(57)【要約】【課題】痒みや痛みなどの不快な感覚を伴うことなく施療対象部に確実に刺激を加えて、施療対象部の運動を行う。【解決手段】本発明の運動機１は、施療対象部Ｓに施療部材２を押し付けて運動を行わせる運動機１において、施療部材２の施療対象部Ｓを向く面には、施療部材２の動く方向に沿って回転自在とされた回転施療子１６、１７が配備されていて、回転施療子１６、１７を施療対象部Ｓに押し当てることにより、施療対象部Ｓに対して運動を行わせることを特徴とするものである。【選択図】図１
2014104184.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
施療対象部に施療部材を押し付けて運動を行わせる運動機において、
前記施療部材の施療対象部を向く面には、前記施療部材の動く方向に沿って回転自在とされた回転施療子が配備されていて、
前記回転施療子を施療対象部に押し当てることにより、前記施療対象部に対して運動を行わせることを特徴とする運動機。
【請求項２】
前記施療部材の施療対象部を向く面には、回転施療子として円筒状に形成されたローラ部材が配備されていて、
前記ローラ部材を施療対象部に押し当てることにより、前記施療対象部に対して運動を行わせることを特徴とする請求項１に記載の運動機。
【請求項３】
前記施療部材が対面するように一対に設けられ、
前記一対の施療部材を揺動駆動する駆動機構を有し、
前記ローラ部材は、軸心が施療部材の揺動方向と交差する方向を向くように前記施療部材の先端部に設けられていて、ローラ部材は前記軸心回りに回動自在となっていることを特徴とする請求項２に記載の運動機。
【請求項４】
前記ローラ部材は、施療部材に複数設けられていることを特徴とする請求項３に記載の運動機。
【請求項５】
前記駆動機構は、駆動モータと、駆動モータにより回転する回転軸と、回転軸が伝達する回転駆動力を施療部材の揺動へと変換する変換部とを備え、
前記変換部は、回転軸の軸方向中途部に固定され且つ回転軸に対して傾斜した無端状のカム面が周縁に形成された回転ボス部と、前記施療部材の基端側に形成されて回転ボス部の周縁に摺動自在に嵌り込む環状嵌合部と、前記回転ボス部に対して環状嵌合部が供回りすることを規制する規制部と、
を有していることを特徴とする請求項３又は４に記載の運動機。
【請求項６】
前記規制部は、施療部材の基端側と、設置固定側とを連結する連結ロッドを有し、
前記連結ロッドの一端部は、第１自在継ぎ手を介して設置固定側に連結され、連結ロッドの他端部は、施療部材の基端に第２自在継ぎ手を介して連結されていることを特徴とする請求項５に記載の運動機。
【請求項７】
前記第１自在継ぎ手及び第２自在継ぎ手はボールジョイントで構成されていることを特徴とする請求項６に記載の運動機。
【請求項８】
前記回転軸には、半回転クラッチが設けられており、この半回転クラッチにより、前記施療部材の近接離反揺動運動と、施療部材の並走揺動運動とを切り替え可能とされていることを特徴とする請求項３〜７のいずれかに記載の運動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腹部や大腿部といった施療対象部に施療部材を押し付けて運動を行わせる運動機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
身体の部位の中でも、ウエスト回りを中心とした腹部は特に肥満などの影響を受けやすい場所であり、腹部に脂肪などが蓄積すればプロポーションを著しく悪くすることが知られている。一方で、腹部は痩身効果や美容効果が高い場所であり、蓄積された脂肪などを取り除くことができれば、ウェストが引き締まりプロポーションを大きく改善できる。それゆえ、従来の運動機（マッサージ機、健康増進機、痩身具、美容器機、エクササイズマシンといった運動機）には、使用者の施療対象部に対して効果的なマッサージを行うことができる運動機が開発されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、臍部の周辺の腹部を包囲可能なベルト状の装着体に、腹部に圧力を付与可能な圧力付与体を取り付け、圧力付与体にエアーなどを送って圧力付与体を膨張収縮させることで、腹部の内臓脂肪を減少させることができる運動機（内臓脂肪減少促進器具）が開示されている。
また、特許文献２には、旋回可能な回転プレートの外周側に、腹部側に向かって突出した突起部を備え、マッサージ突起が腹壁深くに入り込んでマッサージすることにより、腹部に対して効果的なマッサージを行うことができる腹部マッサージ装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１７８９０号公報
【特許文献２】特許第３５３９９６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した特許文献１の運動機は、エアバッグ（施療部材）を膨張・収縮させて施療対象部を押圧することにより施療対象部に刺激を加えるものであるが、エアを用いているが故に施療対象部に対してあまり強い刺激を付与することは期待できない。ところが、施療対象部を刺激して脂肪を燃焼させシェイプアップを行わせようとする場合、刺激する施療対象部が腹部のように柔らかなものであるときは、柔らかな施療対象部が与えられた刺激の大部分を吸収してしまう可能性があり、エアバッグのような弱い刺激では十分なシェイプアップ効果が得られなくなってしまう可能性がある。それゆえ、施療対象部が腹部のような場所であるときは、特許文献１の運動機のような方式を採用することは得策ではない。
【０００６】
一方、特許文献２の運動機は、突起のように尖った硬質のマッサージ体を用いて施療対象部を強く刺激するものとなっている。ところが、腹部は非常にデリケートな場所でもあり、先が尖った施療部材で施療対象部を強く刺激し過ぎると施療対象部の周囲が痒くなったり痛くなったりして、マッサージの際に使用者に不快感を与える可能性がある。
本発明は、上記の事情を鑑みてなされたものであり、痒みや痛みなどの不快な感覚を伴うことなく施療対象部に確実に刺激を加えて、施療対象部に対する効果的な運動を付与できる運動機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
すなわち、本発明に係る運動機は、施療対象部に施療部材を押し付けて運動を行わせる運動機において、前記施療部材の施療対象部を向く面には、前記施療部材の動く方向に沿って回転自在とされた回転施療子が配備されていて、前記回転施療子を施療対象部に押し当てることにより、前記施療対象部に対して運動を行わせることを特徴とする。
【０００８】
なお、好ましくは、前記施療部材の施療対象部を向く面には、回転施療子として円筒状に形成されたローラ部材が配備されていて、前記ローラ部材を施療対象部に押し当てるこ
とにより、前記施療対象部に対して運動を行わせるとよい。
なお、好ましくは、前記施療部材が対面するように一対に設けられ、前記一対の施療部材を揺動駆動する駆動機構を有し、前記ローラ部材は、軸心が施療部材の揺動方向と交差する方向を向くように前記施療部材の先端部に設けられていて、ローラ部材は前記軸心回りに回動自在となっているとよい。
【０００９】
なお、好ましくは、前記ローラ部材は、施療部材に複数設けられているとよい。
なお、好ましくは、前記駆動機構は、駆動モータと、駆動モータにより回転する回転軸と、回転軸が伝達する回転駆動力を施療部材の揺動へと変換する変換部とを備え、前記変換部は、回転軸の軸方向中途部に固定され且つ回転軸に対して傾斜した無端状のカム面が周縁に形成された回転ボス部と、前記施療部材の基端側に形成されて回転ボス部の周縁に摺動自在に嵌り込む環状嵌合部と、前記回転ボス部に対して環状嵌合部が供回りすることを規制する規制部と、を有しているとよい。
【００１０】
なお、好ましくは、前記規制部は、施療部材の基端側と、設置固定側とを連結する連結ロッドを有し、前記連結ロッドの一端部は、第１自在継ぎ手を介して設置固定側に連結され、連結ロッドの他端部は、施療部材の基端に第２自在継ぎ手を介して連結されているとよい。
なお、好ましくは、前記第１自在継ぎ手及び第２自在継ぎ手はボールジョイントで構成されているとよい。
【００１１】
なお、好ましくは、前記回転軸には、半回転クラッチが設けられており、この半回転クラッチにより、前記施療部材の近接離反揺動運動と、施療部材の並走揺動運動とを切り替え可能とされているとよい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る運動機によれば、痒みや痛みなどの不快な感覚を伴うことなく施療対象部に確実に刺激を加えて、施療対象部に対する効果的な運動を付与することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る運動機の使用状態を示す図である。
【図２】図１の運動機を拡大して示した正面斜視図である。
【図３】第１実施形態の運動機を施療対象部側(背面側）から見た背面斜視図である。
【図４】第１実施形態の運動機の背面図である。
【図５】運動機の内部構造を示す斜視図である。
【図６】施療部材の拡大図である。
【図７】運動機の駆動機構を示す斜視図である。
【図８】（ａ）は左右の施療部材を近接離反揺動運動させた場合を示す図であり、（ｂ）は左右の施療部材を並走揺動運動させた場合を示す図である。
【図９】本発明の運動機をマッサージ機に転用した場合の斜視図である（第２実施形態）。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［第１実施形態］
本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
本発明の運動機１は、首部、肩部、腰部、下肢部といった身体の各部（すなわち施療対象部Ｓ）に対して施療部材２の先端側を押し付けて運動を付与するものであり、特に腹部のように柔らかな施療対象部Ｓへ運動を付与しようとする場合に好適に用いられるものである。
【００１５】
以下の第１実施形態では腹部の施療対象部Ｓに押し当てられて刺激を加えることにより腹部への運動、例えば、痩身を意図したシェイプアップ運動の付与を可能にするものを例に挙げて本発明の運動機１を説明する。
図１及び図２に示す如く、第１実施形態の運動機１は、ベルト３などを用いて使用者の腹部に押し当てられることにより、腹部の施療対象部Ｓを刺激できるようになっている。
【００１６】
具体的には、第１実施形態の運動機１は、使用者の腹部に当てた場合にも邪魔にならない程度の大きさに形成された横長方形状の本体部４を有している。この本体部４の使用者
側に面する表面（後面または背面）には、使用者の腹部（施療対象部Ｓ）に後述する施療部材２が直接接触することを防止するカバー部材５が設けられている。
また、図３に示すように、本体部４の内側には、施療対象部Ｓの左側半分に刺激を与える左施療ユニット６と、腹部の右側半分に刺激を与える右施療ユニット７とが左右に並んで配備されている。これら左右の施療ユニット６、７は、施療対象部Ｓに対して刺激を与えて施療対象部Ｓへのシェイプアップ運動を可能とするものである。
【００１７】
また、左右の施療ユニット６、７は、本体部４に内蔵された駆動機構８により駆動されることで、施療対象部Ｓに刺激を与えられるようになっている。また、本体部４には、上述した駆動機構８をオン／オフするためのスイッチを有する操作部（図示せず）が信号ケーブルを介して設けられている。
なお、以降の説明では、図４に示した方向に基づき説明を進める。この方向によれば、図４の左右方向が運動機１の左右方向（幅方向）であり、図４の上下方向が運動機１の上下方向である。図４の紙面貫通方向が運動機１の後前方向である。
【００１８】
以下、第１実施形態の運動機１の構成を順番に説明する。
図３及び図４に示すように運動機１の本体部４は、平面視で左右方向に長い矩形状とされたケーシング９を有している。このケーシング９は、後方（使用者側）に向かって開放状に形成された椀状の前側ケーシング１０と、この前側ケーシング１０の後方開口に嵌り合う蓋部材１１とを有している。この蓋部材１１は湾曲した曲面形状を呈し、その中央には左右に並んで２箇所の矩形状の開口１２が形成されており、左右それぞれの開口１２から左右の施療部材２（詳細は後述）が後方に向かって突出するように設けられている。この蓋部材１１は、ポリプロピレンやシリコンゴムなどのような可撓性に富んだ材料から板状に形成されている。蓋部材１１の後面（使用者側）には布などで構成されたカバー部材５（保護緩衝カバー体）が設けられていて、施療部材２と施療対象部Ｓとがカバー部材５を介して間接的に接触し合うようになっている。すなわち、本体部４では、前側ケーシング１０に蓋部材１１が嵌り合うことで、前側ケーシング１０の内部に後述する駆動機構８などを収容可能な収容空間が形成されている。
【００１９】
図４に示すように、第１実施形態の運動機１には、左施療ユニット６と右施療ユニット７との２つのマッサージユニットが左右に並んで設けられている。左施療ユニット６は、上述した蓋部材１１の左側の開口１２に設けられており、右施療ユニット７は、上述した蓋部材１１の右側の開口１２に設けられている。
左施療ユニット６及び右施療ユニット７は、いずれも、本体部４の内部から後方（施療対象部Ｓ側）に向かって開口を介して後方に突出する施療部材２を有している。この施療部材２の突端には、円筒状に形成されたローラ部材１３（回転施療子）が備えられおり、このローラ部材１３を施療対象部Ｓに押し当てることにより、施療対象部Ｓへの刺激が可能となっている。
【００２０】
具体的には、施療部材２は、アーム部材１４とローラ部材１３とを有している。アーム部材１４は、左右の施療ユニット６、７において、いずれも後方に向かって突出するように設けられている。このアーム部材１４の先端側にローラ部材１３が取り付けられている。
これら左右の施療ユニット６、７は、左右に対称であることを除けば互いに同じ構造や配置を有している。それ故、以降の説明では、右施療ユニット７を例に挙げて、施療ユニットの構成をより詳しく説明し、左施療ユニット６については説明を省略する。
【００２１】
図５に示すように、右施療ユニット７（施療ユニット）のアーム部材１４は、上述した蓋部材１１の開口１２を通り抜けて本体部４の内部から後方へ向かって突出する長尺棒状の部材として設けられている。具体的には、アーム部材１４は、本体部４の内部上側に長手方向の基端側が配備されており、基端部側から長手方向の先端側をやや下方に向けるようにして傾斜状に配備されている。このように後方へ突出したアーム部材１４の先端側は、本体部４における上下方向のほぼ中間に位置していて、左方向と右方向とにＴ字状（２又状）に分岐している。この分岐したそれぞれの先端側には、上述したローラ部材１３（回転施療子）がそれぞれ設けられている。
【００２２】
また、アーム部材１４の基端部（前端部）は、環状とされており、後述する駆動機構８の回転軸１５に交差状に連結されており、回転軸１５を回転させることでアーム部材１４を左右方向に揺動できるようになっている。なお、このアーム部材１４の駆動については、以降の駆動機構８の説明で詳しく述べる。
アーム部材１４の分岐した先端のうち、右側に分岐した先端には第１のローラ部材１６が、また左側に分岐した先端には、第１のローラ部材１６よりも幅が小さな第２のローラ部材１７が設けられている。これらのローラ部材１６、１７の配置は、左施療ユニット６と右施療ユニット７とでは左右対称になる。つまり、右施療ユニット７とは左右対称な配置となる左施療ユニット６では、左側に分岐したアーム部材１４の先端に第１のローラ部材１６、右側に分岐したアーム部材１４の先端に第２のローラ部材１７が設けられている。このように第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７を配置すれば、４つのローラ部材１３の配置が中央を挟んで対称となり、湾曲した曲面を有する腹部に対してもそれぞれのローラ部材１３を湾曲面に沿って確実に接触させることが可能となり、より効果的に施療部材２で腹部を刺激することが可能となる。
【００２３】
第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７は、いずれも略上下方向に（アーム部材１４の揺動方向に交差するように）軸心を向けて配備された円筒体であり、上下方向を向く軸回りに回転自在とされている。言い換えれば、第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７は、いずれもその揺動方向に交差する方向に軸心を向けて配備された円筒体である。
【００２４】
また、第１のローラ部材１６は、第２のローラ部材１７とほぼ同じ径を備えた円筒体であり、上下方向に沿ったロールの長さは第２のローラ部材１７より長く（図例では１．５倍程度）されている。このように、４つのローラ部材を配置すれば、施療対象部Ｓに対して加えられる力を４つのローラ部材１３で均等に分けて伝えることが可能となり、施療対象部Ｓの全面に均等に刺激を加えることが可能となる。
【００２５】
次に、上述した左施療ユニット６のアーム部材１４、及び右施療ユニット７のアーム部材１４を駆動させる駆動機構８について説明する。
図５〜図７に示すように、駆動機構８は、駆動部１８の電動モータで発生した回転駆動力を変換部１９で変換して回転軸１５に伝え、さらに回転軸１５を回転させることでアーム部材１４を揺動させる構成とされていて、駆動部１８、変換部１９および規制部２０を備えている。
【００２６】
駆動部１８は、本体部４（前側ケーシング１０）の中央下側に駆動軸２１を上下方向に向けるようにして配置された電動モータ２２と、この電動モータ２２で発生した回転駆動力を左右方向を向く回転軸１５に伝達する動力伝達部２３とで構成されている。電動モータ２２は、図示しない制御部および電源部に接続され、使用者が操作部（リモコン部）を操作することにより、回転をＯＮ／ＯＦＦしたり、電動モータ２２の回転数を変更したり、回転方向を（正転／逆転に）切り替えたりすることができるようになっている。また、この電動モータ２２の駆動軸２１は上下方向に沿って配備されており、駆動軸２１の先端側（上端側）が動力伝達部２３に接続されている。
【００２７】
動力伝達部２３は、上下方向を向く駆動軸２１の回転運動を、減速すると共に９０°回転方向を切り替えて、左右方向に沿って配備された回転軸１５の回転運動に変換するものである。なお、本実施形態の動力伝達部２３は、ウォームギヤ及びウォームホイールから構成されている。
変換部１９は、左右方向を向いて配備された回転軸１５の回転運動を、アーム部材１４を左右方向に沿って揺動させる揺動運動へ変換するものである。変換部１９は、アーム部材１４の基端部に一体的に形成された環状嵌合部２４と、回転軸１５に固着されて回転運動する回転ボス部２５とで構成される。環状嵌合部２４は、回転ボス部２５の外周（周縁）に相対回転自在に嵌り込むように取り付けられている。さらに、変換部１９には、回転ボス部２５に対して環状嵌合部２４が供回りすることを規制する規制部２０が備えられている。
【００２８】
具体的には、回転ボス部２５の外周面（周縁面）には、回転軸１５に対して傾斜する軸
心を有する略円形であって無端状の軌道（カム面）が形成されている。この軌道に沿って環状嵌合部２４は回転ボス部２５に対して相対回転自在となっている。なお、左施療ユニット６のアーム部材１４の回転ボス部２５に形成される軌道の傾斜方向は、右施療ユニット７のアーム部材１４の回転ボス部２５に形成される軌道の傾斜方向と逆向きになっていて、左施療ユニット６のアーム部材１４の揺動方向と右施療ユニット７のアーム部材１４の揺動方向とは互いに逆になるように設定されている。
【００２９】
規制部２０は、ケーシング９の内周面と上述したアーム部材１４との間を連結する連結ロッド２６を備えていて、回転軸１５の軸心回りに環状嵌合部２４（すなわち、アーム部材１４）が供回りして回転することを規制できるようになっている。この連結ロッド２６は長尺棒状の部材であり、両端が球状に形成されている。そして、両端の球状に形成された部分が後述する第１軸承部２７や第２軸承部２８に遊嵌させられている。
【００３０】
例えば、右施療ユニット７に設けられる連結ロッド２６を例に挙げれば、連結ロッド２６の一端（下端）は、前側ケーシング１０の内壁面（設置固定側）に設けられた第１軸承部２７に軸承されており、連結ロッド２６の他端（上端）は、アーム部材１４の長手方向の中途側に設けられた第２軸承部２８に軸承されている。この連結ロッド２６の他端は、一端から見て後方の上側に位置しており、連結ロッド２６は後方に向かって上側に傾斜するように配備されている。
【００３１】
第１軸承部２７は、ケーシング９の内壁面における上下方向の中途側に半球状に凹むように形成された凹部であり、上述した連結ロッド２６の一端側に設けられる球状の端部を軸承できるようになっている。この連結ロッド２６の一端部と第１軸承部２７とが、ボールジョイント式の第１自在継ぎ手２９で回動自在に連結されている。また、第２軸承部２８は、アーム部材１４における基端側から先端側までの中途側に半球状に凹むように形成された凹部であり、上述した連結ロッド２６の他端側に設けられる球状の端部を軸承できるようになっている。この連結ロッド２６の他端部と第２軸承部２８とが、ボールジョイント式の第２自在継ぎ手３０で回動自在に連結されている。
【００３２】
上述したような連結ロッド２６、第１軸承部２７及び第２軸承部２８から構成されたボールジョイント式の規制部２０を用いれば、回転軸１５に固定された回転ボス部２５が回転して環状嵌合部２４が供回りしようとした場合に、連結ロッド２６によりアーム部材１４が前側ケーシング１０に連結されているため、アーム部材１４が取り付けられた環状嵌合部２４も回転しなくなり、環状嵌合部２４の供回りが規制される。このとき、連結ロッド２６は、第１軸承部２７及び第２軸承部２８のそれぞれに対して上下左右方向に揺動自在に連結しているため、アーム部材１４は左右方向の揺動だけでなく上下方向にもある程度の揺動が許容されるようになる。この構成により、第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７が主として左右方向に沿って往復運動する。その結果、第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７が施療対象部Ｓの表面に沿って転動して、施療対象部Ｓにある筋肉などに刺激が加えられ、施療対象部Ｓの筋肉が収縮して運動が行われたり、血行が改善してむくみがとれるなどして、施療対象部Ｓのシェイプアップが可能となる。
【００３３】
図４に示されるように、上述した駆動機構８の回転軸１５（回転軸心）には、施療部材２の近接離反揺動運動と並走揺動運動とを切り替える半回転クラッチ３１が設けられている。具体的には、上述した回転軸１５は左側の回転ボス部２５の右側で左右２つの軸部に分かれており、この２つの軸部の間に両軸部を連結する半回転クラッチ３１が設けられている。半回転クラッチ３１は、駆動側（右側）に設けられた第１カップリング部材３２と、アーム部材１４側（左側）に設けられた第２カップリング部材３３とを組み合わせたものである。第１カップリング部材３２は、左方向に向かって突出するように設けられた円筒状の部材であり、第２カップリング部材３３は、第1カップリング部材３２を差し込み可能とされたカップ状の部材となっている。第２カップリング部材３３の開口には周方向に１８０°あけて２箇所に亘って連結凹部３４が形成されており、第1カップリング部材３２の外周面には２箇所の連結凹部３４のいずれかに嵌入可能な連結突起３５が設けられている。この連結凹部３４は、第２カップリング部材３３の開口縁の一部を半円状に凹むように切り欠いたものであり、連結突起３５を浅く嵌入できる程度とされている。
【００３４】
それゆえ、半回転クラッチ３１では、２箇所の連結凹部３４の一方に第１カップリング部材３２の連結突起３５が連結している状態で、第２カップリング部材３３に回転を停めるような力が加わると、第１カップリング部材３２の連結突起３５が一方の連結凹部３４から外れる。そして、第１カップリング部材３２の連結突起３５が回転軸１５と一体に半周回転して、連結突起３５が他方の連結凹部３４に嵌入し、回転軸１５に対するアーム部材１４の回転位相が１８０°変化するようになる。
【００３５】
つまり、上述した半回転クラッチ３１を用いれば、図６（ａ）に示すように左側のアーム部材１４の揺動方向と右側のアーム部材１４の揺動方向とを互いに左右に異なる方向にすることができる。この場合、左側のアーム部材１４と右側のアーム部材１４とは、互いに近接、離反を繰り返すような揺動運動を行うこととなる。
また、アーム部材１４を拘束することで第２カップリング部材３３に回転を停め、半回転クラッチ３１を動作させることで、図６（ｂ）に示すように左側のアーム部材１４の揺動方向と右側のアーム部材１４の揺動方向とを互いに左右で同じ方向にすることもできる。この場合、左側のアーム部材１４と右側のアーム部材１４とは、連動するように左右に揺動運動を行う。
【００３６】
つまり、図６（ａ）に示すように左右のアーム部材１４を動かせば、左右のアーム部材１４が互いに近接離反を繰り返して、施療対象部Ｓを挟み込んだり引き伸ばしたりするような近接離反揺動運動が可能となる。また、図６（ｂ）に示すように左右のアーム部材１４を動かせば、左右のアーム部材１４が互いに同じ距離を保ったまま左右に往復して運動し、施療対象部Ｓを左右に大きくスライドさせるような並走揺動運動を行うことが可能となり、施療対象部Ｓにバリエーションに富んだシェイプアップ運動を付与することが可能となる。
【００３７】
上述した運動機１を用いれば、左側のアーム部材１４と右側のアーム部材１４とが左右方向に沿って揺動し、アーム部材１４の先端に設けられた第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７（回転施療子）が施療対象部Ｓの表面を転動しながら施療対象部Ｓに刺激を与えるため、施療対象部Ｓにある筋肉が収縮して運動が行われたり、血行が改善してむくみがとれたりして、施療対象部Ｓをシェイプアップさせることが可能となる。
【００３８】
その際、蓋部材１１は可撓性に富んだ弾性材料で構成されているため、開口１２から突出した施療部材２（アーム部材１４やローラ部材１３）と開口１２との間に物が挟まっても機器が破損しにくいようになっている。
また、上述した運動機１では、ローラ部材１３（回転施療子）から施療対象部Ｓに強い力が作用しそうになると、ローラ部材１３が転動して力を逃がすため、硬質な突起などで押圧する場合に比べて、施療対象部Ｓに痒みや痛みなどの不快な感覚を及ぼすことがない。また、ローラ部材１３が転動して力を逃がす故、カバー部材５の破損を防止することも可能となる。
【００３９】
さらに、上述した運動機１では、ボールジョイント式の規制部２０を用いているため、アーム部材１４は左右方向の揺動だけでなく上下方向にもある程度の揺動が許容されるようになる。その結果、第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７が施療対象部Ｓの表面に沿って上下左右に面状に転動して（主には左右方向の揺動）広い範囲をカバー可能となるため、腹部のように広い範囲の施療対象部Ｓに対しても有効なシェイプアップ運動を付与することができるようになる。
［第２実施形態］
ところで、上述した運動機１の構成は、マッサージ機の構成としても採用することができる。例えば、首や腰などの「こり」が発生している部分（疲労が蓄積している部分）にあてがい、対応する部位を重点的にマッサージして血行を改善することができる。
【００４０】
このようなマッサージ機は、以下の構成を有しているとよい。
すなわち、施療対象部Ｓに施療部材２を押し付けてマッサージを施すマッサージ機において、前記施療部材２の施療対象部Ｓを向く面には、前記施療部材２の動く方向に沿って回転自在とされた回転施療子が配備されていて、前記回転施療子を施療対象部Ｓに押し当てることにより、前記施療対象部Ｓに対してマッサージを施す構成とするとよい。
【００４１】
上述したマッサージ機においては、前記施療部材２の施療対象部Ｓを向く面には、回転施療子として円筒状に形成されたローラ部材１３が配備されていて、前記ローラ部材１３を施療対象部Ｓに押し当てることにより、前記施療対象部Ｓに対して運動を行わせるとよい。
上述したマッサージ機においては、前記施療部材２が対面するように一対に設けられ、前記一対の施療部材２を揺動駆動する駆動機構８を有し、前記ローラ部材１３は、軸心が施療部材２の揺動方向と交差する方向を向くように前記施療部材２の先端部に設けられていて、ローラ部材１３は前記軸心回りに回動自在となっているとよい。
【００４２】
上述したマッサージ機においては、前記ローラ部材１３は、施療部材２の揺動方向に沿って複数（例えば、第１のローラ部材１６及び第２のローラ部材１７）設けられているとよい。
上述したマッサージ機においては、前記駆動機構８は、駆動モータ２２と、駆動モータ２２により回転する回転軸１５と、回転軸１５が伝達する回転駆動力を施療部材２の揺動へと変換する変換部１９とを備え、前記変換部１９は、回転軸１５の軸方向中途部に固定され且つ回転軸１５に対して傾斜した無端状のカム面が周縁に形成された回転ボス部２５と、前記施療部材２の基端側に形成されて回転ボス部２５の周縁に摺動自在に嵌り込む環状嵌合部２４と、前記回転ボス部２５に対して環状嵌合部２４が供回りすることを規制する規制部２０と、を有しているとよい。
【００４３】
上述したマッサージ機においては、前記規制部２０は、施療部材２の基端側と、設置固定側とを連結する連結ロッド２６を有し、前記連結ロッド２６の一端部は、施療部材２の基端に第１自在継ぎ手２９を介して連結され、連結ロッド２６の他端部は、第２自在継ぎ手３０を介して設置固定側に連結されているとよい。
上述したマッサージ機においては、前記第１自在継ぎ手２９及び第２自在継ぎ手３０はボールジョイントで構成されているとよい。
【００４４】
上述したマッサージ機においては、回転軸心には、半回転クラッチ３１が設けられており、この半回転クラッチ３１により、施療部材２の近接離反揺動運動と、施療部材２の並走揺動運動とが切り替え可能とされているとよい。
図９には、第１実施形態で説明した運動機１の技術をマッサージ機の用途に転用したものが示されている。
【００４５】
図９に示す第２実施形態のマッサージ機１００は、左右方向に沿って長尺な円筒体を扁平に押しつぶしたような形状とされており、幅方向（左右方向）の中央側は下方に向かって凹むようにくびれていて、くびれた部分（凹部３９）に頭部を載せることにより、使用者の首部〜肩部にかけての施療対象部Ｓを施療（マッサージ）できる枕型のマッサージ機となっている。
【００４６】
具体的には、マッサージ機１００は、空洞とされたケーシング９の内部に、第１実施形態と同じようにアーム部材１４やローラ部材１３から構成された施療部材２及びこの施療部材２を駆動する駆動機構９を有している。このケーシング９には、使用者の首部や肩部側に向かって開口する開口１２が、左右に１つずつ形成されている。図９の例ではケーシング９の上面の縁の左右に、開口１２が形成されている。これら２つの開口１２のうち、左側の開口１２には左施療ユニット６が、また右側の開口１２には右施療ユニット７が設けられていて、左右の施療ユニット６、７を用いて施療対象部Ｓへのマッサージを可能としている。
【００４７】
上述した第２実施形態のマッサージ機１００が第１実施形態と異なっているのは、アーム部材１４の先端側に取り付けられたロール部材１３の配置と、回転ボス部２５に対して環状嵌合部２４が供回りすることを規制する駆動機構９の規制部２０の構成とである。
つまり、第２実施形態のマッサージ機１００では、アーム部材１４は中途部からＹ字形状に分かれている（環状嵌合部２４から下方に長く延びる第１アーム部材と、環状嵌合部２４に上方突設状に設けられた第２アーム部材）。アーム部材１４の分岐した先端側に、第１実施形態と同様に第１のロール部材１６と第２のロール部材１７とで構成されたロール部材１３が設けられている。これらの第１のロール部材１６及び第２のロール部材１７
は、第１実施形態とは異なり、アーム部材１４の揺動方向と直交する方向（前後方向）に沿って並んで設けられている。このように複数のロール部材１３を配置すれば、アーム部材１４が揺動することで一度に広い範囲を施療できるようになる。
【００４８】
また、第２実施形態の駆動機構９に設けられる規制部２０は、第１実施形態とは異なり、環状嵌合部２４から下方に向かって突出する棒状の規制突起３７と、この規制突起３７が嵌り込む規制溝部３８とで構成される。規制溝部３８の溝は、回転軸１５の軸心に沿うように左右方向に沿って形成されている。つまり、規制溝部３８は規制突起３７の左右方向に沿った移動は許容するが、規制突起３７の前後方向の動き、言い換えれば回転軸１５の軸心回りに環状嵌合部２４が供回りして回転することは許容しないようになっており、第１実施形態と同様に施療対象部Ｓを揺動マッサージすることが可能となる。
【００４９】
なお、上述した第２実施形態では、環状嵌合部２４側に規制突起３７が設けられ、ケーシング９側に規制溝部３８が設けられたものを例示したが、環状嵌合部２４側に設けられた規制溝部３８と、ケーシング９側に設けられた規制突起３７とで構成された規制部２０を用いてもよい。
ところで、今回開示された実施形態において、明示されていない事項、例えば、作動条件や操作条件、構成物の寸法、重量などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。
【００５０】
例えば、上記実施形態では回転施療子として上下方向に軸心を向けて配備されたロール部材１３を用いた例を挙げたが、回転施療子にはロール部材１３以外の部材、例えばボール状の部材を単数または複数備えたものを用いることもできる。
【符号の説明】
【００５１】
１  運動機
２  施療部材
３  ベルト
４  本体部
５  カバー部材
６  左施療ユニット
７  右施療ユニット
８  駆動機構
９  ケーシング
１０  前側ケーシング
１１  蓋部材
１２  開口
１３  ローラ部材
１４  アーム部材
１５  回転軸
１６  第１のローラ部材
１７  第２のローラ部材
１８  駆動部
１９  変換部
２０  規制部
２１  駆動軸
２２  電動モータ
２３  動力伝達部
２４  環状嵌合部
２５  回転ボス部
２６  連結ロッド
２７  第１軸承部
２８  第２軸承部
２９  第１自在継ぎ手
３０  第２自在継ぎ手
３１  半回転クラッチ
３２  第１カップリング部材
３３  第２カップリング部材
３４  連結凹部
３５  連結突起
３７  規制突起
３８  規制溝部
Ｓ  施療対象部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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