(57)【要約】【課題】画像濃度の安定を図りつつも、トナーの消費量の抑制と生産性の低下を抑えられる画像形成装置を提案する。【解決手段】本発明にかかる画像形成装置は、制御手段４００によって、露光手段２９０からの露光光の出力を変更することなく現像手段１０３への現像バイアスを変更することにより形成する第１の階調パターンと、現像バイアスを変更することなく露光光の出力を変更することにより形成する第２の階調パターンとを連続的に形成し、濃度検出手段で第１の階調パターンと第２の階調パターンを検出し、濃度検出手段の検出結果に応じて印刷時の帯電バイアス、現像バイアスまたは露光光の出力のいずれか一つを決定して、作像条件を制御する。【選択図】図７
2014122977.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯電バイアスにより像担持体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段によって帯電された前記像担持体を露光光で照射することで前記像担持体上に潜像を形成する露光手段と、現像バイアスを印加することにより前記潜像をトナーで現像する現像手段と、前記現像手段によって前記像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写する転写手段と、前記像担持体上もしくは前記中間転写体上に形成されたトナー像の濃度又は付着量を検出する濃度検出手段と、前記濃度検出手段で検知したトナー濃度又はトナー付着量と前記露光手段の露光光によって形成された潜像の電位との関係より、作像条件を制御する制御手段を備えた画像形成装置において、
前記制御手段は、前記露光手段からの露光光の出力を変更することなく、前記現像手段への現像バイアスを変更することにより形成する第１の階調パターンと、前記現像バイアスを変更することなく前記露光光の出力を変更することにより形成する第２の階調パターンとを連続的に形成し、前記濃度検出手段で前記第１の階調パターンと前記第２の階調パターンを検出し、前記濃度検出手段の検出結果に応じて印刷時の前記帯電バイアス、前記現像バイアスまたは前記露光光の出力の少なくとも１つを決定することで、前記作像条件を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記制御手段は、前記第２の階調パターンの作成時の現像バイアスを、前記第１の階調パターンの作成時の現像バイアスと少なくとも１つ以上同値とすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記制御手段は、前記第１の階調パターンの作成時には、前記露光手段による露光後に前記像担持体上の表面電位が飽和した状態となる出力値で露光光を出力するように前記露光手段を制御し、
前記第２の階調パターンの作成時には、前記現像バイアスに応じて予め規定された出力値で露光光を出力するように前記露光手段を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３記載の画像形成装置において、
前記制御手段は、前記濃度検出手段で検知したトナー濃度又はトナー付着量と前記露光手段によって形成された潜像電位との関係を、前記第１の階調パターンより算出することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項２、３または４記載の画像形成装置において、
装置内の温度を検知する温度検知手段を有し、
前記制御手段は、前記温度検知手段で検知した温度における、前回値と今回値の変化量が所定の閾値を超える場合、前記第２の階調パターンを形成するように前記作像条件を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項２、３または４記載の画像形成装置において、
装置内の湿度を検知する湿度検知手段を有し、
前記制御手段は、前記湿度検知手段で検知した湿度における、前回値と今回値の変化量が所定の閾値を超える場合、前記第２の階調パターンを形成するように前記作像条件を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項２、３または４記載の画像形成装置において、
前記像担持体の劣化状態を検知する劣化検知手段を有し、
前記制御手段は、前記劣化検知手段で検知した劣化度合いにおける、前回値と今回値の変化量が所定の閾値を超える場合、前記第２の階調パターンを形成するように前記作像条件を制御することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ、又は、それらの複合機等の電子写真方式を用いた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置では、印刷時の画像濃度を一定に保つために所定のタイミングで、帯電手段で印加する帯電バイアスと、露光手段で照射する露光光の出力（以下「露光出力」と称す）を調整し、像担持体上に電位の異なる潜像画像を複数形成し、その潜像を現像手段からの現像剤となるトナーにて現像して予め定められた形状のトナー像である複数の階調パターンを形成している。そして、それぞれの階調パターンの形成後に階調パターンの付着量（トナー付着量）を濃度検出手段となる光学センサにより検知し、その検知結果に基づいて作像条件の制御を行っている。
電位の異なる階調パターンの形成方式としては、露光出力を固定のまま、帯電バイアスを変化させる方式がある。この方式は、線形性があるため、少ない階調パターンから画像を形成する画像形成条件（作像条件）を決定することができる。また、この方式では、光学センサによる検知結果より現像ポテンシャル（現像バイアス−露光部電位ＶＬ）とトナー付着量の関係を直線近似し、その直線近似式の傾きである現像γを求め、所定の潜像電位に対するトナー付着量が目標とするトナー付着量となるように、帯電バイアス、現像バイアス及び露光出力（以下、「作像条件」）を調整している。このような制御を以下「電位制御」と称する。
像担持体に印加する帯電バイアスの設定範囲は、画質に影響のない範囲で決定するため、現像γを所定範囲内に制御する必要がある。現像γは、一般的に現像装置内のトナー濃度が高くなると大きくなる。そのため、現像γを所定内に抑えるために、算出した現像γが目標より大きくはずれた場合、現像装置内のトナー濃度を調整するといった制御を行っている。このような点からも現像γを精度よく算出することは非常に重要となる。しかし像担持体の特性により、露光出力に対する像担持体上の潜像電位（以下、「光減衰特性」と称す）が環境変動や像担持体の経時劣化によって変動してしまう。その結果として現像γの算出精度の悪化となってしまう。
このため、特許文献１には像担持体上の潜像電位を電位センサなどの検知手段によって、光減衰特性が変化したことを検知し、検知結果をフィードバックして最適な作像条件を設定する内容が開示されている。
また、電位センサなどの検知手段を使用しない方式としては、光減衰特性が変わっても露光部電位ＶＬの値が変化しないほどの、また、露光後の像担持体の表面電位が飽和した状態となるほどの露光出力を使用する方式が知られている。これにより、電位制御時の露光部電位は一定に保たれるため精度よく現像γを算出することができる。一方、露光出力が強いと印刷時の画像の細線が太くなるといった課題がある。印刷時の線幅はトナー消費量に関わるため、画像濃度が変わらない範囲でなるべく細くしたい。そのため作像時は、作像時の光量を画像濃度が変わらない範囲で低く設定するといった方法が用いられている。しかしこの場合、印刷時と電位制御時の光減衰特性の差（露光部電位ＶＬの差ΔＶＬ）が大きくなり、経時や環境変動に対する画像濃度のロバスト性が低下してしまう。
この問題の対策として、特許文献２では、光減衰特性の変動を検知するステップと、その検知結果を用いて最適な帯電バイアス、現像バイアス及び露光出力を決定するといった２つのステップによって、印刷時と電位制御時の光減衰特性の差を電位センサなしで補正している。しかし、この方式では、電位制御時に時間を要するため、印刷を停止している時間（ダウンタイム）が増加して生産性の面では改善の余地がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、画像濃度の安定を図りつつも、トナーの消費量の抑制と生産性の低下を抑えられる画像形成装置を提案することを、その目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記目的を達成するため、本発明に係る画像形成装置は、帯電バイアスにより像担持体を帯電する帯電手段と、帯電手段によって帯電された像担持体を露光光で照射することで、像担持体上に潜像を形成する露光手段と、現像バイアスを付与することにより潜像をトナーで現像する現像手段と、現像手段によって像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体に転写する転写手段と、像担持体上もしくは中間転写体上に形成されたトナー像の濃度又は付着量を検出する濃度検出手段と、濃度検出手段にて検知したトナー濃度又は付着量と露光手段の露光光によって形成された潜像の電位との関係より、作像条件を制御する制御手段を備え、制御手段は、露光手段からの露光光の出力を変更することなく、現像手段への現像バイアスを変更することにより形成する第１の階調パターンと、現像バイアスを変更することなく露光光の出力を変更することにより形成する第２の階調パターンとを連続的に形成し、濃度検出手段で第１の階調パターンと第２の階調パターンを検出し、濃度検出手段での検出結果に応じて印刷時の帯電バイアス、現像バイアスまたは露光光の出力のいずれか一つを決定することで、作像条件を制御することを特徴としている。
【発明の効果】
【０００５】
本発明によれば、露光手段からの露光光の出力を変更することなく、現像手段への現像バイアスを変更することにより形成する第１の階調パターンと、現像バイアスを変更することなく露光光の出力を変更することにより形成する第２の階調パターンを連続して作成することにより、第１の階調パターンは現像ポテンシャルを精度よく算出することが可能な露光出力を用いたトナーパターンとなり、第２の階調パターンは印刷時に設定する露光出力を用いたトナーパターンとなる。このため、経時や環境変動による印刷時と電位制御時の光減衰特性の差の補正を行うことができるので、経時劣化や環境変動に対する画像濃度安定の向上を図れるとともに、トナー消費量の抑制を行なえる。また、従来のように電位制御を繰り返し行う必要がないため、ダウンタイムを短縮することができ、生産性の低下を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の一実施形態に係るカラープリンタの主要部を示す概略構成図。
【図２】同プリンタにおける黒用の画像形成ユニットの概略構成を示す拡大図。
【図３】同プリンタにおける転写ユニットの構成を示す斜視図。
【図４】階調パターンを検知する濃度検出手段の一構成例を示す拡大図。
【図５】同プリンタにおける制御系の一実施形態の構成を示すブロック図。
【図６】第１及び第２の階調パターンを説明する斜視図。
【図７】本発明に係る電位制御処理の一実施形態を示すフローチャート。
【図８】帯電バイアスと露光出力の関係を示す特性図。
【図９】現像ポテンシャルとトナー付着量の関係を示す特性図。
【図１０】露光出力の変化と印刷時と電位制御時の光減衰特性の差（ΔＶＬ）の関係を示す特性図。
【図１１】帯電バイアスと光減衰特性の差（ΔＶＬ）の関係を示す特性図。
【図１２】同プリンタにおける制御系の別な実施形態の構成を示すブロック。
【図１３】本発明に係る電位制御処理の別な実施形態を示すフローチャート。
【図１４】本発明に係る電位制御処理の別な実施形態を示すフローチャート。
【図１５】本発明に係る電位制御処理の別な実施形態を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のカラープリンタの実施形態について説明する。図１は、実施形態に係るカラープリンタのうち、主要部を示す概略構成図である。カラープリンタには、図１に示した構成の他に、装置全般の動作を制御する制御手段５００、記録部材としての記録紙Ｐの供給を行う図示しない給紙装置、画像形成済みの記録紙Ｐが排紙される図示しない排紙トレイ等が設けられている。なお、符号の末尾に付すＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋという添字は、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラック用の部材であることを示す。
【０００８】
図１において、符号２００は、転写手段としての転写ユニットを示す。この転写ユニット２００は、複数のローラ部材となる駆動ローラ２０１、クリーニングバックアップローラ２０２、１次転写ニップ入口ローラ２０３、２次転写ニップ入口ローラ２０５に、中間転写体となる中間転写ベルト２０６が巻きかけられている。中間転写ベルト２０６の内側ループ内には、１次転写部材となる４つの１次転写ローラ２０４Ｙ、２０４Ｃ、２０４Ｍ、２０４Ｋがベルトに接するように配置されている。中間転写ベルト２０６の外側には、クリーニングバックアップローラ２０２と１次転写ニップ入口ローラ２０３の間にベルトクリーニング装置２０７が配置されている。中間転写ベルト２０６の外側には、駆動ローラ２０１と対向する位置に２次転写部材となる２次転写ローラ２０８が配置されている。２次転写ローラ２０８の近傍には、２次転写ローラ２０８の表面にクリーニングローラ２０９が接触するように配置されている。
【０００９】
転写ユニット２００は、ベルト部材としての無端状の中間転写ベルト２０６を、ベルトループ内側に配設された複数のローラによって張架しながら、駆動ローラ２０１の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動せしめる。
【００１０】
中間転写ベルト２０６は、厚みの最も大きいベルト基体層のおもて面上に、弾性層と表面層とが順次積層された３層構造になっている。ベルト基体層は、例えば伸びの少ないフッ素系樹脂や、伸びの大きなゴム材料に帆布などの伸び難い材料を組み合わせた材料からなる。また、弾性層は、例えばフッ素系ゴムやアクリロニトリルーブタジエン共重合ゴムなどからなり、ベルト基体層のおもて面に積層されている。また、表面層は、弾性層のおもて面に、例えばフッ素系樹脂がコーティングされることで形成されている。
【００１１】
転写ユニット２００の下方には、作像手段としてＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の４つの画像形成ユニットが、中間転写ベルト２０６の下部張架面に沿って並ぶように配設されている。
画像形成ユニットは、像担持体となるドラム状の感光体１０１Ｙ、１０１Ｃ、１０１Ｍ１０１、１０１Ｋ、帯電手段１０２Ｙ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｋ、現像手段１０３Ｙ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｋ、ドラムクリーニング装置１２０Ｙ、１２０Ｃ、１２０Ｍ、１２０Ｋなどを有している。各感光体は、その周面の頂部を、１次転写ローラ２０４Ｙ、２０４Ｃ、２０４Ｍ、２０４Ｋと対向する中間転写ベルト２０６の下部張架面に当接させることで、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の１次転写ニップを形成している。
【００１２】
転写ユニット２００の上方には、補給用の現像剤となる図示しないＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋのトナーをそれぞれ個別に収容しているトナーボトル９０Ｙ、９０Ｃ、９０Ｍ、９０Ｋが、中間転写ベルト２０６の上部張架面に沿って並ぶように配設されている。トナーボトル９０Ｙ、９０Ｃ、９０Ｍ、９０Ｋに収容されている各色のトナーは、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用のトナー補給装置（図５）の２７０Ｙ、２７０Ｃ、２７０Ｍ、２７０Ｋの駆動によって図１の現像手段１０３Ｙ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｋに補給される。各トナーボトルは、画像形成装置本体に対してそれぞれ個別に着脱可能になっており、内部のトナーが無くなった時点で新たなものと交換される。
【００１３】
ベルト下部張架面に沿って並んでいる４つの画像形成ユニットの下方には、露光手段となる光書込ユニット２９０が設けられている。この光書込ユニット２９０は、画像情報に基づいて、光書込ユニット２９０の内部に設けられている図示しない半導体レーザーを駆動してＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の露光光Ｌｂを対応する色の感光体に出力して照射する。光書込ユニット２９０は、これら露光光Ｌｂにより、感光体１０１Ｙ、１０１Ｃ、１０１Ｍ、１０１Ｋを光走査して、図中反時計回り方向に回転駆動する各感光体の周面に静電潜像を形成する。なお、露光光Ｌｂの照射は、レーザーに限るものではなく、例えばＬＥＤであってもよい。
【００１４】
次に、画像形成ユニットの構成について説明するが、各色の画像形成ユニットは使用するトナーの色が異なる以外は同一構成である。このため、図２では、Ｋ用の画像形成ユニットを代表例として説明する。Ｋ用の画像形成ユニットを構成する各種の部材や機器を示す符号の末尾には、Ｋという添字を付すべきであるが、同図では便宜上、かかる添字の付記を省略している。Ｋ用の画像形成ユニットにおいては、ドラム状の感光体１０１の周囲に、感光体１０１を一様帯電させる帯電手段１０２、現像手段１０３、ドラムクリーニング装置１２０などが配設されている。
【００１５】
帯電手段１０２は、電源装置３００によって帯電バイアスが印加される帯電ローラ１０２ａを感光体１０１に接触させる接触帯電方式のものであり、帯電ローラ１０２ａと感光体１０１との間に放電を生じせしめることで感光体１０１の周面を一様帯電させる。帯電ローラ１０２ａを採用した接触帯電方式の代わりに、帯電ブラシを採用した周知の接触放電方式や、スコロトロンチャージャーを採用した非接触帯電方式を帯電手段１０２として採用してもよい。
【００１６】
現像手段１０３は、図示しない磁性キャリアと非磁性のトナーとを含有する二成分現像剤を撹拌する攪拌部１０４と、後述の現像剤担持体となる現像スリーブを収容している現像部１０５とをケーシング内に有している。攪拌部１０４では、二成分現像剤（以下、単に「現像剤」という）が、第１スクリュー部材１０６と第２スクリュー部材１０７とで攪拌されながら搬送される。第２スクリュー部材１０７は、現像部１０５の下方に位置しており、図示しない駆動手段によって回転駆動されることで、現像剤を搬送しながら、現像スリーブ１０９に供給する。現像手段１０３のケーシングには、第１スクリュー部材１０６の近傍にトナー濃度センサ１８０が固定されており、第１スクリュー部材１０６によって搬送される現像剤のトナー濃度を検知する。この検知結果は、トナー濃度信号として制御手段５００に送られる。このトナー濃度センサ１８０は、他の色の現像手段も備えている。
制御手段５００は、トナー濃度信号に基づいて、図示しないＫ用のトナー補給装置を適宜駆動することで現像手段１０３の攪拌部１０４内に適量のトナーを補給させる。これにより、現像部１０５での現像に伴ってトナー濃度を低下させた現像剤は、補給されたトナーと一緒に第１スクリュー部材１０６と第２スクリュー部材１０７によって循環搬送されることで、トナー濃度が調整される。
【００１７】
現像部１０５に配置されて図示しない駆動モータによって回転駆動される筒状の現像スリーブ１０９は、現像手段１０３のケーシングに設けられた開口から自らの周面の一部をケーシング外に露出させている。そして現像スリーブ１０９は、その露出箇所を所定のギャップを介して感光体１０１に対向させている。
第２スクリュー部材１０７によって搬送される現像剤は、現像スリーブ１０９の内部配置されたマグネットローラの発する磁力によって現像スリーブ１０９の表面に引き寄せられて、スリーブ表面に汲み上げられる。そして、スリーブの回転に伴って、スリーブと規制ブレード１１０との間のギャップを通過する際にスリーブ上の層厚が規制された後、感光体１０１に対向する現像領域に搬送される。
【００１８】
非磁性材料からなる現像スリーブ１０９の内側には、図示しない現像電極が配設されており、これには電源３０１から現像バイアスが印加されている。そして、現像領域では、感光体１０１の静電潜像と、現像スリーブ１０９との間に現像電界が形成される。現像領域に搬送された現像剤は、マグネットローラの図示しない現像磁極の発する磁力によって穂立ちして磁気ブラシを形成し、そのブラシ先端を感光体１０１に摺擦させる。そして、磁気ブラシ中のトナーは、前述の現像電界の作用によって磁性キャリアから離脱して感光体１０１の静電潜像に転移する。この転移により、感光体１０１上の静電潜像が可視像としてのトナー像に現像される。
【００１９】
なお、本形態では、現像剤として２成分現像剤を用いる２成分現像方式を採用した現像手段１０３について説明したが、磁性キャリアを含まない１成分現像剤（トナー）を用いる１成分現像方式の現像手段を採用してもよい。
【００２０】
感光体１０１の周面に形成されたトナー像は、感光体１０１の図中時計回り方向の回転に伴って、感光体１０１と中間転写ベルト２０６との当接による１次転写ニップに進入して、中間転写ベルト２０６のおもて面に１次転写される。１次転写ニップを通過した感光体１０１表面は、ドラムクリーニング装置１２０との対向位置に進入する。
【００２１】
ドラムクリーニング装置１２０は、例えばポリウレタンゴム等からなるクリーニングブレード１２１を有しており、これの先端を感光体１０１に押し当てている。上述の１次転写ニップを通過した感光体１０１の表面には、中間転写ベルト２０６に転写されなかった若干量の転写残トナーが付着している。この転写残トナーは、クリーニングブレード１２１によって感光体１０１表面から掻き取られて、ドラムクリーニング装置１２０内に回収される。
【００２２】
図１において、帯電手段（図２の１０２）によって感光体１０１Ｋの表面は例えば−７００［Ｖ］に一様帯電され、光書込ユニット２９０によって所定の露光出力よって露光光としてレーザー光が照射された静電潜像部分の電位は、例えば−１２０［Ｖ］となる。これに対して、現像スリーブ（図２の１０９）に電源３０１から印加される現像バイアスの電圧は例えば−４７０［Ｖ］であり、これによって３５０［Ｖ］の現像ポテンシャル（現像γ）が発生する。このような作像条件は後述する制御手段５００による電位ポテンシャル制御の結果によって適時変更される。
【００２３】
転写ユニット２００の１次転写ローラ２０４Ｙ、２０４Ｃ、２０４Ｍ、２０４Ｋは、中間転写ベルト２０６におけるＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の１次転写ニップの裏側に当接している。このようにベルト裏面に当接する１次転写ローラ２０４Ｙには、図示しない電源によって１次転写バイアスが印加されている。これにより、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の１次転写ニップには、各感光体上のトナー像を感光体表面からベルト側に向けて静電移動させる１次転写電界が形成される。このカラープリンタでは、１次転写電界を形成する転写手段として、１次転写ローラ２０４Ｙ、２０４Ｃ、２０４Ｍ、２０４Ｋを採用したが、導電性のブラシ形状のものや、非接触のコロナチャージャなどを採用してもよい。
【００２４】
中間転写ベルト２０６は、その無端移動に伴ってＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の１次転写ニップを順次通過する。そして、そのおもて面にＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋのトナー像が順次重ね合わせて１次転写される。これにより、ベルト移動方向の際下流側に位置するＫ用の１次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト２０６のおもて面には、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋのトナー像の重ね合わせによる重ね合わせトナー像が形成されている。
【００２５】
中間転写ベルト２０６のループ外側に配設された２次転写ローラ２０８は、ループ内側に配設された駆動ローラ２０１との間にベルトを挟み込むようにして、ベルトのおもて面に当接して２次転写ニップを形成している。駆動ローラ２０１は接地されているのに対し、２次転写ローラ２０８にはトナーと逆極性の２次転写バイアスが図示しない電源から印加されている。これにより、２次転写ニップには、トナーをベルトおもて面側から、２次転写ローラ２０８側に静電移動させる２次転写電界が形成される。
【００２６】
本カラープリンタは、図示しない給紙カセットを備えており、その内部には複数の記録紙Ｐが厚み方向に重ね合わされた紙束の状態で収容されている。給紙カセットは、所定のタイミングで紙束の一番上の記録紙Ｐを給紙路に向けて送り出す。送り出された記録紙Ｐは、図１に示すように、給紙路の末端付近に配設されているレジストローラ対２５０のローラ間に挟み込まれる。
この記録紙Ｐは、レジストローラ対２５０の機能により、２次転写ニップで中間転写ベルト２０６上の重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで送り出されて、二次転写ニップへと搬送される。そして、２次転写電界の作用によって中間転写ベルト２０６上の重ね合わせトナー像が一括２次転写され、記録紙Ｐの白色と相まってフルカラー画像が転写される。なお、転写ユニット２００において、２次転写電界を形成する手段として、２次転写ローラ２０８に代えて、転写チャージャを用いてもよい。
【００２７】
記録紙搬送方向の下流側となる２次転写ニップの上方には、定着装置２６０が配設されている。この定着装置２６０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ２６１と、加圧ローラ２６２とを互いに当接させて定着ニップを形成していて、両ローラを定着ニップで互いに同方向に表面移動させるように回転駆動させる。２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、定着装置２６０に進入した後、定着ニップに挟み込まれ、ニップ圧や加熱によってフルカラー画像が定着される。
【００２８】
中間転写ベルト２０６の周方向における全領域のうち、クリーニングバックアップローラ２０２に対する掛け回し箇所には、ベルトクリーニング装置２０７の片持ち支持されるクリーニングブレード２１０のエッジが当接している。２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト２０６の表面に付着している転写残トナーや、後述するトナー像で形成された階調パターンは、クリーニングブレード２１０によってベルト表面から除去される。
【００２９】
本カラープリンタを用いてカラープリントを行う場合、まず、図示しないＰＣ（パーソナルコンピュータ）から、本プリンタに画像情報を送信する。本プリンタは、その画像情報を制御手段５００と図示しない画像処理部に送る。画像情報を受けた制御手段５００は、図示しない各種の駆動モータを駆動させて、中間転写ベルト２０６を無端移動させる。また、これと同時に、各画像形成ユニットの各感光体も回転駆動する。また、画像処理部は、画像情報に基づいて生成した光書込信号を光書込ユニット２９０に送る。光書込ユニット２９０は、光書込信号に基づいてＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の露光光Ｌｂをそれぞれ生成し、所定の露光出力で照射して感光体１０１Ｙ、１０１Ｃ、１０１Ｍ、１０１Ｋ上を光走査する。これにより、各感光体に、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の静電潜像が形成され、各現像手段によって可視像化される。このようにして、感光体１０１Ｙ、１０１Ｃ、１０１Ｍ、１０１Ｋには、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋトナー像が形成される。これらＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋのトナー像は、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ用の１次転写ニップで中間転写ベルト２０６に重ね合わせて１次転写されて重ね合わせトナー像になる。
【００３０】
一方、図示しない給紙カセットでは、給紙ローラの回転駆動によって記録紙Ｐが送り出される。送り出された記録紙Ｐは、図示しない分離ローラで１枚に分離されて給紙路に入り込まれた後、レジストローラ対２５０に挟み込まれる。レジストローラ対２５０は、中間転写ベルト２０６上に形成された重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで、記録紙Ｐを２次転写ニップに向けて送り出す。なお、レジストローラ対２５０については、一般的には接地して使用することが多いが、記録紙Ｐの紙粉除去のためにバイアスを印加するようにしてもよい。
【００３１】
レジストローラ対２５０によって送り出されて２次転写ニップに挟み込まれた記録紙Ｐには、中間転写ベルト２０６上の重ね合わせトナー像が一括２次転写される。その後、記録紙Ｐは、定着装置２６０を経由した後、機外へと排出される。
【００３２】
図３は、転写ユニット２００を示す斜視図である。中間転写ベルト２０６の周方向における全域のうち、駆動ローラ２０１に対する掛け回し箇所には、濃度検出手段となる反射型の光学センサ１３０が対向配置している。光学センサ１３０は、前記掛け回し箇所におけるベルト幅方向の中央部に対向するように配設されている。
【００３３】
図４は、光学センサ１３０を示す拡大構成図である。同図において、光学センサ１３０は、発光素子としてのＬＥＤ１３１、正反射型受光素子１３２、拡散反射型受光素子１３３、集光レンズ１３４、ケーシング１３５等を有している。なお、発光素子として、ＬＥＤに代えてレーザー発光素子等を用いてもよい。また、正反射型受光素子１３２、拡散反射型受光素子１３３としては、何れもフォトトランジスタを用いているが、フォトダイオードや増幅回路等からなるものを用いてもよい。
【００３４】
ＬＥＤ１３１から発せられた赤外光は、集光レンズ１３４を透過した後、中間転写ベルト２０６に形成された後述する第１及び第２の階調パターンに到達する。そして、赤外光の一部は、第１及び第２の階調パターンの表面で正反射して正反射光になった後、集光レンズ１３４を再透過して正反射型受光素子１３２に受光される。正反射型受光素子１３２は、受光量に応じた電圧を出力する。この出力値は、図示しないＡ／Ｄコンバーターによってデジタルデータに変換された後、図５に示す制御手段５００に入力される。また、赤外光の他の一部は、第１及び第２の階調パターンの表面で拡散反射して拡散反射光となった後、集光レンズ１３４を再透過して拡散反射型受光素子１３３に受光される。拡散反射型受光素子１３３は、受光量に応じた電圧を出力する。この出力値は、図示しないＡ／Ｄコンバーターによってデジタルデータに変換された後、図５に示す制御手段５００に入力される。
【００３５】
図５は、本形態に係るカラープリンタの制御系のブロック図である。同図において、作像条件調整手段として機能する制御手段５００は、処理部となるＣＰＵ５００ａ、制御プログラムや各種データを記憶したＲＯＭ５００ｂ、各種データを一時的に記憶するＲＡＭ５００ｃなどを備えたコンピュータで構成されている。この制御手段５００には、各種の周辺機器との間における信号送受の中継を行う周知のＩ／Ｏユニットを介して各種周辺機器に接続されているが、同図においては、それらのうち、印刷と画像形成条件に関する主要なものだけを示している。
【００３６】
制御手段５００には、各色のトナー補給措置２７０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）、中間転写ベルト２０６を回転移送するベルト駆動モータ２２０、光書込ユニット２９０、帯電用の電源３００と現像用の電源３０１が信号線によって接続されている。これら部材は、制御手段５００からの制御信号によってその作動状態や出力調整がなされる。
制御手段５００には、各色のトナー濃度センサ１８０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）と、光学センサ１３０が信号線を介して接続されている。トナー濃度センサ１８０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）は各色の現像手段１０３（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）のトナー濃度を検知して制御手段５００に入力するものである。光学センサ１３０は中間転写ベルト２０６上に形成される印刷時のトナー像の濃度や、作像条件調整時に形成される第１、第２の階調パターンの濃度を検知して、制御手段５００に入力するものである。
制御手段５００は、トナー濃度センサ１８０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）から検知信号が所定値以下になると、低下した値を出力した現像手段に対応したトナー補給措置２７０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）を作動して、補給トナーを当該現像手段に補給する制御機能を備えている。制御手段５００は、トナー濃度センサ１８０（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）から検知信号が所定値を超えると、トナー濃度が回復したものと判断してトナー補給装置の作動を停止する制御機能を備えている。
【００３７】
次に本発明の特徴部分の構成について説明する。
制御手段５００は、以下のような作像条件を制御する作像条件調整処理を、所定時間経過毎や所定枚数プリント毎などの所定のタイミングで実施するように構成されている。このため、作像条件調整処理中はプリント物を得るための印刷動作が停止するため、作像条件調整処理が長くなることは、プリントの生産性の低下につながる。また、現像バイアスや露光出力の制御の仕方によっては、印刷時と作像条件調整時となる電位制御時との感光体表面電位の差となるΔＶＬが大きくなってしまい現像ポテンシャルの精度が低下したり、印刷時のトナー付着量が多くなり、トナー消費量が多くなる。
すなわち、制御装置５００は、光学センサ１３０で検出したトナー濃度又はトナー付着量と光書込ユニット２９０の露光光によって形成された潜像の電位との関係である現像γにより、作像条件の制御処理をするものである。しかしこれら関係を適切に制御しないと、複数のメリットを得るのが難しい。
【００３８】
そこで、本形態では光書込ユニット２９０からの露光光の出力を変更することなく現像手段への現像バイアスを変更することにより第１の階調パターンを形成し、現像バイアスを変更することなく露光光の出力を変更することにより第２の階調パターンを形成する。制御手段５００は、これら第１と第２の階調パターンを連続的に中間転写ベルト２０６に形成し、第１の階調パターンと第２の階調パターンを光学センサ１３０で検出する。そして、制御手段５００は、光学センサ１３０の検出結果に応じて印刷時の帯電バイアス、現像バイアスまたは露光光の出力のいずれか一つを決定し、電源３００、電源３０１または光書込ユニット２９０の少なくとも１つを制御する。
【００３９】
より詳細に説明すると、制御手段５００は、図６に示すように、中間転写ベルト２０６上に各色の階調パターンを形成する。本形態では、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックに対して各色５個を１組として２組の異なる階調パターンを作成する。図６では、イエローのＹ階調パターンＰｙを示すが、シアン、マゼンタ、ブラックについても同様に２組の異なる階調パターンが形成される。以下Ｙ階調パターンＰｙを例に説明を続ける。
Ｙ階調パターンＰｙは、単位面積あたりのトナー付着量が互いに異なる５個のパッチ状のトナーパターンを２組備えている。この２組のトナーパターンを、第１の快調パターンＰｙ１と第２の快調パターンＰｙ２と称する。これら第１の快調パターンＰｙ１と第２の快調パターンＰｙ２は、中間転写ベルト２０６におけるベルト幅方向の中央部において、ベルト周方向に所定の間隔で並べて作像される。各色の階調パターンは、中間転写ベルト２０６の移動に伴って、光学センサ１３０との対向領域を順次通過し、通過時において、各パターンのトナー濃度が光学センサ１３０で検出される。
【００４０】
このような第１の快調パターンＰｙ１と第２の快調パターンＰｙ２を用いた電位制御を実施する場合の制御形態を図７に示すフローチャートに沿って説明する。なお、この制御をするにあたり、カラープリンタは起動しており、既に所定枚数のプリントが終了していて電位制御の時期であるものとする。無論イエローのＹ階調パターンＰｙの後には、シアン、マゼンタ、ブラックの階調パターンも連続してそれぞれ形成され、イエローの場合と同様の制御がなされることで、シアン、マゼンタ、ブラックに対する電位調整も行なわれる。
【００４１】
制御手段５００は、電位制御時期となると、図７に示すステップＳＴ１において、下記表１に基づいて第１及び第２の階調パターンをそれぞれ作成する。表１は、電位制御時の階調パターン作成条件の一例を示すもので、制御手段５００のＲＯＭ５００ｃに予め記憶されている。
ここでは、制御手段５００は、第１の階調パターンを形成するにあたり、光書込ユニット２９０からの露光出力を変更することなく固定状態とし、現像バイアス及び帯電バイアスを可変して第１の階調パターンを表１に記載の（６）〜（１０）の条件で作成する。制御手段５００は、第２の階調パターンを形成するにあたり、現像バイアスと帯電バイアスは（６）〜（１０）と同一とし、光書込ユニット２９０の露光出力を表１の（６）〜（１０）から（１）〜（５）へと可変させて第２の階調パターンを作成する。この時、階調パターンの作成順（１）〜（１０）は順不動でよい。
つまり、（６）〜（１０）で示す第１の階調パターンを連続して形成し、その後に（１）〜（５）で示す第１の階調パターンを形成するのではなく、例えば、パターン（６）の後にパターン（１）を作成すると言うように第１と第２の階調パターンを交互に形成してもよい。
【００４２】
【表１】
2014122977.tif 000003
【００４３】
制御手段５００は、第２の階調パターンの作成時には、露光出力を各感光体上の表面電位が飽和した状態となるような強い露光出力を用いる。すなわち、各感光体上の表面電位が飽和した状態となるほど強い露光出力で露光光を照射する。制御手段５００は、第１の階調パターンの作成時には、印加する帯電バイアスに対してベタ画像の細線の付着量が最適となるように、図８に示す特性図に基づいて出力を制御する。図８は、縦軸を露光出力、横軸を帯電バイアスとし、ベタ画像のライン付着量が最適となる帯電バイアスに対する露光出力値を示す特性図であり、制御手段５００のＲＯＭ５００ｃに予め記憶されている。この図８に基づいて出力制御することで、より高精度に現像γとΔＶＬを算出することができる。この点については、詳細は後述する。
【００４４】
制御手段５００は、図７に示すステップＳＴ２において、ステップＳ１で作成した第１の階調パターンよりトナー付着量と現像γを算出する。トナー付着量は、第１の階調パターンの各パターンにおけるトナー付着量であり、光学センサ１３０によって検出される。現像γは、光学センサ１３０で検知したトナー付着量と露光出力によって形成された潜像の電位との関係であり、図９に示す特性図から求められる。図９は、縦軸にトナー付着量を、横軸に現像ポテンシャルをとり、現像γの算出結果例を示すもので、制御手段５００のＲＯＭ５００ｃに予め記憶されている。本形態では、第１の階調パターンは、露光後の感光体表面電位ＶＬが帯電バイアスＶによらず安定する露光出力を使用するため、感光体表面の電位差に関係なく、現像ポテンシャルＶｐｐを把握でき、精度よい現像γの算出が可能となっている。
【００４５】
制御手段５００は、図７に示すステップＳＴ３において、ステップＳ２で算出した現像γより作像条件を決定する。図９により、目標となるトナー付着量が得られる現像ポテンシャルＶｐｐが一義的に決定する。また現像ポテンシャルＶｐｐは、現像バイアス−露光後の感光体表面電位ＶＬの関係より、現像バイアスを決定することができる。すなわち、次に算出した現像バイアスにより帯電バイアスを決定し、次に図８により露光出力を決定する。
【００４６】
以下に算出例を示す。
図９の特性図より、現像γ＝０．６９［ｍｇ／ｃｍ＾２／ｋＶ］  （現像γは傾きで表される）
ベタ目標付着量＝０．４００［ｍｇ/ｃｍ＾２］とすると、
最適な現像ポテンシャルＶｐｐ＝５８２［Ｖ］
感光体表面電位ＶＬ＝５０Ｖとすると、
現像バイアス＝Ｖ−ＶＬ＝５３２［Ｖ］
帯電バイアス＝Ｖｂ＋固定値＝６７２［Ｖ］
図８の特性図から、露光出力＝６２［％］
となる。
【００４７】
制御手段５００は、図７に示すステップＳＴ４において、ステップＳＴ１で作成した第２の階調パターンのトナー付着量を光学センサ１３０の出力から算出するとともに、現像バイアスと帯電バイアスが同値である第１の階調パターンとの付着量差ΔＭ／Ａを算出する。この算出例を表２に示す。この算出例は、制御手段５００のＲＯＭ５００ｃに予めマップデータとして記憶されている。
【００４８】
【表２】
2014122977.tif 000004
制御手段５００は、図７に示すステップＳＴ５において、ステップＳＴ４で算出したΔＭ／Ａ［ｍｇ／ｃｍ＾２］をΔＶＬ［Ｖ］へ変換する。ここでΔＶＬとは、現像バイアスと帯電バイアスが同値である第１、２の階調パターンの感光体表面電位ＶＬ差である。詳細については図１０を用いて説明する。
【００４９】
図１０は、印加する帯電バイアスに対し露光出力を可変とし、そのときの感光体表面電位ＶＬを測定したものである。図１０において、縦軸は感光体表面電位を示し、横軸は露光出力を示す。この図１０のデータは制御手段５００のＲＯＭ５００ｃに予め記憶されている。図中（１）、（２）、（５）、（６）、（７）、（１０）は、表１，表２で示した各階調パターンの番号を示す。図１０により露光出力を高くすると感光体表面電位が低下し、飽和していくことがわかる。
例として、印加帯電バイアス＝８９０Ｖ（（５）と（１０））の場合について説明すると、
ΔＶＬ＝（トナーパターン（１０）の感光体表面電位）−（トナーパターン（５）の感光体露光電位）である。ΔＶＬは、感光体上の潜像の電位を測定する必要があるため、従来は電位センサなど検知手段が必要であった。しかし、本形態では、従来のような検知手段を用いずに、ΔＭ／ＡよりΔＶＬを算出することができることが本形態のメリットである。
【００５０】
具体的には、図９よりΔＭ／Ａ＝現像γ×ΔＶｐｐの関係より変換する。
現像ポテンシャルＶｐｐは、現像バイアス−ＶＬで表されることより、上式をΔＭ／Ａ＝現像γ×ΔＶＬとできる。これによりイエローの階調パターン毎にΔＶＬを算出する。これはシアン、マゼンタ、ブラックの第１及び第２の階調パターンからも同様に各色に対応したΔＶＬを算出する。
【００５１】
図７のステップＳＴ６では、ステップＳＴ５で算出したΔＶＬからステップＳＴ３で算出した作像条件を補正する。図１１は、縦軸をΔＶＬ、横軸を帯電バイアスとした帯電バイアスとΔＶＬとの関係を示した図である。図１１より、同一感光体において帯電バイアスとΔＶＬは相関が見られる。近似より、帯電バイアス６７２［Ｖ］に対するΔＶＬを算出する。
以下に算出例を示す。
帯電バイアス６７２［Ｖ］に対するΔＶＬ＝４２Ｖより、
現像バイアス＝５７４［Ｖ］
帯電バイアス＝７１４［Ｖ］
露光出力＝６６［％］となる。
【００５２】
制御手段５００は、帯電バイアス、現像バイアス、露光出力をそれぞれ上記の各式と予め設定されたデータに基づき算出し、当該算出値を、印刷時の作像条件とする。そして、帯電バイアス、現像バイアス及び露光出力を、前記算出値とすべく、電源３００，３０１と光書込ユニット２９０を制御する。
【００５３】
このように、光学センサ１３０で第１、第２の階調パターンを検出し、制御手段５００により、光学センサ１３０の検出結果に応じて印刷時の帯電バイアス、現像バイアス、露光光の出力を決定して作像条件を制御するため、経時劣化や環境変動に対する画像濃度安定の向上と、調整によるダウンタイムとトナー消費量の抑制が可能となる。
制御手段５００は、第２の階調パターンの作成時の現像バイアスを、第１の階調パターンの作成時の現像バイアスと少なくとも１つ以上同値とする、すなわち、同一現像バイアスで形成するので、印刷時の濃度調整の精度を向上することができる。
制御手段５００は、第１の階調パターンの作成時に、光書込みユニット２９０による露光後に像担持体上の表面電位が飽和した状態となる出力値で露光光を出力制御し、第２の階調パターンの作成時に、現像バイアスに応じて予め規定された出力値で露光光を出力制御する。このため、印刷時と電位調整時の露光出力差ΔＶＬによる濃度差を検知するので、印刷時の濃度安定性をより向上することができる。
制御手段５００は、光学センサ１３０で検知したトナー付着量と光書込みユニット２９０で形成された潜像電位との関係と現像γを、第１の階調パターンより算出するので、現像γ算出精度が向上し、印刷時の濃度安定性を向上することができる。
【００５４】
上記実施形態は、現像γと像担持体上の表面電位ＶＬの変動を同時に算出することで最適な画像形成条件（作像条件）を決定しているが、ΔＶＬが変動しないことがわかっている場合は、図７に示すフローチャートのうち、ステップＳＴ４〜ＳＴ６については実施しなくても良い。これは、ΔＶＬが変動しない条件下では、ΔＶＬを決定するためのパターンとなる第２の階調パターンが必要なく、調整によるトナー消費量を抑制することができるからである。
【００５５】
ΔＶＬ変動に寄与するものとしては、感光体の経時劣化、使用時の環境となる温度と湿度が挙げられるため、これらの情報からΔＶＬの変動を判断するようにしても良い。
この制御内容を制御手段５００で実施するにあたり、カラープリンタは、図１２に示すように、装置内の温度を検知する温度検知手段となる温度検知センサ５１０と、装置内の湿度を検知する湿度検知手段となる湿度検知センサ５１１とを有している。さらにカラープリンタは、感光体の劣化状態を検知する劣化検知手段として感光体の距離に相当する回転回数を検知する感光体距離検知センサ５１２を有している。温度検知センサ５１０、湿度検知センサ５１１及び感光体距離検知センサ５１２は制御手段５００に信号線によって接続されていて、各検知情報をそれぞれ制御手段５００に入力するように構成されている。湿度検知センサ５１１により検知する湿度は絶対湿度である。
【００５６】
制御手段５００は、これら各センサからの出力値の前回値と今回値の変化量が所定の閾値を超える場合、第２の階調パターンを形成するように作像条件を制御する。制御手段５００には、温度検知センサ５１０からの温度情報の変化量と比較する閾値Ｔと、湿度検知センサ５１１からの湿度情報の変化量と比較する閾値Ｈと、感光体距離検知センサ５１２からの感光体距離情報の変化量と比較する閾値Ｎとが、予め記憶されている。
【００５７】
次に、図１３から図１５に示すフローチャートに沿って具体的な制御内容を説明する。
図１３は、温度情報に応じた制御形態である。制御手段５００は、図１３のステップＳＴ１１において調整動作実施時に毎回、温度検知センサ５１０から温度情報を取得し、制御手段５００のＲＡＭ５００ｂに記憶する。
ステップＳＴ１２では、ステップＳＴ１１で取得した温度情報と、前回調整動作時に取得した温度情報とから温度変化量ΔＴを算出する。
ステップＳＴ１３では、温度変化量ΔＴと閾値Ｔとを比較して、温度変化量ΔＴ≧閾値Ｔの場合には、図７に示した処理１を実行する。一方、温度変化量ΔＴが閾値Ｔよりも低い場合には、ステップＳＴ１４に進み、第１のトナーパターンのみ作成する。そして、ステップＳＴ１５において第１のトナーパターンよりトナー付着量と現像γを算出し、ステップＳＴ１６においてステップＳＴ１５で算出した現像γに基づいて作像条件を決定する。この場合、現像γの算出に用いるΔＶＬは前回値を引き続き使用して作像条件を決定する。
図１３に示す制御形態のように、装置内の温度変動が閾値以上のときにだけΔＶＬ検知に用いる第２の階調パターンを作成するため、調整によるトナー消費量をより抑制することができる。
【００５８】
図１４は、湿度情報に応じた制御形態である。制御手段５００は、図１４のステップＳＴ２１において調整動作実施時に毎回、湿度検知センサ５１１から湿度情報を取得し、制御手段５００のＲＡＭ５００ｂに記憶する。
ステップＳＴ２２では、ステップＳＴ１１で取得した湿度情報と、前回調整動作時に取得した湿度情報とから湿度変化量ΔＨを算出する。
ステップＳＴ２３では、湿度変化量ΔＨと閾値Ｈとを比較して、湿度変化量ΔＨ≧閾値Ｈの場合には、図７に示した処理１を実行する。一方、湿度変化量ΔＨが閾値Ｈよりも低い場合には、ステップＳＴ２４に進み、第１のトナーパターンのみ作成する。そして、ステップＳＴ２５において第１のトナーパターンよりトナー付着量と現像γを算出し、ステップＳＴ２６においてステップＳＴ２５で算出した現像γに基づいて作像条件を決定する。この場合、現像γの算出に用いるΔＶＬは前回値を引き続き使用して作像条件を決定する。
図１４に示す制御形態のように、装置内の湿度変動が閾値以上のときにだけΔＶＬ検知に用いる第２の階調パターンを作成するため、調整によるトナー消費量をより抑制することができる。
【００５９】
図１５は、感光体の劣化度合いの指標とかる感光体の走行距離に応じた制御形態である。制御手段５００は、図１５のステップＳＴ３１において調整動作実施時に毎回、感光体距離検知センサ５１２から感光体距離情報を取得し、制御手段５００のＲＡＭ５００ｂに記憶する。
ステップＳＴ３２では、ステップＳＴ１１で取得した感光体距離情報と、前回調整動作時に取得した感光体距離情報とから距離変化量ΔＮを算出する。
ステップＳＴ３３では、距離変化量ΔＮと閾値Ｎとを比較して、距離変化量ΔＮ≧閾値Ｎの場合には、図７に示した処理１を実行する。一方、距離変化量ΔＮが閾値Ｎよりも低い場合には、ステップＳＴ３４に進み、第１のトナーパターンのみ作成する。そして、ステップＳＴ３５において第１のトナーパターンよりトナー付着量と現像γを算出し、ステップＳＴ３６においてステップＳＴ３５で算出した現像γに基づいて作像条件を決定する。この場合、現像γの算出に用いるΔＶＬは前回値を引き続き使用して作像条件を決定する。
図１５に示す制御形態のように、装置内の湿度変動が閾値以上のときにだけΔＶＬ検知に用いる第２の階調パターンを作成するため、調整によるトナー消費量をより抑制することができる。
【００６０】
図１３から図１５に示す閾値Ｔ、閾値Ｈ、閾値Ｎの一例を示す。
閾値Ｔ＝５℃
閾値Ｈ＝３ｇ／ｍ＾３
閾値Ｎ＝３０Ｋｍ
【００６１】
なお、図１３から図１５では、温度情報、湿度情報、感光体距離情報のそれぞれを制御パラメータとして、第１の階調パターンだけを作成する場合と、第１と第２の階調パターンを作成し、これら階調パターンから作像条件を決定した。しかし、温度情報、湿度情報、感光体距離情報の少なくとも２つを制御パラメータとして各情報の変化量ΔＴ、ΔＨ、ΔＮが閾値Ｔ、閾値Ｈ、閾値Ｎを下回った場合には第１の階調パターンのみを作成し、閾値Ｔ、閾値Ｈ、閾値Ｎ以上の場合には、第１、第２の階調パターンのみを作成し、作像条件を決定するようにしても良い。この場合、制御パラメータが複数あるので、より装置の状態に応じた作像条件、すなわち、現像バイアス、帯電バイアス、露光出力を算出することが出来るので、より調整によるトナー消費量を抑制することができる。
【００６２】
上述した実施形態では画像形成装置をカラープリンタとして説明したが、本発明が適用可能な画像形成装置はこれに限られず、複写装置、ファクシミリ、プロッタ等の他の画像形成装置にも適用可能である。
【符号の説明】
【００６３】
１０１（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）  像担持体
１０３（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）  現像手段
１３０                    濃度検出手段
２００                    転写手段
２０４（Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋ）  帯電手段
２０６                    中間転写体
２９０                    露光手段
５００                    制御手段
５１０                    温度検知手段
５１１                    湿度検知手段
５１２                    劣化検知手段
Ｈ                        湿度用閾値
ΔＨ                      湿度変化量
Ｎ                        劣化度合閾値
ΔＮ                      劣化度合変化量
Ｔ                        温度用閾値
ΔＴ                      温度変化量
Ｐｙ１、Ｐｃ１・・        第１の階調パターン
Ｐｙ２、Ｐ２１・・        第２の階調パターン
【先行技術文献】
【特許文献】
【００６４】
【特許文献１】特開２００４−１８４５８３号公報
【特許文献２】特開平１０−２３９９２４号公報
【図１】
2014122977.tif 000005
【図２】
2014122977.tif 000006
【図３】
2014122977.tif 000007
【図４】
2014122977.tif 000008
【図５】
2014122977.tif 000009
【図６】
2014122977.tif 000010
【図７】
2014122977.tif 000011
【図８】
2014122977.tif 000012
【図９】
2014122977.tif 000013
【図１０】
2014122977.tif 000014
【図１１】
2014122977.tif 000015
【図１２】
2014122977.tif 000016
【図１３】
2014122977.tif 000017
【図１４】
2014122977.tif 000018
【図１５】
2014122977.tif 000019