(57)【要約】【課題】母材飛び火を抑制することで、電極の消耗を抑制できるスパークプラグを提供すること。【解決手段】中心電極２と、中心電極２を内側に保持する絶縁碍子３と、絶縁碍子３を内側に保持するハウジングと、中心電極２との間に火花放電ギャップ１１を形成する接地電極５と、を備える内燃機関用のスパークプラグ。接地電極５は、ハウジングに接続された接地母材５０と、接地母材５０における中心電極２に対向する対向面５０１から突出した接地突起部５１とを有する。接地突起部５１は、直径Ｄが０．９〜１．４ｍｍである。接地突起部５１における中心電極２に対向する放電面５１１の端縁である突起角部５１２と、接地母材５０の対向面５０１の幅方向の端縁である母材角部５０２とを最短で結ぶ直線Ｌが、接地突起部５１の軸方向に直交する平面Ｍとなす角度をθ［°］とする。母材角部５０２の曲率半径をＲ［ｍｍ］とする。このとき、 θ≧−５３Ｒ＋４９ を満たす。【選択図】図３
2014238999.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心電極（２）と、
該中心電極（２）を内側に保持する絶縁碍子（３）と、
該絶縁碍子（３）を内側に保持するハウジング（４）と、
上記中心電極（２）との間に火花放電ギャップ（１１）を形成する接地電極（５）と、を備え、
上記接地電極（５）は、上記ハウジング（４）に接続された接地母材（５０）と、該接地母材（５０）における上記中心電極（２）に対向する対向面（５０１）から突出した接地突起部（５１）とを有し、
該接地突起部（５１）は、直径（Ｄ）が０．９〜１．４ｍｍであり、
上記接地突起部（５１）における上記中心電極（２）に対向する放電面（５１１）の端縁である突起角部（５１２）と、上記接地母材（５０）の上記対向面（５０１）の幅方向の端縁である母材角部（５０２）とを最短で結ぶ直線（Ｌ）が、上記接地突起部（５１）の軸方向に直交する平面（Ｍ）となす角度をθ［°］とし、上記母材角部（５０２）の曲率半径をＲ［ｍｍ］としたとき、
θ≧−５３Ｒ＋４９      ・・・（１）
を満たすことを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ（１）。
【請求項２】
上記角度θと上記曲率半径Ｒとが、
θ≧−５９Ｒ＋６２      ・・・（２）
を満たすことを特徴とする請求項１に記載の内燃機関用のスパークプラグ（１）。
【請求項３】
上記接地突起部（５１）は、上記接地母材（５０）からの突出高さ（Ｈ）が０．６〜１．２ｍｍであることを特徴とする請求項１又は２に記載の内燃機関用のスパークプラグ（１）。
【請求項４】
上記接地母材（５０）は、長手方向に直交すると共に上記接地突起部（５１）の軸方向に直交する幅方向の寸法（Ｗ）が、２．４〜３．０ｍｍであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ（１）。
【請求項５】
上記母材角部（５０２）の上記曲率半径Ｒは、０．１〜０．４ｍｍであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関用のスパークプラグに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車のエンジン等の内燃機関における着火手段として用いられるスパークプラグは、中心電極と接地電極とを対向させて火花放電ギャップを形成している。この中心電極と接地電極との間にパルス電圧をかけることにより放電を発生させている。
【０００３】
また、中心電極及び接地電極に貴金属チップが接合されているものがある。この貴金属チップの外径は、小さくすれば着火性が向上するが、一方で耐消耗性が低下する。また、接地電極側の貴金属チップの突出量を大きくすれば、着火性が向上するが、一方で貴金属チップの先端が高温になってしまい耐消耗性が低くなるという問題がある。
【０００４】
そこで、着火性を確保しつつ貴金属チップの耐消耗性を向上させるために、接地電極側の貴金属チップの直径を小さくしつつ、貴金属チップの材料を所定の条件を満たす耐高温酸化性に優れた材料とすることが開示されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１２３１８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１に記載の発明では貴金属チップの材料選択の幅が限られる結果、スパークプラグが高価になってしまう。
【０００７】
また、近年、内燃機関の高出力化や希薄燃焼化に伴い、燃焼室内におけるタンブル流等の気流の流速が大きくなる傾向にある。それにより、中心電極と接地電極との間に生じた放電火花が吹き消されやすくなり、再放電の頻度が増えやすくなる。その結果、中心電極及び接地電極（以下、これらを単に「電極」ということもある。）の消耗が増加してしまうという問題がある。
【０００８】
放電火花が吹き消える要因として、中心電極と接地電極との間に生じた放電火花における接地電極側の起点が、燃焼室の気流により接地母材の角部に移ってしまうことが考えられる。すなわち、放電火花は、燃料室内における混合気の気流により引き伸ばされると共に、電界強度の高い接地母材の角部により、電気的に引き付けられる。その結果、接地電極側の放電火花の起点が接地突起部から接地母材の角部へ移動することがある。また、この燃焼室の気流により放電火花が引き伸ばされる方向は、接地電極が気流の流れを妨げない方向である。すなわち、接地母材のうち、中心電極に対向する対向面の幅方向に、放電火花が引き伸ばされる。
このように、放電火花の起点が接地母材へ移ること（以下、これを「母材飛び火」という。）により、再放電の頻度が高くなり、電極の消耗が増加することが考えられる。
【０００９】
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであり、母材飛び火を抑制することで、電極の消耗を抑制できるスパークプラグを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様は、中心電極と、
該中心電極を内側に保持する絶縁碍子と、
該絶縁碍子を内側に保持するハウジングと、
上記中心電極との間に火花放電ギャップを形成する接地電極と、を備え、
上記接地電極は、上記ハウジングに接続された接地母材と、該接地母材における上記中心電極に対向する対向面から突出した接地突起部とを有し、
該接地突起部は、直径が０．９〜１．４ｍｍであり、
上記接地突起部における上記中心電極に対向する放電面の端縁である突起角部と、上記接地母材の上記対向面の幅方向の端縁である母材角部とを最短で結ぶ直線が、上記接地突起部の軸方向に直交する平面となす角度をθ［°］とし、上記母材角部の曲率半径をＲ［ｍｍ］としたとき、
θ≧−５３Ｒ＋４９      ・・・（１）
を満たすことを特徴とする内燃機関用のスパークプラグにある。
【発明の効果】
【００１１】
上記スパークプラグは、上記角度θと上記曲率半径Ｒとをθ≧−５３Ｒ＋４９としている。これにより、内燃機関に上記スパークプラグを取り付けた状態において、燃焼室内の気流の流速が大きくなっても、母材飛び火を抑制することができる。
【００１２】
つまり、上記角度θを大きく設定することにより、燃焼室内の気流により引き伸ばされる放電火花が上記母材角部に近付きすぎることを防ぐことができる。そのため、放電火花が母材角部に引き付けられ難くなり、母材飛び火を抑制しやすくなる。
【００１３】
また、曲率半径Ｒを大きくすることにより、母材角部の周囲の電界強度を低減することができる。これにより、放電火花が母材角部に引き付けられる電気的な力を小さくすることができ、母材飛び火を抑制しやすくなる。
【００１４】
また、接地突起部の直径を０．９〜１．４ｍｍとしていることにより、接地突起部の耐消耗性を確保すると共に母材飛び火を充分に抑制できる。
すなわち、接地突起部の直径を０．９ｍｍ以上とすることにより、接地突起部の耐消耗性を確保することができる。また、接地突起部の直径を１．４ｍｍ以下とすることにより、母材飛び火を抑制できる。
【００１５】
また、接地電極の形状を上記のように特定することで接地電極の消耗を抑制できるため、必ずしも接地突起部の材料を特定の材料に限る必要性もなく、材料選択の幅を確保しやすく、高コスト化を防ぐことができる。
【００１６】
以上のごとく、本発明によれば、母材飛び火を抑制することで、電極の消耗を抑制できるスパークプラグを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施例１における、スパークプラグの先端部付近の正面図。
【図２】実施例１における、スパークプラグの先端部付近の側面図。
【図３】実施例１における、火花放電ギャップ部付近の正面図。
【図４】実験例１における、母材飛び火の発生率の評価結果を示す線図。
【図５】実験例１における、接地突起部の消耗体積及び再放電回数の評価結果を示す線図。
【図６】実施例２における、接地母材がテーパ面を有する接地電極の断面図。
【図７】実施例２における、接地母材の断面が台形状である接地電極の断面図。
【図８】実施例２における、接地母材の断面がオーバル形状である接地電極の断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上記内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記接地突起部は、例えば、接地母材に接合した金属チップによって構成することができる。
また、上記内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記角度θと上記曲率半径Ｒとが、
θ≧−５９Ｒ＋６２      ・・・（２）
を満たすことが好ましい。この場合には、より効果的に母材飛び火を抑制することができる。
【００１９】
なお、上記式（１）、式（２）におけるθは、上記角度を単位［°］にて表したときの値であり、上記式（１）、式（２）におけるＲは、母材角部の曲率半径を単位［ｍｍ］にて表したときの値である。すなわち、式（１）、式（２）において、θ、Ｒは、無次元の値である。ただし、本明細書において、式（１）、式（２）以外の箇所に述べるθ、Ｒは、それぞれ、単位［°］、［ｍｍ］による角度、半径を表す。
【実施例】
【００２０】
（実施例１）
上記内燃機関用のスパークプラグの実施例につき、図１〜図３を用いて説明する。
本例のスパークプラグ１は、図１、図２に示すごとく、中心電極２と、中心電極２を内側に保持する絶縁碍子３と、絶縁碍子３を内側に保持するハウジング４と、中心電極２との間に火花放電ギャップ１１を形成する接地電極５とを備える。
接地電極５は、ハウジング４に接続された接地母材５０と、接地母材５０における中心電極２に対向する対向面５０１から突出した接地突起部５１とを有する。
【００２１】
スパークプラグ１における火花放電ギャップ１１付近の構成を、図３に示す。
接地突起部５１の直径Ｄは０．９〜１．４ｍｍである。
そして、本例のスパークプラグ１は、以下のように定義される角度θと母材角部５０２の曲率半径Ｒとの間に、下記の式（１）の関係を有する。
θ≧−５３Ｒ＋４９      ・・・（１）
すなわち、角度θは、接地突起部５１における中心電極２に対向する放電面５１１の端縁である突起角部５１２と、接地母材５０の対向面５０１の幅方向の端縁である母材角部５０２とを最短で結ぶ直線Ｌが、接地突起部５１の軸方向に直交する平面Ｍとなす角度である。
なお、角度θと曲率半径Ｒとは下記の式（２）を満たすことが好ましい。
θ≧−５９Ｒ＋６２      ・・・（２）
【００２２】
また、接地突起部５１は接地母材５０からの突出高さＨが０．６〜１．２ｍｍである。また、接地母材５０は長手方向に直交すると共に接地突起部５１の軸方向に直交する幅方向の寸法Ｗが、２．４〜３．０ｍｍ、母材角部５０２の曲率半径Ｒは、０．１〜０．４ｍｍを満たす。
【００２３】
本例において、図１、図３に示すごとく、接地母材５０は、断面略長方形状を有し、接地角部５０２を含めた４つの角部が曲面状に面取りされている。なお、接地角部５０２以外の角部については、必ずしも面取りされている必要はない。また、図２に示すごとく、接地母材５０は、ニッケル合金からなる棒状体の一方の端部をハウジング４の先端面に接合してあり、他方の端部側をスパークプラグ１の中心軸側に屈曲させている。そして、接地母材５０の一つの主面を中心電極２に対向した対向面５０１としている。この対向面５０１の幅方向の端縁が母材角部５０２であるが、ここでいう幅方向とは、接地母材５０の長手方向と接地突起部５１の軸方向との双方に直交する方向をいう。
【００２４】
また、接地突起部５１は、接地母材５０の対向面５０１に接合した貴金属チップによって構成されている。接地突起部５１（貴金属チップ）は、白金合金、イリジウム合金等の貴金属を円柱状に形成してなる。そして、貴金属チップは、円柱形状の一方の底面において、接地母材５０における対向面５０１に溶接等によって接合されて、接地突起部５１を構成している。また、円柱形状の貴金属チップにおける他方の底面が、接地突起部５１の放電面５１１となる。接地突起部５１は、接地母材５０における幅方向の中央に接合されている。
【００２５】
一方、中心電極２も、その先端部を白金合金、イリジウム合金等の貴金属チップ２１によって構成してある。この中心電極２の貴金属チップ２１も、円柱形状となっている。また、中心電極２の貴金属チップ２１と接地突起部５１とは、互いの中心軸を一致させている。そして、中心電極２の貴金属チップ２１と接地電極５の接地突起部５１との間に、火花放電ギャップ１１が形成されている。
【００２６】
次に、本例の作用効果につき説明する。
スパークプラグ１は、角度θと曲率半径Ｒとの関係を、θ≧−５３Ｒ＋４９としている。これにより、内燃機関にスパークプラグ１を取り付けた状態において、燃焼室内の気流の流速が大きくなっても、母材飛び火を抑制することができる（後述の実験例１参照）。さらに、θ≧−５９Ｒ＋６２が満たされることによって、より効果的に母材飛び火を抑制することができる。
【００２７】
つまり、図３に示すごとく、角度θを大きく設定することにより、燃焼室内の気流により引き伸ばされる放電火花Ｓが母材角部５０２に近付きすぎることを防ぐことができる。そのため、放電火花Ｓが母材角部５０２に引き付けられ難くなり、母材飛び火を抑制しやすくなる。また、曲率半径Ｒを大きくすることにより、母材角部５０２の周囲の電界強度を低減することができる。これにより、放電火花Ｓが母材角部５０２に引き付けられる電気的な力を小さくすることができ、母材飛び火を抑制しやすくなる。
【００２８】
また、接地突起部５１の直径Ｄを０．９〜１．４ｍｍとしていることにより、接地突起部５１の耐消耗性を確保すると共に母材飛び火を充分に抑制できる。すなわち、直径Ｄを０．９ｍｍ以上とすることにより、接地突起部５１の耐消耗性を確保することができる。また、直径Ｄを１．４ｍｍ以下とすることにより、母材飛び火を抑制できる。
【００２９】
また、接地突起部５１の突出高さＨが０．６〜１．２ｍｍであるため、母材飛び火を効果的に抑制しつつ耐消耗性を確保することができる。すなわち、突出高さＨを０．６ｍｍ以上とすることにより、角度θを大きくしやすく、放電火花Ｓが母材角部に近付きすぎることを防ぐことができる。また、突出高さＨを１．２ｍｍ以下とすることにより、接地突起部５１の消耗を抑制することができる。
【００３０】
また、接地母材５０の幅方向の寸法Ｗが、２．４〜３．０ｍｍであるため、接地母材５０の強度を確保しつつ母材飛び火をより確実に抑制することができる。すなわち、寸法Ｗを２．４ｍｍ以上とすることにより、接地母材５０の強度を充分に確保することができる。また、寸法Ｗを３．０ｍｍ以下とすることにより、角度θを大きくしやすく、放電火花が母材角部に近付きすぎることを防ぐことができる。
【００３１】
また、母材角部５０２の曲率半径Ｒが、０．１〜０．４ｍｍであるため、接地電極５の耐消耗性を確保しつつ母材飛び火を効果的に抑制することができる。すなわち、曲率半径Ｒを０．１ｍｍ以上とすることにより、母材角部５０２の周囲の電界強度が高くなりすぎることを防ぎ、母材飛び火を抑制しやすくなる。また、曲率半径Ｒを０．４ｍｍ以下とすることにより、接地母材５０の軸方向に直交する断面の断面積を確保しやすい。その結果、接地電極５の温度上昇を抑制して、耐消耗性を確保することができる。
【００３２】
また、接地電極５の形状を上記のように特定することで接地電極５の消耗を抑制できるため、必ずしも接地突起部５１の材料を特定の材料に限る必要性もなく、材料選択の幅を確保しやすく、高コスト化を防ぐことができる。
【００３３】
以上のごとく、本例によれば、母材飛び火を抑制することで、電極の消耗を抑制できるスパークプラグを提供することができる。
【００３４】
（実験例１）
本例は、図４に示すごとく、実施例１のスパークプラグ１を基本構造とし、接地突起部５１の突出高さＨ、幅方向の寸法Ｗ、及び、母材角部５０２の曲率半径Ｒをそれぞれ種々変更して、それらの母材飛び火の発生率を、高流動火花放電ベンチを用いて評価した例である。なお、本例において用いた符号のうち、実施例１において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、実施例１と同様の構成要素等を表す。
【００３５】
具体的には、接地突起部５１の突出高さＨを０．６ｍｍ、０．８ｍｍ、１．０ｍｍ、１．２ｍｍ、幅方向の寸法Ｗを２．４ｍｍ、２．６ｍｍ、２．８ｍｍ、３．０ｍｍ、及び、母材角部５０２の曲率半径Ｒを０．１ｍｍ、０．２５ｍｍ、０．４ｍｍと、それぞれ種々変更して、これらのＨ、Ｗ、Ｒのすべての組合せである４８種類のスパークプラグを用意した。ここで、接地突起部５１の直径Ｄは、１．０ｍｍで固定している。また、中心電極２の貴金属チップ２１の直径は０．７ｍｍ、軸方向高さは０．６ｍｍとした。また、火花放電ギャップ１１の大きさは、１．１ｍｍとした。なお、角度θは、上記のＨ、Ｗ、Ｄの値から必然的に定まる。また、接地突起部５１はＰｔ−２０ｗｔ％Ｒｈからなり、中心電極２の貴金属チップ２１はＩｒ−１０ｗｔ％Ｒｈからなる。
【００３６】
上記４８種類のスパークプラグをそれぞれ高流動火花放電ベンチ内に設置し、放電試験を行った。試験条件は、高流速エンジンを想定して、高流動火花放電ベンチ内における気流の流速を３５ｍ／ｓ、圧力を０．９ＭＰａとした。また、高流動火花放電ベンチ内の雰囲気は窒素とした。そして、スパークプラグに対して、点火コイルによって高電圧を印加した。その際に生じる放電火花を高速度カメラにて撮影して、母材飛び火の発生率を測定した。なお、点火コイルのコイルエネルギは、９５ｍＡとした。また、母材飛び火の発生率は、１００回の火花放電を観察した中での母材飛び火の発生確率である。
【００３７】
観察結果を図４に示す。同図において、横軸が母材角部５０２の曲率半径Ｒ［ｍｍ］、縦軸が角度θ［°］を表す。そして、このグラフ中に、各スパークプラグにおけるＲとθとの関係をそれぞれプロットした。各プロットは、母材飛び火の発生率が、０％のものを円形記号、４０％未満のものを三角形記号、４０％以上のものをＸ字記号にて表した。なお、上述のように本実験例では４８種類のスパークプラグを用いたが、データが重なっているものが３つあるので、図４におけるプロットは４５箇所となっている。
【００３８】
また、図４において、直線Ｓ１がθ＝−５３Ｒ＋４９、直線Ｓ２がθ＝−５９Ｒ＋６２をそれぞれ表す。すなわち、上記直線Ｓ１とＳ２を表す等式は、式（１）、式（２）の不等号をそれぞれ等号に変えたものである。
【００３９】
図４において、直線Ｓ１以上の領域、すなわち式（１）を満たす領域には、円形記号及び三角形記号のみがプロットされ、Ｘ字記号は存在していない。その一方で直線Ｓ１よりも下の領域に、Ｘ字記号が存在する。すなわち、式（１）を満たす領域にあることによって、母材飛び火の発生率４０％未満が確保されている。この結果から、式（１）を満たすことにより、充分に母材飛び火を抑制することができることが分かる。
【００４０】
また、図４において、直線Ｓ１以上の領域の中でも、直線Ｓ２以上、すなわち式（２）を満たす領域においては、円形記号のみがプロットされている。すなわち、母材飛び火をより確実に抑制できる領域として、直線Ｓ１以上の領域の中でも、直線Ｓ２以上の領域が考えられる。この結果から、式（２）を満たすことにより、母材飛び火を確実に防ぐことができることが確認できる。
【００４１】
また、直径Ｄを０．９ｍｍ、１．１ｍｍ、１．４ｍｍとしたものについても、寸法Ｗが３．０ｍｍであり突出高さＨが０．６ｍｍであるものと、寸法Ｗが２．６ｍｍであり突出高さＨが１．０ｍｍであるものとについて、上記と同様の試験を行った。その結果については、図４におけるプロットを省略するが、直線Ｓ２よりも下にプロットされるべきスパークプラグについては、母材飛び火の発生率が４０％以上であり、直線Ｓ１以上にプロットされるべきスパークプラグについては、母材飛び火の発生率が０％であった。
この結果から、直径Ｄが変化しても、式（１）を満たすことにより、充分に母材飛び火を抑制することができ、式（２）を満たすことにより、母材飛び火を確実に防ぐことができることが分かる。
【００４２】
（実験例２）
本例は、図５に示すごとく、接地電極の消耗体積、及び、再放電の生じやすさを評価した例である。
評価に用いたスパークプラグは、実施例１のスパークプラグ１と基本構造は同様ある。また、接地突起部５１の直径Ｄを１．０ｍｍ、中心電極２の貴金属チップ２１の直径は０．７ｍｍ、軸方向高さを０．６ｍｍ、火花放電ギャップ１１の大きさを１．１ｍｍとした。なお、本例において用いた符号のうち、実施例１において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、実施例１と同様の構成要素等を表す。
【００４３】
そして、接地突起部５１の突出高さＨ、幅方向の寸法Ｗ、母材角部５０２の曲率半径Ｒを、それぞれ以下のように設定したスパークプラグを試料１、試料２、試料３として用意した。すなわち、試料１は、Ｈ＝１．２ｍｍ、Ｗ＝２．４ｍｍ、Ｒ＝０．４ｍｍとし、試料２は、Ｈ＝０．８ｍｍ、Ｗ＝２．６ｍｍ、Ｒ＝０．２５ｍｍとし、試料３は、Ｈ＝０．６ｍｍ、Ｗ＝３．０ｍｍ、Ｒ＝０．１ｍｍとした。試料１は式（１）及び式（２）を満たすものであり、試料２は式（１）を満たすが式（２）は満たさないものである。また、試料３は、式（１）を満たさないものである。また、接地突起部５１はＰｔ−２０ｗｔ％Ｒｈからなり、中心電極２の貴金属チップ２１はＩｒ−１０ｗｔ％Ｒｈからなる。
【００４４】
そして、上記の３つの試料を、それぞれ実験例１に記載の高流動火花放電ベンチに設置し、以下のような耐久試験を行った。すなわち、中心電極２と接地電極５との間に周波数６０Ｈｚにて高電圧（約２０〜２５ｋＶ）をかけ、３００時間継続して放電を繰り返した。
【００４５】
そして、耐久後の接地突起部５１の消耗体積を測定した。また、耐久試験中において、火花放電を高速度カメラで撮影し、１放電中において放電火花が吹き消えて再び放電する回数を、再放電回数として計測した。この計測を、放電１００回分について行い、その平均の再放電回数を評価した。なお、１放電とは、スパークプラグに印加されるパルス電圧の１パルス分を意味する。また、再放電回数の計測は、耐久試験開始直後において計測したものである。
【００４６】
図５に、試料１、試料２、試料３についての接地突起部の消耗体積及び再放電回数を、それぞれプロットＰ１、Ｐ２、Ｐ３にて表す。同図において、横軸が再放電回数、縦軸が接地突起部の消耗体積［ｍｍ3］を表す。
同図から分かるように、式（１）を満たさない試料３における接地突起部の消耗体積が大きいのに対し、式（１）及び式（２）をいずれも満たす試料１における接地突起部の消耗体積を小さく抑制することができる。また、再放電回数が多くなるほど接地突起部の消耗体積が大きくなるという傾向もはっきりと表れている。
【００４７】
（実施例２）
本例は、図６〜図８に示すごとく、接地母材５０の断面形状を種々変更した例である。
すなわち、接地母材５０の断面形状としては、実施例１に示したような略長方形状に限らず、種々の形状を採用することができる。なお、図６〜図８に示す形状は、概略形状である。
【００４８】
例えば、図６に示す接地母材５０の断面形状は、対向面５０１の端縁から斜めに傾斜したテーパ面５０３を有する。テーパ面５０３は、幅方向の端面である側面５０４と対向面５０１とをつなぐように形成されている。この場合、母材角部５０２は、対向面５０１とテーパ面５０３との間の角部となる。すなわち、この角部を母材角部５０２として定義される角度θ及び曲率半径Ｒが、上記式（１）を満たす。また、これらが上記式（２）を満たすことがより好ましい。
【００４９】
また、図７に示す接地母材５０断面形状は、対向面５０１の幅方向の寸法Ｗが、その反対側の背面５０５よりも短い台形状となっている。すなわち、側面５０４が傾斜している。
また、図８に示す接地母材５０の断面形状は、側面５０４を円弧状にしたオーバル形状としている。この場合においては、対向面５０１の平坦面から側面５０４における断面円弧状の部分に移行する部分が母材角部５０２として定義される。
その他は、実施例１と同様である。なお、本例又は本例に関する図面において用いた符号のうち、実施例１において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、実施例１と同様の構成要素等を表す。
本例の場合にも、実施例１と同様の作用効果を有する。
なお、図６〜図８に示したものは一例であり、接地母材５０の断面形状は、さらに他の形状とすることもできる。
【符号の説明】
【００５０】
１  スパークプラグ
１１  火花放電ギャップ
２  中心電極
３  絶縁碍子
４  ハウジング
５  接地電極
５０  接地母材
５０１  対向面
５０２  接地角部
５１  接地突起部
５１１  放電面
５１２  突起角部
【図１】
2014238999.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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