(57)【要約】【課題】良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善できるタイヤ用ゴム組成物、およびこれを用いた空気入りタイヤを提供する。【解決手段】イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有するタイヤ用ゴム組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有するタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が１０〜４０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が６０〜９０質量％である請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
前記樹脂の重量平均分子量が１１００以上である請求項１又は２記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項４】
フェノール系化合物（ａ）がフェノールおよび／またはアルキルフェノールであり、テルペン系化合物（ｂ）が水酸基を持たない環状不飽和炭化水素である請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
テルペン系化合物（ｂ）がα−ピネン、β−ピネン、３−カレン、リモネンおよびジペンテンからなる群より選択される少なくとも１種である請求項４記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
樹脂の配合量が、ゴム成分１００質量部に対して０．５〜１５質量部である請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項７】
カーボンブラック及び／又はシリカを含む請求項１〜６のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項８】
ベーストレッド用ゴム組成物として用いられる請求項１〜７のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項９】
粘弾性スペクトロメーターを用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で測定したｔａｎδが０．２以下である請求項１〜８のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物、およびそれを用いた空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤのベースドレッドに使用されるゴム組成物には、高い低燃費性が強く要求される一方で、接着性能、破壊特性のバランス向上も重要であり、これらの性能を確保するため、従来から様々な工夫がなされている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
その中で、低燃費性向上には、フィラーやオイルの配合量を減らす方法が広く知られている。しかし、このようなフィラーやオイルの減量による低燃費性に特化したゴム組成物は、接着性能、破壊特性が低下してしまい、タイヤの成形工程での接着不良によるトラブルや、タイヤの耐久性が低下するおそれがある。
【０００４】
これに対して、接着性能を改善するためにフェノール系樹脂を、破壊特性を改善するためにテルペン系樹脂をそれぞれ添加することで、各性能の向上を図る技術が知られている。
【０００５】
一方、ベーストレッドに必要な、接着性能、破壊特性の両方の性能を向上させるためには、フェノール系樹脂、テルペン系樹脂を併用することが考えられるが、両方の樹脂を同時に配合すると、期待する接着性能と破壊特性の向上が得られないという問題がある。
【０００６】
これは、それぞれの樹脂のポリマーへの溶解性（相溶性）が異なるために、それぞれの樹脂が均一にポリマーに分散することが困難であり、単純な併用で十分に性能向上をさせることはできていないのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１１−１３２３０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記課題を解決し、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善できるタイヤ用ゴム組成物、およびこれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有するタイヤ用ゴム組成物に関する。
【００１０】
樹脂１００質量％中のフェノール系化合物（ａ）の共重合割合が１０〜４０質量％、テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合が６０〜９０質量％であることが好ましい。
【００１１】
上記樹脂の重量平均分子量が１１００以上であることが好ましい。
【００１２】
フェノール系化合物（ａ）がフェノールおよび／またはアルキルフェノールであり、テルペン系化合物（ｂ）が水酸基を持たない環状不飽和炭化水素であることが好ましい。
【００１３】
テルペン系化合物（ｂ）がα−ピネン、β−ピネン、３−カレン、リモネンおよびジペンテンからなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００１４】
上記タイヤ用ゴム組成物は、樹脂の配合量が、ゴム成分１００質量部に対して０．５〜１５質量部であることが好ましい。
【００１５】
上記タイヤ用ゴム組成物は、カーボンブラック及び／又はシリカを含むことが好ましい。
【００１６】
上記タイヤ用ゴム組成物は、ベーストレッド用ゴム組成物として用いられることが好ましい。
【００１７】
上記タイヤ用ゴム組成物は、粘弾性スペクトロメーターを用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で測定したｔａｎδが０．２以下であることが好ましい。
【００１８】
本発明はまた、上記ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤに関する。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有するタイヤ用ゴム組成物であるので、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善でき、該ゴム組成物をタイヤ部材（特に、ベーストレッド）に使用することにより、低燃費性、接着性能、破壊特性に優れた空気入りタイヤを提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂とを含有する。
【００２１】
本発明では、ゴム成分として、イソプレン系ゴムを含むゴム組成物において、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂を含有するため、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を同時に改善できる。
なお、本明細書において、接着性能とは、ゴムとゴムの間の接着しやすさを意味し、接着性能が良好なほど、タイヤの成形工程での接着不良によるトラブルを抑制できる。
【００２２】
本発明では、ゴム成分として、イソプレン系ゴムが使用される。
イソプレン系ゴムとしては、イソプレンゴム（ＩＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、改質天然ゴム等が挙げられる。ＮＲには、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＨＰＮＲ）も含まれ、改質天然ゴムとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等が挙げられる。また、ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。なかでも、ＮＲ、ＩＲが好ましい。
【００２３】
イソプレン系ゴムの含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは４０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上である。４０質量％未満であると、低燃費性、破壊特性が悪化するおそれがある。また、イソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは８０質量％以下、より好ましくは７０質量％以下である。８０質量％を超えると、接着性能が悪化するおそれがある。イソプレン系ゴムの含有量が上記範囲内であると、低燃費性、接着性能、破壊特性がバランスよく得られる。
【００２４】
本発明で使用できるイソプレン系ゴム以外のゴム成分としては、特に限定されないが、例えば、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。ゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、低燃費性、接着性能、破壊特性がバランスよく得られるという理由から、ＳＢＲ、ＢＲが好ましい。
【００２５】
ＳＢＲとしては、特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。なかでも、本発明の効果が好適に得られるという理由から、Ｅ−ＳＢＲが好ましい。
【００２６】
ＳＢＲ中のスチレン含有率は、１０質量％以上が好ましく、１５質量％以上がより好ましい。１０質量％未満では、破壊特性が低下するおそれがある。また、該スチレン含有率は、３５質量％以下が好ましく、３０質量％以下がより好ましい。３５質量％を超えると、低燃費性、破壊特性が低下するだけでなく、温度依存性が増大し、温度変化に対する性能変化が大きくなってしまう傾向がある。
【００２７】
ＳＢＲの含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上である。５質量％未満では、充分な接着性能が得られないおそれがある。また、ＳＢＲの含有量は、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下である。４０質量％を超えると、低燃費性、破壊特性が悪化するおそれがある。ＳＢＲの含有量が上記範囲内であると、低燃費性、接着性能、破壊特性がバランスよく得られる。
【００２８】
ＢＲとしては特に限定されず、例えば、日本ゼオン（株）製のＢＲ１２２０、宇部興産（株）製のＢＲ１３０Ｂ、ＢＲ１５０Ｂ等の高シス含有量のＢＲ、宇部興産（株）製のＶＣＲ４１２、ＶＣＲ６１７等のシンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。なかでも、耐摩耗性、破壊特性が良好であるという理由から、ＢＲのシス含量は９０質量％以上が好ましい。
【００２９】
ＢＲの含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上である。５質量％未満では、充分な耐摩耗性、破壊特性が得られないおそれがある。また、ＢＲの含有量は、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下である。４０質量％を超えると、充分な接着性能が得られないおそれがある。ＢＲの含有量が上記範囲内であると、低燃費性、接着性能、破壊特性がバランスよく得られる。
【００３０】
ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴム、ＳＢＲ、及びＢＲの合計含有量は、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは８０質量％以上、さらに好ましくは９０質量％以上である。６０質量％未満であると、充分な低燃費性、接着性能、破壊特性が得られない傾向がある。また、該合計含有量の上限は特に限定されず、１００質量％でもよい。
【００３１】
本発明では、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂が使用される。
【００３２】
（ａ）フェノール系化合物としては、フェノール性水酸基を有するものであれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール（アルコキシ基の炭素原子数はアルキル基と同様である。）、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子を含有するハロゲン化フェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどの１価のフェノール類が挙げられる。なかでも、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善できる点から、フェノール、ｏ、ｍ、ｐ位の少なくとも１つがアルキル基で置換されたアルキルフェノールが好ましく、アルキルフェノール（特に、ｐ位がアルキル基で置換されたアルキルフェノール）がより好ましい。
【００３３】
アルキルフェノールにおけるアルキル基の炭素数は、好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜５である。
アルキルフェノールの具体例としては、例えば、メチルフェノール、エチルフェノール、ブチルフェノール、ｔ−ブチルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール、デシルフェノール、ジノニルフェノールが挙げられ、ｏ、ｍ、ｐ位のいずれが置換されたものでもよい。なかでも、ｔ−ブチルフェノールが好ましい。
【００３４】
アルコキシフェノールとしては、前述のアルキルフェノールのアルキル基に対応するアルコキシ基で置換されたメトキシフェノールなどが挙げられる。
ハロゲン化フェノールとしては、例えば、クロロフェノール、ブロモフェノールが挙げられる。
【００３５】
不飽和炭化水素基含有フェノールとしては、１分子中に少なくとも１個のヒドロキシフェニル基を含み、かつフェニル基の水素原子のうちの少なくとも１個が不飽和炭化水素基で置換された化合物が挙げられる。不飽和炭化水素基における不飽和結合としては、二重結合、三重結合が挙げられる。不飽和炭化水素基としては、炭素原子数２〜１０のアルケニル基が挙げられる。不飽和置換基含有フェノールの具体例としては、イソプロペニルフェノール、ブテニルフェノールなどが挙げられる。これらのフェノール系化合物は単独でも２種以上を併用してもよい。
【００３６】
（ｂ）テルペン系化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素およびその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物が挙げられる。テルペン系化合物は特に限定されないが、環状不飽和炭化水素が好ましく、また、水酸基を持たない化合物が好ましい。
【００３７】
テルペン系化合物の具体例としては、α−ピネン、β−ピネン、３−カレン（δ−３−カレン）、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。なかでも、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善できる点から、α−ピネン、β−ピネン、３−カレン（δ―３―カレン）、ジペンテン、リモネンが好ましく、α−ピネン、β−ピネン、３−カレンがより好ましく、α−ピネン、β−ピネンが更に好ましい。これらのテルペン系化合物は単独でも２種以上を併用してもよい。
【００３８】
前記樹脂（１００質量％）を構成する各共重合成分の配合比率（質量％）は、テルペン系化合物（ｂ）＞フェノール系化合物（ａ）の関係を満足することが好ましい。テルペン系化合物量がフェノール系化合物量以下では、充分な破壊特性が得られなくなる傾向がある。
【００３９】
前記樹脂（１００質量％）におけるフェノール系化合物（ａ）の共重合割合は、１０〜４０質量％であり、２０〜４０質量％が好ましい。１０質量％未満では、充分な接着性能が得られず、４０質量％を超えると、充分な破壊特性が得られなくなる傾向がある。
なお、共重合割合とは、樹脂（１００質量％）を構成する各共重合成分の比率（質量％）を意味する。
【００４０】
テルペン系化合物（ｂ）の共重合割合は、６０〜９０質量％であり、６０〜８０質量％が好ましい。６０質量％未満では、充分な破壊特性が得られず、９０質量％を超えると、充分な接着性能が得られなくなる傾向がある。
【００４１】
前記樹脂の軟化点は特に限定されないが、３０〜１８０℃が好ましく、４０〜１６０℃がより好ましく、５０〜１５０℃がさらに好ましい。軟化点が３０℃未満であれば、充分な接着性能が得られなくなる傾向となり、１８０℃を超えると、充分な接着性能が得られなくなる傾向がある。
なお、樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００４２】
前記樹脂の重量平均分子量Ｍｗは特に限定されないが、１１００〜３０００が好ましく、１１５０〜１５００がより好ましく、１２００〜１４００が更に好ましい。Ｍｗが１１００未満であれば、充分な破壊特性、低燃費性（特に、破壊特性）が得られなくなる傾向があり、３０００を超えると、充分な接着性能が得られなくなる傾向がある。
なお、本明細書において、Ｍｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）を用い、標準ポリスチレンより換算した値である。
【００４３】
前記樹脂は、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を公知の方法で共重合することにより合成できる。例えば、トルエンなどの有機溶媒中に、ＢＦ３などの触媒存在下において、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を任意の順序で滴下し、所定の温度および時間反応させることにより調製できる。
【００４４】
樹脂の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．５〜１５質量部が好ましく、１〜１０質量部がより好ましく、１．５〜７質量部がさらに好ましい。０．５質量部未満では、充分な接着性能、破壊特性（特に、接着性能）が得られない傾向となり、１５質量部を超えると、破壊特性が低下する傾向がある。
【００４５】
本発明では、補強用充填剤として、カーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、アルミナ、クレー、タルクなど、従来タイヤ用ゴム組成物において慣用されるもののなかから任意に選択して用いることができ、なかでも、カーボンブラック、シリカが好ましく、カーボンブラックがより好ましい。カーボンブラックを使用することにより、破壊特性、接着性能を向上できる。カーボンブラックとしては、例えば、ＧＰＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦなど、タイヤ工業において一般的なものを用いることができる。なお、カーボンブラックは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４６】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は好ましくは３０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは５０ｍ２／ｇ以上である。Ｎ２ＳＡが３０ｍ２／ｇ未満では、充分な破壊特性が得られない傾向がある。また、カーボンブラックのＮ２ＳＡは好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１２０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは９０ｍ２／ｇ以下である。Ｎ２ＳＡが３００ｍ２／ｇを超えると、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊特性、低燃費性が悪化する傾向がある。
なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００４７】
カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは３０量部以上、更に好ましくは５０量部以上である。２０質量部未満では、充分な破壊特性、接着性能が得られない傾向がある。また、カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１２０質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下である。１５０質量部を超えると、発熱が大きくなり、低燃費性が悪化する傾向がある。また、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊特性、低燃費性が低下する傾向がある。
本発明では、イソプレン系ゴムを含むゴム組成物において、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂を含有するため、カーボンブラックを減量することなく、上記量とすることができ、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を同時に改善でき、良好な低燃費性、接着性能、破壊特性を高次元で得られる。
【００４８】
シリカとカーボンブラックの合計１００質量％中のカーボンブラックの含有量は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは８０質量％以上、更に好ましくは９０質量％以上、最も好ましくは１００質量％である。
【００４９】
本発明のゴム組成物には、上記成分以外にも、ゴム組成物の製造に一般に使用される配合剤、例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸、各種老化防止剤、粘着付与剤、ワックス、軟化剤、硫黄等の加硫剤、加硫促進剤などを適宜配合できる。
【００５０】
本発明で使用できる軟化剤としては、特に限定するものではないが、例えば、オイルであればアロマチックオイル、プロセスオイル、パラフィンオイル等の鉱物油が挙げられる。これら軟化剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、低燃費性と工程通過性がバランスよく得られるという理由から、プロセスオイルが好ましい。
【００５１】
本発明では、本発明の効果が好適に得られるという理由から、オイルの配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以下である。なお、オイルの配合量には、油展ゴムに含まれるオイルも含まれる。
本発明では、イソプレン系ゴムを含むゴム組成物において、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂を含有するため、オイルを上記量としても、良好な接着性能、破壊特性が得られ、良好な低燃費性、接着性能、破壊特性を高次元で得られる。
【００５２】
本発明のゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。該ゴム組成物は、タイヤの各部材に使用でき、なかでも、ベーストレッドに好適に使用できる。
【００５３】
ベーストレッドとは、多層構造を有するトレッドの内層部である。２層構造のトレッドの場合には、表面層（キャップトレッド）及び内面層（ベーストレッド）から構成される。
【００５４】
多層構造のトレッドは、シート状にしたものを、所定の形状に張り合わせる方法や、２本以上の押出し機に装入して押出し機のヘッド出口で２層以上に形成する方法により作製することができる。
【００５５】
本発明のタイヤ用ゴム組成物（加硫後）は、粘弾性スペクトロメーターを用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で測定したｔａｎδが０．２以下であることが好ましく、０．１以下であることがより好ましい。該ｔａｎδの下限は特に限定されず、低ければ低いほどよい。
ｔａｎδが上記範囲内であると、良好な低燃費性を確保できる。
【００５６】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でベーストレッドなどの形状に成形した後、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造することができる。
【実施例】
【００５７】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【００５８】
製造例１、２
＜使用薬品＞
レジンの合成に使用した薬品を以下に示す。なお、薬品は必要に応じて定法に従い精製を行った。
トルエン：関東化学（株）製
α−ピネン：東京化成工業（株）製
３−カレン：東京化成工業（株）製
ｐ−ｔブチルフェノール：和光純薬工業（株）製
三フッ化ホウ素（ＢＦ３）：東京化成工業（株）製
炭酸ナトリウム：東京化成工業（株）製
【００５９】
＜合成方法＞
温度計、攪拌装置、冷却器、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを備えた三口フラスコを十分に窒素置換し、そこにトルエン２００ｇを添加した。これにｐ−ｔブチルフェノールを４０ｇ添加し、攪拌、還流を２時間行った。触媒としてＢＦ３ガスを１．２ｇ添加し、α−ピネン６０ｇを９０分程度の時間で滴下し、４０℃において６０分間窒素下で攪拌しながら重合を行った。反応終了後、炭酸ナトリウム１．２ｇを１００ｍｌの水に溶解したものを添加して反応を停止させ、水洗を繰り返すことで触媒を除去した。減圧蒸留することでトルエン、未反応モノマーを除去し目的とするレジンＡを得た。
表１の添加量に変更する他は、レジンＡとほぼ同様の方法でレジンＢを合成した。
合成したレジンの組成、軟化点、分子量を表１に示す。なお、分子量、軟化点は以下の方法で測定した。
【００６０】
（重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）の測定）
Ｍｗ、Ｍｎは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めた。
【００６１】
（軟化点）
軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度を軟化点とした。
【００６２】
【表１】
2014040524.tif 000002
【００６３】
実施例および比較例
＜使用薬品＞
実施例および比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ：ＲＳＳ＃３
ＳＢＲ：Ｎｉｐｏｌ１５０２（日本ゼオン（株）製、Ｅ−ＳＢＲ、スチレン含有率：２３．５質量％）
ＢＲ：ＢＲ１３０Ｂ（宇部興産（株）製、シス含量：９７質量％）
カーボンブラック：Ｎ３３０（キャボットジャパン（株）製、Ｎ２ＳＡ：７５ｍ２／ｇ）
オイル：ダイアナプロセスＡＨ−２４（出光興産（株）製プロセスオイル）
レジンＡ、Ｂ：製造例１、２で合成
レジンＣ：ＹＳレジンＰＸ１２５０（テルペン樹脂、ヤスハラケミカル（株）製）
レジンＤ：Ｋｏｒｅｓｉｎ（ｐ−ｔブチルフェノール樹脂、ＢＡＳＦ社製）
酸化亜鉛：酸化亜鉛（三井金属鉱業（株）製）
ステアリン酸：ステアリン酸「椿」（日油（株）製）
老化防止剤：アンチゲン６Ｃ（住友化学（株）製）（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
ワックス：サンノックＮ（大内新興化学工業（株）製）
硫黄：粉末硫黄（軽井沢硫黄（株）製）
加硫促進剤：ノクセラーＣＺ（大内新興化学工業（株）製、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
【００６４】
＜ゴム組成物の製造法＞
表２に示す配合処方にしたがって、（株）神戸製鋼製１．７Ｌバンバリーを用いて、硫黄および加硫促進剤以外の材料を１５０℃で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄および加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて８０℃で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃で１２分間プレス加硫することにより、加硫ゴム組成物を得た。
【００６５】
得られた加硫ゴム組成物を使用して、下記の評価を行った。それぞれの試験結果を表２に示す。
【００６６】
＜評価方法＞
（低燃費性）
上記加硫ゴム組成物からなるゴムスラブシート（２ｍｍ×１３０ｍｍ×１３０ｍｍ）から測定用試験片を切り出し、粘弾性スペクトロメーターＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で、測定用試験片のｔａｎδを測定した。結果を実測値で示すと共に、比較例１の結果を１００として指数表示した。指数が大きいほど、低燃費性に優れる。
【００６７】
（破壊特性）
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、得られた加硫ゴム組成物からダンベル状６号形試験片を作製し、該試験片を用いて２５℃雰囲気下において、引張試験を実施して、破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）を測定した。そして、破壊エネルギーとして、ＴＢ×ＥＢ（ＭＰａ・％）／２を算出した。各配合の破壊エネルギーを算出し、比較例１の破壊エネルギーを１００として指数表示した。指数が大きいほど、破壊特性に優れることを示す。
【００６８】
（接着性能）
得られた加硫ゴム組成物について、ＪＩＳ−Ｔ  ９２３３にもとづいて製作されたタックテスト装置を用いて、タックテスト（粘着力測定）を行った。比較例１の測定値を１００として、下記計算式により指数表示した。指数が大きいほど接着性能に優れる。
（接着性能指数）＝（各配合のタックテスト測定値）／（比較例１のタックテスト測定値）×１００
【００６９】
【表２】
2014040524.tif 000003
【００７０】
表２の結果から、テルペンのレジンを配合した比較例２では、良好な破壊特性が得られたものの、接着性能が低く、実施例に比べて性能バランスが劣っていた。また、ｐ−ｔブチルフェノールのレジンを配合した比較例３では、良好な接着性能が得られたものの、破壊特性が低く、実施例に比べて性能バランスが劣っていた。また、これらをブレンドした比較例４では、破壊特性、接着性能が共に低く、性能バランスは悪かった。
【００７１】
一方、イソプレン系ゴムを含むゴム成分と、（ａ）フェノール系化合物および（ｂ）テルペン系化合物を共重合して得られた樹脂（レジンＡ、Ｂ）とを含有する実施例は、良好な低燃費性を維持しつつ、接着性能、破壊特性を改善でき、低燃費性、接着性能、破壊特性に優れていた。