(57)【要約】      （修正有）【課題】良好な効率、および長い寿命を有する有機発光ダイオードを提供する。【解決手段】カソードと、アノードと、Ｄ−Ａ−Ｇ（Ａは置換されても良い９，１０結合アントラセン、Ｄ，Ｇは置換されても良いナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレンおよびペリレンから選ばれる縮合芳香環化合物）で表される有機化合物を含む少なくとも１つの層とを備え、Ｄ−Ａ−Ｇで表される化合物はアトロプ異性を有し、少なくとも９０％のアトロプ異性体過剰率が存在する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
カソードと、アノードと、アトロプ異性を有し、したがってジアステレオマーの生成が可能な少なくとも１種の有機化合物を含む少なくとも１つの層とを備え、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が存在することを特徴とする有機電子デバイス。
【請求項２】
有機およびポリマー発光ダイオード（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機太陽電池（Ｏ−ＳＣ）、有機電界クエンチデバイス、発光電気化学電池（ＬＥＣ）および有機レーザダイオード（Ｏ−レーザ）からなる電子デバイス群から選ばれることを特徴とする請求項１に記載の有機電子デバイス。
【請求項３】
前記アトロプ異性を有する化合物が、一重項または三重項状態から発光し得るドーパントのためのホスト材料として、ドーパントとして、正孔輸送材料として、電子輸送材料として、または正孔障壁材料として用いられることを特徴とする請求項１および／または２に記載の有機電子デバイス。
【請求項４】
前記アトロプ異性を有する化合物を含む層に加えて、更なる層を含むことを特徴とする請求項１〜３の１項または以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項５】
回転束縛された単結合回りの回転のための活性化エネルギーが、少なくとも８０ｋＪ／モルであることを特徴とする請求項１〜４の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項６】
前記アトロプ異性が、２つのｓｐ2中心間の単結合回りの束縛された回転により生じることを特徴とする請求項１〜５の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項７】
前記アトロプ異性が、Ｃ−Ｃ単結合回りの束縛された回転により生じることを特徴とする請求項１〜６の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項８】
少なくとも２０％のアトロプ異性体過剰率を用いることを特徴とする請求項１〜７の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項９】
前記アトロプ異性を有する化合物が、束縛された回転を有する２つの単結合を含み、主として存在するアトロプ異性体がシン異性体であることを特徴とする請求項１〜８の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１０】
前記アトロプ異性を有する化合物が、束縛された回転を有する２つの単結合を含み、主として存在するアトロプ異性体がアンチ異性体であることを特徴とする請求項１〜８の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１１】
前記アトロプ異性を有する化合物が、束縛された回転を有する３つの単結合を含み、アトロプ異性が回りに存在する単結合が、線状または分枝配置を有することを特徴とする請求項１〜８の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１２】
前記アトロプ異性を有する化合物が、束縛された回転を有する４つの単結合を含み、アトロプ異性が回りに存在する単結合が、線状または分枝配置を有することを特徴とする請求項１〜８の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１３】
前記アトロプ異性を有する化合物が、式（１）
【化１】
2014160840.tif 000026
（ここで、記号および添え字には以下が適用される：
Ａは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒによって置換されていてもよいか、置換されていなくてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有するアリールもしくはヘテロアリール基であり、ただし、１の基Ｒ、または１の基Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧもしくはＪは、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪへの結合に対して（およびｍ＞１の場合は他のＡへの結合に対しても）すべてオルト位で結合しているか、またはこの位置は、Ａが縮合芳香族環系を表す場合、該環系の一部によりブロックされており、
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｊは、出現毎に同一であるか、異なり、１またはそれ以上の基Ｒによって置換されていていなくてもよいか、置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、ただし、１の基Ｒは、Ａへの結合に対し少なくとも１つのオルト位で結合しているか、またはこの位置は、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪが縮合芳香族環系を表す場合、該環系の一部によりブロックされており、
Ｒは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、またはそれぞれＲ1によって置換されていてもよく、さらに１またはそれ以上の非隣接Ｃ原子がＮ−Ｒ1、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｏ−ＣＯ−Ｏ、ＣＯ−Ｏ、ＳＯ、ＳＯ2、Ｐ（＝Ｏ）Ｒ1、Ｓｉ（Ｒ1）2、−ＣＲ1＝ＣＲ1もしくは−Ｃ≡Ｃ−によって置き換えられていてもよく、さらに１またはそれ以上のＨ原子がＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩまたはＣＮによって置き換えられていてもよいところの、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ鎖または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキルもしくはアルコキシ鎖、または１またはそれ以上の基Ｒ1により置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系、またはこれら系の２つ、３つ、４つまたは５つの組み合わせであり、ここで２つ以上の基Ｒは、互いに、更なる単環もしくは多環式の脂肪族もしくは芳香族環系を形成してもよく、
Ｒ1は、出現毎に同一であるか、異なり、Ｈ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族もしくは芳香族炭化水素基であり、
ｎは、出現毎に同一であるか、異なり、０または１であり、
ｍは、出現毎に同一であるか、異なり、１、２、３、４または５である）
で示される化合物であることを特徴とする請求項１〜１２の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１４】
縮合環系の一部として前記芳香族もしくはヘテロ芳香族単位Ａ上に直接存在するか、もしくは置換基ＲとしてＡに結合する少なくとも１つの炭素原子が、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪへの結合に対しすべてオルト位でＡに結合していることを特徴とする請求項１３に記載の有機電子デバイス。
【請求項１５】
縮合環系の一部として前記芳香族もしくはヘテロ芳香族単位Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪ上に直接存在するか、もしくは置換基ＲとしてＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪに結合する少なくとも１つの炭素原子が、それぞれの場合、Ａへの結合に対し少なくとも１つのオルト位でＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪに結合していることを特徴とする請求項１３および／または１４に記載の有機電子デバイス。
【請求項１６】
基Ａ、Ｄおよび／またはＧ（および／または任意にＢ、Ｃ、ＥおよびＪ）の少なくとも１つが、縮合芳香族もしくは縮合ヘテロ芳香族環系を表すことを特徴とする請求項１３〜１５の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項１７】
前記縮合芳香族環系が、２個〜８個の芳香族もしくはヘテロ芳香族単位を含み、該単位は、それぞれの場合、１またはそれ以上の共通の辺を介して互いに対して縮合しており、かくして任意に、共通の芳香族系を形成し、かつＲによって置換されていてもよいか、置換されていなくてもよいことを特徴とする請求項１６に記載の有機電子デバイス。
【請求項１８】
互いに縮合する単位が、それぞれ任意にＲによって置換されていてもよい、ベンゼン、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、ピリダジン、ピロールおよびチオフェンからなる群の中から選ばれることを特徴とする請求項１６および／または１７に記載の有機電子デバイス。
【請求項１９】
前記縮合芳香族もしくはヘテロ芳香族環系が、それぞれ任意にＲによって置換されていてもよい、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、ナフタセン、クリセン、ペンタセン、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、ペリレン、トリフェニレン、カルバゾール、ベンゾチオフェンおよびジベンゾチオフェンからなる群の中から選ばれることを特徴とする請求項１８に記載の有機電子デバイス。
【請求項２０】
記号Ａが、９，１０−結合アントラセン単位を表すことを特徴とする請求項１６〜１９の１項またはそれ以上に記載の有機電子デバイス。
【請求項２１】
式（１）
【化２】
2014160840.tif 000027
（ここで、Ｒ、Ｒ1、ｍおよびｎは、上に記載したと同じ意味を有し、他の使用された記号には以下が適用される：
Ａは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒにより置換されていてもよいか、置換されていなくてもよいところの、９〜４０個の芳香族環原子を有する縮合アリールもしくはヘテロアリール基であり、ただし、１の基Ｒ、または１の基Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧもしくはＪは、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪへの結合に対して（およびｍ＞１の場合は他のＡへの結合にも対して）すべてオルト位で結合しているか、またはこの位置は、前記縮合芳香族環系の一部によりブロックされており、さらに自由回転が回りに可能な単結合は前記芳香族もしくはヘテロ芳香族系には存在せず、
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｊは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒによって置換されていいなくてもよいか置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、ただし、対応する単位ＢないしＪに対し縮合していてもよいところの少なくとも１つの芳香族基Ｒは、Ａへの結合に対しオルト位に存在する）
で示される、ジアステレオマーの生成が可能なアトロプ異性体混合物であって、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が存在することを特徴とするアトロプ異性体混合物。
【請求項２２】
Ａが、置換もしくは無置換の９，１０−アントラセン、ピレンおよびペリレンからなる群の中から選ばれることを特徴とする請求項２１に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪが、互いに独立に、Ｒ置換もしくは非置換１−ナフチル、オルト−ビフェニルおよび１−アントリルからなる群の中から選ばれることを特徴とする請求項２１および／または２２に記載の化合物。
【請求項２４】
アトロプ異性体を生成し、したがってジアステレオマーの生成が可能な繰り返し単位を含有する共役、部分共役または非共役のポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーであって、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が用いられることを特徴とするポリマー、オリゴマーまたはデンドリマー。
【請求項２５】
ポリフルオレン、ポリスピロビフルオレン、ポリ−パラ−フェニレン、ポリジヒドロフェナントレン、ポリフェナントレン、ポリインデノフルオレン、ポリカルバゾール、ポリアントラセン、ポリナフタレンもしくはポリチオフェン、あるいはこれらの単位を複数有するポリマー、またはアトロプ異性を有する化合物のホモポリマーであることを特徴とする請求項２４に記載のポリマー。
【請求項２６】
該ポリマー中に過剰に存在するアトロプ異性体が、より良好な溶解性を有するものであることを特徴とする請求項２４および／または２５に記載のポリマー、オリゴマーまたはデンドリマー。
【発明の詳細な説明】
【発明の開示】
【０００１】
機能性材料として有機半導体を用いることは、広い意味で電子産業に起因され得る多くの異なる用途において、長い間現実のものとなっており、あるいは近い将来期待されている。すなわち、有機電荷輸送材料（一般的に、トリアリールアミンに基づく正孔輸送体）は、すでに、多年にわたってコピー機で使用されている。有機トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ、Ｏ−ＦＥＴ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）および有機太陽電池（Ｏ−ＳＣ）の開発は、研究段階では、すでに非常に先まで進んでおり、したがってここ数年のうちに市場への導入が期待され得る。有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ）の場合は、例えばパイオニア社のカーラジオおよびコダック社の「有機ディスプレー」を有するデジタルカメラによって確認されるように、市場への導入はすでに行われている。同様に、ポリマー発光ダイオード（ＰＬＥＤ）の場合は、フィリップＮ．Ｖ．社のシェーバーおよび携帯電話における小型ディスプレーの形態で、最初の製品が市場で入手できる。
【０００２】
しかしながら、これらのデバイスは、緊急の改善を要する相当の問題をなお示すものである：
１．動作寿命が、特に青色発光の場合は、なお短く、これは、現在までは、商業的には、単純な用途を達成することのみが可能であったことを意味する。
【０００３】
２．いくつかの場合において、異なる物性（ガラス転移温度、ガラス形成性、吸光度、フォトルミネッセンス）を有し得る異性体化合物の混合物が用いられている。これらの立体異性体は、また、いくつかの場合、プロセス温度において異なる蒸気圧を有するので、有機電子デバイスの均一で再現性のある製造は不可能である。この状況は、今日まで、文献では、問題として認識されていなかったが、再現性のない結果をもたらし、かくして有機電子デバイスの製造および動作中にかなりの欠陥をもたらす。
【０００４】
３．使用される化合物は、いくつかの場合、普通の有機溶媒に難溶性であり、合成中のそれらの精製ばかりでなく、有機電子デバイスの製造中の器具のクリーニングを一層困難なものとしている。
【０００５】
したがって、上記弱点を持たず、有機電子デバイスにおいて改善された性質を示す化合物を獲得することが望ましいであろう。
【０００６】
挙げることのできる最も近い先行技術は、例えばアントラセンまたはピレン誘導体のような縮合芳香族化合物を、ホスト材料として、特に青色発光エレクトロルミネッセンスデバイスのために、用いることである。
【０００７】
先行技術により知られるホスト材料は、例えば、９，１０−ビス（２−ナフチル）アントラセン（ＵＳ５９３５７２１）である。ホスト材料として好適なさらなるアントラセン誘導体は、例えば、ＷＯ０１／０７６３２３、ＷＯ０１／０２１７２９、ＷＯ０４／０１３０７３、ＷＯ０４／０１８５８８、ＷＯ０３／０８７０２３またはＷＯ０４／０１８５８７に記載されている。アリール置換ピレンおよびクリセン系のホスト材料は、ＷＯ０４／０１６５７５に記載されており、ここで、この出願は、原則的に、対応するアントラセンおよびフェナントレン誘導体をも含むものである。正孔障壁材料としてのアントラセン誘導体の使用は、例えば、ＵＳ２００４／０１６１６３３に記載されている。ＷＯ０３／０９５４４５、ＣＮ１３６２４６４および他のいくつかの出願および刊行物も、例えば、ＯＬＥＤに用いるための９，１０−ビス（１−ナフチル）アントラセンを記述している。しかしながら、上記明細書は、異性の問題を論じていない。
【０００８】
これら明細書に記載されている化合物の多くは、以下に詳しく記述するように、アトロプ異性、すなわち単結合回りの束縛された回転により生じる立体異性を示す。その例は、ＷＯ０４／０１８５８８における化合物ＥＭ５、ＥＭ１２、ＥＭ２８、ＥＭ３２、ＥＭ３３、ＥＭ３８、ＥＭ３９およびＥＭ５４、並びにＷＯ０４／０１８５８７における化合物ＡＮ２３、ＡＮ２４、ＡＮ３３、ＡＮ３４、ＡＮ３５、ＡＮ３６、ＡＮ５５およびＡＮ５６である。これらの明細書はこの問題を認識しておらず、むしろ対応する化合物は、常に、空間構造を論じることなく、平面状分子として表されている。電子デバイスの製造には、明らかに、常に、異性体の混合物が使用されていた。すでに上に述べた問題は、次のことから起こり得る。すなわち、上記混合物中に存在する異性体は異なる物性（ガラス転移温度、形態、光学的および電子的性質等）を有し得る。これらの異性体は、また、いくつかの場合、異なる温度で昇華するので、特に有機電子デバイスの均一で再現性のある製造は、また、不可能である。昇華の進行に依存して異なる比率の異性体が富化されるからである。物性の違いとは別に、このことは、また、異なるフィルム形態をもたらし得、デバイス製造の再現性は常に制限される。
【０００９】
上に述べた先行技術は、ホスト材料が有機エレクトロルミネッセンスデバイスの性質に決定的な役割を果たすことを確認している。類似の状況は、他の機能または他の層における材料に、また他の有機電子デバイスにおける材料に当てはまる。したがって、材料の更なる最適化により有機電子デバイスの性質をさらに改良することが可能であるべきである。すなわち、有機電子デバイスにおいて良好な効率と、同時に長い寿命をもたらすとともに、該デバイスの製造および動作中に再現性のある結果をもたらす材料、特に青色発光ＯＬＥＤのためのホスト材料に対する要求が継続している。驚くことに、今や、ジアステレオマーの生成が可能であるアトロプ異性化合物を含み、かつ可能な立体異性体の１つを過剰に含む有機電子デバイスが、先行技術に比べて有意な改善を示すことが見いだされた。これらの富化されたまたは単離された材料は、対応する異性体混合物と比較して、有機電子デバイスの効率の増大と寿命の延長を可能とする。しかしながら、特に、これらの材料は、個々の成分が異なる昇華温度または異なる他の物性を有し得、組成が蒸着中に変化するところの統計学的物質混合物を用いずに、代わりに個別の異性体または単離された異性体で高度に富化された材料を用いているので、有機電子材料の一層再現性のある製造を可能とする。
【００１０】
Ｎ．−Ｘ．フー（Ｈｕ）ら（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９９９， １２１、 ５０９７）は、正孔輸送材料として試験されたＮ，Ｎ−ジナフト−１−イル置換インドロカルバゾールにおけるアトロプ異性の出現を記述している。統計学的反応について予期されるように、合成で、２つの立体異性体（その一方はラセミ体の形態にある）が、約１：１に比で生成した。著者らは、個々の成分を単離することはできず、２つの異性体の一方を富化させるように工夫した。１の異性体が富化された形態ではなく、１：１異性体混合物のみが有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおいて試験されたものであり、したがって、富化された異性体の使用についての差異をここでコメントすることはできない。このことを実験結果で確認することなく、著者らは、この１：１異性体混合物（単離された異性体と対照的に）の使用が、結晶化がそれにより防止され、かつ該化合物が安定なガラスを生成するので、利点をもたらすと主張する。この刊行物は、具体的にアトロプ異性物質の１：１混合物の使用が、富化されたもしくは単離された異性体の使用に比べて有利であるという偏見を読者に形成させるものである。
【００１１】
ＵＳ５９２９２３９は、有機電子デバイスにおけるある種の鏡像異性的に純粋なアトロプ異性体の使用を記述する。そこに開示された化合物は、ジアステレオマーではなく、鏡像異性体を生成することができるのみであるので、鏡像異性的に純粋なアトロプ異性体の使用が、ラセミ体と比べて、どのような利点を示すのか明らかでない。鏡像異性体は、知られているように、同じ物性（偏光との相互作用を別にして）を有するからである。
【００１２】
ＥＰ０９５２２００は、その明細書によれば、一見、単結合回りの回転に対する高エネルギー障壁のために安定なアトロプ異性体を生成し得るジフェニルアントラセン誘導体を開示している。われわれ自身の研究は、これらの化合物が室温安定性で、単離可能なアトロプ異性体を生成し得ないことを示しており、したがって、この明細書中で何が意味されているのかが不明である。これらの化合物が実際に安定なアトロプ異性体を生成し得るとしても、個々のアトロプ異性体の使用が、その混合物より利点をもたらすことは開示されていない。
【００１３】
ＵＳ５８８６１８３は、有機エレクトロルミネッセンスデバイスに用いることができ、適当な置換によりアトロプ異性体を生成し得るナフタレンラクタムイミドを記述する。このアトロプ異性体は、１つの化合物の場合に単離されている。しかしながら、この単離されたアトロプ異性体が有機電子デバイスに使用されたこと、および混合物ではなくて単離されたアトロプ異性体が有機電子デバイスのより良好な特性をもたらすことは開示されていない。
【００１４】
本発明は、カソードと、アノードと、アトロプ異性を有し、したがってジアステレオマーの生成が可能な少なくとも１種の有機化合物を含む少なくとも１つの層とを備え、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が存在することを特徴とする有機電子デバイスに関する。
【００１５】
本有機電子デバイスは、好ましくは、有機およびポリマー発光ダイオード（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機太陽電池（Ｏ−ＳＣ）、有機電界クエンチデバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、発光電気化学電池（ＬＥＣ）および有機レーザダイオード（Ｏ−レーザ）からなる電子デバイス群から選ばれる。有機およびポリマー発光ダイオードが好ましい。
【００１６】
アトロプ異性を有する化合物の構造に依存して、化合物は、有機電子デバイスにおける種々の機能に使用され得、例えば、一重項または三重項状態から発光し得るドーパントのためのホスト材料として、ドーパントとして、正孔輸送材料として、電子輸送材料として、または正孔障壁材料として用いられ得る。アトロプ異性体過剰率を有する材料の使用は、それぞれの材料の異性体混合物について知られている通常の使用と異ならない。一重項エミッタのためのホスト材料の場合に、今日まで、アトロプ異性を示す特に多数の化合物が知られている。これらは、通常、純粋な炭化水素であり、少なくとも通常は純粋な炭化水素骨格を有する。本発明の好ましい態様において、使用するホスト材料は、したがって、上に記載したように、アトロプ異性を示す化合物であり、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率を有する。このことは、主として有機エレクトロルミネッセンスデバイスに当てはまる。他のデバイスでは、本材料の他の使用も好ましくあり得、例えば、有機電界効果トランジスタまたは有機薄膜トランジスタにおける電荷輸送材料である。
【００１７】
本有機電子デバイスは、少なくとも１つが上記した化合物の少なくとも１種を含む１またはそれ以上の有機層を備える。有機エレクトロルミネッセンスデバイスの場合、少なくとも１つの有機層は発光層である。有機トランジスタの場合、少なくとも１つの有機層は電荷輸送層である。有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおいて、発光層に加えて更なる層も存在し得る。それらは、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、正孔障壁層、電子輸送層および／または電子注入層であり得る。しかしながら、ここで、これらの層のそれぞれは、必ず存在しなければならないものではないことを指摘しておく。
【００１８】
本発明によると、上記の通り、アトロプ異性を有し、したがってジアステレオマーの生成が可能な少なくとも１種の有機化合物が有機電子デバイスに使用され、ここで、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が存在する。
【００１９】
用語異性は、一般に、同じ数の一致する原子を含む化合物が、その配置において異なり得るという現象に適用される。したがって、異性体は、同じ実験式を有するが、異なる構造式を有する化合物である。この用途に重要なのは、立体異性（同じ結合で異なる空間配置）であり、これは、上に述べ、以下により詳細に説明するアトロプ異性とともに、鏡像異性体および／またはジアステレオマーをもたらし得る。
【００２０】
ＩＵＰＡＣ規則Ｅ−４．４によると、用語鏡像異性は、互いに対して像および鏡像として挙動し、互いに重ね合わせることができない分子（立体異性体）もしくはキラル基に対して適用される。鏡像異性体は、物性において異なるところはない、すなわちそれらは、同じ蒸気圧、同じ溶解性、同じ分光分析データ等を有する。キロプティカル特性（偏光との相互作用）のみが異なる。
【００２１】
ＩＵＰＡＣ規則Ｅ−４．６によると、用語ジアステレオマーは、同じ結合（構成）を有するが、互いに対し像および鏡像として挙動しない分子（立体異性体）に適用される。ジアステレオマーは、対称操作によっては互いへ変換され得ず、キラルまたはアキラルのいずれかであり得る。鏡像異性体とは対照的に、ジアステレオマーは、物理的特性および化学的特性が異なる。
【００２２】
立体配座は、確定された結合の分子の原子もしくは原子団の正確な空間的配置を意味するものと解されている。異なる立体配座が、単結合回りの回転により生じ、重ね合わせることができない。このようにして生成した配置がエネルギーミニマムに相当すれば、用語配座異性体またはコンホーマーが用いられる。
【００２３】
アトロプ異性（レンプの化学用語集２．０版、シュツットガルト／ニューヨーク：ジョージ・ティーメ発行、１９９９による定義）は、分子の立体異性が単結合回りの自由回転の妨害により、すなわち基の立体障害により引き起こされている立体異性の１つの形態（すなわち、束縛された回転を有する形式上のコンホーマー）を意味するものと解されている。その周りの回転が束縛されている単結合の数に依存して、および存在する置換基に依存して、当該化合物は、キラルまたはアキラルであり得、あるいはそれらは互いに対してジアステレオマーである。アトロプ異性体の場合、平衡は、一般に、分子中の内部移動度が温度を高めることによって増大し、その結果相互変換のためのエネルギー障壁が乗り越えられると達成されることとなる。対照的に、エネルギー障壁が十分に高ければ、異性体の変換は室温では観察されない。アトロプ異性体は、一般に、例えば２位（オルト位）に十分に大きな置換基を有するビフェニル誘導体における場合のように室温でのエネルギー障壁が約８０ｋＪ／モル以上であれば、単離することができる。アトロプ異性化合物におけるステレオジェン軸（回転束縛された単結合）は２つの可能な立体配座の一方または他方で生じるので、ｎ個の非等価軸について２n個の立体異性（ジアステレオマーまたは鏡像異性体）が存在する。しかしながら、立体異性体の数は、固有の対称元素が、例えば、立体異性体がアキラルであることまたは軸がそのステレオジェン性を失うことを意味するならば、すなわちこの軸回りの回転により新たな立体異性が生成しないならば、２nよりも少なくあり得る。
【００２４】
上になされた対称性についての詳細は、本発明に関連するアトロプ異性に種々の影響を有する：
アトロプ異性が１つの単結合回りにのみ存在する場合、ジアステレオマーではなく鏡像異性体が、適切な場合には、置換に依存して生じ得る。上に述べたように、これらは同じ物性を有し、このことは、単離された鏡像異性体の使用はなんらの利点をも与えないことを意味する。加えて、鏡像異性体は、しばしば、分離することが困難である。したがって、本発明は、ジアステレオマーの生成が可能な２またはそれ以上の回転束縛された単結合を有し、２つの回転束縛された単結合の間の部分が自由回転可能なさらなる単結合を持たない化合物のみに関する。２つの回転束縛された単結合が存在する場合、個々の部分の構造および置換パターンに依存して、１〜４の異性体が存在し得る。これは、一般構造Ａ−Ｂ−Ｃを有する分子について図式的に示すことができる（スキーム１）：部分ＡおよびＣがそれぞれの場合同じであり、対称構造を有するならば、結合回りの束縛された回転の場合（スキーム１ａ）であっても、ただ１つの異性体のみが可能である。立体配座は異ならず、すべてのコンホーマーは互いに重ね合わせることができるからである。このことは、例えば部分Ｂのみ、または部分ＡおよびＣの一方のみが置換されている場合にも当てはまる。これに対し、部分ＡとＣが同じであるか異なっている場合、部分ＡおよびＣの両方が置換されているかあるいは非対称構造を有するならば、互いに対してジアステレオマーである２つのアトロプ異性体が生じる（スキーム１ｂ）。これら２つのアトロプ異性体は、シン形およびアンチ形としても知られている。これら２つのアトロプ異性体のそれぞれは、それぞれが分子内に少なくとも１つの鏡面を有するので、アキラルである（すなわち、その鏡像上に重ね合わせることができる）。ＡおよびＣ上の同じ置換基に加えて、単位Ｂを非対称とさせる１またはそれ以上の置換基がＢ上に存在しているならば、なお唯一のシン形が存在する一方、アンチ形は２つの鏡像異性体を形成する（スキーム１ｃ）。同じ置換基の代わりに異なる置換基がＡおよびＣ上に存在しているならば、互いに対してジアステレオマーまたは鏡像異性体である４つのアトロプ異性体が生成する（スキーム１ｄ）。この場合、シン形およびアンチ形の両方が、それぞれ、２つの鏡像異性体を生成し、その場合２つのシン形のそれぞれは、２つのアンチ形のそれぞれに対してジアステレオマーである。
【００２５】
束縛された回転を有する単結合が２個を超えて存在する場合には、匹敵する考察が生じ得、対応してより多いアトロプ異性体が生じ得ることを意味する。同様のコメントが文献においても存在する（例えば、Ｊ．ゴーロンスキー（Gawronski）、Ｋ．カクプルザク（Kacprzak）、Ｃｈｉｒａｌｉｔｙ ２００２， １４， ６８９）。対応する化合物の正確な点群は、分子の正確な構造に依存する。すなわち、スキーム１に示される点群は、そこに描かれている概略図についてのみ妥当である。この点でのより正確な考察は、同様に、上に引用した文献に見いだされる。
【化１】
2014160840.tif 000002
【００２６】
アトロプ異性体過剰率は、有機化学に慣用されているエナンチオマーもしくはジアステレオマー過剰率と同じように定義される。本発明の目的のために、アトロプ異性体過剰率は、
アトロプ異性体過剰率［％］＝［モル比率（過剰の異性体）−モル比率（過剰でない異性体）］×１００
を意味するものと解されることが意図されている。
【００２７】
このことは、アトロプ異性体過剰率１０％が５５：４５の配分（２つの異性体の場合）に相当することを意味する。他のいくつかのアトロプ異性体過剰率および対応するモル配分を表１に示す。
【表１】
2014160840.tif 000003
【００２８】
スキーム１ｃまたは１ｄに示されるように例えば鏡像異性体の生成により２つを超えるアトロプ異性体が可能であるならば、または２個を超える束縛された回転を有する単結合の存在が２個を超えるジアステレオマーが存在し得ることを意味するならば、特別な場合が生じ得る。これらの場合、アトロプ異性体過剰率は、本発明の目的のために、以下のように定義されることが意図される：
ジアステレオマーおよび鏡像異性体が存在するならば（スキーム１ｃおよび１ｄにおけるように）、アトロプ異性体過剰率は、ジアステレオマーがまた鏡像異性体を生成するかいなかにかかわらず、対応するジアステレオマー過剰率（エナンチオマー過剰率ではない）として定義される。ここで、富化されたジアステレオマーがラセミ体の形態で存在すること、または１つのエナンチオマーが過剰または純粋な形態で存在することは、等しく許容される。
【００２９】
２個を超えるジアステレオマーが存在するならば、アトロプ異性体過剰率は、上と同じように決定され、その場合、過剰に存在しないすべてのアトロプ異性体は合わせて１つのグループとみなされる。したがって、ここで、アトロプ異性体過剰率は、以下の通りに算出される：
アトロプ異性体過剰率［％］＝［モル比率（過剰の異性体）−Σ（モル比率（過剰でない異性体））］／数（過剰でない異性体）］×１００。
【００３０】
アトロプ異性体過剰率は、通常の化学分析法を用いて、例えばＨＰＬＣまたは1Ｈ−ＮＭＲ分光法により決定することができる。異なる物性（ＨＰＬＣにおける異なる保持時間、ＮＭＲにおける異なる化学シフト）を有するジアステレオマーが関与するからである。好ましい方法は、ＨＰＬＣによるアトロプ異性体の決定である。
【００３１】
安定なアトロプ異性体を単離することを可能とするためには、対応する単結合回りの回転のための活性化エネルギーは少なくとも約８０ｋＪ／モルでなければならない。すなわち、上で用いられている用語「束縛された回転を有する単結合」は、この単結合回りの回転の活性化エネルギー少なくとも８０ｋＪ／モルに関するものであることが意図されている。この活性化エネルギーは、例えば、温度依存性ＮＭＲ測定により決定することができる。
【００３２】
しかしながら、化合物はまた高温に耐えなければならない（例えば、再結晶または昇華中、また有機電子デバイスにおいても）ので、単結合回りの回転の活性化エネルギーは、少なくとも１００ｋＪ／モル、特に好ましくは少なくとも１２０ｋＪ／モル、特に少なくとも１４０ｋＪ／モルであることが好ましい。単結合回りの回転の活性化エネルギーは、化合物の正確な構造により、特に置換により制御することができる。単結合回りの回転の活性化エネルギーは、温度依存性ＮＭＲ測定により実験的に決定することができ、さらに高温でのＨＰＬＣまたはＧＣ測定により決定することもできる。
【００３３】
アトロプ異性は、例えば１つのｓｐ2と１つのｓｐ3中心の間ではなく、２つのｓｐ2中心の間で生じることが好ましい。同様に、アトロプ異性は、例えばＣ−Ｎ単結合回りの束縛された回転によるのではなく、Ｃ−Ｃ単結合回りの束縛された回転により生じることが好ましい。この好ましさは、ホスト材料として使用されるほとんどの化合物が純粋な炭化水素であるかまたは純粋な炭化水素骨格を少なくとも有し、そしてしたがって、それらがアトロプ異性を有するならば、Ｃ−Ｃ結合回りのアトロプ異性を有するということによる。
【００３４】
上に記載したように、本発明は、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率の使用に関するものである。しかしながら、少なくとも２０％、特に好ましくは少なくとも５０％、非常に特に好ましくは少なくとも７０％、殊に少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％というより大きなアトロプ異性体過剰率が好ましい。より大きなアトロプ異性体過剰率は、それにより、より良好な再現性が確保されるので、好ましい。
【００３５】
本発明の好ましい側面において、化合物は、正確に２個の、束縛された回転を有する単結合を有し、主として存在するアトロプ異性体はシン異性体である。
【００３６】
本発明のさらなる好ましい側面において、化合物は、正確に２個の、束縛された回転を有する単結合を有し、主として存在するアトロプ異性体はアンチ異性体である。
【００３７】
本発明のなおさらなる好ましい側面において、正確に３個の、束縛された回転を有する単結合を有し、したがってスキーム１に示される４個のアトロプ異性体よりも多くのアトロプ異性体を有し得る化合物が使用される。これらのアトロプ異性が存在する単結合は、線状または分枝の配置のいずれかを有し得る。
【００３８】
本発明のなおさらなる好ましい側面において、正確に４個の、束縛された回転を有する単結合を有し、したがってより多くのアトロプ異性体を有し得る化合物が使用される。これらのアトロプ異性が存在する単結合は、線状または分枝の配置のいずれかを有し得る。
【００３９】
本発明のなおさらなる好ましい側面において、４個を超える、束縛された回転を有する単結合を有し、したがってより多くのアトロプ異性体を有し得る化合物が使用される。これらのアトロプ異性が存在する単結合は、線状または分枝の配置のいずれかを有し得る。
【００４０】
アトロプ異性を有する化合物は、好ましくは式（１）
【化２】
2014160840.tif 000004
【００４１】
（ここで、記号および添え字には以下が適用される：
Ａは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒによって置換されていてもよいか、置換されていなくてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有するアリールもしくはヘテロアリール基であり、ただし、１の基Ｒ、または１の基Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧもしくはＪは、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪへの結合に対して（およびｍ＞１の場合は他のＡへの結合に対しても）すべてオルト位で結合しているか、またはこの位置は、Ａが縮合芳香族環系を表す場合、該環系の一部によりブロックされており、
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｊは、出現毎に同一であるか、異なり、１またはそれ以上の基Ｒによって置換されていなくてもよいか、置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、ただし、１の基Ｒは、Ａへの結合に対し少なくとも１つのオルト位で結合しているか、またはこの位置は、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪが縮合芳香族環系を表す場合、該環系の一部によりブロックされており、
Ｒは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、ＮＯ2、またはそれぞれＲ1によって置換されていてもよく、さらに１またはそれ以上の非隣接Ｃ原子がＮ−Ｒ1、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｏ−ＣＯ−Ｏ、ＣＯ−Ｏ、ＳＯ、ＳＯ2、Ｐ（＝Ｏ）Ｒ1、Ｓｉ（Ｒ1）2、−ＣＲ1＝ＣＲ1もしくは−Ｃ≡Ｃ−によって置き換えられていてもよく、さらに１またはそれ以上のＨ原子がＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩまたはＣＮによって置き換えられていてもよいところの、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ鎖または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキルもしくはアルコキシ鎖、または１またはそれ以上の基Ｒ1により置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系、またはこれら系の２つ、３つ、４つまたは５つの組み合わせであり、ここで２つ以上の基Ｒは、互いに、更なる単環もしくは多環式の脂肪族もしくは芳香族環系を形成してもよく、
Ｒ1は、出現毎に同一であるか、異なり、Ｈ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族もしくは芳香族炭化水素基であり、
ｎは、出現毎に同一であるか、異なり、０または１であり、
ｍは、出現毎に同一であるか、異なり、１、２、３、４または５、好ましくは１、２または３、特に好ましくは１または２、非常に特に好ましくは１である）
で示される化合物である。
【００４２】
本発明の目的のために、さらに個々のＨ原子またはＣＨ2基が上記基により置換されていてもよいところのＣ1〜Ｃ40アルキル基は、特に好ましくは、基メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、２−メチルブチル、ｎ−ペンチル、ｓ−ペンチル、シクロペンチル、ｎ−ヘキシル、シクロヘキシル、ｎ−ヘプチル、シクロヘプチル、ｎ−オクチル、シクロオクチル、２−エチルヘキシル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニル、シクロオクテニル、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニルまたはオクチニルを意味するものと解される。Ｃ1〜Ｃ40アルコキシ基は、特に好ましくは、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、ｔ−ブトキシまたは２−メチルブトキシを意味するものと解される。それぞれ上記基Ｒによって置換されていてもよく、いずれか所望の位置で芳香族もしくはヘテロ芳香族環に結合していてよいところの、５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系は、特に、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、クリセン、ペリレン、フルオランテン、ナフタセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、テルフェニル、テルフェニレン、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−インデノフルオレン、トルキセン、スピロトルキセン、スピロイソトルキセン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ−５，６−キノリン、ベンゾ−６，７−キノリン、ベンゾ−７，８−キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンゾイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリドイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントラオキサゾール、フェナントラオキサゾール、イソオキサゾール、１，２−チアゾール、１，３−チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、１，５−ジアザアントラセン、２，７−ジアザピレン、２，３−ジアザピレン、１，６−ジアザピレン、１，８−ジアザピレン、４，５−ジアザピレン、４，５，９，１０−テトラアザペリレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルバゾール、フェナントロリン、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾール、１，２，３−オキサジアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，２，５−��キサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，３−チアジアゾール、１，２，４−チアジアゾール、１，２，５−チアジアゾール、１，３，４−チアジアゾール、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，３−トリアジン、テトラゾール、１，２，４，５−テトラジン、１，２，３，４−テトラジン、１，２，３，５−テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジンおよびベンゾチアジアゾールから誘導される各基を意味するものと解される。
【００４３】
本発明の好ましい態様において、少なくとも１つの炭素原子が、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪへの結合に対しすべてオルト位でＡに結合している。これは、縮合環系の部分（芳香族もしくはヘテロ芳香族単位Ａ上に直接）であってもよいか、あるいは置換基ＲとしてＡに結合されてもよい。
【００４４】
本発明のさらなる好ましい態様において、少なくとも１つの炭素原子が、それぞれの場合、Ａへの結合に対し少なくとも１つのオルト位でＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪに結合している。これは、縮合環系の部分（芳香族もしくはヘテロ芳香族単位Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪにおいて直接）であってもよいか、あるいは、それぞれの場合、置換基ＲとしてＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪに結合されてもよい。
【００４５】
比較的大きな基がそれぞれの結合に対しオルト位に存在するときに得ることができるより安定なアトロプ異性体、好ましくは、縮合環系もしくは置換基Ｒの部分であり得る少なくとも２つのＣ原子を有するものが、特に好ましい。
【００４６】
本発明の好ましい態様において、基Ａ、Ｄおよび／またはＧ（および／または任意にＢ、Ｃ、ＥおよびＪ）の少なくとも１つは縮合芳香族環系である。本発明の好ましい態様において、Ａは、縮合芳香族環系である。さらなる好ましい態様において、ＤおよびＧ（並びに、任意に、Ｂ、Ｃ、Ｅおよび／またはＪ）は、縮合芳香族環系またはオルト−ビフェニルである。本発明の特に好ましい態様において、ＡおよびＤおよびＧ（並びに、存在する場合には、Ｂ、Ｃ、ＥおよびＪ）は、それぞれ、縮合芳香族環系である。本発明のさらなる好ましい態様において、基Ａ、Ｄおよび／またはＧ（および／または任意にＢ、Ｃ、Ｅおよび／またはＪ）の少なくとも１つは、縮合ヘテロ芳香族環系であり、基Ｄおよび／またはＧ（および／または任意にＢ、Ｃ、Ｅおよび／またはＪ）は、オルト−ビフェニル系を表す。
【００４７】
本発明の目的のために、アリール基は、６〜４０個のＣ原子を含有する。本発明の目的のために、ヘテロアリール基は、２〜４０個のＣ原子と少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、ただしＣ原子とヘテロ原子の合計数は少なくとも５である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏおよび／またはＳから選ばれる。ここでアリール基またはヘテロアリール基は、単芳香族環、すなわちベンゼンか、あるいは単ヘテロ芳香族環、例えばピリジン、ピリミジン、チオフェン等か、あるいは以下の定義の意味での縮合アリールもしくはヘテロアリール基を意味するものと解される。これに対し、自由回転可能なＣ−Ｃ結合が２つのフェニル単位の間に存在しているビフェニルは、本発明の目的にとってはアリール基ではない。
【００４８】
本発明の目的のために、芳香族もしくはヘテロ芳香族環系は、必ずしも、芳香族もしくはヘテロ芳香族基のみを含むものではなく、さらに、複数の芳香族もしくはヘテロ芳香族基が短い非芳香族単位（Ｈ以外の原子の１０％未満、好ましくはＨ以外の原子の５％未満）、例えばｓｐ3混成Ｃ、ＮまたはＯ原子により介在されている系をも意味するものと解されることが意図されている。すなわち、例えば、９，９’−スピロビフルオレン、９，９−ジアリールフルオレン、トリアリールアミン等のような系も、本発明の目的のために、芳香族環系を意味するものと解されることが意図されている。ここで、芳香族もしくはヘテロ芳香族環系は、以下の定義の意味での縮合形であってもよい。
【００４９】
本発明の目的のために、縮合芳香族もしくはヘテロ芳香族環系は、少なくとも１つが芳香族もしくはヘテロ芳香族である少なくとも２つの環が、互いに「融合」している、すなわちアネレーションにより互いに縮合している、すなわち少なくとも１つの共通の辺と共通の芳香族π−電子系を有するところの環系を意味するものと解される。これらの環系は、Ｒにより置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。例えば、ナフタレン、テトラヒドロナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、カルバゾール等のような系は、縮合芳香族環系とみなされるものである一方、例えばビフェニルは、その中の２つの環系の間に共通の辺が存在しないので、縮合芳香族環系を表さない。
【００５０】
縮合芳香族環系は、好ましくは、それぞれ１またはそれ以上の共通の辺を介して互いに対して縮合しており、かくして共通の芳香族系を形成し、またＲによって置換されていてもよいし、置換されていなくてもよいところの、２〜８個の芳香族および／またはヘテロ芳香族単位を含有する。
【００５１】
縮合芳香族環系は、特に好ましくは、それぞれ１またはそれ以上の共通の辺を介して互いに対して縮合しており、かくして共通の芳香族系を形成し、またＲによって置換されていてもよいし、置換されていなくてもよいところの、２〜６個のヘテロ芳香族もしくは好ましくは芳香族単位、特に２、３または４個の芳香族単位を含有する。
【００５２】
互いに対して縮合する芳香族およびヘテロ芳香族単位は、非常に特に好ましくは、それぞれＲによって置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい、ベンゼン、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、ピリダジン、ピロール、フランおよびチオフェンから、特にベンゼンおよびピリジンから選ばれる。
【００５３】
縮合芳香族環系は、好ましくは、それぞれ任意にＲによって置換されていてもよい、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、ナフタセン、クリセン、ペンタセン、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、ペリレン、トリフェニレン、カルバゾール、ベンゾチオフェンおよびジベンゾチオフェンからなる群の中から選ばれる。縮合芳香族環系は、特に好ましくは、それぞれ任意にＲによって置換されていてもよい、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレンおよびペリレンからなる群の中から、特にナフタレン、アントラセン、フェナントレンおよびピレンから選ばれる。Ｒによる置換は、特に、対応する単結合回りの回転のための活性化エネルギーを高め、かくしてより安定な異性体を得るために、適切であり得る。この置換は、さらに、より良好な溶解性を有する化合物を得るために適切であり得る。特に、置換は、また、異なるアトロプ異性体を区別するために役立ち得る。２つの異性体の性質、例えば溶解性および／または極性は、化合物に依存して置換により異なる程度に変化し、２つの異性体の分離を簡単にし得るからである。
【００５４】
本発明の特に好ましい態様において、記号Ａは、９，１０−結合アントラセン単位を表す。結合の種類により、これはすでに、該結合に対しオルト位に十分に大きな基を有し、ここでは安定なアトロプ異性体を促進するためにこの単位上のさらなる置換基は絶対に必要なものではない。本発明のさらなる好ましい態様において、記号Ａはピレン単位を表す。
【００５５】
アトロプ異性体を生成する好適な化合物の例は、以下に示す構造１〜１７であり、それぞれの場合、例ａはシン形を示し、例ｂはアンチ形を示し、それぞれの場合、富化された、または好ましくは純粋な形態にある、可能なアトロプ異性体の両方（またはすべて）は、有機電子デバイスにおける使用に好適である。ここで太い線で示した結合は、中心単位により規定された面の上にある部分を示す。
【化３】
2014160840.tif 000005
【化４】
2014160840.tif 000006
【化５】
2014160840.tif 000007
【００５６】
Ｃ−Ｃ結合回りにアトロプ異性を有し、ジアステレオマーの生成が可能なさらなる好ましい化合物は、以下に示す構造単位（Ａ１）〜（Ａ１５）のいずれかであり、これらは構造単位（Ｄ１）〜（Ｄ１２）および（Ｇ１）〜（Ｇ１２）のいずれかと結合させることができる。ここで、破線の結合は、それぞれ、式（１）における他の単位への結合を示す。
【００５７】
単位（Ａ１）〜（Ａ３）、（Ａ１０）および（Ａ１１）上の基Ｒaは、好ましくは、メチル、ｔｅｒｔ−ブチル、フェニル、オルト−トリル、メタ−トリル、パラ−トリル、オルト−フルオロフェニル、メタ−フルオロフェニル、パラ−フルオロフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、オルト−キシリル、メタ−キシリル、パラ−キシリルおよびメシチルからなる群の中から選ばれる。単位（Ａ４）〜（Ａ９）および（Ａ１２）〜（Ａ１５）上の基Ｒaは、好ましくは、メチル、ｔｅｒｔ−ブチル、フッ素、フェニル、オルト−トリル、メタ−トリル、パラ−トリル、オルト−フルオロフェニル、メタ−フルオロフェニル、パラ−フルオロフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、オルト−キシリル、メタ−キシリル、パラ−キシリル、メシチル、Ｎ（フェニル）2、Ｎ（ｐ−トリル）2、Ｎ（１−ナフチル）2、Ｎ（２−ナフチル）2およびＮ（ｐ−フルオロフェニル）2からなる群のなかから選ばれる。
【００５８】
基ＤのＡへの結合もしくはＧのＡへの結合に対しオルト位にある単位（Ｄ１）〜（Ｄ４）および（Ｇ１）〜（Ｇ４）上の基Ｒdの少なくとも１つは、好ましくは、ｔｅｒｔ−ブチル、Ｎ（フェニル）2、Ｎ（ｐ−トリル）2、Ｎ（１−ナフチル）2、Ｎ（２−ナフチル）2、Ｎ（ｐ−フルオロフェニル）2、フェニル、オルト−トリル、メタ−トリル、パラ−トリル、オルト−フルオロフェニル、メタ−フルオロフェニル、パラ−フルオロフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、オルト−キシリル、メタ−キシリル、パラ−キシリルおよびメシチルからなる群の中から選ばれる。単位（Ｄ１）〜（Ｄ４）および（Ｇ１）〜（Ｇ４）上の、および単位（Ｄ５）〜（Ｄ１２）および（Ｇ５）〜（Ｇ１２）上の、他の基Ｒdは、好ましくは、メチル、ｔｅｒｔ−ブチル、フッ素、Ｎ（フェニル）2、Ｎ（ｐ−トリル）2、Ｎ（１−ナフチル）2、Ｎ（２−ナフチル）2、Ｎ（ｐ−フルオロフェニル）2、フェニル、オルト−トリル、メタ−トリル、パラ−トリル、オルト−フルオロフェニル、メタ−フルオロフェニル、パラ−フルオロフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、オルト−キシリル、メタ−キシリル、パラ−キシリルおよびメシチルからなる群の中から選ばれ、基ＤのＡへの結合もしくはＧのＡへの結合に対しパラ位にある２つの置換基Ｒdは、異なって選択される。さらに、基ＤのＡへの結合もしくはＧのＡへの結合に対しパラ位にある、単位（Ｄ１）、（Ｇ１）、（Ｄ２）、（Ｇ２）、（Ｄ３）、（Ｇ３）、（Ｄ９）〜（Ｄ１２）および（Ｇ９）〜（Ｇ１２）上の基Ｒdは、水素であってもよい。さらに、単位（Ｄ３）、（Ｇ３）、（Ｄ１１）および（Ｇ１１）上の基Ｒdも、水素であってもよい。
【化６】
2014160840.tif 000008
【化７】
2014160840.tif 000009
【００５９】
特に好ましいものは、それぞれ上記の位置で上記基ＲaまたはＲdにより置換されている、表２−１〜２−７に示す構造である。
【表２−１】
2014160840.tif 000010
【表２−２】
2014160840.tif 000011
【表２−３】
2014160840.tif 000012
【表２−４】
2014160840.tif 000013
【表２−５】
2014160840.tif 000014
【表２−６】
2014160840.tif 000015
【表２−７】
2014160840.tif 000016
Ａ、および適切な場合にはまたＤおよびＧがジアステレオマーの生成が可能な縮合芳香族環系を表し、かつ１のアトロプ異性体（ジアステレオマー）が他のアトロプ異性体（ジアステレオマー）に対して過剰に存在している式（１）のアトロプ異性体混合物は新規であり、したがって、同様に、本発明の主題である。
【００６０】
したがって、本発明は、さらに、式（１）
【化８】
2014160840.tif 000017
【００６１】
（ここで、Ｒ、Ｒ1、ｍおよびｎは、上に記載したと同じ意味を有し、他の使用された記号には以下が適用される：
Ａは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒにより置換されていてもよいか、置換されていなくてもよいところの、９〜４０個の、好ましくは１４〜３０個の芳香族環原子を有する縮合アリールもしくはヘテロアリール基であり、ただし、１の基Ｒ、または１の基Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧもしくはＪは、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧまたはＪへの結合に対して（およびｍ＞１の場合は他のＡへの結合に対しても）すべてオルト位で結合しているか、またはこの位置は、前記縮合芳香族環系の一部によりブロックされており、
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｊは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｒによって置換されていなくても、置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、ただし、対応する単位ＢないしＪに対し縮合していてもよいところの少なくとも１の芳香族基Ｒは、Ａへの結合に対しオルト位に存在する）
で示されるアトロプ異性体混合物であって、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が存在することを特徴とするアトロプ異性体混合物に関する。
【００６２】
式（１）のアトロプ異性体混合物は、好ましくは、１つの化合物のアトロプ異性体のみからなる、すなわちそれは、好ましくは、さらなる成分を含まないアトロプ異性体の混合物である。
【００６３】
少なくとも２０％の、特に好ましくは少なくとも５０％、非常に特に好ましくは少なくとも７０％、殊に少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％のアトロプ異性体過剰率が好ましい。より大きなアトロプ異性体過剰率は、それにより、製造中のより良好な再現性と有機電子デバイスのより良好な動作が確保されるので、好ましい。
【００６４】
好ましい縮合芳香族環系は、すでに上に記載したとおりのものである。
【００６５】
Ａは、特に好ましくは、単位９，１０−アントラセン、ピレンおよびペリレンから選ばれる。さらに、対応するアザ類似体が特に好ましい。Ａは、非常に特に好ましくは、９，１０−アントラセンおよびピレンから選ばれる。
【００６６】
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、ＧおよびＪは、特に好ましくは、互いに独立に、それぞれＲにより置換されていてもよいか、置換されていなくてもよい、１−ナフチル、オルト−ビフェニルおよび１−アントリルから選ばれる。これらの基は、さらに特に好ましくは、対応するアザ類似体から選ばれる。
【００６７】
表２−１〜２−７の化合物が非常に特に好ましい。
【００６８】
式（１）の化合物は、通常、まず、文献に従い、統計学的に約１：１の比で存在するアトロプ異性体の混合物を合成することにより合成される。アトロプ異性体の１つの富化および単離は、後の工程で、例えば異なる溶解性を利用して、例えば再結晶により、行うことができる。ここで、異なるアトロプ異性体の溶解性を異なる程度に変化させ得るように式（１）の化合物を適切な方法で置換することが適切であり得る。すなわち、例えば適切な置換により、広範な有機溶媒に易溶であるアトロプ異性体を得ることができる一方、この第１のアトロプ異性体に対してジアステレオマーである他のアトロプ異性体はそれらの溶媒に実質的に不溶である。かなりの実験的努力によってのみ可能であったであろう異性体の分離は、いくつかの場合、簡単になる。有機化学のさらに普通の分離方法も使用することができ、例えばカラムクロマトグラフィー、分離用ＨＰＬＣ、蒸留、昇華、分別晶出または抽出（例えば、ソックスレー抽出）である。ジアステレオマーに加えて、個々の鏡像異性体を富化または単離しようとする場合、キラル固相に対するクロマトグラフィーがその目的に好適である。
【００６９】
いくつかの化合物、特に大きな置換基を有するものについては、アトロプ異性体の１つを過剰に、または実質的に純粋な形態で、合成中に直接生成させることができる。
【００７０】
合成には、鋳型効果を利用することもできる。この場合、すでに溶液状態にある、可能なアトロプ異性体の１つは、合成中における鋳型（例えば、好適な金属イオン）の添加により選択され、かくして有意に過剰に生成される。
【００７１】
富化または単離されないアトロプ異性体は、再異性化により、例えば好適な溶媒中での十分に長い加熱により、超音波および／またはマイクロ波による処理により、他のアトロプ異性体との平衡へ復元させることができる。かくして、異性体の分離操作は、損失なく行うことができる。
【００７２】
上に述べたように、好適な置換により、同じ化合物の易溶性もしくは不溶性アトロプ異性体を得ることができる。同様の方法で、例えばモノマーとしてより可溶性のアトロプ異性体を使用することにより、ポリマーの電子的機能に寄与しないが先行技術により可溶性共役ポリマーの合成に今日まで必要であったところの多くのおよび／または大きな有機基、例えば４個以上のＣ原子を有するアルキルもしくはアルコキシ基を必要とせずに、易溶性ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーを得ることができる。これに対し、より溶解性の低いアトロプ異性体、または該溶解性の低いアトロプ異性体を等しい比率でまたは過剰に含む２つのアトロプ異性体の混合物を用いると、得られるポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーは、一般に、また乏しい溶解性を有する。
【００７３】
したがって、本発明は、さらに、アトロプ異性体を生成し、したがってジアステレオマーの生成が可能な繰り返し単位を含有する共役、部分共役もしくは非共役の、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーであって、少なくとも１０％のアトロプ異性体過剰率が使用されることを特徴とするものに関する。
【００７４】
すなわち、これらの繰り返し単位は、とりわけ、ポリフルオレン類（例えば、ＥＰ８４２２０８またはＷＯ／２２０２６に従う）、ポリスピロビフルオレン類（例えば、ＥＰ７０７０２０またはＥＰ８９４１０７に従う）、ポリ−パラ−フェニレン類（例えば、ＷＯ９２／１８５５２に従う）、ポリジヒドロフェナントレン類（例えば、ＷＯ０５／０１４６８９に従う）、ポリフェナントレン類（例えば、ＤＥ１０２００４０２０２９８．２に従う）、ポリインデノフルオレン類（例えば、ＷＯ０４／０４１９０１またはＷＯ０４／１１３４１２に従う）、ポリカルバゾール類、ポリアントラセン類、ポリナフタレン類またはポリチオフェン類（例えば、ＥＰ１０２８１３６に従う）として共重合化することができる。これらの単位を複数種有するポリマー、またはアトロプ異性繰り返し単位のホモポリマーも可能である。
【００７５】
ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーにおいて過剰に使用されるアトロプ異性体は、過剰に使用されないアトロプ異性体よりも良好な溶解性を有することが好ましい。
【００７６】
本発明の好ましい態様において、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーにおけるアトロプ異性体過剰率は、少なくとも２０％、特に好ましくは少なくとも５０％、非常に特に好ましくは少なくとも７０％、特に少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９０％である。より大きなアトロプ異性体過剰率は、それにより、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーのより良好な溶解性が確保されるので、好ましい。
【００７７】
さらに、当該物質が１０-5ｍｂａｒ未満、好ましくは１０-6ｍｂａｒ未満、特に好ましくは１０-7ｍｂａｒ未満の圧力で真空昇華装置中で蒸着される昇華プロセスにより１またはそれ以上の層が塗布されていることを特徴とする有機電子デバイスが好ましい。
【００７８】
同様に、当該物質が一般的に１０-5ｍｂａｒ〜１ｂａｒの圧力で、ＯＶＰＤ（有機気相堆積）プロセスにより、またはキャリヤーガス昇華を用いて１またはそれ以上の層が塗布されていることを特徴とする有機電子デバイスが好ましい。
【００７９】
さらに、１またはそれ以上の層が、溶液から、例えばスピンコーティングにより、あるいは例えばスクリーン印刷、フレキソ印刷またはオフセット印刷、特に好ましくはＬＩＴＩ（光誘導熱イメージング、熱転写印刷）またはインクジェット印刷のようないずれかの所望の印刷プロセスを用いて、作製されたことを特徴とする有機電子デバイスが好ましい。
【００８０】
上に記載した発光デバイスは、約１：１のアトロプ異性体比を有する混合物を用いる先行技術に対して以下の驚くべき利点を有する：
１．対応するデバイスの安定性は、先行技術による系と比べて、より大きく、これは、より長い寿命の点でとくに明らかである。
【００８１】
２．有機電子デバイスは、より優れた再現性をもって製造することができる。個々の成分が異なる昇華温度および異なる物性を有する物質の混合物の代わりに、１の異性体の大きな富化または純粋な異性体を有する化合物を用いているからである。これらは、また、デバイスにおけるより均一な層と、デバイスの動作中のより良好な再現性をもたらす。
【００８２】
３．いくつかのものが乏しいよう改正のために精製が困難であった今日まで使用されている化合物とは対照的に、富化は、より高い溶解性を有する異性体の単離を可能とし、これは、その結果より簡単に精製することができ、または溶液からより容易に処理することもできる。
【００８３】
４．驚くことに、使用する高温にもかかわらず、アトロプ異性体は高真空中での昇華中安定であり、蒸着中に非常にわずかな程度に異性化するだけであるか、あるいは全く異性化しない。これは、使用する異性体が有機電子デバイスにおける形態と同じ形態にあることを確保するための必須の性質である。
【００８４】
５．異性体の分離中に、使用しない異性体は廃棄する必要ななく、その代わりに、好適な溶媒中での十分に長い加熱または他の処理により他のアトロプ異性体との平衡へと復元され得る。かくして、異性体の分離操作は、損失なく行うことができる。
【００８５】
本発明の以下の例によりさらに詳しく説明するが、本発明をそれにより限定することを望むものではない。
【００８６】
例：
以下の合成は、別段の指摘がない限り、保護ガス雰囲気下で行った。出発物質は、ＤＬＤＲＩＣＨまたはＡＢＣＲから購入した（９，１０−ジブロモアントラセン、４−メチルナフタレン−１−ボロン酸、２−ホルミルボロン酸、２−メトキシベンゼンボロン酸、（２−メチルチオ）フェニルボロン酸、酢酸パラジウム（ＩＩ）、トリ−ｏ−トリルホスフィン、無機物質、溶媒）。
【００８７】
例１：９，１０−ビス（４−メチルナフト−１−イル）アントラセン（アントラセン誘導体Ａ１）
ａ）アントラセン誘導体Ａ１のアトロプ異性体混合物の合成
【化９】
2014160840.tif 000018
【００８８】
トリス−ｏ−トリルホスフィン１．８３ｇ（６ｍｍｏｌ）、ついで酢酸パラジウム（ＩＩ）２２５ｍｇ（１ｍｍｏｌ）を、トルエン３００ｍｌ、ジオキサン１５０ｍｌおよび水４００ｍｌの混合物中の４−メチルナフタレン−１−ボロン酸７４．４ｇ（４００ｍｍｏｌ）、９，１０−ジブロモアントラセン３３．６ｇ（１００ｍｍｏｌ）およびリン酸カリウム一水和物１０４．３ｇ（４２０ｍｍｏｌ）の脱ガスされ、十分に攪拌された懸濁液に加え、ついでこの混合物を１６時間還流させた。反応混合物を室温まで冷却した後、沈殿した固体を吸引濾別し、各回２００ｍｌの水で３回、各回１００ｍｌのエタノールで３回洗浄した。真空中で乾燥した（１ｍｂａｒ、８０℃、１６時間）後、痕跡量のパラジウムを除去するために、生成物を、ソックスレー抽出器中、ガラス繊維抽出シンブル（気孔サイズ０．１μｍ）を通してクロロホルムで抽出した。クロロホルムを１００ｍｌの体積まで濃縮し、エタノール５００ｍｌを加えた。得られた沈殿を吸引濾別し、エタノールで洗浄した。粗製生成物Ａ１の収量は４１．３ｇ（９０ｍｍｏｌ）であり、理論の９０．０％であった。
【００８９】
ｂ）Ａ１の粗製生成物のアトロプ異性体比の決定
ＨＰＬＣによる：
上記粗製生成物２ｍｇをＴＨＦ１０ｍｌに溶かした。この溶液５μｌを、ゾルバックス（Zorbax)ＳＢ−Ｃ１８（４．５×７５ｍｍ、３．５ミクロン）上のアジレント（Agilent）ＬＣ１１００ＨＰＬＣを用い、４０℃、溶出剤（メタノール７２％／ＴＨＦ８％／水２０％）の流量１ｍｌ／分で分離した。
【００９０】
アトロプ異性体の保持時間［分］および面積％は、
アトロプ異性体１： ３２．４５分 約４７面積％
アトロプ異性体２： ３３．８４分 約５３面積％
であった。これは、約６％のアトロプ異性体過剰率に相当する。ＨＰＬＣピークから取った２つのアトロプ異性体のＵＶ／ＶＩＳスペクトルは本質的に同じであった。
【００９１】
1Ｈ−ＮＭＲ分光法による：
1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ブルッカー（Bruker）ＤＭＸ ５００ＭＨｚ分光計で記録した。上記アトロプ異性体混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、アトロプ異性体１および２の信号の実質的な重複により複雑であるが、アトロプ異性体の相対的モル比は、８−ナフチルプロトンに帰属され得る２つの重なり合っているが十分に分離した二重線から決定することができる：
アトロプ異性体１：δ（８−ナフチルプロトン）：８．２１ｐｐｍ（ｄ，3ＪHH＝８．３Ｈｚ）；約４６％
アトロプ異性体２：δ（８−ナフチルプロトン）：８．２０ｐｐｍ（ｄ，3ＪHH＝８．３Ｈｚ）；約５４％。
【００９２】
ｃ）Ａ１のアトロプ異性体の予備分離
アトロプ異性体２の富化：
アトロプ異性体１対アトロプ異性体２の比約４７％：５３％を有する、粗製生成物としての上記Ａ１の異性体の混合物４０．０ｇを、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）２０００ｍｌに懸濁させた。この懸濁液を、２５０℃の油浴中に置いた。約１０分後、Ｎ−メチルピロリドンの温度は約２００℃であり、アトロプ異性体の混合物は溶けていた。この溶液をゆっくり冷却した後、生成した微結晶沈殿を吸引濾別し、各回１００ｍｌのＮＭＰで３回、およびエタノール１００ｍｌで３回洗浄した。収量は、約１０％：９０％の比にあるアトロプ異性体１および２の富化混合物１８．３ｇであり、これは２の８０％アトロプ異性体過剰率に相当する。
【００９３】
アトロプ異性体１の富化：
上記再結晶からのＮ−メチルピロリドン母液に、エタノール３００ｍｌを加えた。室温で１６時間放置した後に生成した微結晶沈殿を吸引濾別した。こうして得られた生成物５．４ｇは、アトロプ異性体１と２の比約８４％：１６％の富化混合物からなり、これはアトロプ異性体過剰率６８％に相当する。最後に述べた工程からの母液に、さらにエタノール５００ｍｌを加えた。室温で３２時間放置した後に生成した微結晶沈殿を吸引ろ過した。こうして得られた生成物１１．３ｇは、アトロプ異性体１と２の比約９６％：４％の富化混合物からなり、これは１のアトロプ異性体過剰率９２％に相当する。
【００９４】
純粋なアトロプ異性体２の単離
アトロプ異性体２が８０％のアトロプ異性体過剰率まで富化された上記混合物１０．０ｇを、再びＮ−メチルピロリドンから再結晶させた。このために、Ｎ−メチルピロリドンを１９０℃まで熱した。ついで、アトロプ異性体２のアトロプ異性体過剰率８０％を有する混合物を激しく攪拌しながら加えた。透明な溶液が生成した（約５分）後、加熱源を除去し、溶液を攪拌しながら室温まで冷却した（約１６時間）。固体を吸引濾別し、わずかなＮ−メチルピロリドンで洗浄した。２回の再結晶化後、収量は７．９ｇであり、このフラクション中には、ＨＰＬＣによっても、1Ｈ−ＮＭＲ分光法によってもアトロプ異性体１が検出できなかったので、アトロプ異性体２のアトロプ異性体過剰率は少なくとも９８％（比９９％：１％）と見積もった。
【００９５】
ｄ）Ａ１のアトロプ異性体の溶解性の比較
アトロプ異性体１は、例えばジクロロメタン、クロロホルム、アセトン、ＴＨＦ、ＤＭＳＯ、ＤＭＦ、ＮＭＰ等のようなすべての普通の極性有機溶媒に易溶性である。これに対し、アトロプ異性体２は、すべての普通の有機溶媒に非常にわずかに溶けるのみである。これは、それが再結晶化され得る（上を参照）ＤＭＦ、ＮＭＰまたはＤＭＳＯのような二極性非プロトン溶媒に、沸点において、最良の溶解性を示す。
【００９６】
ｅ）Ａ１のアトロプ異性体の熱異性化
少なくとも９８％のアトロプ異性体過剰率を有するアトロプ異性体２の２００ｍｇをＮ−メチルピロリドン１０ｍｌに懸濁させた。この懸濁液を２００℃で６時間熱した。ついで、アトロプ異性体過剰率をＨＰＬＣ（上を参照）により決定したところ、アトロプ異性体２に関し７８％であった。加熱時間を延ばすことにより、アトロプ異性体比約１：１を有する混合物を製造することもできた。このことは、富化された異性体から、適切な実験条件により異性体混合物が再び製造できることを示している。したがって、使用していない異性体を廃棄する必要はなく、その代わりに、異性化の後に、さらに使用することができる。
【００９７】
ｆ）Ａ１のアトロプ異性体の昇華
以下（表３）の条件下で、Ａ１のアトロプ異性体の昇華を静的真空中で行った。驚くことに、昇華の前後におけるアトロプ異性体過剰率の比較により示されるように、使用した昇華条件下では、アトロプ異性体は、ほんのわずかな程度にしか異性化せず、あるいは全く異性化しない。さらに、２つのアトロプ異性体がその昇華温度において大きく異なるは特筆すべきであり、このことは、これら異性体の混合物を用いては、有機電子デバイスの再現性のある製造が不可能であることを支持している。
【表３】
2014160840.tif 000019
【００９８】
ｇ）Ａ１のアトロプ異性体の融点とガラス転移温度
Ａ１の２つの富化されたアトロプ異性体の融点とガラス転移温度を調べた。これらの温度が、２つのアトロプ異性体について互いに有意に異なっていることが見いだされ、このことは、２つの異性体のトランス形態特性（transmorphological properties）を支持している。結果を表４に示す。
【表４】
2014160840.tif 000020
【００９９】
ｈ）Ａ１のアトロプ異性体のＵＶ／ＶＩＳおよびフォトルミネッセンススペクトル
Ａ１のアトロプ異性体（９２％のアトロプ異性体過剰率を有するアトロプ異性体１、および９８％のアトロプ異性体過剰率を有するアトロプ異性体２）のフィルムのＵＶ／ＶＩＳおよびフォトルミネッセンススペクトルを測定した。結果を図１に示す。ＵＶ／ＶＩＳスペクトルは大きな違いはないが、フォトルミネッセンススペクトルは互いにかなり違っていることは特筆すべきである。すなわち、アトロプ異性体２は、フォトルミネッセンスにおいて構造化された発光バンドを示す一方、アトロプ異性体１は、幅広い、本質的に構造化されていない発光バンドを有し、これはさらに有意な深色シフトを示している。
【０１００】
例２：９，１０−ビス（２−ホルミルフェニル）アントラセン
ａ）アトロプ異性体混合物の合成：
【化１０】
2014160840.tif 000021
【０１０１】
テトラキストリフェニルホスフィノパラジウム（０）２．３ｇ（２ｍｍｏｌ）を、トルエン５００ｍｌ、エタノール１５０ｍｌおよび水４００ｍｌの混合物中の９，１０−ジブロモアントラセン３３．６ｇ（１００ｍｍｏｌ）、２−ホルミルベンゼンボロン酸４５．０ｇ（３００ｍｍｏｌ）および炭酸ナトリウム５５．１ｇ（５２０ｍｍｏｌ）の十分に攪拌され、脱ガスされた懸濁液に加え、その混合物を４８時間還流させた。冷却後、酢酸エチル５００ｍｌを加え、有機層を分離し、水５００ｍｌで２回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥した後、蒸発乾固させた。残分をジクロロメタン５００ｍｌ中に溶かし、シリカゲルを通じてろ過し、再び蒸発乾固させ、残分をエタノール１００ｍｌに取り、その混合物を還流下に沸騰させ、冷却し、生成物を吸引濾別した後、少量のエタノールで洗浄した。粗製生成物の収量は、３６．７ｇ（９５ｍｍｏｌ）であり、理論の９５．０％であった。
【０１０２】
ｂ）粗製生成物のアトロプ異性体比の決定
ＨＰＬＣによる：
上記粗製生成物２ｍｇをＴＨＦ１０ｍｌに溶かした。この溶液５μｌを、ゾルバックスＳＢ−Ｃ１８（４．５×７５ｍｍ、３．５ミクロン）上のアジレントＬＣ１１００ＨＰＬＣを用い、４０℃、溶出剤（メタノール８１％／ＴＨＦ９％／水１０％）の流量１ｍｌ／分で分離した。
【０１０３】
アトロプ異性体の保持時間［分］および面積％は、
アトロプ異性体１： １３．５３分 約２８面積％
アトロプ異性体２： ２１．０１分 約７２面積％
であった。これは、約４４％のアトロプ異性体過剰率に相当する。ＨＰＬＣピークから取った２つのアトロプ異性体のＵＶ／ＶＩＳスペクトルは本質的に同じであった。
【０１０４】
1Ｈ−ＮＭＲ分光法による：
1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ブルッカーＤＭＸ ５００ＭＨｚ分光計で記録した。上記アトロプ異性体混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、アトロプ異性体１および２の信号の実質的な重複により複雑であるが、アトロプ異性体の相対的モル比は、ホルミルプロトンに帰属され得る２つの十分に分離した一重線から決定することができる：
アトロプ異性体１：δ（ホルミルプロトン）：９．４２ｐｐｍ；約４６％
アトロプ異性体２：δ（ホルミルプロトン）：９．３８ｐｐｍ；約５４％。
【０１０５】
ｃ）アトロプ異性体の予備分離
予備分離は、シリカゲル上でカラムクロマトグラフィーにより、溶出剤ｎ−ヘキサン：酢酸エチル５：１（ｖ：ｖ）で行った。 
使用量：３．０ｇの粗製生成物
収量：０．８ｇのアトロプ異性体１
２．０ｇのアトロプ異性体２
アトロプ異性体１：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ［ｐｐｍ］＝９．４２（ｓ，２Ｈ，ＣＨＯ）、８．２６（ｄ，２Ｈ）、７．８６（ｄｄ，２Ｈ）、７．７４（ｄ，２Ｈ）、７．５２（ｍ，６Ｈ）、７．３９（ｍ，４Ｈ）。 
アトロプ異性体２：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ［ｐｐｍ］＝９．３８（ｓ，２Ｈ，ＣＨＯ）、８．２７（ｄ，２Ｈ）、７．８４（ｄｄ，２Ｈ）、７．７４（ｄ，２Ｈ）、７．５２（ｍ，６Ｈ）、７．３９（ｍ，４Ｈ）。
【０１０６】
例３：９，１０−ビス（２−メトキシフェニル）アントラセン
ａ）アトロプ異性体混合物の合成：
【化１１】
2014160840.tif 000022
【０１０７】
例２と同じような合成。２−ホルミルベンゼンボロン酸の代わりに、２−メトキシベンゼンボロン酸４５．６ｇ（３００ｍｍｏｌ）を用いた。 
粗製生成物の収量は、３１．０ｇ（７９ｍｍｏｌ）であり、理論の７９．３％であった。
【０１０８】
ｂ）粗製生成物のアトロプ異性体比の決定
ＨＰＬＣによる：
上記粗製生成物２ｍｇをＴＨＦ１０ｍｌに溶かした。この溶液５μｌを、ゾルバックスＳＢ−Ｃ１８（４．５×７５ｍｍ、３．５ミクロン）上のアジレントＬＣ１１００ＨＰＬＣを用い、４０℃、溶出剤（メタノール７６．５％／ＴＨＦ８．５％／水１５％）の流量１ｍｌ／分で分離した。
【０１０９】
アトロプ異性体の保持時間［分］および面積％は、
アトロプ異性体１： ４．７８分 約４８面積％
アトロプ異性体２： ７．０９分 約５２面積％
であった。これは、約４％のアトロプ異性体過剰率に相当する。ＨＰＬＣピークから取った２つのアトロプ異性体のＵＶ／ＶＩＳスペクトルは本質的に同じであった。
【０１１０】
1Ｈ−ＮＭＲ分光法による：
1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ブルッカーＤＭＸ ５００ＭＨｚ分光計で記録した。上記アトロプ異性体混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、アトロプ異性体１および２の信号の実質的な重複により複雑であるが、アトロプ異性体の相対的モル比は、メチルプロトンに帰属され得る２つの十分に分離した一重線から決定することができる：
アトロプ異性体１：δ（メチルプロトン）：３．６６ｐｐｍ（ｓ）；約４９％
アトロプ異性体２：δ（メチルプロトン）：３．６４ｐｐｍ（ｓ）；約５１％。
【０１１１】
ｃ）Ａ１のアトロプ異性体の予備分離
予備分離は、シリカゲル上でカラムクロマトグラフィーにより、溶出剤ｎ−ヘキサン：酢酸エチル１０：１（ｖ：ｖ）で行った。 
使用量：３．０ｇの粗製生成物
収量：１．４ｇのアトロプ異性体１
１．３ｇのアトロプ異性体２
アトロプ異性体１：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ［ｐｐｍ］＝７．６３（ＡＡ’ＢＢ’，４Ｈ、アントラセン）、７．５４（ｄ，２Ｈ）、７．３５（ｄ，２Ｈ）、７．３０（ＡＡ’ＢＢ’，４Ｈ、アントラセン）、７．２０−７．１６（ｍ，２Ｈ）、３．６６（ｓ，３Ｈ，ＣＨ3）。 
アトロプ異性体２：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ［ｐｐｍ］＝７．６３（ＡＡ’ＢＢ’，４Ｈ、アントラセン）、７．５５（ｄ，２Ｈ）、７．３６（ｄ，２Ｈ）、７．３０（ＡＡ’ＢＢ’，４Ｈ、アントラセン）、７．２０−７．１６（ｍ，２Ｈ）、３．６４８（ｓ，３Ｈ，ＣＨ3）。
【０１１２】
例４：９，１０−ビス［２−（メチルチオ）フェニル］アントラセン
【化１２】
2014160840.tif 000023
【０１１３】
例２と同じような合成。２−ホルミルベンゼンボロン酸の代わりに、２−（メチルチオ）フェニルボロン酸５０．４ｇ（３００ｍｍｏｌ）を用いた。 
粗製生成物の収量は、２７．１ｇ（６４ｍｍｏｌ）であり、理論値の６４．３％であった。
【０１１４】
1Ｈ−ＮＭＲ分光法およびＨＰＬＣにより１つのアトロプ異性体のみが見出されたので、これを、さらなる検討のために、ＤＭＳＯ（４ｍｌ／ｇ）から繰り返し再結晶させることにより精製した。収量は、１６．６ｇ（３９ｍｍｏｌ）であり、理論値の３９．３％、純度９９．８％であった。母液はアトロプ異性体の混合物を含有していたが、これはさらに検討せず、あるいは分離しなかった。
【０１１５】
ｂ）粗製生成物のアトロプ異性体比の決定
ＨＰＬＣによる：
上記粗製生成物２ｍｇをＴＨＦ１０ｍｌに溶かした。この溶液５μｌを、ゾルバックスＳＢ−Ｃ１８（４．５×７５ｍｍ、３．５ミクロン）上のアジレントＬＣ１１００ＨＰＬＣを用い、４０℃、溶出剤（メタノール７２％／ＴＨＦ８％／水２０％）の流量１ｍｌ／分で分離した。
【０１１６】
１つだけのアトロプ異性体が見いだされ、そのアトロプ異性体の保持時間［分］および面積％は、
アトロプ異性体１： ６．４８分 １００面積％
であった。
【０１１７】
ｃ）1Ｈ−ＮＭＲ分光分析：
1Ｈ−ＮＭＲ（ベンゼン−ｄ６）：δ［ｐｐｍ］＝７．８４（ＡＡ’ＢＢ’４Ｈ、アントラセン）、７．４０−７．２６（ｍ，４Ｈ）、７．１５−７．１０（ｍ，１６Ｈ）、１．７２（ｓ，６Ｈ）。
【０１１８】
例５：アントラセン誘導体Ａ１を含むＯＬＥＤの製造とその特性
ＯＬＥＤを、ＷＯ０４／０５８９１１に記載された一般的な方法により製造したが、これはそれぞれの場合に個々の状況に適合させた（例えば最適な効率または色を達成するために層厚さの変化）。使用したマトリックス材料は、例１に記述したアントラセン誘導体Ａ１であった。単離したアトロプ異性体およびアトロプ異性体混合物の双方を使用した。
【０１１９】
以下の構造を有するＯＬＥＤを、上記一般的な方法と同じように製造した：
【化１３】
2014160840.tif 000024
【０１２０】
これらのなお最適化されていないＯＬＥＤを、標準的な方法により特性決定した；この目的には、エレクトロルミネッセンススペクトル、電流／電圧／輝度特性（ＩＵＬ特性）から算出した、測光的効率（photometric efficiency）（ｃｄ／Ａで測定）、輝度の関数としての電力効率（ｌｍ／Ｗで測定）、並びに寿命を決定した。寿命は、特定の輝度から出発してＯＬＥＤの初期輝度が、関連する電流を維持しながら、半分に低下するまでの時間と定義される。
【０１２１】
より明確にするために、ドーパントＤ１の構造式を以下に示す：
【化１４】
2014160840.tif 000025
【０１２２】
電圧の関数としての電流密度
図２はアトロプ異性体１および２並びに指摘された単層構造におけるアトロプ異性体混合物の電流密度／電圧曲線を示す。層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ２０ｎｍ／Ａ１ ４０ｎｍ／Ｂａ ４ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍ。
【０１２３】
一方でアトロプ異性体１および２を、他方では等重量部のアトロプ異性体１および２を緊密に混合して得たアトロプ異性体１および２の混合物（以下、アトロプ異性体混合物という）を用いた。Ａ１のアトロプ異性体１および２は、アトロプ異性体混合物よりも有意に低い使用電圧を示す。すなわち、例えば、アトロプ異性体１および２では、約６．０Ｖの電圧で１０ｍＡの電流が達成される一方、この電流は、Ａ１のアトロプ異性体混合物では、７．３Ｖで流れる。
【０１２４】
効率および寿命
図３は、次の層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍを有するデバイスにおける、アトロプ異性体１および２とアトロプ異性体混合物（アトロプ異性体１および２の１：１重量部混合物）の輝度の関数としての、ｃｄ／Ａでの測光的効率（上側の曲線の組）およびｌｍ／Ｗでの電力効率（下側の曲線の組）を示す。約５×１０-6ｍｂａｒのチャンバ圧力および約４Å／ｓの蒸着速度でアトロプ異性体１の蒸着温度は、Ｔ＝１７２℃、アトロプ異性体２のそれはＴ＝１９７℃であった。色座標は、それぞれの場合、ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１であった。アトロプ異性体混合物を含むデバイスは、純粋なアトロプ異性体のデータよりも悪い性能データを示し、ここでアトロプ異性体１は、アトロプ異性体２よりも良好な性能データを示す。
【０１２５】
類似の状況が、輝度／時間曲線（図４）によっても明らかにされる。アトロプ異性体混合物を含むデバイスの寿命は、単離されたアトロプ異性体１および２のそれよりも有意に短く、ここでアトロプ異性体１は、より良好な寿命を示す。
【０１２６】
例６：蒸着時間の関数としてのＯＬＥＤの特性決定
図５は、Ａ１のアトロプ異性体混合物（アトロプ異性体１および２の１：１重量部混合物）から、デバイス製造の初めに得られたデバイス（曲線１）およびデバイス製造の終わりに約９０重量％のアトロプ異性体混合物が蒸発した後に得られたデバイス（曲線２）の輝度の関数としての、ｃｄ／Ａでの測光的効率（上側の曲線の組）およびｌｍ／Ｗでの電力効率（下側の曲線の組）を示す。層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍ。色座標は、それぞれの場合、ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１であった。
【０１２７】
デバイス製造の初めに得られたデバイス、すなわちすなわちアトロプ異性体混合物を含むデバイスは、ＨＰＬＣにより決定してアトロプ異性体２の９５％アトロプ異性体過剰率を含むデバイス製造の終わりの方で得られたデバイスに比べて、有意に悪い性能データを示す。
【０１２８】
類似の状況が、輝度／時間曲線（図６）によっても明らかにされる。デバイス製造の初めに得られたデバイス、すなわちアトロプ異性体混合物を含むデバイスは、ＨＰＬＣにより決定してアトロプ異性体２の９５％アトロプ異性体過剰率を含むデバイス製造の終わりの方で得られたデバイスに比べて、より短い寿命を示す。
【０１２９】
全体として、アトロプ異性体の比率およびデバイスの物性は、デバイスの作製中にかなり変化し、したがって再現性のあるデバイスの製造は不可能であることが明らかである。これに対して、単離されたアトロプ異性体１および２を用いて再現性のあるデバイスの製造が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１３０】
【図１】Ａ１のアトロプ異性体のＵＶ／ＶＩＳおよびフォトルミネッセンススペクトルを示す図。
【図２】次の層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ２０ｎｍ／Ａ１ ４０ｎｍ／Ｂａ ４ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍを有するデバイスにおけるアトロプ異性体１（菱形）および２（三角形）並びにアトロプ異性体混合物（四角形）の電流密度／電圧曲線を示す図。
【図３】次の層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍを有し、色座標ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１のデバイスにおける、Ａ１のアトロプ異性体１（菱形）および２（三角形）とアトロプ異性体混合物（四角形）の輝度の関数としての、ｃｄ／Ａでの測光的効率（上側の曲線の組）およびｌｍ／Ｗでの電力効率（下側の曲線の組）を示す図。
【図４】次の層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍを有し、色座標ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１のアトロプ異性体１（曲線１）および２（曲線２）とアトロプ異性体混合物（曲線３）のデバイスの寿命曲線を示す図。
【図５】以下の構造を有し、デバイス製造の初めに得られたデバイス（曲線１）および同じデバイス製造の終わりに得られたデバイス（曲線２）の輝度の関数としての、ｃｄ／Ａでの測光的効率（上側の曲線の組）およびｌｍ／Ｗでの電力効率（下側の曲線の組）を示す図であり；層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍ；色座標ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１。
【図６】以下の構造を有し、デバイス製造の初めに得られたデバイス（曲線１）および同じデバイス製造の終わりに得られたデバイス（曲線２）の時間の関数としての輝度を示す図であり；層構造：ＩＴＯ／ＰＥＤＯＴ ２０ｎｍ／ＮａｐｈＤＡＴＡ ２０ｎｍ／Ｓ−ＴＡＤ ２０ｎｍ／５％のドーパントでドープされたＡ１ ４０ｎｍ／Ａｌｑ3 ２０ｎｍ／ＬｉＦ １ｎｍ／Ａｌ １００ｎｍ；色座標ＣＩＥ：ｘ＝０．１７、ｙ＝０．３１。
【図１】
2014160840.tif 000028
【図２】
2014160840.tif 000029
【図３】
2014160840.tif 000030
【図４】
2014160840.tif 000031
【図５】
2014160840.tif 000032
【図６】
2014160840.tif 000033
【手続補正書】
【提出日】平成26年4月18日(2014.4.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カソードと、アノードと、下記式（１）の少なくとも１種の有機化合物を含む少なくとも１つの層とを備え、式（１）の化合物は、アトロプ異性を有し、したがってジアステレオマーの生成が可能であることを特徴とし、かつ、少なくとも９０％のアトロプ異性体過剰率が存在することを特徴とする有機発光ダイオード。
【化１】
2014160840.tif 000034
（ここで、記号および添え字には以下が適用される：
Ａは、Ｒによって置換されていてもよいか、置換されていなくてもよい以下の９，１０−結合アントラセン単位であり、
【化２】
2014160840.tif 000035
ここで、破線の結合は式（１）のその他の基への結合であり、
Ｄ、Ｇは、出現毎に同一であるか、異なり、
ａ）１またはそれ以上の基Ｒによって置換されていていなくてもよいか、置換されていてもよい、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレンおよびペリレンより成る基から選ばれる縮合芳香環系であり、ただし、１つの基Ｒは、Ａへの結合に対し少なくとも１つのオルト位で結合しているか、またはこの位置は環系の一部によりブロックされており、または
ｂ）１またはそれ以上の基Ｒによって置換されていていなくてもよいか、置換されていてもよいオルト−ビフェニル基であり、
Ｒは、出現毎に同一であるか、異なり、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、またはそれぞれＲ1によって置換されていてもよく、さらに１またはそれ以上の非隣接Ｃ原子がＮ−Ｒ1、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｏ−ＣＯ−Ｏ、ＣＯ−Ｏ、ＳＯ、ＳＯ2、Ｐ（＝Ｏ）Ｒ1、Ｓｉ（Ｒ1）2、−ＣＲ1＝ＣＲ1もしくは−Ｃ≡Ｃ−によって置き換えられていてもよく、さらに１またはそれ以上のＨ原子がＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩまたはＣＮによって置き換えられていてもよいところの、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ鎖または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキルもしくはアルコキシ鎖、または１またはそれ以上の基Ｒ1により置換されていてもよいところの５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、
Ｒ1は、出現毎に同一であるか、異なり、Ｈ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族もしくは芳香族炭化水素基である。）
【請求項２】
前記アトロプ異性を有する式（１）の化合物が、一重項または三重項状態から発光するドーパントのためのホスト材料として、ドーパントとして、正孔輸送材料として、電子輸送材料として、または正孔ブロック材料として用いられることを特徴とする請求項１に記載の有機発光ダイオード。
【請求項３】
前記アトロプ異性を有する式（１）の化合物が、一重項状態から発光するドーパントのためのホスト材料として用いられることを特徴とする請求項１または２に記載の有機発光ダイオード。
【請求項４】
前記式（１）の化合物のアトロプ異性が、２個以上のＣ−Ｃ単結合回りの束縛された回転により生じることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【請求項５】
前記Ｃ−Ｃ単結合回りの束縛された回転のための活性化エネルギーが、少なくとも１４０ｋＪ／モルであることを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【請求項６】
前記アトロプ異性を有する式（１）の化合物が、束縛された回転を有する２つの単結合を含み、主として存在するアトロプ異性体がシン異性体であることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【請求項７】
前記アトロプ異性を有する式（１）の化合物が、束縛された回転を有する２つの単結合を含み、主として存在するアトロプ異性体がアンチ異性体であることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【請求項８】
式（１）中のＤおよびＧが、互いに独立に、Ｒで随意に置換されてよい１−ナフチル、オルト−ビフェニルおよび１−アントリルからなる群の中から選ばれることを特徴とする請求項１〜７の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【請求項９】
式（１）中のＤおよびＧが、Ｒで随意に置換されてよい１−ナフチルであることを特徴とする請求項１〜７の何れか１項に記載の有機発光ダイオード。
【外国語明細書】
2014160840000001.pdf