(57)【要約】【課題】煩雑な手順を踏むことなく通信端末との間で安定した無線通信を確立することが可能な、新規かつ改良された、情報処理装置、無線通信システム、及び情報処理方法を提案する。【解決手段】他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、を備えた、情報処理装置。【選択図】図２
2014212412.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、
取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、
を備えた、情報処理装置。
【請求項２】
前記周波数特定部は、前記周波数を前記他の情報処理端末から取得する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントを介して、前記周波数を前記他の情報処理端末から取得する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
戦記周波数特定部は、前記他の情報処理装置との間の非接触式通信により、前記周波数を当該他の情報処理端末から取得する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントにアクセスし、前記周波数を特定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントが使用可能な前記周波数を走査し、走査結果に基づき前記周波数を特定する、請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記通信制御部は、異なる複数の周波数帯域のうち、前記他の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信で用いられる周波数帯域を使用して、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記通信制御部は、前記複数の周波数帯域のうちのいずれかの第１の周波数帯域を使用して、前記他の情報処理装置とは異なる他の通信機器との通信を制御可能に構成されており、前記第１の周波数帯域が、前記他の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信で用いられる第２の周波数帯域と異なる場合に、前記第１の周波数帯域を使用した通信を切断する、請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記通信制御部は、前記他の情報処理装置が通信可能な第１のアクセスポイントとは異なる第２のアクセスポイントと通信可能に構成され、前記他の情報処理装置と前記第１のアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる第１の周波数が、前記第２のアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる第２の周波数と異なる場合に、前記第２の周波数に基づく通信を切断し、前記第１の周波数に基づき前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
アクセスポイントと、
前記アクセスポイントと通信が可能な第１の情報処理装置と、
前記第１の情報処理装置とは異なる第２の情報処理装置と、
を備え、
前記第２の情報処理装置は、
前記第１の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、
取得した前記周波数を用いて、前記第１の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、
を備えた、無線通信システム。
【請求項１１】
他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定するステップと、
取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立するステップと、
を含む、情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、無線通信システム、及び情報処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
スマートフォンの様な無線通信が可能な通信端末が、同じく無線通信が可能なテレビジョン装置のような表示機器との間で無線通信を行うことで、通信端末のディスプレイに表示された画面（表示情報）を、表示機器のディスプレイに表示させるディスプレイ伝送技術がある。このようなディスプレイ伝送技術の具体的な一例として、Ｍｉｒａｃａｓｔ（登録商標）と呼ばれる技術が挙げられる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Ｗｉ−Ｆｉ  ＣＥＲＴＩＦＩＥＤ  Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔＴＭ：  Ｐｅｒｓｏｎａｌ,  ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｗｉ−Ｆｉ（Ｒ）  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  （２０１０）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、Ｍｉｒａｃａｓｔと呼ばれるディスプレイ伝送技術では、Ｗｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）  Ｄｉｒｅｃｒｔ（登録商標）と呼ばれる、通信端末と表示機器との１対１の通信（以降では、「ダイレクト通信」と呼ぶ場合がある）により、通信端末と表示機器との間で情報の送受信が行われることが、非特許文献１に開示されている。
【０００５】
上述したようなディスプレイ伝送技術を提供するにあたり、表示機器と通信端末との間の安定した無線通信（ダイレクト通信）を、煩雑な手順を踏むことなく確立可能とすることが望まれている。
【０００６】
そこで、本開示では、煩雑な手順を踏むことなく通信端末との間で安定した無線通信を確立することが可能な、新規かつ改良された、情報処理装置、無線通信システム、及び情報処理方法を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、を備えた、情報処理装置が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、アクセスポイントと、前記アクセスポイントと通信が可能な第１の情報処理装置と、前記第１の情報処理装置とは異なる第２の情報処理装置と、を備え、前記第２の情報処理装置は、前記第１の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、取得した前記周波数を用いて、前記第１の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、を備えた、無線通信システムが提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定するステップと、取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立するステップと、を含む、情報処理方法が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように本開示によれば、煩雑な手順を踏むことなくアクセスポイントと通信可能な端末との間で安定した無線通信を確立することが可能な情報処理装置、無線通信システム、及び情報処理方法を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】ディスプレイ伝送技術の概要について説明するための図である。
【図２】本開示の実施形態に係る無線通信システムの概略的な構成の一例を示した図である。
【図３】同実施形態に係る無線通信システムにおける情報処理装置と通信端末と間の接続関係の概略について説明するための図である。
【図４】同実施形態に係る情報処理装置の構成の一例を示したブロック図である。
【図５】同実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図６】同実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図７】同実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図８】実施例１に係る無線通信システムの概略的な構成の一例を示した図である。
【図９】実施例２に係る無線通信システムの概略的な構成の一例を示した図である。
【図１０】同実施例に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図１１】同実施例に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図１２】実施例３に係る無線通信システムの概略的な構成の一例を示した図である。
【図１３】実施例４に係る無線通信システムにおける情報処理装置の動作モードの切り替えについて説明するための状態遷移図である。
【図１４】同実施例に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例である。
【図１５】本開示の実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成の一例である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．実施形態
１．１．課題の整理
１．２．システム構成
１．３．情報処理装置の構成
１．４．処理の流れ
２．実施例１
３．実施例２
３．１．システム構成
３．２．処理の流れ
３．２．１．アクセスポイントを介して周波数帯域を通知する場合
３．２．２．非接触式通信により周波数帯域を通知する場合
４．実施例３
５．実施例４
５．１．各モードの概要
５．２．各モード間の遷移
５．３．処理の流れ
６．ハードウェア構成
７．まとめ
【００１４】
＜１．実施形態＞
［１．１．課題の整理］
まず、本開示の課題について整理し、その後、本開示の実施形態に係る無線通信システムの詳細について説明する。
【００１５】
スマートフォンのような通信端末２０と、無線通信が可能なテレビジョン装置のような表示機器（以降では、「情報処理装置１０」と呼ぶ場合がある）との間で無線通信を行うことで、通信端末２０の表示部に表示された画面（表示情報）を、情報処理装置１０のディスプレイ（表示部）に表示させるディスプレイ伝送技術がある。このようなディスプレイ伝送技術の具体的な一例として、Ｍｉｒａｃａｓｔと呼ばれる技術が挙げられる。例えば、図１は、Ｍｉｒａｃａｓｔと呼ばれるディスプレイ伝送技術の概要について説明するための図である。
【００１６】
Ｍｉｒａｃａｓｔと呼ばれるディスプレイ伝送技術では、Ｗｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）と呼ばれる、通信端末２０と情報処理装置１０との１対１の通信（即ち、「ダイレクト通信」）により、通信端末２０と情報処理装置１０との間で情報の送受信が行われる。例えば、図１に示す例では、通信端末２０は、情報処理装置１０との間で１対１の無線通信の接続、即ち、ダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立し、自身の表示部２０１に表示された画面を生成するための情報を、通信経路ｃ１０を介して情報処理装置１０に送信する。情報処理装置１０は、通信経路ｃ１０を介して通信端末２０から受信した情報に基づき、画面を生成して自身の表示部２０１に表示させる。これにより、通信端末２０で生成された画面が情報処理装置１０の表示部１０１に表示される。なお、以降では「画面」と記載された場合には、生成された画面のみではなく、画面を生成するための表示情報を含み得るものとする。
【００１７】
一方で、通信端末２０や情報処理装置１０は、例えば、無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｏｗｏｒｋ）のようなアクセスポイント３０と通信を行うことで、ＬＡＮ内の他の機器や、インターネットのような外部ネットワークとの通信が可能である。
【００１８】
ここで、図２を参照する。図２は、本実施形態に係る無線通信システムの概略的な構成の一例を示した図であり、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とが、それぞれの間で無線通信を行う場合の構成を示している。なお、図２において、参照番号ｃ１０は、情報処理装置１０と通信端末２０との間における無線通信の通信経路を示している。同様に、参照番号ｃ２０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間における無線通信の通信経路を示し、参照番号ｃ３０は、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間における無線通信の通信経路を示している。
【００１９】
例えば、情報処理装置１０は、通信端末２０との間のダイレクト通信と、アクセスとポイント３０との間の通信とで異なる周波数（チャンネル）を使用することも可能である。具体的な一例として、情報処理装置１０は、通信経路ｃ１０では周波数帯域が２．４ＧＨｚ帯のチャンネルｃｈ１を使用し、通信経路ｃ３０では周波数帯域が２．４ＧＨｚ帯のチャンネルｃｈ６を使用するといった動作も可能である。同様に、情報処理装置１０は、通信経路ｃ１０では周波数帯域として２．４ＧＨｚ帯を使用し、通信経路ｃ３０では周波数帯域として５ＧＨｚ帯を使用するといった動作も可能である。
【００２０】
しかし、このように異なる周波数を使用した複数の通信を、１つの通信装置で同時に確立することは困難である。そのため、異なる周波数を使用した複数の通信を確立する場合には、情報処理装置１０は、１つの通信装置により複数の通信を時分割で切り替えて確立するか、もしくは、複数の通信装置を設けて各通信を別々の通信装置により確立することが可能である。
【００２１】
一方で、時分割で切り替えて通信を行った場合には、情報処理装置１０は、一方の周波数で通信を行っている間は、他方の周波数を用いた通信を停止する必要がある。そのため、時分割で切り替えて通信を行うことにより遅延等が発生し、安定した通信が困難な場合や、通信性能の劣化が生じる場合がある。一方で、複数の通信装置を設ける場合には、追加で通信装置が設けられることとなるため、情報処理装置１０を製造する際のコストの増大や、情報処理装置１０や通信端末２０のサイズの増大等につながる場合がある。
【００２２】
そこで、本開示に係る無線通信システムでは、情報処理装置１０は、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）と、アクセスポイントと間の通信（通信経路ｃ３０）とに、同じ周波数（チャンネル）を使用するように、各通信の設定を制御する。通信端末との間のダイレクト通信と、アクセスとポイントとの間の通信とで同じ周波数を使用した場合には、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなり、安定した無線通信を実現することが可能である。
【００２３】
しかしながら、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０それぞれの間の通信がどの周波数を使用しているかを調べ、各機器間の通信に同じ周波数が用いられるように設定する作業は、ユーザが実行するには手順が煩雑である。また、各機器のうちのいずれか（例えば、アクセスポイント）の設定が変わった場合には、他の機器の設定を再度変更する必要があり、さらに手順が煩雑となる。
【００２４】
そこで、本開示では、煩雑な手順を踏むことなく情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０それぞれの間で安定した無線通信を確立することが可能な無線通信システムを提案する。以下に本実施形態に係る無線通信システムの詳細について説明する。
【００２５】
［１．２．システム構成］
ここで、図２を参照しながら、本実施形態に係る無線通信システムの構成について説明する。本実施形態に係る無線通信システムは、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とを含む。情報処理装置１０と、通信端末２０とは、それぞれが、アクセスポイント３０と無線で通信を行うことが可能に構成されている（通信経路ｃ３０及びｃ２０が相当する）。
【００２６】
また、通信端末２０が、Ｍｉｒａｃａｓｔのようなディスプレイ伝送技術により、自身で生成された画面（表示情報）を情報処理装置１０の表示部１０１に表示させる場合には、通信端末２０は、情報処理装置１０との間でダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する。このとき、情報処理装置１０及び通信端末２０のいずれかがアクセスポイントの役割を果たし、通信時に使用する周波数（チャンネル）を決定する。なお、以降では、アクセスポイントの役割を果たす方をＧＯ（Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ）、ＧＯに接続する方をＣＬＩ（Ｃｌｉｅｎｔ）と呼ぶ場合がある。
【００２７】
また、上述したようにＧＯはアクセスポイントの役割を果たすため、複数の異なるＣＬＩとの間でダイレクト通信を行うことが可能となる。ここで、図３を参照する。図３は、本実施形態に係る無線通信システムにおける情報処理装置１０と通信端末２０と間の接続関係の概略について説明するための図である。図３に示す例では、情報処理装置１０と、通信端末２０ａ及び２０ｂとの間でダイレクト通信を確立する場合について示している。このとき、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間で無線通信の通信経路ｃ３０を確立している。同様に、通信端末２０ａは、アクセスポイント３０との間で無線通信の通信経路ｃ２０ａを確立している。また、通信端末２０ｂは、アクセスポイント３０との間で無線通信の通信経路ｃ２０ｂを確立している。
【００２８】
図３に示す例では、情報処理装置１０、通信端末２０ａ、及び通信端末２０ｂのいずれもＧＯとなり得る。情報処理装置１０、通信端末２０ａ、及び通信端末２０ｂのうちのいずれかがＧＯとなった場合には、その他の機器は、ＣＬＩとして当該ＧＯとの間でダイレクト通信の通信経路を確立することとなる。
【００２９】
例えば、情報処理装置１０（即ち、表示機器）がＧＯとなった場合には、通信端末２０ａ及び２０ｂはＣＬＩとなり、通信端末２０ａ及び２０ｂのいずれもダイレクト通信により情報処理装置１０との間でデータの送受信を行うことが可能となる。即ち、情報処理装置１０をＧＯとすることで、例えば、情報処理装置１０は、通信端末２０ａ及び２０ｂの双方との間の接続関係を維持しながら、通信端末２０ａ及び２０ｂの双方とデータの送受信を行うことが可能となる。即ち、通信端末２０ａ及び２０ｂの画面を、ディスプレイ伝送技術により情報処理装置１０に送信することで、情報処理装置１０は、通信端末２０ａ及び２０ｂを適宜切り替えて表示させることが可能となる。
【００３０】
一方で、情報処理装置１０側をＣＬＩとすることも可能である。この場合には、通信端末２０ａ及び２０ｂのうちのいずれかがＧＯとなる。例えば、通信端末２０ａがＧＯとなった場合には、通信端末２０ａは、ダイレクト通信により通信経路ｃ１０ａを介して情報処理装置１０との間でデータの送受信を行うことが可能である。同様に、通信端末２０ａは、ダイレクト通信により通信経路ｃ４０を介して通信端末２０ｂとの間でデータの送受信を行うことが可能である。しかしながら、このときには、情報処理装置１０及び通信端末２０ｂは、ＣＬＩとして動作するため、双方の間で通信経路ｃ１０ｂを介したダイレクト通信を確立することは困難である。そのため、通信経路ｃ１０ｂのダイレクト通信を確立し、通信端末２０ｂの画面を情報処理装置１０に表示させるためには、情報処理装置１０及び通信端末２０ｂのうちのいずれかがＧＯになる必要がある。即ち、通信経路ｃ１０ｂのダイレクト通信を確立するために、情報処理装置１０は、例えば、通信端末２０ａとの間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０ａ）を停止または切断する必要がある。
【００３１】
上記を鑑みると、各通信端末２０の画面を、ディスプレイ伝送技術により情報処理装置１０に表示させる場合には、情報処理装置１０をＧＯとして、情報処理装置１０と各通信端末２０と間のダイレクト通信を確立する方がより望ましい。そこで、以降では、情報処理装置１０をＧＯとする場合を例に説明する。なお、通信端末２０をＧＯとする場合には、「情報処理装置１０」と「通信端末２０」とを適宜読み替えればよい。
【００３２】
ここで、再度図２を参照する。本実施形態に係る無線通信システムでは、前述したように、情報処理装置１０は、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）と、アクセスポイントと間の通信（通信経路ｃ３０）とに、同じ周波数（チャンネル）を使用するように、各通信の設定を制御する。具体的には、情報処理装置１０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２０）で使用される周波数（チャンネル）の情報（以降では、「通信経路ｃ２０の周波数」と呼ぶ場合がある）を、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして特定する。
【００３３】
例えば、情報処理装置１０は、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数の情報を取得する。また、他の一例として、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０にアクセスし、当該アクセスポイント３０で使用されている周波数（チャンネル）を走査し、走査結果に基づき、通信経路ｃ２０の周波数を特定してもよい。なお、通信経路ｃ２０の周波数をアクセスポイント３０から取得する場合の、情報処理装置１０の動作の詳細については別途後述する。
【００３４】
通信経路ｃ２０の周波数を特定した後、情報処理装置１０は、自身とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ３０）で使用されている周波数（以降では、「通信経路ｃ３０の周波数」と呼ぶ場合がある）を確認する。情報処理装置１０は、通信経路ｃ３０の周波数と、取得した通信経路ｃ２０の周波数とが異なる場合には、取得した通信経路ｃ２０の周波数を用いてアクセスポイント３０と通信を行うように、通信経路ｃ３０の通信の設定を変更する。具体的には、情報処理装置１０は、通信経路ｃ３０を切断し、取得した通信経路ｃ２０の周波数を使用するように通信の設定を変更して、通信経路ｃ３０を再度確立する。なお、通信経路ｃ３０の周波数と、取得した通信経路ｃ２０の周波数とが同じ場合には、情報処理装置１０は、通信経路ｃ３０の通信の設定を変更する必要が無いことは言うまでもない。
【００３５】
通信経路ｃ２０と通信経路ｃ３０とで同じ周波数が使用されるように設定が変更されたら、情報処理装置１０は、当該周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を用いて、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する。これにより、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とのそれぞれの間の通信において、同じ周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）が使用されることとなる。そのため、情報処理装置１０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。このことは、通信端末２０から、情報処理装置１０との間の通信（通信経路ｃ１０）とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２０）を見た場合についても同様である。即ち、通信端末２０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【００３６】
［１．３．情報処理装置の構成］
次に、図４を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置１０の構成について説明する。図４は、本実施形態に係る情報処理装置１０の構成の一例を示したブロック図である。図４に示すように、情報処理装置１０は、通信部１１０と、周波数特定部１２０と、通信制御部１３０とを含む。
【００３７】
通信部１１０は、情報処理装置１０の各構成（例えば、後述する周波数特定部１２０）が、通信端末２０及びアクセスポイント３０との間の通信を行うための通信インタフェースである。なお、以降では、情報処理装置１０の各構成が、通信端末２０及びアクセスポイント３０とデータの送受信を行う場合には、特に説明が無い場合には通信部１１０を介してデータの送受信を行うものとする。
【００３８】
周波数特定部１２０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２０）で使用される周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして特定する。
【００３９】
通信経路ｃ２０の周波数を通信端末２０にアクセスして特定する場合には、周波数特定部１２０は、通信端末２０に通信経路ｃ２０の周波数を通知させることで、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する。
【００４０】
通信経路ｃ２０の周波数をアクセスポイント３０にアクセスして特定する場合には、周波数特定部１２０は、当該アクセスポイント３０で使用されている周波数（チャンネル）を走査し、走査結果に基づき、通信経路ｃ２０の周波数を特定する。
【００４１】
なお、周波数特定部１２０は、通信端末２０からアクセスポイント３０を特定するための識別情報（例えば、ＳＳＩＤ：Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）を取得し、取得した識別情報に基づきアクセスポイント３０を特定してもよい。このように、通信端末２０からアクセスポイント３０を特定するための識別情報を取得することで、周波数特定部１２０は、アクセスポイント３０が複数存在する場合においても、通信端末２０が通信経路を確立するアクセスポイント３０を特定することが可能となる。なお、以降では、上述したアクセスポイント３０を特定するための識別情報を「ＳＳＩＤ」と記載する。ただし、アクセスポイント３０を特定することが可能であれば、上述した識別情報は「ＳＳＩＤ」に限定されない。そのため、以降では、「ＳＳＩＤ」と記載されている場合においても、ＳＳＩＤのみを利用した場合に限定されないものとする。
【００４２】
周波数特定部１２０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数を通信制御部１３０に通知する。このとき、周波数特定部１２０は、取得したＳＳＩＤを通信制御部１３０に通知してもよい。これにより、通信制御部１３０は、通信端末２０が通信経路を確立しているアクセスポイント３０を認識することが可能となる。
【００４３】
通信制御部１３０は、通信部１１０の動作を制御する制御部であり、情報処理装置１０と、通信端末２０及びアクセスポイント３０との間の通信を制御する。即ち、通信制御部１３０は、通信経路ｃ１０及びｃ３０のそれぞれについて、どの周波数を用いて通信を行うかを制御する。
【００４４】
通信制御部１３０は、周波数特定部１２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する。通信経路ｃ２０の周波数を取得した後、通信制御部１３０は、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間の通信で使用されている周波数（即ち、通信経路ｃ３０の周波数）を確認する。
【００４５】
通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数と、取得した通信経路ｃ２０の周波数とが異なる場合には、取得した通信経路ｃ２０の周波数を用いてアクセスポイント３０と通信を行うように、通信経路ｃ３０の通信の設定を変更する。このとき、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０を切断し、取得した通信経路ｃ２０の周波数を使用するように通信の設定を変更して、通信経路ｃ３０を再度確立してもよい。
【００４６】
なお、通信経路ｃ３０の周波数と、取得した通信経路ｃ２０の周波数とが同じ場合には、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の通信の設定を変更しなくてもよい。また、通信の設定を変更しない場合には、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０を切断して確立し直す必要がないことは言うまでもない。
【００４７】
通信経路ｃ２０と通信経路ｃ３０とで同じ周波数が使用されるように設定が変更されたら、通信制御部１３０は、当該周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を用いて、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する。これにより、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信において、同じ周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）が使用されることとなる。そのため、情報処理装置１０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。このことは、通信端末２０から、情報処理装置１０との間の通信（通信経路ｃ１０）とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２０）を見た場合についても同様である。即ち、通信端末２０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【００４８】
なお、前述したように、上記に示した構成は、情報処理装置１０がＧＯとして動作する場合の構成である。情報処理装置１０がＣＬＩとして動作する場合には、情報処理装置１０は、ＧＯである他の通信機器（例えば、通信端末２０）からの指示に基づき動作すればよい。また、通信端末２０がＧＯとして動作する場合には、当該通信端末２０は、上述した情報処理装置１０と同様の構成を取り得る。
【００４９】
［１．４．処理の流れ］
｛１．４．１．通信端末２０から周波数を取得する場合｝
次に、図５及び図６を参照しながら、情報処理装置１０の周波数特定部１２０が、通信経路ｃ２０の周波数を特定する場合の動作の詳細について説明する。
【００５０】
まず、図５を参照しながら、周波数特定部１２０が、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作について説明する。図５は、本実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、周波数特定部１２０が、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作の流れの一例を示している。なお、図５に示す例では、情報処理装置１０がＧＯとして動作する場合について示している。
【００５１】
（ステップＳ１１１）
まず、情報処理装置１０は、ＧＯとして動作するモードに遷移し、ＣＬＩから接続要求を待ち受ける。
【００５２】
（ステップＳ１５２）
通信端末２０は、ディスプレイ伝送技術による情報処理装置１０への画面の転送（換言すると、情報処理装置１０との間のダイレクト通信）の指示をユーザから受ける。
【００５３】
（ステップＳ１２１）
ユーザからの指示を受けると、通信端末２０は、アクセスポイント３０との間で無線通信が確立している場合に、当該無線通信を切断する。
【００５４】
（ステップＳ１２２）
アクセスポイント３０との間の無線通信を切断した後、通信端末２０は、ダイレクト通信を確立するための準備状態に遷移する。なお、この準備状態は、通信端末２０がＧＯ及びＣＬＩのいずれとして動作するかを決定するためのモードであり、この時点では通信端末２０がＧＯ及びＣＬＩのいずれで動作するかは決定されていない。
【００５５】
（ステップＳ１２３）
準備状態に遷移した後、通信端末２０は、周囲に存在するダイレクト通信が可能な通信機器を探索する。具体的な一例として、通信端末２０は、周囲に存在する通信機器からのビーコンを受信し、当該ビーコンにより周囲に存在する通信機器を認識してもよい。また、他の一例として、通信端末２０は、ビーコンの配信元である情報処理装置１０に対して、自身と通信が可能か否かを確認するための要求（例えば、プローブリクエスト）を送信する。そして、通信端末２０は、情報処理装置１０からの応答（例えば、プローブレスポンス）を取得することで、情報処理装置１０を通信可能な相手として認識することができる。以上のようにして、通信端末２０は、ＧＯとして動作する情報処理装置１０の存在を認識する。
【００５６】
（ステップＳ１２４）
ダイレクト通信が可能な通信機器の一覧を認識した後、通信端末２０は、認識した通信機器の一覧をユーザに提示する。
【００５７】
（ステップＳ１５４）
通信端末２０は、ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受ける。ここでは、ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定されたものとして説明する。
【００５８】
（ステップＳ１２５）
ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受けると、通信端末２０は、指定された通信機器の動作モードに応じて自身が動作するモード（即ち、ＧＯまたはＣＬＩ）を決定する。ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定された場合には、通信端末２０は、当該情報処理装置１０とダイレクト通信を確立するために、ＣＬＩとして動作するモードに遷移する。
【００５９】
（ステップＳ１９０）
動作モードをＣＬＩに遷移させたら、通信端末２０は、ＣＬＩとしてＧＯである情報処理装置１０にダイレクト通信の接続要求を送信する。通信端末２０からの接続要求を受けると、情報処理装置１０は、現在通信経路ｃ３０が使っている周波数を使用して、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する。
【００６０】
（ステップＳ１２６）
また、通信端末２０は、自身が接続するアクセスポイント３０のＳＳＩＤと、当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を情報処理装置１０に通知する。
【００６１】
（ステップＳ１１２）
情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数とを通信端末２０から取得する。周波数特定部１２０は、取得したＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数とを情報処理装置１０の通信制御部１３０に通知する。
【００６２】
情報処理装置１０の通信制御部１３０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数とを周波数特定部１２０から取得する。通信制御部１３０は、取得したＳＳＩＤ及び周波数を、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０のＳＳＩＤ、及び当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数（即ち、通信経路ｃ３０の周波数）と比較する。この比較結果により、通信制御部１３０は、通信経路ｃ２０の周波数と通信経路ｃ３０の周波数とが等しいか否かを認識することができる。
【００６３】
（ステップＳ１１３）
また、通信端末２０から送信されたＳＳＩＤ及び周波数を取得した後、通信制御部１３０は、当該ＳＳＩＤ及び周波数を取得した旨を通信端末２０に通知する。これにより、通信端末２０は、情報処理装置１０に宛てて送信したＳＳＩＤ及び周波数が、情報処理装置１０において正しく受信されたことを認識できる。
【００６４】
（ステップＳ１１４）
次に、情報処理装置１０の通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数（即ち、通信経路ｃ３０の周波数）を、通信端末２０から通知された周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）に変更する旨を当該通信端末２０に通知する。
【００６５】
（ステップＳ１１５）
通信端末２０から取得した通信経路ｃ２０の周波数が、情報処理装置１０に設定された通信経路ｃ３０の周波数と異なる場合には、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数の設定を、取得した通信経路ｃ２０の周波数に変更する。このとき、通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０の設定を、取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０に変更してもよい。これにより、情報処理装置１０が、アクセスポイント３０との間で無線通信を確立する場合に、通信端末２０と同じアクセスポイント３０に、同じ周波数（チャンネル）で接続することとなる。
【００６６】
（ステップＳ１２７）
通信端末２０は、ステップＳ１１４で示された情報処理装置１０からの通知を受けると、切断したアクセスポイント３０との間の通信を再接続する準備を行う。このとき、通信端末２０は、自身が使用する周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）が、情報処理装置１０から通知された周波数（即ち、通信経路ｃ３０の周波数）と異なる場合に、自身の使用する周波数の設定を、情報処理装置１０から通知された周波数に変更してもよい。
【００６７】
（ステップＳ１２８）
切断したアクセスポイント３０との間の通信を再接続するための準備が完了したら、通信端末２０は、アクセスポイント３０との間の通信を再度確立する。
【００６８】
以上により、情報処理装置１０と通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）が確立し、かつ、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で同じ周波数が使用されることとなる。即ち、情報処理装置１０及び通信端末２０の双方は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【００６９】
｛１．４．２．アクセスポイント３０にアクセスして周波数を特定する場合｝
次に、図６を参照しながら、周波数特定部１２０が、アクセスポイント３０にアクセスして、通信経路ｃ２０の周波数を特定する場合の動作について説明する。図６は、本実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、周波数特定部１２０が、アクセスポイント３０にアクセスして、通信経路ｃ２０の周波数を特定する場合の動作の流れの一例を示している。
【００７０】
（ステップＳ２２１）
図６に示す例では、通信端末２０は、アクセスポイント３０との間で無線通信（通信経路ｃ２０）を確立しているものとして説明する。
【００７１】
（ステップＳ２５１）
情報処理装置１０は、ユーザから周囲に存在するアクセスポイント３０の一覧の表示に関する指示を受ける。
【００７２】
（ステップＳ２１１）
ユーザからの指示を受けると、情報処理装置１０は、周囲に存在するアクセスポイント３０を探索する。具体的な一例として、情報処理装置１０は、周囲に存在するアクセスポイント３０からのビーコンを受信し、当該ビーコンにより周囲に存在するアクセスポイント３０を認識する。
【００７３】
（ステップＳ２５２）
情報処理装置１０は、探索結果に基づき、認識したアクセスポイント３０の一覧をユーザに提示する。
【００７４】
（ステップＳ２５３）
情報処理装置１０は、アクセスポイント３０の指定をユーザから受ける。ここでは、通信端末２０が通信を確立しているアクセスポイント３０が通信相手として指定されたものとして説明する。
【００７５】
（ステップＳ２１２）
ユーザからアクセスポイント３０の指定を受けると、情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、指定されたアクセスポイント３０にアクセスし、当該アクセスポイント３０で使用されている周波数（チャンネル）を走査（スキャン）する。
【００７６】
（ステップＳ２１３）
このとき、通信端末２０とアクセスポイント３０との間で使用されている周波数が走査結果として抽出される。即ち、周波数特定部１２０は、走査結果に基づき、通信端末２０とアクセスポイント３０との間で使用されている周波数を特定することが可能となる。なお、走査結果として使用されている周波数の候補が複数抽出された場合には、周波数特定部１２０は、抽出された候補をユーザに提示し、当該候補の中からユーザにより指定された周波数を、通信端末２０とアクセスポイント３０との間で使用されている周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）として特定してもよい。
【００７７】
（ステップＳ２１４）
通信経路ｃ２０の周波数を特定した後、情報処理装置１０は、ＧＯとして動作するモードに遷移し、ＣＬＩから接続要求を待ち受ける。
【００７８】
（ステップＳ２５２）
通信端末２０は、ディスプレイ伝送技術による情報処理装置１０への画面の転送（換言すると、情報処理装置１０との間のダイレクト通信）の指示をユーザから受ける。
【００７９】
（ステップＳ２２２）
ユーザからの指示を受けたら、通信端末２０は、ダイレクト通信を確立するための準備状態に遷移する。
【００８０】
（ステップＳ２２３）
準備状態に遷移した後、通信端末２０は、周囲に存在するダイレクト通信が可能な通信機器を探索する。なお、ステップＳ２２２及びＳ２２３に係る動作は、前述した、ステップＳ１２２及び１２３（図５参照）と同様である。
【００８１】
（ステップＳ２２４）
ダイレクト通信が可能な通信機器の一覧を認識した後、通信端末２０は、認識した通信機器の一覧をユーザに提示する。
【００８２】
（ステップＳ２５４）
通信端末２０は、ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受ける。ここでは、ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定されたものとして説明する。
【００８３】
（ステップＳ２２６）
ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受けると、通信端末２０は、指定された通信機器の動作モードに応じて自身が動作するモード（即ち、ＧＯまたはＣＬＩ）を決定する。ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定された場合には、通信端末２０は、当該情報処理装置１０とダイレクト通信を確立するために、ＣＬＩとして動作するモードに遷移する。
【００８４】
（ステップＳ２９０）
動作モードをＣＬＩに遷移させたら、通信端末２０は、ＣＬＩとしてＧＯである情報処理装置１０にダイレクト通信の接続要求を送信する。通信端末２０からの接続要求を受けると、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数を使用して、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する。
【００８５】
なお、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立した後、情報処理装置１０の通信制御部１３０は、上述したステップＳ１１５に係る処理と同様に、通信経路ｃ３０の周波数の設定を変更してもよい。即ち、通信経路ｃ２０の周波数が、情報処理装置１０に設定された通信経路ｃ３０の周波数と異なる場合には、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数の設定を、取得した通信経路ｃ２０の周波数に変更してもよい。また、通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０の設定を、取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０に変更してもよい。これにより、情報処理装置１０が、アクセスポイント３０との間で無線通信を確立する場合に、通信端末２０と同じアクセスポイント３０に、同じ周波数（チャンネル）で接続することとなる。
【００８６】
以上により、情報処理装置１０と通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）が確立し、かつ、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で同じ周波数が使用されることとなる。即ち、情報処理装置１０及び通信端末２０の双方は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【００８７】
｛１．４．３．アクセスポイント３０の周波数設定が変更された場合｝
次に、図７を参照しながら、アクセスポイント３０で使用されている周波数設定が変更された場合の情報処理装置１０及び通信端末２０の動作について説明する。図７は、本実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、アクセスポイント３０で使用されている周波数設定が変更された場合の情報処理装置１０及び通信端末２０の一連の動作の流れの一例を示している。
【００８８】
（ステップＳ２９０）
図７におけるステップＳ２９０は、図５に示したステップＳ１９０及び図６に示したＳ２９０に対応している。即ち、情報処理装置１０と通信端末２０との間でダイレクト通信が確立しているものとする。
【００８９】
（ステップＳ３３１）
情報処理装置１０と通信端末２０との間でダイレクト通信が確立している状態で、アクセスポイント３０で使用可能な周波数（チャンネル）の設定が変更されたものとする。
【００９０】
（ステップＳ３１１）
この場合には、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０にアクセスし、当該アクセスポイント３０で使用可能な周波数（チャンネル）を走査（スキャン）する。情報処理装置１０は、走査結果として抽出された周波数の中から、以降に通信端末２０及びアクセスポイント３０の双方との間の通信で使用する周波数を特定する。このとき、情報処理装置１０は、通信端末２０及びアクセスポイント３０の双方との間の通信で同じ周波数を特定する。
【００９１】
（ステップＳ３１２）
周波数を特定した後、情報処理装置１０は、特定した周波数を通信端末２０に通知する。
【００９２】
（ステップＳ３１３）
また、情報処理装置１０の通信制御部１３０は、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）で使用する周波数の設定を、特定した周波数に変更する。また、このとき通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数の設定を、特定した周波数に変更してもよい。
【００９３】
（ステップＳ３２１）
通信端末２０は、情報処理装置１０から、ダイレクト通信（通信経路ｃ１０）で使用する周波数を取得する。通信端末２０は、情報処理装置１０との間のダイレクト通信で使用する周波数の設定を、情報処理装置１０から取得した周波数に変更する。なお、このとき、通信端末２０は、変更された周波数の設定を反映するために、情報処理装置１０との間のダイレクト通信を切断し、当該ダイレクト通信を再度確立してもよい。
【００９４】
また、通信端末２０は、アクセスポイント３０との間の無線通信（通信経路ｃ２０）で使用される周波数の設定を、情報処理装置１０から取得した周波数に変更してよい。また、このとき通信端末２０は、変更された周波数の設定を反映するために、アクセスポイント３０との間の無線通信を切断し、当該無線通信を再度確立してもよい。
【００９５】
以上のように、本実施形態に係る無線通信システムに依れば、アクセスポイント３０の周波数設定の変更に追随して、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で使用される周波数の設定が更新される。これにより、アクセスポイント３０の周波数設定が変更された場合においても、ユーザが煩雑な手順を踏むことなく、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信が維持される。
【００９６】
＜２．実施例１＞
次に、実施例１に係る無線通信システムについて図８を参照しながら説明する。図８は、実施例１に係る無線通信システムの概略的な構成を示した図である。図８に示すように、実施例１に係る無線通信システムは、上述した実施形態と同様に、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とを含む。一方で、実施例１に係る無線通信システムは、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間が、ＬＡＮケーブル等のケーブルを介した有線の通信である点で、上述した実施形態に係る無線通信システムと異なる。以降では、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間の有線の通信経路を、通信経路ｃ３２と呼ぶ場合がある。
【００９７】
図８に示すように、本実施系例に係る情報処理装置１０は、アクセスポイント３０と有線の通信経路ｃ３２により接続されている。この場合には、情報処理装置１０のアクセスポイント３０に対する無線通信の動作はオフとなっており、情報処理装置１０は、有線による通信を行うための通信装置によりアクセスポイント３０との通信を行う。そのため、本実施例に係る無線通信システムでは、情報処理装置１０と通信端末２０との間で安定した通信を行うためには、通信端末２０が、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作か否かが大きく影響する。
【００９８】
一方で、従来の情報処理装置１０であれば、通信端末２０との間でダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する場合に、ダイレクト通信のみに着目して通信性能が向上するように、通信端末２０とアクセスポイント３０の通信経路ｃ２０側で使われていない、空いている周波数（チャンネル）を選択する場合がある。即ち、この場合には、情報処理装置１０は、通信経路ｃ２０の周波数とは異なる周波数を用いて、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立することになり、前述した課題が顕在化する。また、このような場合には、ＣＬＩとなる通信端末２０が、異なる周波数を切り替えて動作する態様に対応していない場合には、通信経路ｃ１０が確立しない場合もあり得る。
【００９９】
そこで、本実施例のように、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間が有線の通信経路ｃ３２により接続されている場合においても、情報処理装置１０は、通信経路ｃ２０の周波数を用いて、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する。これにより、通信端末２０が、異なる周波数を切り替えて動作する必要がなくなるため、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１００】
なお、本実施例に係る情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、通信経路ｃ２０の周波数を通信端末２０にアクセスして、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得すればよい（図５参照）。これにより、通信制御部１３０は、周波数特定部１２０が通信端末２０から取得した通信経路ｃ２０の周波数を使用して、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立すればよい。
【０１０１】
以上のような構成により、情報処理装置１０と通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）が確立し、かつ、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で同じ周波数帯域が使用されることとなる。即ち、通信端末２０は、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１０２】
＜３．実施例２＞
［３．１．システム構成］
上述した実施形態では、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信に用いられる周波数（チャンネル）を制御する（切り替える）例について説明した。一方で、近年では、異なる複数の周波数帯域を適宜切り替えて、他の通信機器との無線通信を確立する技術が普及してきている。具体的な一例として、近年の通信機器（例えば、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０）は、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域に加えて、５ＧＨｚ帯の周波数帯域を選択可能に構成されている。そこで、実施例２では、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０が、複数の周波数帯域（例えば、２．４ＧＨｚ帯と５ＧＨｚ帯）を切り替えて他の通信機器と無線通信が可能な場合について、図９を参照しながら説明する。図９は、実施例２に係る無線通信システムの概略的な構成を示した図である。
【０１０３】
図９に示すように、実施例２に係る無線通信システムは、上述した実施形態と同様に、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とを含む。図９に示す例では、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の無線通信において、２．４ＧＨｚ帯を使用した通信経路ｃ３２を確立している。また、通信端末２０は、アクセスポイント３０との間の無線通信において、通信経路ｃ３２とは異なる周波数帯域として、５ＧＨｚ帯を使用した通信経路ｃ２４を確立している。
【０１０４】
このような状況において、情報処理装置１０が、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する場合に、通信経路ｃ３２と同じ周波数帯域（２．４ＧＨｚ帯）を使用したとする。この場合には、通信端末２０は、２．４ＧＨｚ帯の通信（通信経路ｃ１０）と、５ＧＨｚ帯の通信（通信経路ｃ２４）とを切り替えながら、情報処理装置１０及びアクセスポイント３０と通信を行う必要がある。即ち、前述のように、遅延等が発生し、安定した通信が困難となる場合や、通信性能の劣化が生じる場合がある。
【０１０５】
また、情報処理装置１０が、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する場合に、通信経路ｃ２４と同じ周波数帯域（５ＧＨｚ帯）を使用したとする。この場合には、情報処理装置１０は、２．４ＧＨｚ帯の通信（通信経路ｃ３０）と、５ＧＨｚ帯の通信（通信経路ｃ１０）とを切り替えながら、通信端末２０及びアクセスポイント３０と通信を行う必要がある。即ち、前述のように、遅延等が発生し、安定した通信が困難となる場合や、通信性能の劣化が生じる場合がある。
【０１０６】
そこで、本実施例に係る無線通信システムでは、情報処理装置１０は、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして通信経路ｃ２４で使用されている周波数帯域（以降では、「通信経路ｃ２４の周波数帯域」と呼ぶ場合がある）を特定する。そして、情報処理装置１０は、自身とアクセスポイントとの間の通信（通信経路ｃ３２）で使用されている周波数帯域（以降では、「通信経路ｃ３２の周波数帯域」と呼ぶ場合がある）が、特定された通信経路ｃ２４の周波数帯域と同じ周波数帯域となるように、通信経路ｃ３２の周波数帯域の設定を変更する。
【０１０７】
具体的には、情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２４）で使用される周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２４の周波数帯域）を、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして特定する。周波数特定部１２０は、特定した通信経路ｃ２４の周波数帯域を通信制御部１３０に通知する。
【０１０８】
通信制御部１３０は、周波数特定部１２０から通信経路ｃ２４の周波数帯域を取得する。通信経路ｃ２４の周波数帯域を取得した後、通信制御部１３０は、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間の通信で使用されている周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３２の周波数帯域）を確認する。
【０１０９】
通信制御部１３０は、通信経路ｃ３２の周波数帯域と、取得した通信経路ｃ２４の周波数帯域とが異なる場合には、取得した通信経路ｃ２４の周波数帯域を用いてアクセスポイント３０と通信を行うように、通信経路ｃ３２の通信の設定を変更する。このとき、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３２を切断し、取得した通信経路ｃ２４の周波数帯域を使用するように通信の設定を変更して、通信経路ｃ３２を再度確立してもよい。
【０１１０】
通信経路ｃ２４と通信経路ｃ３２とで同じ周波数帯域が使用されるように設定が変更されたら、通信制御部１３０は、当該周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２４の周波数帯域）を用いて、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する。これにより、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とのそれぞれの間の通信において、同じ周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）が使用されることとなる。そのため、情報処理装置１０は、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。このことは、通信端末２０から、情報処理装置１０との間の通信（通信経路ｃ１０）とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２４）を見た場合についても同様である。即ち、通信端末２０は、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１１１】
以上のように、実施例２に係る無線通信システムでは、情報処理装置１０及び通信端末２０のそれぞれが、互いに異なる周波数帯域を用いてアクセスポイント３０と通信を行っている場合においても、各通信経路で同じ周波数帯域が使用されるように設定が変更される。これにより、情報処理装置１０及び通信端末２０のそれぞれが、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなるため、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１１２】
なお、通信経路ｃ２４は、前述した通信経路ｃ２０において、５ＧＨｚ帯の周波数帯域を使用した場合を示している。同様に、通信経路ｃ３２は、前述した通信経路ｃ３０において、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域を使用した場合を示している。そのため、以降では、使用される周波数帯域を特に指定しない場合には、通信経路ｃ２４を「通信経路ｃ２０」と記載し、通信経路ｃ３２を「通信経路ｃ３０」と記載する場合がある。
【０１１３】
［３．２．処理の流れ］
｛３．２．１．アクセスポイントを介して周波数帯域を通知する場合｝
次に、情報処理装置１０が通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する方法の一例として、図５〜図７に示した方法とは異なる一例について説明する。例えば、図５に示す例では、情報処理装置１０は、通信端末２０との間で通信を確立し、確立された通信経路を介して通信経路ｃ２０の周波数を取得していた。一方で、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０を介して通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得してもよい。このことは、周波数帯域についても同様である。以降では、情報処理装置１０が通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数帯域を取得する例について説明するが、通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合についても同様の方法を適用することが可能である。そのため、「周波数帯域」について記載する場合には、「周波数」についても適用可能であるものとする。
【０１１４】
例えば、図１０に示す例は、情報処理装置１０の周波数特定部１２０が、アクセスポイント３０を介して通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作の一例を示している。図１０は、本実施形態に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、周波数特定部１２０が、アクセスポイント３０を介して通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作の流れの一例を示している。
【０１１５】
（ステップＳ４１１）
図１０に示す例では、情報処理装置１０は、２．４ＧＨｚ帯を使用するアクセスポイント３０（以降では、「アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）」と記載する場合がある）との間で無線通信（通信経路ｃ３０）を確立しているものとして説明する。
【０１１６】
（ステップＳ４２１）
また、図１０に示す例では、通信端末２０は、５ＧＨｚ帯を使用するアクセスポイント３０（以降では、「アクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）」と記載する場合がある）との間で無線通信（通信経路ｃ２０）を確立しているものとして説明する。
【０１１７】
なお、図１０に示す例では、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）とアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）とは、同じアクセスポイント３０（同じ筐体）として構成される例を示している。しかしながら、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）を介して情報処理装置１０と通信端末２０とが通信可能であれば、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）の構成は限定されない。例えば、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）とアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）とは、異なるアクセスポイント３０（異なる筐体）であってもよい。
【０１１８】
（ステップＳ４１２）
また、図１０に示す例では、情報処理装置１０がＧＯとして動作する場合について示している。即ち、情報処理装置１０は、まずＧＯとして動作するモードに遷移し、ＣＬＩから接続要求を待ち受ける。
【０１１９】
（ステップＳ４５２）
通信端末２０は、ディスプレイ伝送技術による情報処理装置１０への画面の転送（換言すると、情報処理装置１０との間のダイレクト通信）の指示をユーザから受ける。
【０１２０】
（ステップＳ４２２）
ユーザからの指示を受けると、通信端末２０は、ダイレクト通信を確立するための準備状態に遷移する。
【０１２１】
（ステップＳ４２３）
準備状態に遷移した後、通信端末２０は、周囲に存在するダイレクト通信が可能な通信機器を探索する。なお、ステップＳ４２２及びＳ４２３に係る動作は、前述した、ステップＳ１２２及び１２３（図５参照）と同様である。
【０１２２】
（ステップＳ４２４）
ダイレクト通信が可能な通信機器の一覧を認識した後、通信端末２０は、認識した通信機器の一覧をユーザに提示する。
【０１２３】
（ステップＳ４５４）
通信端末２０は、ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受ける。ここでは、ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定されたものとして説明する。
【０１２４】
（ステップＳ４２５ａ〜Ｓ４２５ｃ）
また、通信端末２０は、自身が接続するアクセスポイント３０のＳＳＩＤと、当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）を、アクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）を介して情報処理装置１０に通知する。
【０１２５】
（ステップＳ４１３）
情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを、アクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）を介して通信端末２０から取得する。周波数特定部１２０は、取得したＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを情報処理装置１０の通信制御部１３０に通知する。
【０１２６】
情報処理装置１０の通信制御部１３０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを周波数特定部１２０から取得する。通信制御部１３０は、取得したＳＳＩＤ及び周波数帯域を、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０のＳＳＩＤ、及び当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３０の周波数帯域）と比較する。この比較結果により、通信制御部１３０は、通信経路ｃ２０の周波数帯域と通信経路ｃ３０の周波数帯域とが等しいか否かを認識することができる。
【０１２７】
（ステップＳ４１４ａ〜４１４ｃ）
通信端末２０から送信されたＳＳＩＤ及び周波数を取得した後、通信制御部１３０は、当該ＳＳＩＤ及び周波数帯域を取得した旨を、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）を介して通信端末２０に通知する。これにより、通信端末２０は、情報処理装置１０に宛てて送信したＳＳＩＤ及び周波数帯域が、情報処理装置１０において正しく受信されたことを認識できる。
【０１２８】
（ステップＳ４１５ａ〜４１５ｃ）
次に、情報処理装置１０の通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３０の周波数帯域）を、通信端末２０から通知された周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）に変更する旨を当該通信端末２０に通知する。このとき、通信制御部１３０は、当該通知を、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）及びアクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）を介して通信端末２０に通知する。
【０１２９】
（ステップＳ４１６）
通信端末２０から取得した通信経路ｃ２０の周波数帯域が、情報処理装置１０に設定された通信経路ｃ３０の周波数帯域と異なる場合には、通信制御部１３０は、情報処理装置１０が接続しているアクセスポイント３０との間の通信を切断する。この場合には、通信制御部１３０は、情報処理装置１０が接続しているアクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）との間の通信を切断する。
【０１３０】
（ステップＳ４１７）
アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）との間の通信を切断した後、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数帯域の設定を、取得した通信経路ｃ２０の周波数帯域に変更する。この場合には、通信経路ｃ３０の周波数帯域の設定が、５ＧＨｚ帯に変更される。
【０１３１】
また、情報処理装置１０が、通信端末２０と異なるアクセスポイント３０に接続している場合には、通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０の設定を、取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０に変更してもよい。これにより、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間で無線通信を確立する場合に、通信端末２０と同じアクセスポイント３０に、同じ周波数帯域を使用して接続することとなる。
【０１３２】
（ステップＳ４２６）
情報処理装置１０から周波数帯域の変更に係る通知を受けると、通信端末２０は、ＧＯとして動作する情報処理装置１０とダイレクト通信を確立するために、ＣＬＩとして動作するモードに遷移する。
【０１３３】
（ステップＳ４９０）
動作モードをＣＬＩに遷移させたら、通信端末２０は、ＣＬＩとしてＧＯである情報処理装置１０にダイレクト通信の接続要求を送信する。通信端末２０からの接続要求を受けると、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域（即ち、５ＧＨｚ帯）を使用して、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する。
【０１３４】
（ステップＳ４１８）
また、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域（即ち、５ＧＨｚ帯）を使用して、アクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）との間の通信を確立する。
【０１３５】
以上のような構成により、情報処理装置１０と通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）が確立し、かつ、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で同じ周波数帯域が使用されることとなる。即ち、情報処理装置１０及び通信端末２０の双方は、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１３６】
また、図１０に示す例では、通信端末２０は、ＳＳＩＤ及び通信経路ｃ２０の周波数帯域を情報処理装置１０に送信するために、当該情報処理装置１０との間で必ずしも通信経路を確立する必要はない。即ち、図１０に示す例は、前述した図５に示す例に比べて、情報処理装置１０と通信端末２０との間の通信シーケンスに関する処理負荷を軽減できる場合がある。
【０１３７】
｛３．２．２．非接触式通信により周波数帯域を通知する場合｝
次に、図１１を参照しながら、情報処理装置１０の周波数特定部１２０が、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）のような非接触式通信を用いて、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作について説明する。図１１は、本実施例に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、周波数特定部１２０が、非接触式通信を用いて、通信端末２０から通信経路ｃ２０の周波数を取得する場合の動作の流れの一例を示している。なお、以降では、情報処理装置１０及び通信端末２０は、非接触式通信に対応しているものとして説明する。また、図１１におけるステップＳ４１１，Ｓ４１２、及びＳ４２１に係る処理は、図１０に示す例と同様である。そのため、ステップＳ４１１，Ｓ４１２、及びＳ４２１については、詳細な説明は省略する。
【０１３８】
（ステップＳ５５２、Ｓ５８０）
ユーザが、通信端末２０の非接触式通信のアンテナを、情報処理装置１０の非接触式通信のアンテナに近接させることで（ステップＳ５５２）、通信端末２０と情報処理装置１０との間で非接触式通信の通信経路が確立する（ステップＳ５８０）。
【０１３９】
（ステップＳ５２３）
非接触式通信の通信経路が確立した後、通信端末２０は、自身が接続するアクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域を、確立した通信経路を介して情報処理装置１０に通知する。
【０１４０】
（ステップＳ４１３）
情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを、非接触式通信の通信経路を介して通信端末２０から取得する。周波数特定部１２０は、取得したＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを情報処理装置１０の通信制御部１３０に通知する。
【０１４１】
情報処理装置１０の通信制御部１３０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを周波数特定部１２０から取得する。通信制御部１３０は、取得したＳＳＩＤ及び周波数帯域を、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０のＳＳＩＤ、及び当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３０の周波数帯域）と比較する。この比較結果により、通信制御部１３０は、通信経路ｃ２０の周波数帯域と通信経路ｃ３０の周波数帯域とが等しいか否かを認識することができる。
【０１４２】
（ステップＳ５１４）
通信端末２０から送信されたＳＳＩＤ及び周波数を取得した後、通信制御部１３０は、当該ＳＳＩＤ及び周波数帯域を取得した旨を、非接触式通信の通信経路を介して通信端末２０に通知する。これにより、通信端末２０は、情報処理装置１０に宛てて送信したＳＳＩＤ及び周波数帯域が、情報処理装置１０において正しく受信されたことを認識できる。
【０１４３】
なお、以降の処理は図１０に示す例と同様である。そのため、詳細な説明は省略する。
【０１４４】
以上のような構成により、情報処理装置１０と通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）が確立し、かつ、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０のそれぞれの間の通信で同じ周波数帯域が使用されることとなる。即ち、情報処理装置１０及び通信端末２０の双方は、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１４５】
また、図１１に示す例では、非接触式通信の通信経路を介した情報の送受信に係る処理は、ダイレクト通信を確立するための通信シーケンスとは独立して動作することが可能である。そのため、通信端末２０は、ＳＳＩＤ及び通信経路ｃ２０の周波数帯域を情報処理装置１０に送信するために、必ずしも準備状態に遷移する必要はなくなる。即ち、図１１に示す例は、前述した図５に示す例に比べて、情報処理装置１０と通信端末２０との間の通信シーケンスに関する処理負荷を軽減できる場合がある。
【０１４６】
＜４．実施例３＞
次に、実施例３として、情報処理装置１０及び通信端末２０のそれぞれが、互いに異なるアクセスポイント３０ａ及び３０ｂに接続している場合に、ダイレクト通信を確立する場合について説明する。
【０１４７】
例えば、図１２は、実施例３に係る無線通信システムの概略的な構成を示した図である。図１２に示す例では、通信端末２０は、アクセスポイント３０ａとの間で通信経路ｃ２０を確立しており、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０ｂとの間で通信経路ｃ３０ｂを介して通信経路ｃ３０ｂを確立しているものとする。なお、このとき、通信経路ｃ２０及びｃ３０ｂ（換言すると、アクセスポイント３０ａ及び３０ｂ）では、それぞれ異なる周波数（チャンネル）を使用して通信が行われているものとする。
【０１４８】
このような状況の場合には、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０ｂにアクセスしたとしても、通信端末２０とアクセスポイント３０ａとの間の通信経路ｃ２０で使用されている周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を取得することは困難である。そのため、通信端末２０からダイレクト通信の接続依頼を受けた場合には、情報処理装置１０は、通信経路ｃ２０の周波数を通信端末２０に通知させることで、通信経路ｃ２０の周波数を特定すればよい。
【０１４９】
一方で、前述したように、情報処理装置１０は、通信端末２０の通信相手とは異なるアクセスポイント３０ｂとの間で通信（通信経路ｃ３０ｂ）を確立している。そのため、特定した通信経路ｃ２０の周波数を用いて通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立した場合に、情報処理装置１０は、通信経路ｃ１０と通信経路ｃ３０ｂとで周波数を切り替えながら通信を行う必要がある。即ち、前述のように、遅延等が発生し、安定した通信が困難となる場合や、通信性能の劣化が生じる場合がある。
【０１５０】
そこで、本実施例に係る情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、通信端末２０から、当該通信端末２０が通信を確立しているアクセスポイント３０ａのＳＳＩＤを取得し、取得したＳＳＩＤを通信制御部１３０に通知する。通信制御部１３０は、取得したＳＳＩＤと、情報処理装置１０が通信を確立しているアクセスポイント３０ｂのＳＳＩＤとを比較する。そして、取得したＳＳＩＤが、自身が通信を確立しているアクセスポイント３０ｂのＳＳＩＤと異なる場合には、通信制御部１３０は、アクセスポイント３０ｂとの間の通信を切断し、取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０ａとの間の通信を確立する。
【０１５１】
取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０ａとの通信を確立されたら、周波数特定部１２０は、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして通信経路ｃ２０の周波数を特定する。周波数特定部１２０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数を通信制御部１３０に通知する。
【０１５２】
通信制御部１３０は、取得した通信経路ｃ２０の周波数を使用して、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する。これにより、情報処理装置１０、通信端末２０、及びアクセスポイント３０ａの間で通信が確立し、各通信経路で同じ周波数帯域が使用されるように設定が変更される。
【０１５３】
以上のように、本実施例に係る無線通信システムによれば、情報処理装置１０は、通信端末２０とは異なるアクセスポイント３０ｂと通信を確立している場合に、当該通信を切断し、通信端末２０と同じアクセスポイント３０ａとの間で通信を確立する。そして、情報処理装置１０は、通信経路ｃ２０の周波数を特定し、特定した周波数を使用して、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する。これにより、情報処理装置１０及び通信端末２０のそれぞれが、異なる周波数帯域を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなるため、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０１５４】
なお、上記に示す例は一例であり、実施例３に係る無線通信システムの動作は上記には限定されない。例えば、通信端末２０との間でダイレクト通信を確立している際に、情報処理装置１０は、通信端末２０以外と無線通信を確立する必要が無い場合（例えば、外部ネットワークに接続する必要が無い場合）には、必ずしもアクセスポイント３０ａとの間で通信を確立する必要はない。
【０１５５】
また、他の一例として、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数が、通信経路ｃ３０ｂで使用されている周波数と異なる場合に、通信端末２０からのダイレクト通信の接続依頼を拒否してもよい。また、特定した通信経路ｃ２０の周波数が、通信経路ｃ３０ｂで使用されている周波数と異なる場合に、情報処理装置１０は、通信経路ｃ３０ｂを切断し、ＣＬＩとして動作することで通信端末２０との間のダイレクト通信を確立してもよい。この場合には、通信端末２０がＧＯとして動作することは言うまでもない。
【０１５６】
＜５．実施例４＞
［５．１．各モードの概要］
情報処理装置１０が、通信端末２０との間でダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する方法として、以下に示す方法が挙げられる。
（１）情報処理装置１０がＧＯとして動作する方法
（１−１）アクセスポイントの設定に従う方法（上記実施形態で示す方法）
（１−２）ユーザが周波数（チャンネル）を手動で設定する方法
（２）情報処理装置１０がＣＬＩとして動作する方法
【０１５７】
そこで、実施例４として、上述した（１−１）、（１−２）、及び（２）で示した方法を切り替えて使用する場合の、情報処理装置１０の状態遷移の一例について説明する。図１３は、実施例４に係る無線通信システムにおける情報処理装置の動作モードの切り替えについて説明するための状態遷移図である。
【０１５８】
まず、図１３に示された各モードについて説明する。ダイレクト接続オフ状態ｍ１０は、ダイレクト通信が確立されていない状態を示している。このモードの場合は、情報処理装置１０は、通信端末２０との間での接続経路ｃ１０を確立していないが、アクセスポイント３０との間の通信経路ｃ３０（もしくは、図８に示す通信経路ｃ３２）は確立している。
【０１５９】
マニュアル設定モードｍ３０と、ＡＰ設定動作モードｍ４０とは、情報処理装置１０がＧＯとして動作する場合の動作モードである。この場合には、通信端末２０は、ＣＬＩとして動作し、ＧＯである情報処理装置１０から通知された周波数（チャンネル）を使用して情報処理装置１０と通信を行う。即ち、マニュアル設定モードｍ３０及びＡＰ設定動作モードｍ４０では、情報処理装置１０と通信端末２０との間の通信経路ｃ１０で使用される周波数は、ＧＯである情報処理装置１０により決定される。
【０１６０】
マニュアル設定モードｍ３０は、通信端末２０との間のダイレクト通信に用いる周波数をユーザが設定するモードである。このマニュアル設定モードｍ３０では、情報処理装置１０がどの周波数（チャンネル）を使用するかを、通信端末２０の設定にあわせてユーザが設定する。なお、情報処理装置１０は、周囲に存在する通信端末２０を走査して、走査結果に基づき取得された通信端末２０の情報をユーザに提示し、ユーザにより指定された通信端末２０が使用している周波数を使用するように動作してもよい。
【０１６１】
ＡＰ設定動作モードｍ４０は、上述したように、情報処理装置１０が、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信で使用されている周波数（通信経路ｃ２０の周波数）を特定し、特定した周波数に基づき通信端末２０との間のダイレクト通信を確立するモードである。ＡＰ設定動作モードｍ４０は、使用する周波数帯域に応じて、ＡＰ設定動作モード（２．４ＧＨｚ帯）ｍ４２と、ＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４とが設けられている。
【０１６２】
ＡＰ設定動作モード（２．４ＧＨｚ帯）ｍ４２は、２．４ＧＨｚ帯を用いて通信端末２０やアクセスポイント３０との間で通信を行うモードである。同様に、ＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４は、５ＧＨｚ帯を用いて通信端末２０やアクセスポイント３０との間で通信を行うモードである。
【０１６３】
クライアントモードｍ５０は、情報処理装置１０がＣＬＩとして動作する場合のモードである。この場合には、通信端末２０がＧＯとして動作し、情報処理装置１０は、ＧＯである通信端末２０から通知された周波数（チャンネル）を使用して通信端末２０と通信を行う。即ち、情報処理装置１０と通信端末２０との間の通信経路ｃ１０で使用される周波数は、ＧＯである通信端末２０により決定される。
【０１６４】
なお、図１３に示す例では、ダイレクト通信の接続依頼を受け付ける待ち受けモードｍ２０を別途設けている。この待ち受けモードｍ２０は、ダイレクト通信の接続要求を受け付ける状態を、他の状態と明示的に分けるためのモードである。即ち、本実施例は、待ち受けモードｍ２０以外のモードではダイレクト通信の接続要求を受け付けない例を示している。この待ち受けモードｍ２０は、情報処理装置１０が、通信端末２０がＧＯ及びＣＬＩのいずれとして動作するかを決定するためのモード、即ち準備状態でもある。なお、以降では、情報処理装置１０の待ち受けモードｍ２０に遷移した状態を、準備状態と呼ぶ場合がある。
【０１６５】
このように、待ち受けモードｍ２０を設けることで、例えば、情報処理装置１０がテレビジョン装置のような表示機器として構成される場合に、表示部１０１に情報（例えば、通信端末２０の画面や映像コンテンツ）を表示させるモードと、ダイレクト通信の接続要求を受け付けるモードとが区別される。これにより、例えば、表示部１０１に映像コンテンツを表示させている際に、周囲の他の通信端末２０から接続要求を受け付けて、この接続要求を受け付けた旨の通知（例えば、ポップアップ画面）が映像コンテンツの表示を妨害するといった事態を避けることが可能となる。
【０１６６】
［５．２．各モード間の遷移］
次に、各モード間の遷移の一例について説明する。通信端末２０との通信が確立されておらず、かつ、通信端末２０からのダイレクト通信の接続要求を受け付けていない場合は、情報処理装置１０は、ダイレクト接続オフ状態ｍ１０にある。ユーザからダイレクト通信の指示を受けると、情報処理装置１０は、ダイレクト接続オフ状態ｍ１０から、マニュアル設定モードｍ３０または待ち受けモードｍ２０に遷移する。
【０１６７】
例えば、ユーザから、ダイレクト通信の周波数設定等を本開示の手法等によらず直接入力する旨の指示を受けた場合には、情報処理装置１０は、マニュアル設定モードｍ３０に遷移し、ダイレクト通信に係るユーザ入力を受け付ける。
【０１６８】
一方で、ユーザから、情報処理装置１０によるダイレクト通信の設定が指示された場合には、情報処理装置１０は、待ち受けモードｍ２０に遷移する。待ち受けモードｍ２０では、情報処理装置１０は、自身がＧＯ及びＣＬＩのいずれとして動作するかの指定をユーザから受けて、ユーザからの指定に基づき次に遷移するモードを決定する。
【０１６９】
（情報処理装置１０がＧＯとして動作する場合）
例えば、ユーザからＧＯとしての動作を指示された場合には、情報処理装置１０は、ＧＯとして動作し、ＣＬＩである通信端末２０からのダイレクト通信の接続要求を受け付ける。なお、このとき、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を一時停止してもよい。また、複数の通信端末２０からダイレクト通信の接続要求を受けた場合には、情報処理装置１０は、当該複数の通信端末２０を候補としてユーザに提示し、いずれの通信端末２０との間でダイレクト通信を確立するかをユーザが選択できるようにしてもよい。
【０１７０】
通信端末２０からダイレクト通信の接続要求を受けたら、情報処理装置１０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信で使用される周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）を、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして特定する。情報処理装置１０は、特定した周波数帯域が２．４ＧＨｚ帯及び５ＧＨｚ帯のいずれかに応じて、次に遷移するモードを、ＡＰ設定動作モード（２．４ＧＨｚ帯）ｍ４２及びＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４のいずれかに決定する。また、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信で使用される周波数帯域の設定を、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域に変更する。
【０１７１】
また、情報処理装置１０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信で使用される周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を、通信端末２０またはアクセスポイント３０にアクセスして特定する。通信経路ｃ２０の周波数を特定した後、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信で使用される周波数の設定を、特定した通信経路ｃ２０の周波数に変更する。そして、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域及び通信経路ｃ２０の周波数に基づき、通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する。
【０１７２】
通信端末２０との間のダイレクト通信が確立されることで、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域に応じて、ＡＰ設定動作モード（２．４ＧＨｚ帯）ｍ４２及びＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４のいずれかに遷移する。また、待ち受けモードｍ２０時にアクセスポイント３０との通信を停止していた場合には、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を再開してもよい。この場合には、情報処理装置１０とアクセスポイント３０との間の通信は、通信経路ｃ２０の周波数帯域及び通信経路ｃ２０の周波数に基づく。
【０１７３】
なお、通信端末２０とのダイレクト通信が終了（または切断）した場合には、情報処理装置１０は、再度待ち受けモードｍ２０に遷移する。このとき、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を一時停止してもよい。
【０１７４】
なお、通信端末２０とのダイレクト通信が終了（または切断）した場合には、情報処理装置１０は、再度待ち受けモードｍ２０に遷移する。このとき、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を一時停止してもよい。もしくはダイレクト通信オフ状態ｍ１０からユーザにより機能がオンされた場合に、前回の設定にしたがってＡＰ設定動作モード（２．４ＧＨｚ帯）ｍ４２及びＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４に移行してＧＯとして動作をはじめ、ＣＬＩの接続を待ち受けてもよい。この時には通信端末２０とのダイレクト通信が終了（または切断）した場合には、情報処理装置１０は、自動的に待ち受けモードｍ２０に遷移せず、ユーザが明示的に待ち受けモードｍ２０を指示するまで、そのままｍ４２もしくはｍ４４でＣＬＩの接続を待ち受けていてもよい。
【０１７５】
（情報処理装置１０がＣＬＩとして動作する場合）
次に、情報処理装置１０がＣＬＩとして動作する場合について説明する。ユーザからＣＬＩとしての動作を指示された場合には、情報処理装置１０は、ＧＯとして動作する通信端末２０を探索し、当該通信端末２０にダイレクト通信の接続要求を送信する。
【０１７６】
情報処理装置１０は、ＧＯである通信端末２０からダイレクト通信で使用する周波数帯域及び周波数を取得し、取得した周波数帯域及び周波数に基づき、当該通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する。
【０１７７】
ＧＯである通信端末２０との間のダイレクト通信が確立されることで、情報処理装置１０は、クライアントモードｍ５０に遷移する。なお、クライアントモードｍ５０で動作する場合には、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を停止してもよい。
【０１７８】
なお、ＧＯである通信端末２０とのダイレクト通信が終了（または切断）した場合には、情報処理装置１０は、ダイレクト接続オフ状態ｍ１０に遷移する。このとき、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との通信を停止していた場合には、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０との間の通信を再開してもよい。
【０１７９】
なお、図１３に示す例はあくまで一例であり、情報処理装置１０の状態遷移は図１３に示す例には限定されない。例えば、待ち受けモードｍ２０を設けず、情報処理装置１０が、常にダイレクト通信の接続要求を受け付けられるようにしてもよい。
【０１８０】
［５．３．処理の流れ］
次に、図１４を参照しながら、情報処理装置１０が待ち受けモードｍ２０からＡＰ設定動作モードｍ４０に遷移する場合の動作の詳細について、ＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４に遷移する場合を例に説明する。図１４は、本実施例に係る無線通信システムの通信シーケンスの一例であり、情報処理装置１０が待ち受けモードｍ２０からＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４に遷移する場合の動作の一例を示している。なお、ステップＳ６１１及びＳ６２１に係る処理は、図１０に示すステップＳ４１１及びＳ４２１例と同様である。そのため、ステップＳ６１１及びＳ６２１については、詳細な説明は省略する。
【０１８１】
（ステップＳ６５１）
情報処理装置１０は、ユーザからの指示を受けて、ダイレクト通信の接続依頼を受け付けるモード（待ち受けモードｍ２０）で動作の指示を受ける。
【０１８２】
（ステップＳ６１２、Ｓ６１３）
ユーザからの指示を受けると、情報処理装置１０は、アクセスポイント３０（２．４ＧＨｚ帯）との間の通信を切断し（ステップＳ６１２）、待ち受けモードｍ２０に遷移する。
【０１８３】
（ステップＳ６５２）
通信端末２０は、ディスプレイ伝送技術による情報処理装置１０への画面の転送（換言すると、情報処理装置１０との間のダイレクト通信）の指示をユーザから受ける。
【０１８４】
（ステップＳ６２２）
ユーザからの指示を受けると、通信端末２０は、ダイレクト通信を確立するための準備状態に遷移する。
【０１８５】
（ステップＳ６２３）
準備状態に遷移した後、通信端末２０は、周囲に存在するダイレクト通信が可能な通信機器を探索する。具体的な一例として、通信端末２０は、周囲に存在する通信機器にビーコンを受信し、当該ビーコンにより周囲に存在する通信機器を認識する。これにより、通信端末２０は、ＧＯとして動作する情報処理装置１０の存在を認識する。
【０１８６】
（ステップＳ６２４）
ダイレクト通信が可能な通信機器の一覧を認識した後、通信端末２０は、認識した通信機器の一覧をユーザに提示する。
【０１８７】
（ステップＳ６５４）
通信端末２０は、ダイレクト通信を確立する通信機器の指定をユーザから受ける。ここでは、ＧＯとして動作する情報処理装置１０が通信相手として指定されたものとして説明する。この時点において、情報処理装置１０と通信端末２０とが、双方の間でダイレクト通信を確立するための準備状態（例えば、待ち受けモードｍ２０）となる。
【０１８８】
（ステップＳ６１４）
情報処理装置１０と通信端末２０との双方が準備状態に遷移すると、情報処理装置１０と通信端末２０と間で、どちらがＧＯとして動作するかを決定する。具体的な一例として、情報処理装置１０と通信端末２０と間で、ＧＯとして動作させるための重み付けをあらかじめ行い、当該重み付けに基づき、情報処理装置１０及び通信端末２０のうちいずれがＧＯとして動作するかを決定すればよい。また、情報処理装置１０及び通信端末２０のうちいずれがＧＯとして動作するかを決定できれば、上述した重み付けの例には限定されない。なお、以降では、情報処理装置１０がＧＯとして動作するものとして説明する。
【０１８９】
（ステップＳ６２５）
次に、通信端末２０は、自身が接続するアクセスポイント３０のＳＳＩＤと、当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）を情報処理装置１０に通知する。なお、以降では、通信端末２０は、情報処理装置１０に通信経路ｃ２０の周波数帯域を通知する例について説明するが、通信経路ｃ２０の周波数を通知する場合についても同様の方法を適用することが可能である。そのため、以降では、「周波数帯域」について記載する場合には、「周波数」についても適用可能であるものとする。
【０１９０】
（ステップＳ６１５）
情報処理装置１０の周波数特定部１２０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを通信端末２０から取得する。周波数特定部１２０は、取得したＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを情報処理装置１０の通信制御部１３０に通知する。
【０１９１】
情報処理装置１０の通信制御部１３０は、アクセスポイント３０のＳＳＩＤと、通信経路ｃ２０の周波数帯域とを周波数特定部１２０から取得する。通信制御部１３０は、取得したＳＳＩＤ及び周波数帯域を、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０のＳＳＩＤ、及び当該アクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３０の周波数帯域）と比較する。この比較結果により、通信制御部１３０は、通信経路ｃ２０の周波数帯域と通信経路ｃ３０の周波数帯域とが等しいか否かを認識することができる。
【０１９２】
（ステップＳ６１６）
次に、情報処理装置１０の通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスポイント３０との間の通信で使用する周波数帯域（即ち、通信経路ｃ３０の周波数帯域）を、通信端末２０から通知された周波数帯域（即ち、通信経路ｃ２０の周波数帯域）に変更する旨を当該通信端末２０に通知する。
【０１９３】
（ステップＳ６１７）
通信端末２０から取得した通信経路ｃ２０の周波数帯域が、情報処理装置１０に設定された通信経路ｃ３０の周波数帯域と異なる場合には、通信制御部１３０は、通信経路ｃ３０の周波数帯域の設定を、取得した通信経路ｃ２０の周波数帯域に変更する。この場合には、通信経路ｃ３０の周波数帯域の設定が、５ＧＨｚ帯に変更される。
【０１９４】
また、情報処理装置１０が、通信端末２０と異なるアクセスポイント３０に接続している場合には、通信制御部１３０は、情報処理装置１０がアクセスするアクセスポイント３０の設定を、取得したＳＳＩＤが示すアクセスポイント３０に変更してもよい。これにより、情報処理装置１０が、アクセスポイント３０との間で無線通信を確立する場合に、通信端末２０と同じアクセスポイント３０に、同じ周波数帯域を使用して接続することとなる。
【０１９５】
（ステップＳ６１８）
通信経路ｃ３０の周波数帯域の設定を、通信経路ｃ２０の周波数帯域に変更した後、情報処理装置１０は、ＡＰ設定動作モード（５ＧＨｚ帯）ｍ４４（即ち、ＧＯとして動作するモード）に遷移し、ＣＬＩから接続要求を待ち受ける。
【０１９６】
（ステップＳ６２６）
また、情報処理装置１０から周波数帯域の変更に係る通知を受けると、通信端末２０は、ＧＯとして動作する情報処理装置１０とダイレクト通信を確立するために、ＣＬＩとして動作するモードに遷移する。
【０１９７】
（ステップＳ６９０）
動作モードをＣＬＩに遷移させたら、通信端末２０は、ＣＬＩとしてＧＯである情報処理装置１０にダイレクト通信の接続要求を送信する。通信端末２０からの接続要求を受けると、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域（即ち、５ＧＨｚ帯）を使用して、通信端末２０との間でダイレクト通信の通信経路ｃ１０を確立する。
【０１９８】
（ステップＳ６１９）
また、情報処理装置１０は、特定した通信経路ｃ２０の周波数帯域（即ち、５ＧＨｚ帯）を使用して、アクセスポイント３０（５ＧＨｚ帯）との間の通信を確立する。
【０１９９】
以上のように、本実施例では、情報処理装置１０と通信端末２０との間でダイレクト通信を行う複数のモードを適宜切り替えて動作させる場合の、情報処理装置１０の状態遷移について説明した。上記に示すように各モードを切り替えることで、情報処理装置１０は、ユーザからの指示や、通信端末２０の設定（使用する周波数帯域や周波数）に応じて、通信端末２０との間のダイレクト通信を確立する方法を決定することが可能となる。
【０２００】
＜６．ハードウェア構成＞
以上、本開示の実施形態を説明した。上述した情報処理装置１０による情報処理は、以下に説明するような情報処理装置１０のハードウェアとの協働により実現される。なお、通信端末２０についても同様の構成を取り得る。
【０２０１】
図１２は、情報処理装置１０のハードウェア構成の一例を示した説明図である。図１２に示したように、情報処理装置１０は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）９０１と、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０２と、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０３と、入力装置９０８と、出力装置９１０と、ストレージ装置９１１と、ドライブ９１２と、通信装置９１５とを備える。
【０２０２】
ＣＰＵ９０１は、演算処理装置および制御装置として機能し、各種プログラムに従って情報処理装置１０内の動作全般を制御する。また、ＣＰＵ９０１は、マイクロプロセッサであってもよい。ＲＯＭ９０２は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。ＲＡＭ９０３は、ＣＰＵ９０１の実行において使用するプログラムや、その実行において適宜変化するパラメータ等を一時記憶する。これらはＣＰＵバスなどから構成されるホストバスにより相互に接続されている。
【０２０３】
入力装置９０８は、ボタンやスイッチなどユーザが情報を入力するための入力手段と、ユーザによる入力に基づいて入力信号を生成し、ＣＰＵ９０１に出力する入力制御回路などから構成されている。情報処理装置１０のユーザは、該入力装置９０８を操作することにより、情報処理装置１０に対して処理動作を指示したりすることができる。
【０２０４】
出力装置９１０は、例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）装置、ＯＬＥＤ（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）装置およびランプなどの表示装置を含む。さらに、出力装置９１０は、スピーカおよびヘッドホンなどの音声出力装置を含む。例えば、表示装置は、撮像された画像や生成された画像などを表示する。一方、音声出力装置は、音声データ等を音声に変換して出力する。
【０２０５】
ストレージ装置９１１は、本実施形態にかかる情報処理装置１０の記憶部の一例として構成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置９１１は、記憶媒体、記憶媒体にデータを記録する記録装置、記憶媒体からデータを読み出す読出し装置および記憶媒体に記録されたデータを削除する削除装置などを含んでもよい。このストレージ装置９１１は、ＣＰＵ９０１が実行するプログラムや各種データを格納する。
【０２０６】
ドライブ９１２は、記憶媒体用リーダライタであり、情報処理装置１０に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ９１２は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、または半導体メモリ等のリムーバブル記憶媒体に記録されている情報を読み出して、ＲＡＭ９０３に出力する。また、ドライブ９１２は、リムーバブル記憶媒体に情報を書き込むこともできる。
【０２０７】
通信装置９１５は、例えば、ネットワークＮに接続するための通信デバイス等で構成された通信インタフェースである。特に、本開示の実施形態に係る通信装置９１５は、無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）対応通信装置を含む。なお、通信装置９１５は、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）対応通信装置や、有線による通信を行うワイヤー通信装置を含んでもよい。
【０２０８】
なお、ネットワークＮは、ネットワークＮに接続されている装置から送信される情報の有線、または無線の伝送路である。例えば、ネットワークＮは、インターネット、電話回線網、衛星通信網などの公衆回線網や、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）を含む各種のＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などを含んでもよい。また、ネットワークＮは、ＩＰ−ＶＰＮ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ−Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｐｒｉｖａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などの専用回線網を含んでもよい。なお、情報処理装置１０が、通信端末２０との間でダイレクト通信を確立する場合には、ネットワークＮは、無線の伝送路を示していることは言うまでもない。
【０２０９】
また、図１２に示すハードウェア構成はあくまで一例であり、上述した本開示の実施形態に係る情報処理装置１０及び通信端末２０の動作を実現できれば図１２に示したハードウェア構成には限定されない。
＜７．まとめ＞
以上のように、本開示の実施形態に係る無線通信システムでは、情報処理装置１０は、通信端末２０とアクセスポイント３０との間の通信で使用される周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）を特定する。そして、情報処理装置１０は、特定した周波数を用いてアクセスポイント３０と通信を行うように通信（通信経路ｃ３０）の設定を変更するとともに、特定した周波数を用いて通信端末２０との間のダイレクト通信（通信経路ｃ１０）を確立する。これにより、情報処理装置１０と、通信端末２０と、アクセスポイント３０とのそれぞれの間の通信において、同じ周波数（即ち、通信経路ｃ２０の周波数）が使用されることとなる。そのため、情報処理装置１０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。このことは、通信端末２０から、情報処理装置１０との間の通信（通信経路ｃ１０）とアクセスポイント３０との間の通信（通信経路ｃ２０）を見た場合についても同様である。即ち、通信端末２０は、異なる周波数を用いた通信を切り替えて動作させる必要がなくなる。これにより、本開示の実施形態に係る無線通信システムに依れば、情報処理装置１０と通信端末２０との間で、安定した無線通信を実現することが可能となる。
【０２１０】
なお、上記では、情報処理装置１０としてテレビジョン装置のような表示機器を用いる場合について説明したが、無線通信が可能な情報処理装置であれば、このような構成には限定されない。例えば、情報処理装置１０は、ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  ｃｏｍｐｕｔｅｒ）であってもよいし、通信端末２０（スマートフォン）であってもよい。また、上記は、Ｍｉｒａｃａｓｔと呼ばれるディスプレイ伝送技術を例に説明したが、あくまで一例であり、情報処理装置１０と通信端末２０との間でダイレクト通信を確立する態様であれば、ディスプレイ伝送技術に限定されるものではない。
【０２１１】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０２１２】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、
取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、
を備えた、情報処理装置。
（２）
前記周波数特定部は、前記周波数を前記他の情報処理端末から取得する、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントを介して、前記周波数を前記他の情報処理端末から取得する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
戦記周波数特定部は、前記他の情報処理装置との間の非接触式通信により、前記周波数を当該他の情報処理端末から取得する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（５）
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントにアクセスし、前記周波数を特定する、前記（１）に記載の情報処理装置。
（６）
前記周波数特定部は、前記アクセスポイントが使用可能な前記周波数を走査し、走査結果に基づき前記周波数を特定する、前記（５）に記載の情報処理装置。
（７）
前記通信制御部は、異なる複数の周波数帯域のうち、前記他の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信で用いられる周波数帯域を使用して、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する、前記（１）〜（６）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（８）
前記通信制御部は、前記複数の周波数帯域のうちのいずれかの第１の周波数帯域を使用して、前記他の情報処理装置とは異なる他の通信機器との通信を制御可能に構成されており、前記第１の周波数帯域が、前記他の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信で用いられる第２の周波数帯域と異なる場合に、前記第１の周波数帯域を使用した通信を切断する、前記（７）に記載の情報処理装置。
（９）
前記通信制御部は、前記他の情報処理装置が通信可能な第１のアクセスポイントとは異なる第２のアクセスポイントと通信可能に構成され、前記他の情報処理装置と前記第１のアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる第１の周波数が、前記第２のアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる第２の周波数と異なる場合に、前記第２の周波数に基づく通信を切断し、前記第１の周波数に基づき前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立する、前記（１）〜（８）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１０）
アクセスポイントと、
前記アクセスポイントと通信が可能な第１の情報処理装置と、
前記第１の情報処理装置とは異なる第２の情報処理装置と、
を備え、
前記第２の情報処理装置は、
前記第１の情報処理装置と前記アクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定する周波数特定部と、
取得した前記周波数を用いて、前記第１の情報処理装置との間の無線通信を確立する通信制御部と、
を備えた、無線通信システム。
（１１）
他の情報処理装置とアクセスポイントとの間の無線通信に用いられる周波数を、通信に基づいて特定するステップと、
取得した前記周波数を用いて、前記他の情報処理装置との間の無線通信を確立するステップと、
を含む、情報処理方法。
【符号の説明】
【０２１３】
１０    情報処理装置
１０１  表示部
１１０  通信部
１２０  周波数特定部
１３０  通信制御部
２０、２０ａ、２０ｂ  通信端末
２０１  表示部
３０、３０ａ、３０ｂ  アクセスポイント
【図１】
2014212412.tif 000003
【図２】
2014212412.tif 000004
【図３】
2014212412.tif 000005
【図４】
2014212412.tif 000006
【図５】
2014212412.tif 000007
【図６】
2014212412.tif 000008
【図７】
2014212412.tif 000009
【図８】
2014212412.tif 000010
【図９】
2014212412.tif 000011
【図１０】
2014212412.tif 000012
【図１１】
2014212412.tif 000013
【図１２】
2014212412.tif 000014
【図１３】
2014212412.tif 000015
【図１４】
2014212412.tif 000016
【図１５】
2014212412.tif 000017