(57)【要約】【課題】ロアレールとアッパレールとの間に存在する異物の影響を排除して、より円滑に転動体を転動させることのできる車両用シートスライド装置を提供すること。【解決手段】ロアレールとアッパレールとの間に転動体を保持する保持部材２１は、それぞれ、転動体の転動面に頂部Ｐ０が摺接可能な突部５３を備える。そして、この突部５３は、保持部材２１の長手方向、即ち転動面上に形成される各転動体の軌道に沿った方向に延設されるとともに上記頂部Ｐ０に連続し且つその延設方向において当該頂部Ｐ０から離間するほど先細りとなる先鋭形状の振分部５５を有する。【選択図】図９
2014004863.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上方にシートを支持するアッパレールと、前記アッパレールを相対移動可能に支持するロアレールと、前記ロアレールとアッパレールとの間に介在される転動体と、前記ロアレールとアッパレールとの間に前記転動体を保持する保持部材と、を備えた車両用シートスライド装置において、
前記保持部材は、前記転動体の転動面に頂部が摺接可能な突部を備えるとともに、
前記突部は、前記頂部から前記転動面上に形成される前記転動体の軌道に沿う方向に延設されるとともにその延設方向において該頂部から離間するほど先細りとなる先鋭形状の振分部を有して前記軌道上から異物を除去可能に形成されること、
を特徴とする車両用シートスライド装置。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用シートスライド装置において、
前記振分部は、前記頂部から前記延設方向に延びる稜線部を挟んで幅方向端部側に向かうほど突出高さが低くなり、且つ前記延設方向において前記頂部から離間するほど幅狭になるとともに突出高さが低くなる前記先鋭形状を有すること、
を特徴とする車両用シートスライド装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の車両用シートスライド装置において、
前記保持部材は、前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部の方向を向いた前記振分部を有する前記突部を備えること、
を特徴とする車両用シートスライド装置。
【請求項４】
請求項１〜請求項３の何れか一項に記載の車両用シートスライド装置において、
前記保持部材は、前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部とは反対の方向を向いた前記振分部を有する前記突部を備えること、
を特徴とする車両用シートスライド装置。
【請求項５】
請求項１〜請求項４の何れか一項に記載の車両用シートスライド装置において、
前記突部は、一の頂点が前記頂部として前記転動面に摺接可能な錐体状に形成されてなること、を特徴とする車両用シートスライド装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用シートスライド装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、上方にシートを支持するアッパレールと、このアッパレールを相対移動可能に支持するロアレールとを備えたシートスライド装置がある。また、例えば、特許文献１には、ロアレールとアッパレールとの間に転動体を介在させる構成が開示されている。更に、このシートスライド装置において、転動体は、保持部材により、そのロアレールとアッパレールとの間に保持されている。そして、この保持部材には、その保持する転動体の転動面に対して圧接状態で摺接する突部が形成されている。
【０００３】
即ち、シートスライド操作に基づいてロアレールとアッパレールとが相対移動する際、両者に接触する転動体が転動することで、その相対移動を円滑化することができる。そして、保持部材に設けられた突部の摺動摩擦に基づいて、そのシートスライド操作に節度感（手応え）を与えることにより、良好な操作フィーリングを実現することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−４４５１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ロアレールとアッパレールとの間に転動体が介在された構成では、やはり、その転動体が円滑に転動可能であることが最も重要である。例えば、車両用のシートスライド装置では、そのロアレールとアッパレールとの間に異物が存在する可能性がある。そして、この異物が転動体の円滑な転動の妨げとなることによって、操作フィーリングが低下するおそれがあり、この点において、なお改善の余地を残すものとなっていた。
【０００６】
本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、ロアレールとアッパレールとの間に存在する異物の影響を排除して、より円滑に転動体を転動させることのできる車両用シートスライド装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、上方にシートを支持するアッパレールと、前記アッパレールを相対移動可能に支持するロアレールと、前記ロアレールとアッパレールとの間に介在される転動体と、前記ロアレールとアッパレールとの間に前記転動体を保持する保持部材と、を備えた車両用シートスライド装置において、前記保持部材は、前記転動体の転動面に頂部が摺接可能な突部を備えるとともに、前記突部は、前記頂部から前記転動面上に形成される前記転動体の軌道に沿う方向に延設されるとともにその延設方向において該頂部から離間するほど先細りとなる先鋭形状の振分部を有して前記軌道上から異物を除去可能に形成されること、を要旨とする。
【０００８】
上記構成によれば、シートスライド操作に基づきロアレールとアッパレールとが相対移動する際、これらロアレールとアッパレールとの間において転動体が転動する空間（転動路）に存在する異物が、保持部材に設けられた突部の振分部に接触する。そして、この異物が振分部の先鋭形状に沿って突部の側方に振り分けられることで、その異物を転動面に形成される転動体の軌道上から除去することができる。その結果、ロアレールとアッパレールとの間に存在する異物の影響を排除して、より円滑に転動体を転動させることができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、前記振分部は、前記頂部から前記延設方向に延びる稜線部を挟んで幅方向端部側に向かうほど突出高さが低くなり、且つ前記延設方向において前記頂部から離間するほど幅狭になるとともに突出高さが低くなる前記先鋭形状を有すること、を要旨とする。
【００１０】
上記構成によれば、より円滑に異物を突部の側方に振り分けることができる。その結果、より効果的に、転動体の軌道上から異物を除去することができる。
請求項３に記載の発明は、前記保持部材は、前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部の方向を向いた前記振分部を有する前記突部を備えること、を要旨とする。
【００１１】
上記構成によれば、その先鋭形状が最寄りの保持部の方向を向いた振分部によって、転動体の転動により発生する異物（例えば、塗装の剥離等によるもの）を速やかに突部の側方に振り分けることができる。そして、これにより、その異物を転動体の軌道上から除去することで、円滑に転動体を転動させることができる。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、前記保持部材は、前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部とは反対の方向を向いた前記振分部を有する前記突部を備えること、を要旨とする。
上記構成によれば、異物が保持部に至る前に、その先鋭形状が最寄りの保持部とは反対の方向を向いた振分部によって、突部の側方に振り分けることができる。そして、これにより、その異物を転動体の軌道上から除去することで、円滑に転動体を転動させることができる。
【００１３】
請求項５に記載の発明は、前記突部は、一の頂点が前記頂部として前記転動面に摺接可能な錐体状に形成されてなること、を要旨とする。
上記構成によれば、その摺動抵抗を小さく抑えて、ロアレールとアッパレールとの円滑な相対移動を担保することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ロアレールとアッパレールとの間に存在する異物の影響を排除して、より円滑に転動体を転動させることが可能な車両用シートスライド装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明にかかるシートスライド装置の概略構成図。
【図２】シートスライド装置の斜視図。
【図３】（ａ）は、シートスライド装置の側面図、（ｂ）は、同じく平面図。
【図４】シートスライド装置の分解斜視図。
【図５】シートスライド装置のＡ−Ａ断面図。
【図６】シートスライド装置のＢ−Ｂ断面図。
【図７】シートスライド装置のＣ−Ｃ断面図。
【図８】シートスライド装置のＥ−Ｅ断面図。
【図９】第１の実施形態における保持部材の斜視図。
【図１０】（ａ）は、第１の実施形態における保持部材の平面図、（ｂ）は、同じく側面図。
【図１１】（ａ）は、第１の実施形態における保持部材の正面図、（ｂ）は、Ｉ−Ｉ断面図、（ｃ）は、Ｊ−Ｊ断面図。
【図１２】ロアレールとアッパレールとの間に形成される転動路、及び当該転動路内に配置された保持部材を示す断面図。
【図１３】第１の実施形態における突部の平面図。
【図１４】第１の実施形態における突部の断面図（延設方向に直交する断面）。
【図１５】第１の実施形態における突部のＫ−Ｋ断面図。
【図１６】第２の実施形態における保持部材の斜視図。
【図１７】（ａ）は、第２の実施形態における保持部材の平面図、（ｂ）は、同じく側面図。
【図１８】（ａ）は、第２の実施形態における突部の平面図、（ｂ）は、同じくＮ−Ｎ断面図。
【図１９】第３の実施形態における保持部材の斜視図。
【図２０】（ａ）は、第３の実施形態における保持部材の平面図、（ｂ）は、同じく側面図。
【図２１】第３の実施形態における保持部材のＱ−Ｑ断面図。
【図２２】第４の実施形態における保持部材の斜視図。
【図２３】第４の実施形態における保持部材の平面図。
【図２４】第４の実施形態における保持部材の側面図。
【図２５】第４の実施形態におけるシートスライド装置の断面図（Ｕ−Ｕ断面部分）。
【図２６】第４の実施形態におけるシートスライド装置の断面図（Ｖ−Ｖ断面部分）。
【図２７】第４の実施形態における保持部材の正面図。
【図２８】（ａ）（ｂ）は、別例の振分部の形状を示す正面図。
【図２９】別例の突部の形状を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［第１の実施形態］
以下、本発明を具体化した第１の実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、車両用のシート１は、シートクッション２と、このシートクッション２の後端部に対して傾動自在に設けられたシートバック３と、このシートバック３の上端に設けられたヘッドレスト４とを備えている。
【００１７】
また、図１〜図３に示すように、車両の床部Ｆには、並列に配置された一対のロアレール５が設けられるとともに、これら各ロアレール５には、当該各ロアレール５上を相対移動するアッパレール６が装着されている。そして、シート１のシートクッション２は、これら各アッパレール６上に支持されている。
【００１８】
即ち、本実施形態では、相対移動可能に設けられたこれらのロアレール５及びアッパレール６によってシートスライド装置１０が形成されている。そして、車両の乗員は、このシートスライド装置１０の機能を利用することにより、車両前後方向（同図中、左右方向）におけるシート１の位置調整を行うことができるようになっている。
【００１９】
詳述すると、図４〜図６に示すように、ロアレール５は、車両の床部Ｆ（図１参照）との固定部となる平板状の底壁部１１を備えている。また、底壁部１１の幅方向（図５中、左右方向）両端には、それぞれ外壁部１２が立設されるとともに、これら各外壁部１２の上端（図５及び図６中、上側の端部）には、それぞれ幅方向内側に向かって延びるフランジ状の上壁部１３が形成されている。そして、これら各上壁部１３の先端には、それぞれ下側に向かって折り返された折り返し部１４が形成されている。
【００２０】
一方、アッパレール６は、幅方向に対向して配置された一対の側壁部１５を備えている。また、これらの側壁部１５の上端は、板状の上壁部１６によって接続されている。そして、各側壁部１５の下端には、それぞれ、各側壁部１５の幅方向外側に向かって折り返された折曲部１７が形成されている。
【００２１】
本実施形態のアッパレール６は、その一対の側壁部１５及び上壁部１６が形成する断面略コ字状をなす本体部１８が、ロアレール５側の両折り返し部１４間に配置されるように、同ロアレール５に装着される。また、アッパレール６の各折曲部１７は、それぞれ、その幅方向に対向するロアレール５の各外壁部１２に沿うように各側壁部１５の下端から上側に向かって延設されている。更に、各折曲部１７には、そのロアレール５側の底壁部１１と各外壁部１２との接続部（湾曲凹面Ｓｃ）に対向する位置、及び各外壁部１２と各上壁部１３との接続部（湾曲凹面Ｓｄ）に対向する位置に、それぞれ、アッパレール６の延伸方向に沿って伸びる湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂが形成されている。そして、本実施形態では、これらアッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂと、上記ロアレール５側の各接続部の湾曲形状が形成する湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄとの間には、それぞれボール状の転動体２０が介在されている。
【００２２】
即ち、アッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂとロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄとが対向することにより、ロアレール５とアッパレール６との間には、その延伸方向（図５及び図６中、紙面に直交する方向、図３（ａ）（ｂ）参照、左右方向）に延びる４本の転動路Ｔが形成される。そして、図５に示すように、各転動体２０は、それぞれ、その転動路Ｔを構成するアッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂ及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄの両方に接触するように、その直径が設定されている。
【００２３】
つまり、各転動体２０は、ロアレール５とアッパレール６との間の相対移動に基づいて、アッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂ及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄを転動面Ｓとして、当該各転動面Ｓ上に形成されるロアレール５及びアッパレール６の延伸方向に沿った軌道上を転動する。そして、本実施形態では、これにより、その延伸方向に沿ったロアレール５とアッパレール６との間の円滑な相対移動を確保する構成となっている。
【００２４】
ここで、図３（ａ）（ｂ）、図４及び図６に示すように、本実施形態では、これらの各転動路Ｔには、それぞれ、長尺棒状に形成された保持部材２１が収容されており、各転動体２０は、これら各保持部材２１の両端部近傍に配置されている。具体的には、これら各保持部材２１の前方側（図３（ａ）（ｂ）中、左側）及び後方側（同じく、右側）に、それぞれ、二つずつ、転動体２０が配置される。そして、本実施形態では、これにより、そのロアレール５及びアッパレール６の延伸方向において離間した位置に複数の各転動体２０が保持されるようになっている。
【００２５】
また、図３（ａ）（ｂ）、図４及び図７に示すように、本実施形態のシートスライド装置１０は、そのロアレール５とアッパレール６との間の相対移動を規制可能なロック機構３０を備えている。
【００２６】
図７に示すように、ロック機構３０は、アッパレール６に支持された支持軸３１と、この支持軸３１を中心に回動するロックレバー３２とを備えている。尚、図８に示すように、本実施形態では、アッパレール６の各側壁部１５には、それぞれ、互いに対向する支持孔３３が形成されている。そして、支持軸３１は、その両端部が各支持孔３３に挿入される態様で両側壁部１５間に架け渡されている。
【００２７】
一方、図４、図７及び図８に示すように、ロックレバー３２は、長尺板状に形成されてアッパレール６の両側壁部１５間に配置される一対の側板部３４と、これら各側板部３４の上端部を接続する上板部３５とを有している。また、各側板部３４には、それぞれ、互いに対向する貫通孔３６が形成されている。そして、ロックレバー３２は、その両側板部３４に形成された貫通孔３６に支持軸３１が挿通されることにより、当該支持軸３１を中心として回動自在に支承されている。
【００２８】
図３（ａ）（ｂ）及び図４に示すように、ロックレバー３２の先端３２ａには、略平板状の外形を有して幅方向外側に延びるロック部３７が設けられている。また、アッパレール６の各側壁部１５には、それぞれ、そのロックレバー３２の先端３２ａに対応する位置に、ロック部３７が挿通される貫通孔３８が形成されている。更に、ロアレール５の各折り返し部１４には、下方に向かって突出する複数の係合爪３９が櫛歯状に形成されている。そして、上記貫通孔３８に挿通されることにより各側壁部１５及び上壁部１６が形成する断面略コ字形状の外側に配置されるロック部３７の先端部分には、そのロアレール５側の各係合爪３９に係合可能な複数の係合孔４０が形成されている。
【００２９】
即ち、本実施形態のロック機構３０は、支持軸３１を介してアッパレール６に支持されたロックレバー３２が回動し、その先端３２ａに設けられたロック部３７が上方に移動することにより、当該ロック部３７の各係合孔４０がロアレール５側の各係合爪３９に係合する。そして、これにより、そのアッパレール６とアッパレール６との間の相対移動を規制することが可能となっている。
【００３０】
さらに詳述すると、図４及び図７に示すように、本実施形態のロック機構３０は、線材を折り曲げ加工してなるバネ部材４１を備えている。具体的には、バネ部材４１は、支持軸３１を巻回する態様で当該支持軸３１の径方向外側に配置されるコイル部４２と、コイル部４２から連続してロックレバー３２の先端３２ａ側（図７中、右側）に延設されることにより当該ロックレバー３２の両側板部３４の間に配置される第１延伸部４３とを備えている。また、本実施形態では、ロックレバー３２の上板部３５には、その支持軸３１の上方に貫通孔４５が形成されている。そして、バネ部材４１は、この貫通孔４５に挿通されることにより、コイル部４２からロックレバー３２の後端３２ｂ側（図７中、左側）に向かって延びる第２延伸部４６を備えている。
【００３１】
即ち、本実施形態のバネ部材４１は、捩りコイルバネとして形成されており、その第１延伸部４３は、ロックレバー３２の上板部３５に対して下方側（図７中、下側）から当接されている。また、第２延伸部４６は、アッパレール６の上壁部１６に対して下方側から当接されている。そして、ロックレバー３２は、このバネ部材４１の弾性力に基づいて、その先端３２ａ側が上方側（図７中、上側）に向かって移動する方向に回動付勢されている。
【００３２】
また、本実施形態のロック機構３０は、そのロック状態を解除すべく操作される操作レバー４７を備えている。図２に示すように、本実施形態の操作レバー４７は、アッパレール６の延伸方向、即ち車両の前後方向に対し、略直交する方向に延びる長尺棒状の操作部４７ａを有している。また、操作レバー４７の両端部４７ｂは、それぞれ、左右のアッパレール６の延伸方向に折り曲げられて、それぞれ、その対応する各アッパレール６の前方開口部６ａから当該アッパレール６内に挿入されている。そして、図７に示すように、これら操作レバー４７の両端部４７ｂは、それぞれ、ロックレバー３２の後端３２ｂ、詳しくは、その上板部３５に対して下方側から当接されている。
【００３３】
尚、本実施形態では、上記バネ部材４１の第２延伸部４６は、その先端４６ａがロックレバー３２の後端３２ｂよりも車両前方側、詳しくはアッパレール６の前方開口部６ａの近傍まで延設されている。そして、操作レバー４７は、この第２延伸部４６の先端４６ａによって、そのアッパレール６内に挿入された部分の下方側が支持されている。
【００３４】
即ち、操作レバー４７は、操作部４７ａが上方に引き上げられるように操作されることにより、そのアッパレール６内に挿入された両端部４７ｂが上方に移動するようになっている。また、このとき、両端部４７ｂがロックレバー３２の後端３２ｂを上方に持ち上げることで、当該ロックレバー３２は、その先端３２ａが下方側に移動する方向に回動する。そして、本実施形態のロック機構３０は、このロックレバー３２の回動により、そのロックレバー３２側の各係合孔４０とロアレール５側の各係合爪３９との係合が解除されることによって、そのロアレール５に対するアッパレール６の相対移動を許容する構成になっている。
【００３５】
（保持部材の異物除去構造）
次に、本実施形態における保持部材の異物除去構造について詳述する。
図９、図１０（ａ）（ｂ）、図１１（ａ）〜（ｃ）に示すように、本実施形態の保持部材２１は、略楕円形の断面形状を有した長尺棒状に形成されている。そして、図１２に示すように、各保持部材２１は、それぞれ、その外周面における湾曲形状の小さい部分が各転動体２０の転動面Ｓ（アッパレール６側及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓａ〜Ｓｄ）に対する対向面５１となるように、ロアレール５とアッパレール６との間に形成された各転動路Ｔ内に配設されている。
【００３６】
また、図９、図１０（ａ）（ｂ）、図１１（ａ）（ｂ）に示すように、各保持部材２１の両軸端面２１ａには、それぞれ、略半球部の湾曲面を有して転動体２０の保持部を構成する保持凹部５２が形成されている。そして、各保持部材２１の対向面５１には、それぞれ、その長手方向両端部、即ち各保持凹部５２の近傍に、転動体２０の転動面Ｓに摺接可能な突部５３が設けられている。
【００３７】
詳述すると、図１０（ａ）（ｂ）及び図１３に示すように、各突部５３は、ロアレール５及びアッパレール６の延伸方向に沿って配置される各保持部材２１の長手方向（図１０中、左右方向）、即ち各転動体２０の転動面Ｓ上に形成される当該各転動体２０の軌道に沿った方向に延びる延設部５４を有している。
【００３８】
具体的には、図１３及び図１４に示すように、延設部５４は、上記各保持部材２１の長手方向に直交する断面が略三角形となる山型状に形成されている。換言すると、延設部５４は、その保持部材２１の長手方向に沿った延設方向に直交する方向を幅方向（図１４中、左右方向）とした場合、その断面三角形状の頂点部分が形成する稜線Ｌ１を挟んで幅方向端部側に向かうほど、その基準面となる対向面５１からの突出高さＨが低くなるように形成されている。
【００３９】
また、各突部５３は、それぞれ、その山型状をなす延設部５４の稜線Ｌ１が各対向面５１の幅方向中央位置（図１３及び図１０（ａ）中、一点鎖線Ｍに示す位置）に略一致するように配置されている。尚、本実施形態では、この各対向面５１の幅方向中央位置に略対向するアッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂ及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄの各位置、即ち転動面Ｓ上の対向位置に、各転動体２０の軌道が形成されるようになっている。そして、各突部５３は、その延設部５４の稜線Ｌ１に対応する部分、即ち当該延設部５４における最も突出高さＨが大きい部分を頂部Ｐ０として、それぞれ、その対向する転動面Ｓ（各湾曲凹面Ｓａ〜Ｓｄ）に摺接可能な構成となっている（図１２参照）。
【００４０】
また、図１３に示すように、延設部５４の延設方向（同図中、左右方向）両端部には、それぞれ、当該延設部５４から連続して各保持部材２１の長手方向に延設されるとともにその延設方向において同延設部５４から離間するほど先細りとなる振分部５５が設けられている。
【００４１】
具体的には、図１３及び図１４に示すように、振分部５５は、延設部５４の稜線Ｌ１に連続してその延設方向、即ち各転動体２０の軌道に沿った方向に延びる稜線Ｌ２を有するとともに、その延設方向に直交する断面形状が、稜線Ｌ２を挟んで幅方向端部側に向かうほど、その突出高さＨが低くなる略三角形となるように形成されている。また、図１３に示すように、振分部５５は、その延設方向において延設部５４から離間するほど、幅方向長さＷが小さくなる、即ち幅狭になるように形成されている。更に、図１５に示すように、振分部５５は、その延設方向（同図中、左右方向）において、延設部５４から離間するほど（同図中、左側ほど）、突出高さＨが低くなるように形成されている。そして、本実施形態の各突部５３は、このような振分部５５の先鋭形状に基づいて、各転動路Ｔ内に存在する異物を上記頂部Ｐ０の側方に振り分けることにより、その各転動面Ｓに形成される転動体２０の軌道上から除去することが可能となっている。
【００４２】
次に、上記のように構成された突部５３の作用について説明する。
即ち、シートスライド操作に基づきロアレール５とアッパレール６とが相対移動することによって、両者の間に転動体２０を保持する保持部材２１もまた、見かけ上、これらロアレール５及びアッパレール６に対して相対移動することになる。そして、これにより、ロアレール５とアッパレール６との間において各転動体２０が転動する空間、即ち転動路Ｔに存在する異物が、その各保持部材２１に設けられた各突部５３に接触する。
【００４３】
このとき、各転動路Ｔ内の異物は、各突部５３の延設方向両端部に設けられた振分部５５に接触することで、その稜線Ｌ２を挟んで異なる方向に傾斜する二つの斜面５５Ｌ，５５Ｒの何れかに沿うように、各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能に設けられた頂部Ｐ０の側方に振り分けられる（図１３参照）。そして、これにより、その異物が各転動面Ｓに形成される各転動体２０の軌道上から除去されるようになっている。
【００４４】
以上、本実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）ロアレール５とアッパレール６との間に転動体２０を保持する保持部材２１は、それぞれ、転動体２０の転動面Ｓに頂部Ｐ０が摺接可能な突部５３を備える。そして、この突部５３は、保持部材２１の長手方向、即ち転動面Ｓ上に形成される各転動体２０の軌道に沿った方向に延設されるとともに上記頂部Ｐ０に連続し且つその延設方向において当該頂部Ｐ０から離間するほど先細りとなる先鋭形状の振分部５５を有する。
【００４５】
上記構成によれば、シートスライド操作に基づきロアレール５とアッパレール６とが相対移動する際、これらロアレール５とアッパレール６との間において各転動体２０が転動する空間（転動路Ｔ）に存在する異物が、各保持部材２１に設けられた各突部５３の振分部５５に接触する。そして、この異物が振分部５５の先鋭形状に沿って各突部５３の側方に振り分けられることで、その異物を転動面Ｓに形成される各転動体２０の軌道上から除去することができる。その結果、ロアレール５とアッパレール６との間に存在する異物の影響を排除して、より円滑に各転動体２０を転動させることができる。
【００４６】
（２）振分部５５は、頂部Ｐ０を構成する延設部５４の稜線Ｌ１に連続して各転動体２０の軌道に沿った方向に延びる稜線Ｌ２を有するとともに、その延設方向に直交する断面形状が稜線Ｌ２を挟んで幅方向端部側に向かうほど、その突出高さＨが低くなる略三角形となるように形成される。また、振分部５５は、その各転動体２０の軌道に沿った延設方向において、延設部５４から離間するほど、幅狭になるとともに突出高さＨが低くなるように形成される。これにより、より円滑に異物を振り分けることができる。その結果、より効果的に、異物を各転動体２０の軌道上から除去することができる。
【００４７】
（３）各突部５３は、それぞれ、保持部材２１の両軸端面２１ａに形成された保持部としての保持凹部５２の近傍（周縁部）に設けられる。そして、これらの各突部５３において、振分部５５は、その稜線Ｌ１が頂部Ｐ０を構成する延設部５４の延設方向両端部に設けられる。
【００４８】
上記構成によれば、各突部５３に、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２の方向を向いた振分部５５ａと、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２とは反対の方向を向いた振分部５５ａとが形成される（図１０（ａ）（ｂ）参照）。その結果、より効果的に、各転動路Ｔ内の異物を各転動体２０の軌道上から除去することができる。
【００４９】
例えば、車両用のシートスライド装置１０には、そのロアレール５及びアッパレール６に塗装が施されたものがあり、このようなものにおいては、各転動体２０の転動によって、その転動面Ｓ上に塗布された塗料が剥離する可能性がある。しかしながら、上記構成によれば、このような転動体２０の転動により発生する異物を、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２の方向を向いた振分部５５ａによって、速やかに各突部５３の側方に振り分けることができる。そして、これにより、その異物を各転動体２０の軌道上から除去することで、円滑に各転動体２０を転動させることができる。
【００５０】
また、車両用のシートスライド装置１０の場合、ロアレール５やアッパレール６の開口部分を介して埃やゴミ等の異物が転動路Ｔ内に侵入する可能性がある。しかしながら、上記構成によれば、このような異物が保持凹部５２に至る前に、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２とは反対の方向を向いた振分部５５ｂによって、各突部５３の側方に振り分けることができる。そして、これにより、その異物を各転動体２０の軌道上から除去することで、円滑に各転動体２０を転動させることができる。
【００５１】
［第２の実施形態］
以下、本発明を具体化した第２の実施形態を図面に従って説明する。尚、第１の実施形態と同様の構成については、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００５２】
図１６及び図１７に示すように、上記第１の実施形態における各保持部材２１との比較において、本実施形態の保持部材６１は、その対向面５１に設けられて頂部Ｐ０が各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能な突部６３（６３Ａ，６３Ｂ）の構成が相違する。
【００５３】
詳述すると、本実施形態の保持部材６１は、対向面５１における長手方向両端部に、それぞれ、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２の方向を向いた振分部６５ａを有する突部６３Ａ、及びその先鋭形状が最寄りの保持凹部５２とは反対の方向を向いた振分部６５ｂを有する突部６３Ｂを備えている。
【００５４】
図１７（ａ）（ｂ）及び図１８（ａ）（ｂ）に示すように、本実施形態では、各突部６３（６３Ａ，６３Ｂ）は、略三角錐状の外形を有して各対向面５１上に立設されている。そして、その一の頂点６３ｔが頂部Ｐ０として各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能に構成されている。
【００５５】
具体的には、各突部６３は、その頂部Ｐ０に連続する一の辺６３ｘが各対向面５１の幅方向中央位置（図１７（ａ）中、一点鎖線Ｍに示す位置）に略一致するように配置されている。尚、本実施形態では、この辺６３ｘと捩れの関係にある底辺６３ｙは、円弧状となっている。そして、各突部６３は、それぞれ、その保持部材２１の長手方向に延びる辺６３ｘを稜線Ｌ３として、当該稜線Ｌ３に沿った延設方向において頂部Ｐ０から離間するほど先細りとなる先鋭形状の振分部６５（６５ａ，６５ｂ）を備えている。
【００５６】
即ち、本実施形態の振分部６５もまた、上記第１の実施形態における振分部５５と同様、その保持部材２１の長手方向、つまりは各転動体２０の軌道に沿って延びる稜線Ｌ３を有する。そして、その延設方向に直交する断面形状が、稜線Ｌ３を挟んで幅方向端部側に向かうほど、その突出高さＨが低くなる略三角形となるように形成されている（図１４参照）。
【００５７】
また、図１８（ａ）に示すように、振分部６５は、その延設方向（同図中、左右方向）において頂部Ｐ０から離間するほど、幅方向長さＷが小さくなる、即ち幅狭になるように形成されている。更に、図１８（ｂ）に示すように、振分部６５は、その延設方向（同図中、左右方向）において、頂部Ｐ０から離間するほど、突出高さＨが低くなるように形成されている。そして、本実施形態の各突部６３（６３Ａ，６３Ｂ）もまた、その振分部６５（６５ａ，６５）の先鋭形状に基づいて、各転動路Ｔ内に存在する異物を上記頂部Ｐ０の側方に振り分けることにより、その各転動面Ｓに形成される転動体２０の軌道上から除去することが可能となっている。
【００５８】
以上、本実施形態の構成によっても、上記第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施形態の各突部６３（６３Ａ，６３Ｂ）は、それぞれ、その一の頂点６３ｔが頂部Ｐ０として各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能に設けられる。そして、これにより、その摺動抵抗を小さく抑えて、ロアレール５とアッパレール６との円滑な相対移動を担保することができる。
【００５９】
さらに、その頂部Ｐ０となる頂点６３ｔが弾性変形しやすいことを利用し、当該頂点６３ｔを転動面Ｓに圧接させることで、容易に、その摺動抵抗を調整することができる。そして、これにより、そのシートスライド操作に節度感（手応え）を与えることによって、より良好な操作フィーリングを実現することができる。
【００６０】
［第３の実施形態］
以下、本発明を具体化した第３の実施形態を図面に従って説明する。尚、第１及び第２の実施形態と同様の構成については、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６１】
図１９及び図２０（ａ）（ｂ）に示すように、本実施形態の保持部材７１もまた、略楕円形の断面形状を有した長尺棒状に形成されている。そして、その外周面における湾曲形状の小さい部分が各転動体２０の転動面Ｓ（アッパレール６側及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓａ〜Ｓｄ）に対する対向面５１となるように、ロアレール５とアッパレール６との間に形成される各転動路Ｔ内に配設される（図１２参照）。
【００６２】
また、この保持部材７１の両軸端面７１ａには、上記第１の実施形態の保持部材２１（及び第２の実施形態の保持部材６１）のような保持凹部５２は設けられていない。そして、保持部材７１には、その各転動体２０の保持部として、その各対向面５１に開口する保持孔７２が設けられている。
【００６３】
具体的には、本実施形態では、保持部材７１の長手方向両端部には、それぞれ、二つの保持孔７２ａ，７２ｂがその長手方向に並んで設けられている。また、図２１に示すように、これらの各保持孔７２は、その内壁面が転動体２０のボール形状に略一致する球面座７３となっている。そして、各保持孔７２は、それぞれ、各対向面５１に開口する開口部７４から転動体２０の表面が露出する状態で、回転自在に当該転動体２０を内部に収容する構成となっている。
【００６４】
さらに、図１９〜図２１に示すように、本実施形態の保持部材７１もまた、その各対向面５１に、上記第２の実施形態の保持部材６１と同様、その一の頂点６３ｔを頂部Ｐ０として各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能な略三角錐状の突部６３を備えている。
【００６５】
詳述すると、保持部材７１は、その先鋭形状が最寄りの保持孔７２（７２ａ，７２ｂ）の方向を向いた振分部６５ａを有する複数の突部６３Ａを備えている。そして、これらの各突部６３（６３Ａ）は、各保持孔７２（７２ａ，７２ｂ）のそれぞれに対応して、当該各保持孔７２（７２ａ，７２ｂ）の近傍（周縁部）に、それぞれ一つずつ設けられている。
【００６６】
具体的には、本実施形態では、各突部６３（６３Ａ）は、各保持孔７２ａ，７２ｂのうち、保持部材７１の長手方向端部側（図２１参照、左側）に位置する保持孔７２ａよりも更に端部側の位置、及び同じく保持部材７１の長手方向中央側（図２１参照、右側）に位置する保持孔７２ｂよりも更に中央側の位置に設けられている。そして、本実施形態では、これにより、その各突部６３Ａ（の振分部６５ａ）の先鋭形状に基づき各転動路Ｔ内に存在する異物を上記頂部Ｐ０の側方に振り分けることによって、各転動面Ｓに形成される転動体２０の軌道上から除去することが可能となっている。
【００６７】
［第４の実施形態］
以下、本発明を具体化した第４の実施形態を図面に従って説明する。尚、第１〜第３の実施形態と同様の構成については、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６８】
図２２〜図２４に示すように、本実施形態の保持部材８１は、二列並列に配置された略棒状のホルダ部８２，８３と、これらの両ホルダ部８２，８３間を接続する略平板状の連結部８４とを備えている。
【００６９】
各ホルダ部８２，８３には、その長手方向と直交する方向に当該各ホルダ部８２，８３を切り欠くことにより、内部に転動体２０を収容可能な転動体保持部８５が形成されている。尚、本実施形態では、各ホルダ部８２，８３には、このような転動体保持部８５が、それぞれ、二つずつ設けられている。そして、各ホルダ部８２，８３は、これらの各転動体保持部８５の開口部分から、その内部に収容された各転動体２０の表面が露出する状態で、当該各転動体２０を保持する構成となっている。
【００７０】
図２５及び図２６に示すように、本実施形態の保持部材８１は、ロアレール５の各外壁部１２とアッパレール６の各折曲部１７との間にそれぞれ配設される。そして、これにより、一方のホルダ部８２は、アッパレール６側の各湾曲凹面Ｓｂとロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｄとが形成する転動路Ｔ（Ｔａ）内に配置され、他方のホルダ部８３は、アッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａとロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃとが形成する転動路Ｔ（Ｔｂ）内に配置されるようになっている。
【００７１】
即ち、本実施形態の保持部材８１は、ロアレール５とアッパレール６との間に形成される複数の転動路Ｔ（Ｔａ，Ｔｂ）内に各転動体２０を保持する。具体的には、保持部材８１の各ホルダ部８２，８３は、それぞれ、その棒状をなす外形が転動路Ｔ（Ｔａ，Ｔｂ）の延伸方向（図２５及び図２６中、紙面に直交する方向、ロアレール５及びアッパレール６の延伸方向）に沿うように、当該各転動路Ｔ（Ｔａ，Ｔｂ）内に配置される。そして、これにより、シートスライド操作に伴うロアレール５とアッパレール６との間の相対移動に基づいて、各保持部材８１の転動体保持部８５に収容された各転動体２０が、アッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂ及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄを転動面Ｓとして、当該各転動面Ｓ上に形成される軌道上を転動するようになっている。
【００７２】
尚、本実施形態では、各転動路Ｔを形成するアッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂは、その湾曲形状が小さく（略平板状となるように）設定されている。また、ロアレール５とアッパレール６との間には、その長手方向に離間した複数箇所（例えば二箇所）に、このような保持部材８１が左右一対で配設される。そして、これにより、その延伸方向に沿ったロアレール５とアッパレール６との間の円滑な相対移動を確保する構成となっている。
【００７３】
さらに、図２７に示すように、本実施形態の保持部材８１もまた、その各ホルダ部８２，８３における転動面Ｓとの対向面５１、即ち各転動路Ｔを形成するアッパレール６側の各湾曲凹面Ｓａ，Ｓｂ及びロアレール５側の各湾曲凹面Ｓｃ，Ｓｄと対向する外表面部分に、それぞれ、上記第３の実施形態の保持部材７１と同様の突部６３を備えている。
【００７４】
即ち、各ホルダ部８２，８３の各対向面５１には、その一の頂点６３ｔを頂部Ｐ０として各転動体２０の転動面Ｓに摺接可能な略三角錐状の突部６３、詳しくは、その先鋭形状が最寄りの転動体保持部８５の方向を向いた振分部（６５ａ）を有する複数の突部６３Ａが設けられている。
【００７５】
具体的には、図２２〜図２４に示すように、各ホルダ部８２，８３の各対向面５１には、当該各ホルダ部８２，８３の軸方向両端面８２ａ，８３ａ近傍に、それぞれ一つずつ、突部６３（６３Ａ）が設けられている。そして、本実施形態では、これにより、その各突部６３Ａの先鋭形状に基づき各転動路Ｔ内に存在する異物を上記頂部Ｐ０の側方に振り分けることで、その各転動面Ｓに形成される転動体２０の軌道上から除去することが可能となっている。
【００７６】
なお、上記各実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記各実施形態では、振分部５５，６５は、その延設方向に直交する断面形状が、稜線Ｌ２，Ｌ３を挟んで幅方向端部側に向かうほど、その突出高さＨが低くなる略三角形となるように形成されることとした。しかし、これに限らず、延設方向に直交する断面形状（若しくは、それに対応する正面視）において、その山型を形成する二本の外形線が曲線状のものであってもよい。例えば、図２８（ａ）に示すように、その正面視において、二本の外形線Ｚ１，Ｚ２が、外側に凸となる、或いは図２８（ｂ）に示すように、内側に凹となるように振分部を形成してもよい。尚、各図中、破線は、その外形線が直線であるとした場合の基準線である。
【００７７】
・上記各実施形態では、振分部５５，６５は、各転動体２０の軌道に沿った方向に延びる稜線部としての稜線（Ｌ２，Ｌ３）を有することとした。しかし、稜線部は、必ずしもこのような鋭角な稜線でなくともよい。例えば、その稜線部が、ある程度の幅を有するものであってもよく、また丸みを帯びた形状であってもよい。
【００７８】
・上記第２〜第４の実施形態では、各突部６３は、略三角錐状に形成されることとした。しかし、これに限らず、その一の頂点６３ｔが頂部Ｐ０として各転動体２０の転動面Ｓに摺接し、且つ各転動体２０の軌道に沿った方向に延びる稜線部（稜線Ｌ）を有する振分部６５を備えるものであれば、その他の錐体状であってもよい。例えば、図２９に示すような四角錐状でもよく（同図中、左右方向が各転動体２０の軌道に沿った方向）、また、より高次の錐体形状であってもよい。
【００７９】
・上記第２の実施形態では、保持部材６１は、その先鋭形状が最寄りの保持凹部５２の方向を向いた振分部６５ａを有する突部６３Ａ、及びその先鋭形状が最寄りの保持凹部５２とは反対の方向を向いた振分部６５ｂを有する突部６３Ｂを備える。そして、上記第３及び第４の実施形態では、各保持部材７１，８１は、その先鋭形状が最寄りの保持部（保持孔７２、転動体保持部８５）の方向を向いた振分部６５ａを有する突部６３Ａのみを備えることとした。しかし、これに限らず、保持部材が、その先鋭形状が最寄りの保持部とは反対の方向を向いた振分部６５ｂを有する突部６３Ｂのみを備える構成についても、これを排除しない。
【００８０】
・また、第２の実施形態のように、保持部材２１の両軸端面２１ａ（保持凹部５２）、即ち保持部材２１の外部において転動体２０を保持する構成について、その振分部６５ａ（の先鋭形状）の向きが最寄りの保持部（保持凹部５２）の方向を向いた突部６３Ａのみを備える構成としてもよい。そして、上記第３及び第４の実施形態のように、各転動体２０が保持部材（７１，８１）に設けられた保持部（保持孔７２、転動体保持部８５）内に収容されたものについて、その振分部６５ａ（の先鋭形状）の向きが互いに相反する突部６３Ａ，６３Ｂの両方を備える構成としてもよい。
【００８１】
・上記第１の実施形態についても、その延設部５４の延設方向両端部の何れか一方に振分部５５を設ける構成としてもよい。
・突部の配置や数は、任意に変更してもよい。
【００８２】
・頂部から離間するほど先細りとなる振分部の先鋭形状についても、適宜変更してもよい。
次に、以上の実施形態から把握することのできる技術的思想を効果とともに記載する。
【００８３】
（イ）前記突部は、前記保持孔の近傍に設けられること、を特徴とする。
（ロ）前記保持部材は、前記ロアレール及びアッパレールの延伸方向において離間した位置に複数の前記転動体を保持すること、を特徴とする。
【００８４】
（ハ）前記突部は、前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部の方向を向いた前記振分部及び前記先鋭形状が最寄りの前記転動体の保持部とは反対の方向を向いた前記振分部を有すること、を特徴とする。
【００８５】
上記各構成によれば、より効果的に、転動体の軌道上から異物を除去することができる。
（ニ）前記保持部材は、前記ロアレールとアッパレールとの間に形成される複数の転動路に前記転動体を保持すること、を特徴とする。
【００８６】
（ホ）前記保持部材は、前記保持部内に前記転動体を収容すること、を特徴とする。
【符号の説明】
【００８７】
１…シート、５…ロアレール、６…アッパレール、１０…シートスライド装置、２０…転動体、２１…保持部材、２１ａ…軸端面、５１…対向面、５２…保持凹部（保持部）、５３…突部、５４…延設部、５５（５５ａ，５５ｂ）…振分部、５５Ｌ，５５Ｒ…斜面、６１…保持部材、６３（６３Ａ，６３Ｂ）…突部、６３ｔ…頂点、６５（６５ａ，６５ｂ）…振分部、７１…保持部材、７１ａ…軸端面、７２（７２ａ，７２ｂ）…保持孔（保持部）、８１…保持部材、８２，８３…ホルダ部、８２ａ，８３ａ…端面、８４…連結部、８５…転動体保持部（保持部）、Ｓａ〜Ｓｄ…湾曲凹面、Ｓ…転動面、Ｔ…転動路、Ｐ０…頂部、Ｌ，Ｌ１〜Ｌ３…稜線、Ｈ…突出高さ、Ｗ…幅方向長さ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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