００９】
また、本発明は、前記光学系を備えることを特徴とする光学装置を提供する。
【００１０】
さらに、上記課題を解決するために本発明では、
最も物体側のレンズを像面に凹面を向けた負レンズとし、物体側から２枚目のレンズを正レンズとした第１のレンズ群を配置し、
該第１のレンズ群よりも像側に、最も物体側のレンズを正の屈折力を有する単レンズとし、少なくとも１個の接合レンズを設けた第２レンズ群を配置することを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、撮像面から射出瞳面までの距離を十分に確保し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた光学系、この光学系を備えた光学装置、及びこの光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12482）の諸収差を示す。
【図３】第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12485）の諸収差を示す。
【図５】第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図６】第３実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12483）の諸収差を示す。
【図７】第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図８】第４実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12434）の諸収差を示す。
【図９】第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１０】第５実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12729）の諸収差を示す。
【図１１】第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１２】第６実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12483）の諸収差を示す。
【図１３】第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１４】第７実施例に係る光学系の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12538）の諸収差を示す。
【図１５】第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１６】第８実施例に係る光学系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12671）の諸収差を示す。
【図１７】本願の光学系を備えたカメラの構成を示す概略断面図である。
【図１８】本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本願の光学系、光学装置、及び光学系の製造方法について説明する。
【００１４】
本願の実施形態に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、無限遠物体から有限距離物体への合焦に際して前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させ、前記第１レンズ群は、最も物体側のレンズが像側に凹面を向けた負レンズ、物体側から２枚目のレンズが正レンズであり、前記第２レンズ群は、最も物体側のレンズが正の屈折力を有する単レンズであり、少なくとも１個の接合レンズを有することを特徴とする。
【００１５】
本願の実施形態に係る光学系は、負の屈折力を有する第１レンズ群内に正レンズを配置することで歪曲収差を良好に補正している。
【００１６】
また、第１レンズ群のうち最も物体側のレンズが像側に凸面を向けた負レンズでは、特に軸外光線を強く屈折させてしまい、像面湾曲、コマ収差、歪曲収差、倍率色収差などの発生原因となるため、本実施形態に係る光学系では、第１レンズ群のうち最も物体側のレンズを像側に凹面を向けた負レンズとすることで、これらの収差の発生を防いでいる。
【００１７】
さらに、第２レンズ群において、最も物体側のレンズを正の屈折力を有する単レンズとすることでコマ収差や歪曲収差を良好に補正し、接合レンズを配置することで色収差を良好に補正している。
【００１８】
本実施形態に係る光学系においては、以下の条件式を満足することが望ましい。
６．００＜−ｆ１／ｆ２    ・・・（１）
ここで、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離を示す。
【００１９】
条件式（１）は前記第１レンズ群の適切なパワーを規定する条件式である。条件式（１）の下限を下回ると、第１レンズ群のパワーが強くなりすぎて至近フォーカシング時の特に球面収差とコマ収差の変動が大きくなるため好ましくない。
【００２０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を６．５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を７．００にすることが好ましい。
【００２１】
本実施形態において十分な射出瞳の長さを確保するために、条件式（１）に上限値２００．００を設けることが好ましい。当該効果を確実にするためには、条件式（１）の上限値を１８０．００にすることが好ましい。また、当該効果をより確実にするためには、条件式（１）の上限値を１６０．００にすることが好ましい。
【００２２】
本実施形態に係る光学系においては、前記第２レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群、絞り、正の屈折力を有する後群で構成されており、前記接合レンズが前記後群中に配置されていることが望ましい。絞りより像側の構成によっては、画像に害悪なゴーストの要因になりやすいが、接合レンズを絞りより像側に配置することでゴーストの発生を抑えることができる。
【００２３】
本実施形態に係る光学系においては、第２レンズ群が少なくとも１面以上の非球面を有することが望ましい。このような構成とすることで、結像性能を良好にすることができる。特にコマ収差の補正に有効である。
【００２４】
以下、本実施形態の数値実施例として第１実施例ないし第８実施例について、図面を参照しつつ説明する。
【００２５】
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係る光学系１０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００２６】
本第１実施例に係る光学系１０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００２７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００２８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３、絞りＳ、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２４、両凸形状の正レンズＬ２５、及び両凸形状の正レンズＬ２６から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００２９】
本第１実施例に係る光学系１０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００３０】
下記の［表１］に、本第１実施例に係る光学系１０の諸元値を掲げる。
【００３１】
表中の（面データ）において、「面番号」は物体側からの面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面との面間隔）、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（可変）は合焦における可変面間隔、（絞り）は開口絞りＳをそれぞれ表している。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に*印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面又は開口を示し、空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００は記載を省略している。
【００３２】
（非球面データ）の非球面は、光軸に垂直な高さをｙ、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をＲ、円錐定数をκ、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の数式で表される。なお、非球面データ欄の「E-n」（ｎは整数）は「×１０−ｎ」を示す。
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／Ｒ）／{１＋（１−κｙ２／Ｒ２）１／２}
＋Ａ２ｙ２＋Ａ４ｙ４＋Ａ６ｙ６＋Ａ８ｙ８＋Ａ１０ｙ１０
【００３３】
（各種データ）において、ｆは焦点距離、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：「°」）、Ｙは像高、ＴＬはレンズ全長、Ｂｆは無限遠物体合焦状態におけるバックフォーカスをそれぞれ表している。
【００３４】
（可変間隔データ）において、ｆは焦点距離、βは倍率、ｄ０は物体面と最も物体側のレンズ面（第１面）との間隔、ｄｎは第ｎ面と第ｎ＋１面との可変の面間隔、Ｂｆはバックフォーカスを表している。
【００３５】
（条件式対応値）は、条件式（１）の対応値を示す。
【００３６】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。
【００３７】
以上の記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし、説明を省略する。
［表１］
（面データ）
面番号    ｒ           ｄ         nd       νd
1)   250.00000     1.10000    1.516800   64.12
2)    22.04133     2.90101   
3)    24.69454     2.05000    1.804400   39.57
4)    59.72468     (可変)
5)    43.48003     2.15000    1.772500   49.61
6)   -60.26903     0.22000
7)    10.48837     1.70000    1.788000   47.38
8)    23.75908     0.70000
9)   210.52488     1.00000    1.717970   31.06
10)    8.48357     1.70000   
11)(絞り) ∞       2.94591
12)   -8.84352     1.00000    1.698950   30.13
13)   34.06068     2.55000    1.804000   46.58
14)  -12.07920     0.50000
*15)  18.73806     1.85000    1.770350   47.07
16)  -22.24228     0.21000
17)  800.00000     1.50000    1.804000   46.58
18) -102.42236    15.05797
（非球面データ）
面番号 κ       Ａ２        Ａ４         Ａ６          Ａ８       Ａ10
15) 1.0000  0.00000E+00 -1.25474E-05  1.28978E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-1132.95
f2 =   20.33
FNO=    1.88
2ω=   45.37
Y  =    7.97
TL =   43.19
Bf =   15.06
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ     19.498               -0.12482 
d0           ∞                 157.1854 
d4           4.05970              1.62059 
Bf          15.05797             17.49758
（条件式対応値）
（１）-ｆ1/ｆ2 ＝ 55.73
【００３８】
図２は、本第１実施例の光学系１０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12482）の諸収差をそれぞれ示す。
【００３９】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：「°」）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を示す。そして球面収差図、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、像高Ｙ＝７．９７である。
【００４０】
なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【００４１】
各収差図より本第１実施例に係る光学系１０は、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、また球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４２】
（第２実施例）
図３は、第２実施例に係る光学系２０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００４３】
本第２実施例に係る光学系２０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００４４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００４５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、両凹形状の負レンズＬ２４、絞りＳ、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２５、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２６、両凸形状の正レンズＬ２７から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００４６】
本第２実施例に係る光学系２０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズＧ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００４７】
以下の［表２］に、本第２実施例に係る光学系２０の諸元値を掲げる。
［表２］
（面データ）
面番号      r        ｄ       nd       νd
1)    300.0000   1.1000   1.516800   64.12
2)     22.3761   2.8065  
3)     25.7918   2.0500   1.806100   40.94 
4)     66.7414   (可変)
5)     23.5000   1.9000   1.772500   49.61
6)   -134.8647   0.2500  
7)     17.0000   1.4000   1.772500   49.61
8)     24.4940   0.2500   
9)     26.1647   1.3000   1.772500   49.61
10)    35.8034   0.5000 
11)  -134.4830   1.0000   1.698950   30.13
12)    12.2117   1.7000 
13> (絞り) ∞    1.5082 
14)    -7.6843   1.0000   1.698950   30.13
15)    62.9634   2.5500   1.772500   49.61
16)   -10.6688   0.5000
*17)  -48.8533   1.8500   1.770350   47.07
18)   -19.2644   0.2100 
19)    40.0000   1.5000   1.804000   46.58
20)  -153.6009  18.2462
（非球面データ）
面番号  κ      Ａ２         Ａ４         Ａ６          Ａ８         Ａ10
17) 1.0000  0.00000E+00 -1.25488E-05 -1.10771E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-1132.95
f2 =   20.33
FNO=    1.87
2ω=   45.24
Y  =    7.97
TL =   43.78
Bf =   15.81
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ      19.498               -0.12485 
d0           ∞                  157.1390
d4            4.59548              2.15564
Bf           15.80612             18.24615
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 ＝ 55.73
【００４８】
図４は、第２実施例に係る光学系２０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12485）の諸収差を示す。
【００４９】
各収差図より本第２実施例に係る光学系２０は、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５０】
（第３実施例）
図５は、第３実施例に係る光学系３０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００５１】
本第３実施例に係る光学系３０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００５２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００５３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ２３、絞りＳ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズＬ２４、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５、両凸形状の正レンズＬ２６から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００５４】
本第３実施例に係る光学系３０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００５５】
以下の［表３］に、本第３実施例に係る光学系３０の諸元値を掲げる。
［表３］
（面データ）
面番号    r       ｄ        nd       νd
1)   230.0000   1.1000   1.516800   64.12
2)    21.8705   2.5402
3)    30.6186   1.9000   1.834000   37.17
4)   106.1683  （可変）
5)    25.0150   1.7000   1.804400   39.57
6)  -111.6746   0.5000
7)    15.9861   1.4000   1.772500   49.61
8)    26.5966   0.6000   
9)  -187.4504   1.6000   1.755000   52.29
10)  -15.6534   1.0000   1.698950   30.13
11)   12.0617   1.7000   
12> (絞り)∞    1.9154   
13)   -7.2000   1.0000   1.688930   31.06
14)  -76.3077   2.5500   1.788000   47.38
15)   -9.8284   0.5000 
*16) -59.9243   1.7000   1.773770   47.18
17)  -28.2656   0.2100 
18)   50.0000   1.5000   1.741000   52.67
19)  -40.7797  16.1076 
(非球面データ)
面番号  κ        Ａ２        Ａ４         Ａ６         Ａ８         Ａ10
16)  1.0000  0.00000E+00 -1.25488E-05 -1.10771E-08  0.00000E+00 0.00000E+00
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-1132.95
f2 =   20.33
FNO=    1.87
2ω=   45.17
Y  =    7.97
TL =   43.39
Bf =   16.11
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ      19.498               -0.12483
d0           ∞                  157.1390
d4            3.86831              1.42846
Bf           16.10759             18.54734
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 55.73
【００５６】
図６は、本第３実施例に係る光学系３０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12483）の諸収差を示す。
【００５７】
本第３実施例に係る光学系３０は、各収差図より、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５８】
（第４実施例）
図７は、第４実施例に係る光学系４０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００５９】
本第４実施例に係る光学系４０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００６０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００６１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３、絞りＳ、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２４、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５、両凸形状の正レンズＬ２６から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００６２】
本第４実施例に係る光学系４０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００６３】
以下の［表４］に、本第４実施例に係る光学系４０の諸元値を掲げる。
［表４］
（面データ）
面番号      r        ｄ         nd     νd
1)    250.00000   1.10000   1.516800  64.12
2)     22.76286   2.90101  
3)     25.05946   2.05000   1.804400  39.57
4)     61.26452   （可変）
5)     28.67573   2.15000   1.772500  49.61
6)    -97.94982   0.22000   
7)     10.88659   1.70000   1.788000  47.38
8)     20.71988   0.70000  
9)     97.40188   1.00000   1.688930  31.06
10)     8.46008   1.70000 
11> (絞り) ∞     2.50056 
12)    -8.45787   1.00000   1.698950  30.13
13)    30.24804   2.55000   1.804000  46.58
14)   -12.11614   0.50000 
*15) -194.85196   1.85000   1.770350  47.07
16)   -26.44353   0.21000
17)   800.00000   1.50000   1.804000  46.58
18)   -33.60327  15.16426   
（非球面データ）
面番号  κ      Ａ２         Ａ４         Ａ６         Ａ８         Ａ10
15) 1.0000  0.00000E+00 -8.11530E-06 -3.39061E-08  0.00000E+00  0.00000E+00  
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-3049.18
f2 =   20.32
FNO=    1.84
2ω=   45.32
Y  =    7.97
TL =   42.89
Bf =   15.16
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ      19.498               -0.12434
d0           ∞                  157.4128
d4            4.0962               1.66799
Bf           15.1643              17.59070
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 150.06
【００６４】
図８は、本第４実施例に係る光学系４０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝−0.12434）の諸収差を示す。
【００６５】
本第４実施例に係る光学系４０は、各収差図より、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６６】
（第５実施例）
図９は、第５実施例に係る光学系５０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００６７】
本第５実施例に係る光学系５０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから成り、全体として負の屈折力を有する。
【００６９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凹形状の負レンズＬ２３、絞りＳ、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２４、両凸形状の正レンズＬ２５、及び両凸形状の正レンズＬ２６から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００７０】
本第５実施例に係る光学系５０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００７１】
［表５］
（面データ）
面番号    r          ｄ       nd       νd
1)   180.00000   1.10000  1.516800  64.12
2)    18.66048   1.80000  
3)    49.46062   1.50000  1.834000  37.17
4)    96.12153   0.50000  
5)   100.00000   1.20000  1.801000  34.96
6)  -762.40928   （可変）
7)    14.28157  21.15000  1.788000  47.38
8)  -643.32049   0.22000  
9)    20.09827   1.70000  1.755000  52.29
10)   37.79394   0.70000 
11) -106.82524   1.00000  1.688930  31.06
12)    9.96568   1.70000  
13> (絞り) ∞    3.18700  
14)   -8.09088   1.00000  1.717360  29.52
15)   58.73823   2.55000  1.788000  47.38
16)  -11.12450   0.50000  
*17)  66.97250   1.85000  1.770350  47.07
18)  -27.20457   0.21000  
19)  500.00000   1.50000  1.788000  47.38
20)  -75.89832  16.10823  
（非球面データ）
面番号  κ        Ａ２        Ａ４         Ａ６         Ａ８         Ａ10
17)  1.0000  0.00000E+00 -2.07017E-05  6.86547E-08  0.00000E+00 0.00000E+00
（各種データ）
f  =  19.50
f1 =-149.13
f2 =  20.42
FNO=   2.01
2ω=  45.26
Y  =   7.97
TL =  42.89
Bf =  15.16
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ     19.498                -0.12729
d0           ∞                  152.4260
d6           4.38690               3.55712
Bf          16.10823              18.61763
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 7.3
【００７２】
図１０は、本第５実施例に係る光学系５０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12729）の諸収差を示す。
【００７３】
本第５実施例に係る光学系５０は、各収差図より、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７４】
（第６実施例）
図１１は、第６実施例に係る光学系６０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００７５】
本第６実施例に係る光学系６０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００７７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ２３、絞りＳ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２６、及び両凸形状の正レンズＬ２７から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００７８】
本第６実施例に係る光学系６０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００７９】
以下の［表６］に、本第６実施例に係る光学系６０の諸元値を掲げる。
［表６］
（面データ）
面番号    r        ｄ         nd      νd
1)   230.0000   1.1000    1.516800   64.12 
2)    21.8705   2.6557      
3)    28.4249   1.9000    1.834000   37.17
4)    83.0586  （可変）  
5)    31.9503   1.7000    1.804400   39.57
6)   -83.2747   0.5000    
7)    14.0487   1.4000    1.772500   49.61
8)    28.0420   0.6000    
9)  -432.2897   1.6000    1.772960   52.29
10)  -20.6227   1.0000    1.698950   30.13
11)   10.8748   1.7000   
12> (絞り) ∞   1.8599   
13)   -7.7000   1.0000    1.717360   29.52
14)  -83.3241   0.3000  
15) -132.8653   2.4000    1.788000   47.38
16)  -11.0078   0.4000   
*17)-120.9163   1.6000    1.794360   47.18
18)  -20.6253   0.2100   
19)   60.0000   1.5000    1.741000   52.67
20) -113.7695  15.8682   
(非球面データ)
面番号  κ      Ａ２         Ａ４         Ａ６         Ａ８         Ａ10
17）1.0000  0.00000E+00 -1.25488E-05 -1.10771E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-1132.95
f2 =   20.33
FNO=    1.86
2ω=   45.26
Y  =    7.97
TL =   43.40
Bf =   15.87
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ     19.498                -0.12483
d0           ∞                  157.1390
d4           4.11107               1.67122
Bf          16.10823              18.30791
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 55.73
【００８０】
図１２は、本第６実施例に係る光学系６０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12483）の諸収差図を示す。
【００８１】
本第６実施例に係る光学系６０は、各収差図より、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８２】
（第７実施例）
図１３は、第７実施例に係る光学系７０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００８３】
本第７実施例に係る光学系７０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００８５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ２３、絞りＳ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズＬ２４、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２６、及び両凸形状の正レンズＬ２７から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００８６】
本第７実施例に係る光学系７０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第１レンズ群Ｇ１を光軸に沿って像側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００８７】
以下の［表７］に、本第７実施例に係る光学系７０の諸元値を掲げる。
［表７］
（面データ）
面番号    r        ｄ       nd      νd
1)   230.0000   1.1000   1.516800  64.12 
2)    21.8705   2.7047  
3)    27.5888   1.9000   1.834000  37.17
4)    76.0351   (可変)
5)    28.5040   1.7000   1.804400  39.57
6)   -66.1238   0.5000   
7)    14.3967   1.4000   1.772500  49.61
8)    25.9880   0.6000  
9)   -83.2542   1.6000   1.755000  52.29
10)  -13.2621   1.0000   1.698950  30.13
11)   11.4588   1.7000   
12> (絞り) ∞   1.5880  
13)   -7.7000   1.0000   1.698950  30.13
14)  -26.1860   1.3000   1.755000  52.29
15)  -13.2239   0.3500   
16)  -23.0650   1.3500   1.788000  47.38
*17) -14.1807   0.4000   
18) -202.6503   1.7000   1.773770  47.18
19)  -18.4062   0.2100   
20)  288.0000   1.5000   1.741000  52.67
21)  -92.6867  15.4346   
（非球面データ）
面番号  κ        Ａ２       Ａ４        Ａ６         Ａ８         Ａ10
17) 1.0000  0.00000E+00 -1.25488E-05 -1.10771E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
（各種データ）
f  =   19.50
f1 =-1132.95
f2 =   20.33
FNO=    1.85
2ω=   44.86
Y  =    7.97
TL =   43.58
Bf =   15.43
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ     19.498                -0.12538
d0           ∞                  158.2000
d4           4.54712               0.45648
Bf          15.43461              17.88900
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 55.73
【００８８】
図１４は、本第７実施例に係る光学系７０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12538）の諸収差を示す。
【００８９】
本第７実施例の光学系は、各収差図より無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９０】
（第８実施例）
図１５は、第８実施例に係る光学系８０の無限遠物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【００９１】
本第８実施例に係る光学系８０は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正メニスカスレンズＬ１２から成り、全体として負の屈折力を有する。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３、絞りＳ，両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２４、両凸形状の正レンズＬ２５、及び両凸形状の正レンズＬ２６から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００９４】
本第８実施例に係る光学系８０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００９５】
以下の［表８］に、本第８実施例に係る光学系８０の諸元値を掲げる。
［表８］
（面データ）
面番号    r         ｄ       nd     νd
1)   470.0000   1.1000  1.516800  64.12
2)    20.8093   1.4742  
3)    42.0000   2.0500  1.804400  39.57
4)  -423.1263  （可変） 
5)    25.0000   2.1000  1.772500  49.61
6)   450.7962   0.2200  
7)    10.0000   1.7000  1.788000  47.38
8)    17.3727   0.5500  
9)    27.5035   1.0000  1.717360  29.52
10)    7.5682   2.0000  
11>(絞り) ∞    3.0661  
12)   -7.8287   1.0000  1.688930  31.06
13)   27.2200   2.5500  1.804000  46.58
14)  -11.0005   0.3000  
*15) 120.0000   2.0000  1.770350  47.07
16)  -20.7020   0.2100  
17)  800.0000   1.5000  1.741000  52.67
18) -349.1614  15.3007  
(非球面データ)
面番号  κ      Ａ２         Ａ４         Ａ６         Ａ８        Ａ10
15) 1.0000  0.00000E+00 -2.08396E-05  1.84288E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
（各種データ）
f  =  19.68
f1 =-516.93
f2 =  20.35
FNO=   1.85
2ω=  44.91
Y  =   7.97
TL =  42.61
Bf =  15.30
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態    近距離物体合焦状態
f又はβ     19.68                 -0.12671
d0           ∞                  157.3971
d4           4.48                  1.9169
Bf          15.30                 17.8102
（条件式対応値）
（１）−ｆ1/ｆ2 = 25.40
【００９６】
図１６は、本第８実施例に係る光学系８０の諸収差図である。（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は近距離物体合焦時（β＝-0.12671）の諸収差を示す。
【００９７】
第８実施例に係る光学系８０は、各収差図より無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで諸収差が良好に補正され、球面収差とコマ収差における近距離変動が少なく、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９８】
なお、上記各実施例は、本願発明の一具体例を示すものであり、本願発明はこれに限定されるものではない。
【００９９】
以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１００】
本願の光学系の数値実施例として２群構成のものを示したが、本願発明はこれに限られず、その他の群構成（例えば、３群等の）の光学系を構成することができる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、本明細書、及び特許請求の範囲において、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１つのレンズを有する部分をいう。
【０１０１】
本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群を合焦レンズとすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１０２】
本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが望ましい。
【０１０３】
本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としても良い。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成形したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれであっても良い。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【０１０４】
本願の光学系において、開口絞りは、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としても良い。
【０１０５】
本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【０１０６】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図１７に基づいて説明する。図１７は本願の光学系を備えたカメラの概略断面図である。図１７に示すようにカメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系１０を備えたレンズ交換式のいわゆるミラーレスカメラである。
【０１０７】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【０１０８】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１０９】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し、近距離変動を少なくしている。したがって、本カメラ１は、諸収差を良好に補正し、近距離変動の少ない、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２実施例ないし第８実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１１０】
最後に、本願の光学系の製造方法の概略を図１８に基づいて説明する。
図１８に示す本願の光学系の製造方法は、以下のステップＳ１及びＳ２を含むものである。
ステップＳ１：最も物体側のレンズを像面に凹面を向けた負レンズとし、物体側から２枚目のレンズを正レンズとした第１のレンズ群を配置する。
ステップＳ２：該第１のレンズ群よりも像側に、最も物体側のレンズを正の屈折力を有する単レンズとし、少なくとも１個の接合レンズを設けた第２レンズ群を配置する。
【０１１１】
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、歪曲収差を良好に補正した光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１１２】
１    カメラ
２    撮影レンズ
３    撮像部
４    ＥＶＦ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｓ    開口絞り
Ｉ    像面
【図１】
2014021329.tif 000003
【図２】
2014021329.tif 000004
【図３】
2014021329.tif 000005
【図４】
2014021329.tif 000006
【図５】
2014021329.tif 000007
【図６】
2014021329.tif 000008
【図７】
2014021329.tif 000009
【図８】
2014021329.tif 000010
【図９】
2014021329.tif 000011
【図１０】
2014021329.tif 000012
【図１１】
2014021329.tif 000013
【図１２】
2014021329.tif 000014
【図１３】
2014021329.tif 000015
【図１４】
2014021329.tif 000016
【図１５】
2014021329.tif 000017
【図１６】
2014021329.tif 000018
【図１７】
2014021329.tif 000019
【図１８】
2014021329.tif 000020