(57)【要約】      （修正有）【課題】高い回転速度で使用されても焼付きが生じにくく長寿命な転がり軸受装置を提供する。【解決手段】電動圧縮機は、略筒状のハウジング１と、ハウジング１の内部に挿通され同軸に配された回転軸２と、ハウジング１と回転軸２との間に配されてハウジング１に対して回転軸２を回転自在に支持する一対の転がり軸受１０，１０と、を備えている。この回転軸２の端部には、空気を圧縮するためのインペラ３が取り付けられている。転がり軸受１０の限界ＰＶ値は、１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下とされている。一対の転がり軸受１０，１０のうち一方には、予圧負荷用ばね２１により軸方向の予圧が付与されている。予圧の強さは、回転時の転がり軸受１０のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下且つ前記限界ＰＶ値以下となるような強さに設定されている。【選択図】図１
2014114879.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウジングと、前記ハウジング内に挿通された軸と、内輪と外輪との間に複数の転動体を転動自在に有し、前記ハウジングと前記軸との間に配されて前記軸を前記ハウジングに対して相対回転自在に支持する転がり軸受と、を備える転がり軸受装置であって、
前記転がり軸受の限界ＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下であり、回転時における前記転がり軸受のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下且つ前記限界ＰＶ値以下となるように、前記転がり軸受に予圧が付与されていることを特徴とする転がり軸受装置。
【請求項２】
前記転がり軸受が玉軸受であり、前記内輪が備える軌道溝の溝半径が、前記転動体である玉の直径の５４％以上５８％以下であることを特徴とする請求項１に記載の転がり軸受装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は転がり軸受装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ハウジングと、羽根車を端部に備えた回転軸と、ハウジングに回転軸を回転自在に支持する転がり軸受と、回転軸の外周面に設けられたロータと、ハウジングの内周面に設けられたステータと、を備え、ロータとステータとが径方向に対向配置された転がり軸受装置は、例えば車載用過給機や空気圧送機に組み込まれ、電動圧縮機、電動送風機として使用される（特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３６９４７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、車載用過給機に用いられる電動圧縮機（転がり軸受装置）は、一般に数万〜数十万ｒｐｍという高い回転速度で使用されるので、転動体と軌道面との間にすべりが発生して焼付き、軸受寿命が低下するおそれがあった。そのため、上記のような転がり軸受装置には、焼付きの防止が要求されていた。
そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、高い回転速度で使用されても焼付きが生じにくく長寿命な転がり軸受装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するため、本発明の態様は、次のような構成からなる。すなわち、本発明の一態様に係る転がり軸受装置は、ハウジングと、前記ハウジング内に挿通された軸と、内輪と外輪との間に複数の転動体を転動自在に有し、前記ハウジングと前記軸との間に配されて前記軸を前記ハウジングに対して相対回転自在に支持する転がり軸受と、を備える転がり軸受装置であって、前記転がり軸受の限界ＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下であり、回転時における前記転がり軸受のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下且つ前記限界ＰＶ値以下となるように、前記転がり軸受に予圧が付与されていることを特徴とする。
この転がり軸受装置においては、前記転がり軸受を玉軸受とし、前記内輪が備える軌道溝の溝半径を、前記転動体である玉の直径の５４％以上５８％以下としてもよい。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の転がり軸受装置は、高い回転速度で使用されても焼付きが生じにくく長寿命である。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明に係る転がり軸受装置の一実施形態である電動圧縮機の構造を示す断面図である。
【図２】図１の電動圧縮機が備える転がり軸受及びその周辺部分を拡大して示した部分断面図である。
【図３】試験装置の構造を示す断面図である。
【図４】予圧荷重とＰＶ値との関係を示すグラフである。
【図５】ＰＶ値と耐久時間との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明に係る転がり軸受装置の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、本発明に係る転がり軸受装置の一実施形態である電動圧縮機の構造を示す断面図である。また、図２は、図１の電動圧縮機が備える転がり軸受及びその周辺部分を拡大して示した部分断面図である。
図１の電動圧縮機は、略筒状のハウジング１と、ハウジング１の内部に挿通され同軸に配された回転軸２と、ハウジング１と回転軸２との間に配されてハウジング１に対して回転軸２を回転自在に支持する一対の転がり軸受１０，１０と、を備えている。
【０００９】
転がり軸受１０としては、例えば、図１，２に示されるように、内輪１１と、外輪１２と、内輪１１及び外輪１２の間に転動自在に配された複数の転動体（玉）１３と、を備えるアンギュラ玉軸受が使用される。そして、この転がり軸受１０の限界ＰＶ値は、１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下とされている。
なお、転がり軸受１０の内部（内輪１１の外周面と外輪１２の内周面との間に形成される内部空間）には、図示しないグリースが封入されている。このグリースにより、転がり軸受１０の内輪１１、外輪１２、及び転動体１３の潤滑がなされていて、摩擦の低減や焼付きの抑制がなされている。また、転がり軸受１０は、図２のように保持器やシール装置を備えていてもよいが、備えていなくてもよい。
【００１０】
回転軸２の一端部（図１においては右方の端部）は、ハウジング１の開口部１ａから外部に突出している。ハウジング１の外部に突出した回転軸２の端部には、空気を圧縮するためのインペラ３がナット２２によって取り付けられていて、インペラ３はハウジング１の外部に配されている。そして、ハウジング１の軸方向端部のうちインペラ３が位置する側の軸方向端部（図１においては右方の端部）には、インペラ３を内包する送気管２３が一体的に形成されている。
【００１１】
なお、開口部１ａには、ラビリンスシール、メカニカルシール等の密封装置（図示せず）が備えられており、回転軸２とハウジング１との間を密封している。また、これ以降においては、ハウジング１や回転軸２の軸方向端部のうち、インペラ３が位置する側の軸方向端部（図１においては右方の端部）を「インペラ側端部」、その反対側の軸方向端部（図１においては左方の端部）を「反インペラ側端部」と記すこともある。
【００１２】
転がり軸受１０は例えば２個用いられ、これら２個の転がり軸受１０，１０は、正面組合せ（ＤＦ）でハウジング１と回転軸２との間に介装され、且つ、軸方向に間隔を空けて配されている。２個の転がり軸受１０，１０は、回転軸２の外周面及びハウジング１の内周面の間に配され、それぞれの内輪１１，１１が回転軸２に圧入等により固定され、それぞれの外輪１２，１２がハウジング１に固定されている。
【００１３】
また、２個の転がり軸受１０，１０の間には、回転軸２の外周面に嵌合された内輪間座２４が介在している。そして、これら転がり軸受１０，１０の各内輪１１，１１は、その内側面（互いに対向する側面）が内輪間座２４に突き当てられ、その外側面（対向していない軸方向外側の側面）が、回転軸２の両端部近傍部分に形成された段部の側壁２ａに突き当てられている。これにより、２個の転がり軸受１０，１０の内輪１１，１１の回転軸２に対する軸方向の変位が規制されている。
【００１４】
一方、２個の転がり軸受１０，１０のうち反インペラ側の転がり軸受１０の外輪１２（図１においては左側の転がり軸受１０の外輪１２）は、ハウジング１に対して軸方向に変位可能に嵌合固定（隙間嵌め）されており、その外側面（対向していない軸方向外側の側面）に予圧負荷用ばね２１が突き当てられていて、予圧負荷用ばね２１により軸方向の予圧が付与されている。このような構成により、予圧負荷用ばね２１が突き当てられている転がり軸受１０には予圧が付与され、ハウジング１の内側に回転軸２をがたつきなく回転自在に支持している。
【００１５】
また、２個の転がり軸受１０，１０のうちインペラ側の転がり軸受１０の外輪１２（図１においては右側の転がり軸受１０の外輪１２）は、その外側面（対向していない軸方向外側の側面）がハウジング１の側面と当接する状態で圧入固定されている。
転がり軸受１０に付与されている予圧の強さは、回転時の転がり軸受１０のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下且つ前記限界ＰＶ値以下となるような強さに設定する。すなわち、電動圧縮機の運転時の転がり軸受１０の回転速度及び温度に応じて、転がり軸受１０に付与する予圧の強さを設定し、回転時の転がり軸受１０のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下且つ前記限界ＰＶ値以下となるようにする。
【００１６】
なお、転がり軸受１０として玉軸受を用いた場合は、予圧を負荷することにより、転がり軸受１０の軸方向の位置決めを正確にし、回転軸２の振れを抑え、転動体１３のすべりを抑制することができる。予圧の負荷方法としては、予圧負荷用ばね２１を用いた定圧予圧方式が好ましい。予圧負荷用ばね２１としては、例えば圧縮コイルばねを使用することができる。
【００１７】
さらに、電動圧縮機は、ロータ５とステータ６からなる電動モータを備えている。回転軸２の外周面の軸方向中間部で且つ２個の転がり軸受１０，１０の間の部分には、界磁マグネットを有するロータ５が締り嵌めにより固定されている。また、ハウジング１の内周面でロータ５の外周面と対向する部分には、ステータ６が固定されている。ロータ５は、複数枚の磁性金属薄板を軸方向に積層してなる積層コアとし、マグネットを有しない構成とすることもできる。また、ステータ６の種類は特に限定されるものではないが、例えば、図１に示すように、複数枚の磁性金属薄板を軸方向に積層してなる積層コア６ａに、電機子コイル６ｂを巻き付けることにより構成されるものがあげられる。
【００１８】
この電機子コイル６ｂをモータインバータ２７に接続して通電すると、電動モータにより回転軸２が回転駆動されるので、回転軸２に固定されているインペラ３が回転する。そして、インペラ３の回転によって、空気が送気管２３内を圧送される。また、本実施形態の電動圧縮機は、回転軸２にロータ５及び転がり軸受１０，１０が固定されているので、軽量化、小型化、高効率化、及びシステム簡略化がなされている。
このような本実施形態の電動圧縮機は、気体を圧縮する種々の用途に使用可能であり、例えば車載用過給機（電動モータ駆動方式の過給機）に好適に使用可能である。車載用過給機に用いられる電動圧縮機は、一般に数万〜数十万ｒｐｍという高い回転速度で使用されるため、転動体と軌道面との間にすべりが発生して焼付きが生じやすい。
【００１９】
しかしながら、本実施形態の電動圧縮機は、上記のように、転がり軸受１０の限界ＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下（好ましくは１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２０００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下）とされているとともに、回転速度及び温度に応じた適正な予圧荷重を転がり軸受１０に付与することによって、回転時の転がり軸受１０のＰＶ値が１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下（好ましくは１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上２０００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下）且つ前記限界ＰＶ値以下とされている。このような構成により、転がり軸受１０は、転動体１３と内輪１１の軌道面との間のすべりが生じにくいので、数万〜数十万ｒｐｍという高い回転速度で使用されても焼付きが生じにくく長寿命である。この点について、以下に詳述する。
【００２０】
転がり軸受１０に過大なアキシアル荷重が負荷されると、内輪１１の軌道面と転動体１３との接触部の面圧が高くなるとともに、すべり速度が大きくなる場合がある。このとき、ＰＶ値が過大になると、前記接触部における摩擦熱が上昇することで、焼付きが発生しやすくなり、その結果、転がり軸受１０の損傷やグリースの劣化が早期に生じ、転がり軸受１０を長期にわたって安定的に動作させ続けることが困難となる。また、ＰＶ値が過小になると、転がり軸受１０の剛性が低下し、転がり軸受１０が軸方向に変位し、インペラ３とハウジング１が干渉するおそれがある。
【００２１】
そこで、内輪１１の軌道面と転動体１３との接触部におけるすべり速度が増加しないように、回転速度及び温度に応じた適正な予圧荷重を転がり軸受１０に付与することによって、転がり軸受１０の焼付きが抑制され、長寿命化がなされている。
このとき、焼付きが発生しやすい内輪１１の軌道面（軌道溝）の溝半径を適切に設定することにより、焼付きの発生をより抑制することができる。すなわち、内輪１１が備える軌道溝の溝半径は、転動体１３である玉の直径の５４％以上５８％以下とすることが好ましく、５６％以上５８％以下とすることがより好ましい。
【００２２】
そして、このような構成は、反インペラ側端部に配置された転がり軸受１０（図１においては左側の転がり軸受１０）に対して適用することが特に好ましい。その理由は以下の通りである。インペラ３が回転して空気を圧送している際には、回転軸２には反インペラ側端部からインペラ側端部に向かう方向の力（図１においては右方向の力）が作用する。よって、インペラ側端部に配置された転がり軸受１０は、インペラ３の回転速度の上昇に伴って予圧が高まり、公転する転動体１３と内輪１１の軌道面との間に発生するすべりのすべり速度が低下するのに対して、反インペラ側端部に配置された転がり軸受１０には、上記力が作用せず、インペラ３の回転速度が上昇しても予圧は高まらない。その結果、反インペラ側端部に配置された転がり軸受１０のすべり速度が相対的に高くなるので、インペラ側端部に配置された転がり軸受１０よりも焼付きが生じやすい。
【００２３】
また、本実施形態の電動圧縮機と同様の構成の転がり軸受装置は、電動送風機としても使用できる。電動送風機は気体を送る種々の用途に使用可能であり、例えば、燃料電池用の空気圧送機、水蒸気圧送機に好適に使用可能である。
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、本実施形態においては、２個の転がり軸受１０，１０は、正面組合せ（ＤＦ）とされていたが、背面組合せ（ＤＢ）とすることもできる。
【００２４】
また、本実施形態においては、転がり軸受の例としてアンギュラ玉軸受をあげて説明したが、本発明においてはアンギュラ玉軸受以外の様々な種類の玉軸受を使用することができる。例えば、深溝玉軸受，４点接触玉軸受，自動調心玉軸受等のラジアル形の玉軸受である。ただし、円筒ころ軸受，円すいころ軸受，針状ころ軸受，自動調心ころ軸受等のラジアル形のころ軸受を使用することも可能である。また、スラスト玉軸受，スラストころ軸受等のスラスト形の転がり軸受を使用することも可能である。
【００２５】
さらに、本実施形態のように複数の転がり軸受を備える場合は、１種又は２種以上の転がり軸受を用いても差し支えない。そして、２種以上の転がり軸受を備える場合は、その種類の組み合わせは特に限定されない。さらに、回転軸２を支持する転がり軸受１０の数は、特に限定されるものではなく、１個でもよいし２個以上でもよい。
さらに、転がり軸受１０の軌道輪（内輪１１及び外輪１２）の材質は特に限定されるものではないが、鋼等の金属が好ましい。具体例としては、Ｍ５０等の耐熱鋼（耐熱性，耐摩耗性を必要とする場合）、ＳＵＳ４４０Ｃ等のステンレス鋼、ＳＵＪ２等の軸受鋼、浸炭鋼があげられる。
【００２６】
さらに、転動体１３の材質は特に限定されるものではないが、鋼等の金属やセラミックが好ましく、回転軸２が数万〜数十万ｒｐｍという高速回転で使用される場合にはセラミックがより好ましい。セラミックの具体例としては、窒化ケイ素（Ｓｉ3 Ｎ4 ）、アルミナ（Ａｌ2 Ｏ3 ）、炭化ケイ素（ＳｉＣ）、ジルコニア（ＺｒＯ2 ）、窒化アルミニウム（ＡｌＮ）等があげられる。
【００２７】
本実施形態の電動圧縮機は、ハウジング２の内部に電動モータが設置されているため、この電動モータの発熱により、転がり軸受１０の温度が上昇し、転がり軸受１０の軌道面と転動体１３の転動面との間に存在する油膜が薄くなるおそれがある。転動体１３の材質として、一般的に使用する軸受鋼に比べて密度が小さいセラミックを使用すれば、回転軸２の回転時に転動体１３に作用する遠心力が小さくなり、転がり軸受１０に負荷される荷重を抑えて、発熱量の上昇を抑えることができる。
【００２８】
また、転動体１３が金属製である場合は、摩耗が発生して焼付きが生じるおそれがあるが、転動体１３をセラミック製とすれば、摩耗が抑制される。また、軌道輪１１，１２を耐熱鋼等の鋼製、転動体１３をセラミック製とすれば、軌道輪１１，１２と転動体１３とが異種材料であるため、上記油膜が不十分になっても両者の凝着が生じにくく、耐摩耗性，耐焼付き性が優れる。よって、転がり軸受１０が長寿命となり、その結果、電動圧縮機が長寿命となる。
なお、圧縮や圧送を行う気体が高温の場合は、軌道輪１１，１２の材質を耐熱鋼とし、転動体１３の材質をセラミックとすることが好ましいが、異質の材質であるため、線膨張係数の差による予圧変化が生じるおそれがある。よって、線膨張係数の差による予圧変化を抑えるため、定圧予圧とすることが好ましい。
【００２９】
〔実施例〕
図３に示す試験装置を用いて、本発明の転がり軸受装置の耐焼付き性を評価した。図３の試験装置は、略筒状のハウジング１０１と、ハウジング１０１の内部に同軸に配された回転軸１０２と、ハウジング１０１に回転軸１０２を回転自在に支持する一対の転がり軸受１１０，１１０と、を備えている。一対の転がり軸受１１０，１１０は、正面組合せとされている。
【００３０】
この一対の転がり軸受１１０，１１０は、ハウジング１０１の内周面に直接嵌合されている。詳述すると、転がり軸受１１０，１１０の内輪は、回転軸１０２に圧入固定されていて、回転軸１０２に対する軸方向の変位が規制されている。また、一方の転がり軸受１１０（図３においては左側の軸受）の外輪は、ハウジング１０１に対して軸方向に変位可能に嵌合固定（隙間嵌め）されているとともに、バネ１０４により軸方向の予圧が付与されている。さらに、他方の転がり軸受１１０（図３においては右側の軸受）の外輪は、その外側面（対向していない軸方向外側の側面）がハウジング１０１の側面と当接する状態で圧入固定されている。なお、両転がり軸受１１０，１１０の外径は２４ｍｍ、内径は８ｍｍ、外輪の幅は１１ｍｍである。
【００３１】
１００℃の環境下において、ラジアル荷重４４Ｎを負荷しつつ回転速度９００００ｒｐｍで回転軸１０２を回転させ、転がり軸受１１０（図３においては左側の軸受）に焼付きが発生するまでの時間を測定した。なお、外輪温度を測定し、試験開始時の温度から１０℃上昇した時点で、焼付きが発生したと判定した。そして、１００時間回転させても焼付きが発生しなかった場合は合格とし、１００時間未満の回転で焼付きが発生した場合は不合格とした。
【００３２】
転がり軸受１１０に付与した予圧、回転輪である内輪が備える軌道溝の溝半径、焼付きが発生するまでの回転時間、及びＰＶ値を表１に示す。なお、溝半径は、転動体である玉の直径を１とした場合の相対値で示してある。
【００３３】
【表１】
2014114879.tif 000003
【００３４】
表１から分かるように、ＰＶ値が２４００ＭＰａ・ｍ／ｓよりも大きい試験Ｎｏ．１及び試験Ｎｏ．２の転がり軸受は不合格となり、ＰＶ値が２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下である試験Ｎｏ．３、試験Ｎｏ．４、及び試験Ｎｏ．５の転がり軸受は合格であった。
【００３５】
図４は、各試験軸受において、予圧荷重とＰＶ値との関係を計算により求めた結果を示すグラフである。なお、図４中のＲｉとは、溝半径（転動体である玉の直径を１とした場合の相対値）である。
図４に示すように、内輪が備える軌道溝の溝半径が小さいとＰＶ値が大きくなり、転動体と内輪の軌道面との摩擦熱により焼付きが発生しやすくなる。また、予圧荷重を大きくすると、転動体と内輪の軌道面との面圧が高くなり、騒音の発生や軸受寿命の低下等に繋がるため、必要以上に（必要とされる軸受剛性が得られる予圧量以上に）予圧を大きくすることは好ましくない。
【００３６】
また、図５は、ＰＶ値と耐久時間（焼付きが発生するまでの回転時間）との関係を示すグラフである。図５から、ＰＶ値を２４００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下（好ましくは２０００ＭＰａ・ｍ／ｓ以下）とすれば、１００時間回転させても焼付きが発生しないことが分かる。一方、ＰＶ値が小さすぎると、軸受剛性が低下して軸受が変位するため、インペラとハウジングとが干渉するおそれがある。よって、ＰＶ値は１７２０ＭＰａ・ｍ／ｓ以上とすることが好ましい。
したがって、各試験軸受において、限界ＰＶ値以下で適正な予圧荷重を付与することにより、転がり軸受の長寿命化を図ることができる。
【符号の説明】
【００３７】
１      ハウジング
２      回転軸
１０      転がり軸受
１１      内輪
１２      外輪
１３      転動体
【図１】
2014114879.tif 000004
【図２】
2014114879.tif 000005
【図３】
2014114879.tif 000006
【図４】
2014114879.tif 000007
【図５】
2014114879.tif 000008