(57)【要約】【課題】  セキュリティ性を保ちつつ、利便性の高いネットワークへの参加を可能とする。【解決手段】  ネットワークを生成して他の機器のネットワークへの参加を受け付けるＡＰモードと、他の機器により生成済みのネットワークに自機を参加させるＣＬモードとを含む複数のモードのうちいずれかのモードで、自機を動作させるよう制御する制御手段を有し、自機がＣＬモードの状態で近接無線通信手段を介して他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、制御手段は、自機がＡＰモードで動作する旨を自機が参加する同一ネットワーク内の他の機器に対して通知した後に、自機をＡＰモードで動作させるよう制御する。【選択図】  図３
2014220700.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
他機と近接することにより近接無線通信を行う近接無線通信手段と、
前記近接無線通信より長い通信距離の無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段によりネットワークを生成して他の機器のネットワークへの参加を受け付けるアクセスポイントモードと、前記無線通信手段により、他の機器により生成済みのネットワークに自機を参加させるクライアントモードとを含む複数のモードのうちいずれかのモードで、自機を動作させるよう制御する制御手段とを有し、
自機がクライアントモードの状態で前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、自機がアクセスポイントモードで動作する旨を自機が参加する同一ネットワーク内の他の機器に対して前記無線通信手段を介して通知した後に、自機をアクセスポイントモードで動作させるよう制御することを特徴とすることを特徴とする通信装置。
【請求項２】
自機がクライアントモードの状態で前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、前記自機がアクセスポイントモードになる前に、前記自機がアクセスポイントモードになった場合に生成されるネットワークに参加するための情報を、前記近接無線通信手段を介して前記他機に送信するよう制御することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記自機がアクセスポイントモードの状態で前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、前記アクセスポイントモードで動作する前記自機が生成しているネットワークへ参加するための情報を、前記近接無線通信手段を介して前記他機に送信するよう制御することを特徴とする請求項１または２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記自機がアクセスポイントモードの状態で、前記無線通信手段が生成するネットワーク内の他の機器の無線通信手段がアクセスポイントモードとして動作する旨の通知を受信した場合、前記制御手段は、前記無線通信手段をクライアントモードで動作させるよう制御することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項５】
前記自機がクライアントモードの状態で、前記無線通信手段を介して参加しているネットワーク内の他の機器の無線通信手段がアクセスポイントモードとして動作する旨の通知を受信した場合、前記制御手段は、前記無線通信手段を介して現在参加しているネットワークを離脱し、前記通知の送信元の機器が生成するネットワークに参加するよう自機を制御することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項６】
前記無線通信手段を介して参加しているネットワーク内の機器に関する情報を保持する保持手段を更に有することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項７】
前記無線通信手段を介して参加しているネットワーク内の機器が増減することに応じて、前記保持手段が保持する情報を更新する更新手段を更に有することを特徴とする請求項６に記載の通信装置。
【請求項８】
前記近接無線通信手段により前記他機に送信される、ネットワークに参加するための情報は、前記保持手段により保持されている情報の一部を含むことを特徴とする請求項６または７に記載の通信装置。
【請求項９】
前記クライアントモードで動作している自機とネットワーク内の他の機器との間で、前記無線通信手段を介してデータの送受信を行っている状態で、前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、前記データの送受信が完了した後に、前記無線通信手段をアクセスポイントモードとして動作させるよう制御することを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記クライアントモードで動作している自機とネットワーク内の他の機器との間で、前記無線通信手段を介してデータの送受信を行っている状態で、前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、前記データの送受信を中断した後に、前記無線通信手段をアクセスポイントモードとして動作させるよう制御することを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記制御手段は、前記無線通信手段を介して参加しているネットワーク内の機器から前記近接無線通信手段を介してネットワークへの参加の要求を受信したことによっては、前記自機のモードを変更しないことを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１２】
前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記無線通信手段により生成されるネットワークに参加可能な機器の数に基づき、前記他機をネットワークに参加させることが可能か否かを判断する判断手段を更に有し、
前記判断手段により、前記他機をネットワークに参加させられないと判断した場合、前記制御手段は前記近接無線通信手段を介して、前記他機にネットワークに参加することが不可能である旨を通知するよう制御することを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１３】
前記自機と前記他機とがそれぞれ異なるネットワークに参加している状態で、前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、前記他機のモードと前記自機のモードとに基づき、前記他機を前記自機が生成するネットワークに参加させるか、前記自機を前記他機が生成するネットワークに参加するかを決定することを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１４】
被写体を撮像して画像データを生成する撮像手段を更に有し、
前記無線通信手段は、前記撮像手段により生成された画像データをネットワーク内の他の機器に送信可能であることを特徴とする請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１５】
前記無線通信手段は、ネットワーク内の他の機器から画像データを受信可能であることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１６】
前記近接無線通信手段は、ＮＦＣの規格に従った通信を行うことを特徴とする請求項１乃至１５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１７】
前記無線通信手段は、ＩＥＥＥ８０２．１１の規格に従った通信を行うことを特徴とする請求項１乃至１６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１８】
自機がクライアントモードの状態で参加しているネットワークを生成している機器から、前記ネットワークに参加するための情報を他の機器に公開することを許可されている状態で、前記近接無線通信手段を介して他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、自機をアクセスポイントモードで動作させるよう制御せず、前記ネットワークに参加するための情報を、前記近接無線通信手段を介して前記他の機器に送信するよう制御することを特徴とする請求項１乃至１７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１９】
他機と近接することにより近接無線通信を行う近接無線通信ステップと、
前記近接無線通信より長い通信距離の無線通信を利用したネットワークを生成して他の機器のネットワークへの参加を受け付けるアクセスポイントステップと、
他の機器により生成済みのネットワークに、前記近接無線通信より長い通信距離の無線通信を利用して自機を参加させるクライアントステップと、
前記クライアントステップの実行中に前記近接無線通信を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記アクセスポイントステップを実行するよう制御する制御ステップとを有し、
前記クライアントステップの実行中に前記近接無線通信を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御ステップでは、前記アクセスポイントステップを実行させる前に、アクセスポイントステップの実行により新たにネットワークを生成する旨を、自機が参加する同一ネットワーク内の他の機器に対して前記無線通信を介して通知することを特徴とする通信装置の制御方法。
【請求項２０】
請求項１９に記載のステップをコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項２１】
請求項２０のプログラムを記録したコンピュータで読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近接無線通信機能を有する通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スマートフォンやタブレット、デジタルカメラといった複数のモバイル機器間で、無線ＬＡＮを利用して通信が行われている。このように複数の機器で無線通信を行う場合、複数のクライアント（ＣＬ）の通信を一台のアクセスポイント（ＡＰ）が中継するインフラストラクチャモードによる通信が一般的である。インフラストラクチャモードの設定を行う場合、ユーザはＡＰ機器が生成したネットワークのＳＳＩＤ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）およびパスワード（以下、ＡＰ情報）をＣＬ機器に入力する必要があり、手間がかかるという課題があった。
【０００３】
これに対し、例えば特許文献１では、既に無線ネットワークに参加済みの複数の機器のうちの一つから、近接無線通を介して、無線ネットワークに参加するための情報を取得する手法が開示されている。これにより、無線ネットワークに参加するための様々なパラメータをユーザが入力する手間を省き、利便性の高い無線ネットワークへの参加方法をユーザに提供することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２３９５７３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記の特許文献１ではＣＬ機器は近接無線通信によって自機以外の機器のＡＰ情報を送信する必要があり、セキュリティ上好ましくなかった。一方、ＡＰ情報はＡＰ機器からのみ取得可能なようにすると、セキュリティ性は保たれるものの、ネットワークに参加するためにはＡＰ機器に近づけなければならない。そのため、ユーザはどの機器がＡＰ機器か意識する必要があり、利便性が損なわれてしまう。そこで、本願発明は、セキュリティ性を保ちつつ、利便性の高いネットワークへの参加を可能とすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本願発明の通信装置は、他機と近接することにより近接無線通信を行う近接無線通信手段と、前記近接無線通信より長い通信距離の無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段によりネットワークを生成して他の機器のネットワークへの参加を受け付けるアクセスポイントモードと、前記無線通信手段により、他の機器により生成済みのネットワークに自機を参加させるクライアントモードとを含む複数のモードのうちいずれかのモードで、自機を動作させるよう制御する制御手段とを有し、自機がクライアントモードの状態で前記近接無線通信手段を介して前記他機からネットワークへの参加の要求を受信した場合、前記制御手段は、自機がアクセスポイントモードで動作する旨を自機が参加する同一ネットワーク内の他の機器に対して前記無線通信手段を介して通知した後に、自機をアクセスポイントモードで動作させるよう制御することを特徴とすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本願発明によれば、セキュリティ性を保ちつつ、利便性の高いネットワークへの参加が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１の実施形態におけるデジタルカメラのブロック図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）第１の実施形態におけるデジタルカメラ同士のネットワークの参加処理を説明するための図である。
【図３】第１の実施形態におけるデジタルカメラ同士のネットワークの参加シーケンスを示す図である。
【図４】（ａ）第１の実施形態におけるネットワークに参加しているデジタルカメラ同士が交換し合う情報の概念図である。（ｂ）第１の実施形態におけるデジタルカメラが近接無線通信を介して送受信する情報の概念図である。（ｃ）第１の実施形態におけるデジタルカメラが新たに生成するネットワークに参加するための情報の概念図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）第１の実施形態におけるデジタルカメラの表示部に表示される画面の一例を示す図である。
【図６】第１の実施形態におけるデジタルカメラがＡＰ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。
【図７】第１の実施形態におけるデジタルカメラがＣＬ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。
【図８】第１の実施形態におけるデジタルカメラがネットワークに参加する際の処理を示すフローチャートである。
【図９】第２の実施形態におけるデジタルカメラがＡＰ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。
【図１０】第２の実施形態におけるデジタルカメラが近接無線通信を介して送受信する情報の概念図である。
【図１１】第２の実施形態におけるデジタルカメラがＣＬ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。
【図１２】第２の実施形態におけるデジタルカメラがネットワークに参加する際の処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に、本発明を実施するための形態について、添付の図面を用いて詳細に説明する。
【００１０】
なお、以下に説明する実施の形態は、本発明の実現手段としての一例であり、本発明が適用される装置の構成や各種条件によって適宜修正又は変更されてもよい。また、各実施の形態を適宜組み合せることも可能である。
【００１１】
［第１の実施形態］
＜デジタルカメラの構成＞
図１は、本実施形態の通信装置の一例であるデジタルカメラ１００の構成例を示すブロック図である。なお、ここでは通信装置の一例としてデジタルカメラについて述べるが、通信装置はこれに限られない。例えば通信装置は携帯型のメディアプレーヤやいわゆるタブレットデバイス、パーソナルコンピュータなどの情報処理装置であってもよい。
【００１２】
制御部１０１は、入力された信号や、後述のプログラムに従ってデジタルカメラ１００の各部を制御する。なお、制御部１０１が装置全体を制御する代わりに、複数のハードウェアが処理を分担することで、装置全体を制御してもよい。
【００１３】
撮像部１０２は、例えば、光学レンズユニットと絞り・ズーム・フォーカスなど制御する光学系と、光学レンズユニットを経て導入された光（映像）を電気的な映像信号に変換するための撮像素子などで構成される。撮像素子としては、一般的には、ＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）や、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｉｍａｇｅ  Ｓｅｎｓｏｒ）が利用される。撮像部１０２は、制御部１０１に制御されることにより、撮像部１０２に含まれるレンズで結像された被写体光を、撮像素子により電気信号に変換し、ノイズ低減処理などを行いデジタルデータを画像データとして出力する。本実施形態のデジタルカメラ１００では、画像データは、ＤＣＦ（Ｄｅｓｉｇｎ  ｒｕｌｅ  ｆｏｒ  Ｃａｍｅｒａ  Ｆｉｌｅ  ｓｙｓｔｅｍ）の規格に従って、記録媒体１１０に記録される。
【００１４】
不揮発性メモリ１０３は、電気的に消去・記録可能な不揮発性のメモリであり、制御部１０１で実行される後述のプログラム等が格納される。
【００１５】
作業用メモリ１０４は、撮像部１０２で撮像された画像データを一時的に保持するバッファメモリや、表示部１０６の画像表示用メモリ、制御部１０１の作業領域等として使用される。
【００１６】
操作部１０５は、ユーザがデジタルカメラ１００に対する指示をユーザから受け付けるために用いられる。操作部１０５は例えば、ユーザがデジタルカメラ１００の電源のＯＮ／ＯＦＦを指示するための電源ボタンや、撮影を指示するためのレリーズスイッチ、画像データの再生を指示するための再生ボタンを含む。さらに、後述の接続部１１１を介して外部機器との通信を開始するための専用の接続ボタンなどの操作部材を含む。また、後述する表示部１０６に形成されるタッチパネルも操作部１０５に含まれる。なお、不図示のレリーズスイッチは、ＳＷ１およびＳＷ２を有する。レリーズスイッチが、いわゆる半押し状態となることにより、ＳＷ１がＯＮとなる。これにより、ＡＦ（オートフォーカス）処理、ＡＥ（自動露出）処理、ＡＷＢ（オートホワイトバランス）処理、ＥＦ（フラッシュプリ発光）処理等の撮影準備を行うための指示を受け付ける。また、レリーズスイッチが、いわゆる全押し状態となることにより、ＳＷ２がＯＮとなる。これにより、撮影を行うための指示を受け付ける。
【００１７】
表示部１０６は、撮影の際のビューファインダー画像の表示、撮影した画像データの表示、対話的な操作のための文字表示などを行う。なお、表示部１０６は必ずしもデジタルカメラ１００が内蔵する必要はない。デジタルカメラ１００はカメラの背面等に設けた表示部１０６だけでなくカメラの外部の表示部１０６と接続することができ、表示部１０６の表示を制御する表示制御機能を少なくとも有していればよい。
【００１８】
記録媒体１１０は、撮像部１０２から出力された画像データを記録することができる。記録媒体１１０は、デジタルカメラ１００に着脱可能なよう構成してもよいし、デジタルカメラ１００に内蔵されていてもよい。すなわち、デジタルカメラ１００は少なくとも記録媒体１１０にアクセスする手段を有していればよい。
【００１９】
接続部１１１は、外部装置と接続するためのインターフェースである。本実施形態のデジタルカメラ１００は、接続部１１１を介して、外部装置とデータのやりとりを行うことができる。なお、本実施形態では、接続部１１１は外部装置とＩＥＥＥ８０２．１１の規格に従った、いわゆる無線ＬＡＮで通信するためのインターフェースを含む。制御部１０１は、接続部１１１を制御することで外部装置との無線通信を実現する。なお、通信方式は無線ＬＡＮに限定されるものではなく、例えば赤外通信方式も含む。
【００２０】
近接無線通信部１１２は、例えば無線通信のためのアンテナと無線信号を処理するため変復調回路や通信コントローラから構成さる。近接無線通信部１１２は、変調した無線信号をアンテナから出力し、またアンテナで受信した無線信号を復調することによりＩＳＯ／ＩＥＣ  １８０９２の規格（いわゆるＮＦＣ：Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）に従った非接触近接通信を実現する。本実施形態の近接無線通信部１１２は、デジタルカメラ１００の側部に配される。
【００２１】
デジタルカメラ１００同士においては、互いの近接無線通信部１１２を近接させることにより通信を開始して接続される。なお、近接無線通信部１１２を用いてデジタルカメラ１００同士を接続させる場合、必ずしも近接無線通信部１１２同士を接触させる必要はない。近接無線通信部１１２は一定の距離だけ離れていても、通信することができるため、ここでは近接無線通信可能な範囲まで近づければよい。以下の説明では、この近接無線通信可能な範囲まで近づけることを、近接させる、と記載する。
【００２２】
また、互いの近接無線通信部１１２が近接無線通信不可能な範囲にあれば、通信は開始されない。また、互いの近接無線通信部１１２が近接無線通信可能な範囲にあって、デジタルカメラ１００同士が通信接続されている際に、互いの近接無線通信部１１２が近接無線通信不可能な範囲に離れてしまった場合は、通信接続が解除される。なお、近接無線通信部１１２が実現する非接触近接通信はＮＦＣに限られるものではなく、他の無線通信を採用してもよい。例えば、近接無線通信部１１２が実現する非接触近接通信として、ＩＳＯ／ＩＥＣ  １４４４３の規格に従った非接触近接通信を採用してもよい。
【００２３】
なお、本実施形態におけるデジタルカメラ１００の接続部１１１は、インフラストラクチャーモードにおけるアクセスポイントとして動作するＡＰモードと、インフラストラクチャモードにおけるクライアントとして動作するＣＬモードとを有している。そして、接続部１１１をＣＬモードで動作させることにより、本実施形態におけるデジタルカメラ１００は、インフラストラクチャモードにおけるＣＬ機器として動作することが可能である。デジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する場合、周辺のＡＰ機器に接続することで、ＡＰ機器が形成するネットワークに参加することが可能である。
【００２４】
また、接続部１１１をＡＰモードで動作させることにより、本実施形態におけるデジタルカメラ１００は、ＡＰの一種ではあるが、より機能が限定された簡易的なＡＰ（以下、簡易ＡＰ）として動作することも可能である。デジタルカメラ１００が簡易ＡＰとして動作すると、デジタルカメラ１００は自身でネットワークを形成する。デジタルカメラ１００の周辺の装置は、デジタルカメラ１００をＡＰ機器と認識し、デジタルカメラ１００が形成したネットワークに参加することが可能となる。上記のようにデジタルカメラ１００を動作させるためのプログラムは不揮発性メモリ１０３に保持されているものとする。
【００２５】
なお、本実施形態におけるデジタルカメラ１００はＡＰの一種であるものの、ＣＬ機器から受信したデータをインターネットプロバイダなどに転送するゲートウェイ機能は有していない簡易ＡＰである。したがって、自機が形成したネットワークに参加している他の装置からデータを受信しても、それをインターネットなどのネットワークに転送することはできない。
【００２６】
以上がデジタルカメラ１００の説明である。
【００２７】
＜システムの概要＞
図２は、本実施形態に係る通信システムの概略構成を示す図である。本実施形態の通信システムでは、複数のデジタルカメラが互いに接続する。なお、システムにおけるデジタルカメラはいずれも、図１で説明したデジタルカメラ１００と同様の構成を有する。
【００２８】
図２（ａ）の通信システムにおいて、デジタルカメラ２１０は簡易ＡＰとして動作し、ネットワーク２００を生成する。ここで生成される無線ネットワークは、いわゆる無線ＬＡＮである。デジタルカメラ２２０やデジタルカメラ２３０は、このデジタルカメラ２１０が定期的に送信するビーコン信号を検知し、このデジタルカメラ２１０が形成する無線ネットワークに参加する。簡易ＡＰ機器として動作するデジタルカメラ２１０を含む各デジタルカメラ同士は、同じ無線ネットワークに参加した後、互いの機器発見、機器の能力取得などを経て無線ＬＡＮによるデータの送受信が可能な状態となる（機器間の通信を確立する）。また、デジタルカメラ２４０は、ネットワーク２００に参加していないデジタルカメラである。
【００２９】
さて、ここでデジタルカメラ２４０がネットワーク２００に参加することを考える。本実施形態では、ネットワークに参加するための所定の操作が行われたデジタルカメラ２４０の近接無線通信部１１２を、例えば図２（ｂ）のように、既に接続済みのデジタルカメラ２３０の近接無線通信部１１２に近接させる（通信可能な範囲まで近づける）。ネットワークに参加するための所定の操作については後述する。
【００３０】
これに対して、デジタルカメラ２３０は、デジタルカメラ２１０が生成しているネットワークに関する情報をデジタルカメラ２４０に送信しない。その代わり、デジタルカメラ２３０は、デジタルカメラ２１０に替わって新たにネットワークを生成する。
【００３１】
そして、デジタルカメラ２３０は、新たに生成するネットワークに参加するための情報を、近接無線通信を介してデジタルカメラ２４０に送信する。また、デジタルカメラ２３０は、デジタルカメラ２１０やデジタルカメラ２２０に予めネットワークを再構築する旨を伝えることにより、デジタルカメラ２１０やデジタルカメラ２２０が再構築されたネットワークに速やかに移行することを可能にさせる。この結果、デジタルカメラのネットワークは図２（ｃ）に示すような構成となる。
【００３２】
このように、本実施形態のデジタルカメラは、近接無線通信では他機の生成したネットワーク情報ではなく、自機の生成したネットワークの情報を送信する。これにより、ＣＬ機器により意図せずＡＰ機器のネットワーク情報が公開されてしまう恐れがなくなるため、セキュリティ性を保つことができる。
【００３３】
しかも、もともとネットワークに参加済みのデジタルカメラ２１０、２２０、２３０が同じネットワークに参加しているという状況を保ったまま、新たにデジタルカメラ２４０をネットワークに参加させることができる。
【００３４】
また、デジタルカメラ２４０がネットワークに参加するために近接無線通信を確立する機器は、ネットワーク内の機器であれば、ＡＰ機器かＣＬ機器かを問わない。そのため、デジタルカメラ２４０のユーザは、ネットワークに参加しているデジタルカメラがＡＰ機器であるかＣＬ機器であるかを意識することなくデジタルカメラ２４０をネットワークに参加することができる。
【００３５】
上述の動作を実現するための各デジタルカメラの処理の概要を、図３を用いて説明する。
【００３６】
図３は、本実施例のデジタルカメラのネットワーク参加処理の概要を示すシーケンス図である。
【００３７】
図３においてデジタルカメラが簡易ＡＰ機器として動作する期間を、期間３０１のように斜線領域で表す。また、デジタルカメラがＣＬ機器として動作する期間を、期間３０２のように無地領域で表す。また、近接無線通信が確立している期間を期間３０３のように網掛領域で表す。
【００３８】
また、本シーケンスは、ネットワークに参加している機器の増減があった場合に開始する。
【００３９】
図３の例では、シーケンス開始時において、デジタルカメラ２１０は簡易ＡＰ機器として動作している。また、デジタルカメラ２２０はＣＬ機器として動作し、デジタルカメラ２１０の生成するネットワークに参加している。また、デジタルカメラ２３０は、新たにネットワークに参加してＣＬ機器として動作するカメラである。また、デジタルカメラ２４０はネットワークに参加しておらず、これからネットワークに参加しようとしている。
【００４０】
まず、ステップＳ３１０において、デジタルカメラ２１０、２２０、２３０は、自機のＩＤ、自機が簡易ＡＰ機器として動作しているかＣＬ機器として動作しているかを示す情報（以下ＷＬＡＮ状態）、ＩＰアドレスを互いに送受信し合う。そして、お互いの情報をＷＬＡＮ管理情報としてそれぞれの作業用メモリ１０４に記録する。図３の例では、既にネットワークに参加済みのデジタルカメラ２１０やデジタルカメラ２２０の作業用メモリ１０４に記録されているＷＬＡＮ管理情報は更新される。一方、新たに参加したデジタルカメラ２３０の作業用メモリ１０４には、新たにＷＬＡＮ管理情報が記録される。
【００４１】
ＷＬＡＮ管理情報の概念図を、図４（ａ）に示す。図４（ａ）において、ＩＤ４０１は、デジタルカメラを一意に特定する識別子であり、製造時に付与される。また、ＷＬＡＮ状態４０２は各機器が簡易ＡＰ機器およびＣＬ機器のどちらとして動作するかを示す。また、ＩＰアドレス４０３は、ＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）においてパケットを送受信する機器を判別するための番号である。ＩＰアドレスは、簡易ＡＰ機器として動作する機器がＤＨＣＰ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｈｏｓｔ  Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）サーバとなることで、簡易ＡＰ機器として動作する機器が生成し、各ＣＬ機器に付与される。このステップＳ３１０の処理により、新たに参加したデジタルカメラ２３０は、ネットワークに参加している他の機器に関する情報を取得することができる。
【００４２】
一方、ネットワークに参加しようとしているデジタルカメラ２４０では、ステップＳ３１１にて、ネットワークに参加するための所定の操作をユーザから受け付け、ネットワークに参加するための準備動作を行う。
【００４３】
ここで、ネットワークに参加するための所定の操作について説明する。図５（ａ）は、本実施形態のデジタルカメラ１００の表示部に表示される、ネットワークの利用のためのメニュー画面の一例である。この画面においてアイコン５０２が選択されると、画面は、図５（ｂ）の表示に移行し、ネットワークに参加するために必要な情報を他の機器から近接無線通信を利用して受信するための処理を開始する。なお、本実施形態では、ネットワーク２００に参加しようとしているデジタルカメラ２４０が既に別のネットワークに参加している場合、図５（ｂ）の画面への遷移と共に参加中のネットワークからの離脱も並行して実行される。なぜなら、このアイコンを選択するという行為は、現在参加しているネットワークではなく、他のネットワークへの参加を決定する行為だからである。
【００４４】
また、自機が既にネットワークに参加していることに、ユーザが気付かずにアイコン５０２を選択してしまう場合も考えられる。例えば通信の処理などがバックグラウンドで動作する場合には、自機がネットワークに参加済みかどうか気づきにくい。そこで、図５（ｂ）の画面に遷移する前に本当に参加中のネットワークから離脱してもよいかどうかユーザに確認してもよい。なお、自機がネットワークに参加していない場合は当然、離脱の処理も実行されない。故に、上記の確認も行われない。
【００４５】
また、近接無線通信を用いずに、手動で情報を入力してネットワークに参加する場合は、図５（ａ）の画面で、アイコン５０１を選択すればよい。この場合は、参加したいネットワークの情報を入力する画面（図示しない）に遷移し、既存のシーケンスに従ってネットワークへの参加が行われる。
【００４６】
図３の説明に戻る。
【００４７】
続いて、図５（ｂ）の画面が表示されている状態で、ユーザはデジタルカメラ２４０とデジタルカメラ２３０とを、近接無線通信が可能なように近づける。具体的には、それぞれのデジタルカメラの近接無線通信部１１２同士が通信可能な距離になるまで近づける。その結果、ステップＳ３１２にて、デジタルカメラ２３０とデジタルカメラ２４０との近接無線通信が確立する。
【００４８】
続くステップＳ３１３にて、ネットワーク２００に参加しようとしているデジタルカメラ２４０は、ネットワークに参加するための情報の要求を、近接無線通信によりデジタルカメラ２３０に送信する。
【００４９】
この要求を受信したデジタルカメラ２３０は、まずステップＳ３１４で、ＡＰ切り替え時間を算出する。ＡＰ切り替え時間とは、デジタルカメラ２３０自身がデジタルカメラ２１０の代わりに簡易ＡＰ機器として動作して新たにネットワークを構築するために必要な時間である。なお、デジタルカメラ２３０がＣＬ機器からＡＰ機器に切り替わるだけならほぼ一定の時間で済むが、デジタルカメラ２３０がネットワーク内の他のカメラとデータのやり取りをしている最中の場合も考えられる。この場合は、データのやりとりが終了するまでの時間が、ＡＰ機器に切り替わる一定の時間に加えられた時間が、ＡＰ切り替え時間として算出される。また、この場合はデータのやり取りが終了してから、次のステップＳ３１５に進む。
【００５０】
続くステップＳ３１５で、デジタルカメラ２３０は、デジタルカメラ２４０に対して、ネットワークに参加するための情報（ネットワーク情報）を送信する。ここで、ネットワーク情報の一例を図４（ｂ）に示す。図４（ｂ）に示されるネットワーク情報には、デジタルカメラ２３０がこれから生成するネットワークのＳＳＩＤ４１１、パスワード４１２、暗号化方式４１３が含まれる。ＳＳＩＤ４１１、パスワード４１２は、自機が簡易ＡＰ機器として動作する際に生成するネットワークのパラメータである。これらの情報は、ユーザが任意の文字列を入力することで予め設定しておくことができる。また、デジタルカメラ２３０自身の機器ＩＤ４０１も含まれる。更に、ステップＳ３１３で算出されたＡＰ切り替え時間４１５も含まれる。
【００５１】
上述のネットワーク情報を受け取ったデジタルカメラ２４０はＡＰ切り替え時間の分だけ待機し、デジタルカメラ２３０がネットワークを生成するのを待つ。一方、デジタルカメラ２３０はステップＳ３１６で、これからデジタルカメラ２１０に替わって自機がネットワークを再構築するために、現在のネットワーク内の各デジタルカメラにＡＰが切り替えられる旨を通知する。この通知には、例えば図４（ｃ）に示すような、再構築されるネットワークに参加するための情報が含まれている。この情報により、デジタルカメラ２１０やデジタルカメラ２２０は、再構築後のネットワークに移行することができる。
【００５２】
通知が完了すると、ステップＳ３１７でデジタルカメラ２３０は、デジタルカメラ２１０が生成していたネットワークから離脱し、簡易ＡＰ機器としての動作を開始する。すなわち、デジタルカメラ２１０に替わって新たにネットワークを生成する。
【００５３】
これに対して、デジタルカメラ２４０は、ＡＰ切り替え時間の分の待機が終了することに応じて、ステップＳ３１８にてＣＬ機器としての動作を開始する。そして、続くステップＳ３２１にてデジタルカメラ２４０は、ステップＳ３１５で受信した情報に基づきデジタルカメラ２３０が新たに生成したネットワークに参加する。
【００５４】
また、デジタルカメラ２３０からの通知を受け取ったデジタルカメラ２１０は、ステップＳ３１９にて簡易ＡＰ機器としての動作を終了してＣＬ機器としての動作を開始する。そして、続くステップＳ３２２でデジタルカメラ２１０は、ステップＳ３１６で受信した情報に基づきデジタルカメラ２３０が新たに生成したネットワークに参加する。
【００５５】
また、デジタルカメラ２３０からの通知を受け取ったデジタルカメラ２２０は、ステップＳ３２０にて、デジタルカメラ２１０が生成していたネットワークから離脱する。そして、続くステップＳ３２３にてデジタルカメラ２２０は、ステップＳ３１６で受信した情報に基づきデジタルカメラ２３０が新たに生成したネットワークに参加する。
【００５６】
以上のように、簡易ＡＰ機器となる機器を切り替えることで、デジタルカメラを手軽にネットワークに参加させることと、セキュリティ性を保つこととを両立することができる。
【００５７】
＜各デジタルカメラの動作＞
続いて、上記の動作を実現するためのデジタルカメラのそれぞれの動作について詳述する。
【００５８】
図６は、本実施形態のデジタルカメラ１００が簡易ＡＰ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。なお、本フローチャートに示す処理は、デジタルカメラ１００の制御部１０１が入力信号やプログラムに従い、デジタルカメラ１００の各部を制御することにより実現される。また、同じネットワークに参加する他のカメラと例えば画像交換等のデータの送受信を行う処理は、このフローチャートに示す処理とは別に並行して実行される。特に断らない限り、デジタルカメラ１００の処理を示す他のフローチャートでも同様である。
【００５９】
また、本フローチャートは、デジタルカメラ１００が簡易ＡＰ機器としての動作を開始することに応じて開始される。デジタルカメラ１００がＡＰ機器としての動作を開始する場合は、例えばユーザのメニュー操作により指示を受け付けたことに応じて開始する場合や、後述の図７のステップＳ７０９の処理により開始する場合が考えられる。
【００６０】
まず、ステップＳ６０１において、制御部１０１は、接続部１１１を介して、同一のネットワークに参加している他の機器と機器ＩＤ４０１・ＷＬＡＮ状態４０２・ＩＰアドレス４０３を送受信し、ＷＬＡＮ管理情報４００を更新する。この処理は図３のステップＳ３１０に相当する処理である。
【００６１】
次に、ステップＳ６０２において、制御部１０１は、同一のネットワークに参加している機器の増減を検知する。例えば、他機が、デジタルカメラ１００が生成しているネットワークに参加した場合や、デジタルカメラ１００が生成しているネットワークに既に参加している他のデジタルカメラのいずれかが離脱した場合に、増減があったことが検知される。制御部１０１が、同一ネットワーク参加機器の増減を検知した場合、処理はステップＳ６０１戻る。一方、増減を検知していない場合、処理はステップＳ６０３に移行する。
【００６２】
ステップＳ６０３において、制御部１０１は、近接無線通信部１１２を介して、他の機器から、ネットワークに参加するための情報の要求を受信したか否かを判断する。
【００６３】
まず、ネットワークの情報の要求を受信したと判断した場合について述べる。この場合、処理はステップＳ６０４に進む。以下、ステップＳ６０３でネットワークの情報を要求した要求元の機器を相手機器と呼ぶ。
【００６４】
ステップＳ６０４において、制御部１０１は、相手機器をネットワークに参加させられるか否かを判断する。本実施形態のデジタルカメラ１００が簡易ＡＰ機器として動作することで生成されるネットワークには、参加可能なＣＬ機器の数に上限を設ける。この参加機器数の上限（最大接続数）は、例えばネットワーク内のトラフィックが増加しすぎて通信の速度が低下や、信号の暗号化／復号化の安定性の低下など、いわゆる通信のパフォーマンスが低下してしまうことを防ぐために、機器毎に個別に設定されている。最大接続数の値はユーザが任意に設定できるようにしてもよいし、例えばＡＰの性能に応じて予め定められていてもよい。この最大接続数の値はデジタルカメラ１００の不揮発性メモリに保持される。
【００６５】
また、制御部１０１は、ＷＬＡＮ情報４００を参照することで現在のネットワークに参加しているＣＬ機器の数を取得する。この現在のネットワークに参加しているＣＬ機器の数に１を加えた値が、相手機器をネットワークに参加させた場合のネットワーク内の全参加機器数となる。この値と、簡易ＡＰ機器として動作している自機の不揮発性メモリから読み出した最大接続数とを比較することで、本ステップの処理が実行される。制御部１０１が最大接続数を超過すると判断した場合、処理はステップＳ６０７に進み、相手機器に、ネットワークへの参加が不可能である旨を通知する。
【００６６】
一方、ステップＳ６０４で、最大接続数を超過しないと判断した場合、処理はステップＳ６０５に進む。
【００６７】
ステップＳ６０５では、制御部１０１は、近接無線通信部１１０を介して、相手機器に対して、ネットワークに参加するための情報を送信する。ここでは、自機はＡＰとして動作しており、ネットワークは自機が生成したものであるから、自機が生成した際に用いたパラメータを送信する。例えば図４（ｂ）に示す情報を送信する。なお、ここでは自機はＡＰ機器としており、他のＡＰ機器に切り替える必要が無いため、ＡＰ切り替え時間は０ｓｅｃを示す情報が含まれることになる。これを受けた相手機器では、受信した情報に基づきネットワークに参加するための処理が実行される。
【００６８】
そして、ステップＳ６０６において、制御部１０１は、接続部１１１を介して、相手機器からのネットワークへの参加要求を受け付け、相手機器と接続する。
【００６９】
次に、ステップＳ６０３で、ネットワークの情報の要求を受信しなかったと判断された場合について述べる。この場合、処理はステップＳ６０８に進む。
【００７０】
ステップＳ６０８では、制御部１０１は、接続部１１１を介してネットワーク内の他機からＡＰ切り替え通知情報４２０を受信したか否かを判断する。受信していないと判断された場合、処理はステップＳ６０２に戻る。一方、ＡＰ切り替え通知情報４２０を受信したと判断した場合、処理はステップＳ６０９に進む。このＡＰ切り替え通知情報は、図３のステップＳ３１６で送信される情報に相当する。
【００７１】
ステップＳ６０９において、制御部１０１は、生成していたネットワークを消滅させ、簡易ＡＰ機器としての動作を停止する。
【００７２】
続いて、ステップＳ６１０において、制御部１０１は、デジタルカメラ１００をＣＬ機器として動作させる。ステップＳ６０９およびステップＳ６１０の処理は、図３のステップＳ３１９に相当する。
【００７３】
そして、ステップＳ６１１にて制御部１０１は、ステップＳ６０８で受信したＡＰ切り替え通知情報４２０に基づき、ＡＰ切り替え通知情報４２０の送信元の機器が新たに生成するネットワークに参加するための処理を実行する。このステップの処理は、図３のステップＳ３２２に相当する。
【００７４】
以上が、デジタルカメラ１００が簡易ＡＰ機器として動作する際の処理の説明である。
【００７５】
続いて、本実施形態のデジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する際の処理について説明する。図７は、本実施形態のデジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。本フローチャートは、デジタルカメラ１００がＣＬ機器としての動作を開始することに応じて開始される。デジタルカメラ１００がＣＬ機器としての動作を開始する場合は、例えばユーザのメニュー操作により指示を受け付けたことに応じて開始する場合や、前述の図６のステップＳ６１０や後述の図８のステップＳ８０８の処理により開始する場合が考えられる。
【００７６】
ステップＳ７０１〜ステップＳ７０３については、図６のステップＳ６０１〜ステップＳ６０３と同様の処理が実行されるため、説明は省略する。
【００７７】
まず、ステップＳ７０３で、ネットワークの情報の要求を受信したと判断した場合について述べる。この場合、処理はステップＳ７０４に進む。以下、ステップＳ７０３でネットワークの情報を要求した要求元の機器を相手機器と呼ぶ。
【００７８】
ステップＳ７０４において、制御部１０１は、相手機器を、自機が簡易ＡＰ機器として動作することで生成するネットワークに参加させられるか否かを判断する。具体的には、制御部１１０は、相手機器をネットワークに参加させた場合の全参加機器数と、自機の不揮発性メモリに記録されている最大接続数とを比較する。そして、相手機器をネットワークに参加させた場合の全参加機器数が最大接続数を超過するか否かを判断する。このステップの処理は、デジタルカメラ１００の動作としては同様であるものの、現在生成されている他機のネットワークではなく、自機が新たに生成するネットワークに参加し得るか否かを判断するという点で、図６のステップＳ６０４とは異なる。
【００７９】
ステップＳ７０４で、制御部１０１が最大接続数を超過すると判断した場合、処理はステップＳ７１１に進み、相手機器に、参加が不可能である旨を通知する。
【００８０】
一方、ステップＳ７０４で、最大接続数を超過しないと判断した場合、処理はステップＳ７０５に進む。
【００８１】
ステップＳ７０５では、制御部１０１は、現在ネットワークを生成している機器の替わりに、自機が簡易ＡＰ機器として動作し、ネットワークを再構築するためにかかる時間として、ＡＰ切り替え時間を算出する。この処理は、図３のステップＳ３１４の処理に相当する。
【００８２】
ステップＳ７０６では、制御部１０１は、近接無線通信部１１０を介して、相手機器に対して、ネットワークに参加するための情報を送信する。ここで送信される情報は、現在のネットワークに参加するための情報ではなく、現在のネットワークの替わりに、自機が生成するネットワークに参加するための情報である。送信される情報の項目の一例としては、ステップＳ６０５で送信される情報と同様に、図４（ｂ）に示される。本フローチャートの場合は、簡易ＡＰ機器が切り替えられるため、新たにネットワークが生成されるまで待機する時間の目安として、ステップＳ７０５で算出されたＡＰ切り替え時間も、相手機器に送信される。また、これを受けた相手機器は、新たにネットワークが生成されるまで待機した後、ＣＬ機器として動作を開始し、受信した情報に基づきデジタルカメラ１００が新たに生成するネットワークに参加するための処理を実行する。このように、他機の生成したネットワークの情報を外部に出力しないようにする一方で、自機の生成するネットワークの情報を出力する。これにより、ネットワークのセキュリティ性を保ちつつ、ユーザにとって手軽なネットワークへの参加を実現することができる。
【００８３】
同様に、ステップＳ７０７で、制御部１０１は、現在のネットワークに参加している他の機器に対しても、接続部１１１を介して、現在のネットワークの替わりに自機が生成するネットワークに参加するための情報を送信する。
【００８４】
ステップＳ７０８では、制御部１０１は、デジタルカメラ１００を現在のネットワークから離脱させる。
【００８５】
そして、ステップＳ７０９にて、制御部１０１は、ＣＬ機器としての動作を終了し、替わりに簡易ＡＰ機器としての動作を開始する。すなわち、先のステップＳ７０６やステップＳ７０７で送信した情報に基づく新たなネットワークを生成し、各機器からの接続を待つ。
【００８６】
最後に、ステップＳ７１０で、制御部１０１は、ＣＬ機器として動作する相手機器や、前のネットワークに参加していた各機器からのネットワークへの参加を受け付ける。具体的には、接続要求への応答、およびＤＨＣＰサーバとしての機能によるＩＰアドレスの割り振りを経て、各機器をネットワークに参加させる。この結果、デジタルカメラ１００、相手機器、および前のネットワークに参加していた各機器は、それぞれお互いにアプリケーションレベルで通信し合うことができるようになる。なお、ここで元のネットワークに参加していた機器に割り振るＩＰアドレスについては、ＷＬＡＮ管理情報を参照することで、元のネットワークへの参加時に利用されていた値と同じ値を割り振るようにしてもよい。
【００８７】
以上が、ステップＳ７０３でネットワークの情報の要求を受信したと判断した場合である。
【００８８】
次に、ステップＳ７０３で、ネットワークの情報の要求を受信しなかったと判断された場合について述べる。この場合、処理はステップＳ７１２に進む。
【００８９】
ステップＳ７１２では、図６のステップＳ６０８と同様の処理が実行される。ステップＳ７１２でＡＰ切り替え通知情報を受信したと判断された場合、処理はステップＳ７１３に進む。
【００９０】
ステップＳ７１３では、制御部１０１は、現在のネットワークから離脱する。
【００９１】
続いて、ステップＳ７１４において、制御部１０１は、ステップＳ７１２で受信したＡＰ切り替え通知情報４２０に基づき、新たなネットワークへの参加を要求する。このステップの処理は、図３のステップＳ３２３に相当する。
【００９２】
以上が、デジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する際の処理の説明である。
【００９３】
続いて、本実施形態においてデジタルカメラ１００が近接無線通信を利用してネットワークに参加する際の動作について説明する。図８は、本実施形態のデジタルカメラ１００の動作を示すフローチャートである。本フローチャートは、ユーザが操作部１０５を介して図５（ａ）に示すアイコン５０２を選択することに応じて開始される。
【００９４】
ステップＳ８０１では、制御部１０１は、自機が既にネットワークを生成している、またはいずれかのネットワークに参加済みであるかを判断する。具体的には、自機がＡＰ機器またはＣＬ機器のいずれかとして動作しているか否かを参照する。制御部１０１が、自機がＡＰ機器としてもＣＬ機器としても動作していないと判断した場合、処理はステップＳ８０４に進む。また、制御部１０１が、自機がＡＰ機器として動作していると判断した場合、処理はステップＳ８０２に進む。ステップＳ８０２では、制御部１０１は、生成しているネットワークを消滅させ、ステップＳ８０４に進む。また、制御部１０１が、自機がＣＬ機器として動作していると判断した場合、処理はステップＳ８０３に進む。ステップＳ８０３では、制御部１０１は、参加しているネットワークから離脱し、ステップＳ８０４に進む。
【００９５】
ステップＳ８０４では、制御部１０１は、ネットワークに参加中の機器との近接無線通信が確立したか否かを判断する。近接無線通信が確立していないと判断された場合、本ステップの処理が繰り返される。近接無線通信が確立したと判断された場合、処理はステップＳ８０５に進む。
【００９６】
ステップＳ８０５では、制御部１０１は、近接無線通信を介して、ネットワークに参加中の機器に対して、ネットワークに参加するための情報（すなわち図４（ｂ）に示す情報）を要求し、その応答を受信することで、ネットワークに参加中の機器から情報を取得する。
【００９７】
続いて、ステップＳ８０６では、制御部１０１は、ネットワークに参加可能か否かを判断する。具体的には、ステップＳ８０５での要求の結果、ネットワークに参加中の機器から、ネットワークへの参加が不可能である旨を通知された場合、制御部１０１は、ネットワークに参加不可能であると判断する。このように判断される場合は、例えば、図６のステップＳ６０７や図７のステップＳ７１１で送信される参加不可の通知を受信した場合である。この場合は、本フローチャートの処理を終了する。なお、終了前に、例えば「接続数超過のためネットワークに参加できません」等のメッセージを表示させることによりユーザに接続できなかった旨を通知するようにしてもよい。
【００９８】
一方、ステップＳ８０５での要求の結果、ネットワークに参加するための情報を受信した場合、制御部１０１は、ネットワークに参加可能であると判断する。このように判断される場合は、例えば図６のステップＳ６０５や図７のステップＳ７０６で送信される図４（ｂ）に示すような情報が受信された場合である。この場合、処理はステップＳ８０７に進む。
【００９９】
ステップＳ８０７では、制御部１０１は、タイマーを開始させ、ステップＳ８０６で受信した情報に含まれるＡＰ切り替え時間が経過するまで待機する。なお、相手機器がＡＰ機器として動作している場合は、ＡＰ機器の切り替えの必要が無いため、ＡＰ切り替え時間は０ｓｅｃである。すなわち、この場合は実質的に本ステップの処理を実行することなくステップＳ８０８に進む。
【０１００】
続くステップＳ８０８では、制御部１０１は、ＣＬ機器としての動作を開始させる。
【０１０１】
そして、ステップＳ８０９にて、制御部１０１は、ステップＳ８０６で受信した情報に基づくネットワークに参加要求を送信し、その応答の受信を経てネットワークに参加する。
【０１０２】
以上が、デジタルカメラ１００が近接無線通信を利用してネットワークに参加する際の動作の説明である。
【０１０３】
以上、本実施形態のデジタルカメラ１００では、他機の生成したネットワークの情報を外部に出力しないようにする一方で、自機の生成するネットワークの情報を出力する。これにより、セキュリティ性を保ちつつ、手軽なネットワークの参加を実現することができる。
【０１０４】
［第２の実施形態］
第１の実施形態では、ネットワークに参加する側の機器が、例えば図５のアイコン５０２を選択したことにより、ネットワークの消滅・離脱を経て、未接続の状態になってから、ネットワークに参加する処理を行う場合について述べた。これに対し、本実施形態では、アイコン５０２の選択の時点ではネットワークを離脱せず、近接無線通信が確立した両機器の状態を考慮して、どちらのネットワークを優先するかを適切に制御する場合について述べる。なお、本実施形態は第１の実施形態と共通する部分が多いため、本実施形態特有の部分を中心に説明する。
【０１０５】
上述のように、本実施形態では、近接無線通信が確立した両機器の状態を考慮してネットワークへの参加処理を制御する。特に、本実施形態ではＡＰ機器の生成しているネットワークを最優先にする。すなわち、ＡＰ機器のネットワークを消滅させないよう制御する。例えば、あるネットワークを生成しているＡＰ機器と、別のネットワークに参加しているＣＬ機器との近接無線通信が確立した場合には、ＣＬ機器がネットワークを離脱して、ＡＰ機器のネットワークに参加する。
【０１０６】
また、ＡＰ機器同士の近接無線通信が確立した場合には、本実施形態では、両機器のネットワークは維持される。すなわち、ネットワークの参加処理は行われない。これは、各機器がそれぞれ生成しているネットワークに参加している他の機器の通信を妨げる恐れがあるためである。
【０１０７】
このように、本実施形態のデジタルカメラ１００では、近接無線通信が確立した両機器の状態に応じて、どちらのネットワークの維持を優先するかを適切に制御する。なお、ＣＬ機器同士の近接無線通信が確立した場合には、アイコン５０２が選択された方の機器がネットワークを離脱し、もう一方の機器がＡＰ機器となり生成したネットワークに参加する。すなわち、アイコン５０２の選択に応じてどちらのネットワークの維持を優先するかを制御する。
【０１０８】
以下、自機がＡＰ機器として動作している状態の場合、ＣＬ機器として動作している状態の場合、どちらの状態でもない場合の三つの場合についてそれぞれデジタルカメラ１００の動作を説明する。
【０１０９】
図９は、本実施形態のデジタルカメラ１００がＡＰ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。本フローチャートは、デジタルカメラ１００が簡易ＡＰ機器としての動作を開始することに応じて開始される。デジタルカメラ１００がＡＰ機器としての動作を開始する場合は、例えばユーザのメニュー操作により指示を受け付けたことに応じて開始する場合や、後述の図１１のステップＳ１１１７や図１２のステップＳ１２１０の処理により開始する場合が考えられる。
【０１１０】
ステップＳ９０１とステップＳ９０２は、図６のステップＳ６０１とステップＳ６９０２と同様である。
【０１１１】
ステップＳ９０３では、制御部１０１は、近接無線通信部１１２を介して他機の近接を検知し、近接無線通信が確立したか否かを判断する。制御部１０１が、近接無線通信が確立していないと判断した場合、処理はステップＳ９１１に進む。ステップＳ９１１〜ステップＳ９１４の処理は図６のステップＳ６０８〜ステップＳ６１１の処理と同様の処理が実行される。一方、制御部１１０が、近接無線通信が確立したと判断した場合、処理はステップＳ９０４に進む。
【０１１２】
ステップＳ９０４では、制御部１０１は、近接無線通信部１１２を介して、近接無線通信が確立できた相手（以下、相手機器）と、図１０に示すような情報を交換し合う。すなわち、デジタルカメラ１００の制御部１０１は、図１０に示す各項目の自機の情報を、近接無線通信を介して相手機器に送信すると共に、図１０に示す各項目の相手機器の情報を、近接無線通信を介して相手機器から受信する。
【０１１３】
図１０に示す情報には、図４（ｂ）に示す情報に加えて、自機がＣＬ機器・ＡＰ機器として動作しているか、又はそのいずれとしても動作していないかを示す情報であるＷＬＡＮ状態１００１が含まれる。更に、図６のステップＳ６０４での判断で用いた、自機が生成したネットワークへの参加可能な機器の上限を示す情報、すなわち最大接続数１００２、および現在のネットワークに参加している機器の数１００３も含まれる。これらの情報は、デジタルカメラ１００のネットワークに参加可能かどうかを相手機器が判断するために用いられる。この判断については後述する。なお、ここでは自機はＡＰ機器として動作しているので、ＡＰ機器が切り替わることはない。すなわち、ＡＰ切り替え時間は、ここでは０ｓｅｃとなる。
【０１１４】
続くステップＳ９０５では、制御部１０１は、ステップＳ９０４で受信した情報を参照してデジタルカメラ１００は相手機器の動作の状態を判断する。制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器としてもＣＬ機器としても動作していない、すなわち未接続の状態であると判断した場合、処理はステップＳ９０７に進む。ステップＳ９０７およびステップＳ９０８では、図６のステップＳ６０４とステップＳ６０６と同様の処理が実行される。
【０１１５】
また、制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器として動作していると判断した場合は、どちらの機器もＡＰ機器として動作してネットワークを生成していることになる。すなわち、この場合に両機器が接続するためには、いずれか一方のネットワークを消滅させなければならず、消滅させられるネットワークに参加している他の機器の通信に不都合が生じる恐れがある。
【０１１６】
そこで、本実施形態では、ＡＰ機器として動作している機器同士では接続できないよう制御する。すなわち、この場合処理はステップＳ９０９に進み、制御部１０１はネットワークへの参加が不可能である旨をユーザに通知する。例えば、制御部１０１は、表示部１０６に「同一のネットワークに参加できません」といったメッセージを表示させることで通知する。
【０１１７】
また、制御部１０１が、相手機器がＣＬ機器として動作していると判断した場合、処理はステップＳ９０６に進む。
【０１１８】
ステップＳ９０６では、制御部１０１は、相手機器が同一ネットワーク内の機器であるか否かを判断する。具体的には、制御部１０１は、ステップＳ９０４で受信した情報に含まれる相手機器のＩＰアドレスがＷＬＡＮ管理情報に含まれているか否かを判断する。制御部１０１が、相手機器のＩＰアドレスがＷＬＡＮ管理情報に含まれていると判断した場合、相手機器が同一ネットワーク内の機器であると判断される。この場合は、既にネットワークに参加済みであるから、ステップＳ９０７やステップＳ９０８の処理を行う必要はない。そのため、この場合は処理はステップＳ９０９に進む。一方、制御部１０１が、相手機器のＩＰアドレスがＷＬＡＮ管理情報に含まれていないと判断した場合、相手機器が同一ネットワーク内の機器でないと判断される。この場合は、ステップＳ９０７およびステップＳ９０８の処理を実行し、相手機器のネットワークへの参加を受け付ける。
【０１１９】
以上が、本実施形態におけるデジタルカメラ１００がＡＰ機器として動作している場合の処理である。このように自機がＡＰ機器として動作している場合は、自機のネットワークの維持を優先する。
【０１２０】
続いて、本実施形態におけるデジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する場合の処理について説明する。
【０１２１】
図１１は、本実施形態のデジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作する場合の処理を示すフローチャートである。本フローチャートは、デジタルカメラ１００がＣＬ機器としての動作を開始することに応じて開始される。デジタルカメラ１００がＣＬ機器としての動作を開始する場合は、例えばユーザのメニュー操作により指示を受け付けたことに応じて開始する場合や、前述の図９のステップＳ９１２や後述の図１２のステップＳ１２０７の処理により開始する場合が考えられる。
【０１２２】
ステップＳ１１０１〜ステップＳ１１０３は、図９のステップＳ９０１〜ステップＳ９０３と同様の処理が実行される。また、ステップＳ１１２０〜ステップＳ１１２２の処理は、図７のステップＳ７１２〜ステップＳ７１４の処理と同様の処理が実行される。
【０１２３】
ステップＳ１１０４では、制御部１０１は、図７のステップＳ７０５の処理を実行する。すなわち、ＡＰ切り替え時間を算出する。
【０１２４】
続くステップＳ１１０５、Ｓ１１０６では、図９のステップＳ９０４、ステップＳ９０５と同様の処理が実行される。
【０１２５】
次にステップＳ１１０６にて制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器として動作していると判断した場合について説明する。この場合デジタルカメラ１００が相手機器のネットワークに参加する側の機器として動作することになる。つまり、相手機器のネットワークを優先する。この場合処理はステップＳ１１０８に進む。
【０１２６】
ステップＳ１１０８では、制御部１０１は、相手機器が同一ネットワーク内の機器かどうかを判断する。相手機器が同一ネットワーク内の機器であると判断された場合、既にネットワークに参加済みであるため、再度ネットワークへの参加処理を行う必要はない。そのため、この場合処理はステップＳ１１１９に進み、制御部１０１は、ネットワークへの参加が不可能である旨をユーザに送信する。一方、ステップＳ１１０８で、制御部１０１が、相手機器が同一ネットワーク内の機器ではないと判断した場合、処理はステップＳ１１０９に進む。
【０１２７】
ステップＳ１１０９では、制御部１０１は、相手機器のネットワークに参加可能であるか否かを判断する。具体的には、制御部１０１はステップＳ１１０５で相手機器から受信した情報に含まれる最大接続と、相手機器の現在の接続機器数に１を足した数とを比較する。比較の結果、相手機器の現在の接続機器数に１を足した数が最大接続数を超える場合、自機は相手機器のネットワークに参加できないと判断する。この場合、処理はステップＳ１１１９に進み、制御部１１０は、ネットワークへの参加の処理を実行しない旨を相手機器に送信する。一方、比較の結果、相手機器の現在の接続機器数に１を足した数が最大接続数を超えない場合、自機は相手機器のネットワークに参加できると判断する。この場合、処理はステップＳ１１１０に進む。ステップＳ１１１０では、図７のステップＳ７１３と同様の処理が実行される。
【０１２８】
続いて、ステップＳ１１１１では、制御部１０１は、ステップＳ１１０５で受信した相手機器からの情報に含まれるＡＰ切り替え時間の分だけ待機する。ステップＳ１１０６で相手機器がＡＰ機器として動作していると判断した場合はＡＰ切り替え時間は０ｓｅｃであるから、実質的に本ステップの処理が行われずに次のステップの処理に進む。この処理は図８のステップＳ８０７と同様である。
【０１２９】
待機を終えると、ステップＳ１１１２にて制御部１０１は、相手機器が構築したネットワークに参加するための処理を実行する。
【０１３０】
以上が、ステップＳ１１０６にて制御部１０１により相手機器がＡＰ機器として動作していると判断された場合の説明である。
【０１３１】
次に、ステップＳ１１０６にて制御部１０１が、相手機器がＣＬ機器として動作していると判断した場合について説明する。この場合、処理はステップＳ１１０７に進む。
【０１３２】
ステップＳ１１０７では、制御部１０１は、自機がネットワークの参加側であるか否かを判断する。具体的には、制御部１０１は、近接無線通信が確立する前に、図５のアイコン５０２の選択を受け付けているかどうかを判断する。このアイコン５０２の選択を受け付けていると判断した場合、デジタルカメラ１００は相手機器のネットワークへの参加側の機器であると判断する。この場合、処理はステップＳ１１０８に進み、相手機器がＡＰ機器として動作していると判断された場合と同様の処理が実行される。すなわち、被参加側の機器のネットワークを優先する。結果として、相手機器はＣＬ機器ではなくＡＰ機器として動作してネットワークを生成し、デジタルカメラ１００はこのネットワークに参加することになる。
【０１３３】
一方、アイコン５０２を受け付けていないと判断した場合、制御部１０１は、自機がネットワークへの被参加側の機器であると判断する。すなわち、自機のネットワークを優先する。この場合、処理はステップＳ１１１３に進む。
【０１３４】
ステップＳ１１１３では、ステップＳ１１０８と同様の処理が実行される。すなわち、制御部１０１が、相手機器が同一ネットワーク内の機器であると判断した場合、ステップＳ１１１９を経て本フローチャートを終了する。一方、制御部１０１が、相手機器が同一ネットワーク内の機器でないと判断した場合、処理はステップＳ１１１４に進む。
【０１３５】
ステップＳ１１１４の処理はステップＳ７０４と同様の処理が実行される。ステップＳ１１１４にて、制御部１０１が、相手機器をネットワークに参加させることができないと判断した場合は、ステップＳ１１１９を経て本フローチャートを終了する。一方、制御部１０１が、相手機器をネットワークに参加させることができると判断した場合、処理はステップＳ１１１５に進む。
【０１３６】
ステップＳ１１１５〜ステップＳ１１１８の処理は、図７のステップＳ７０７〜ステップＳ７１０と同様の処理が実行される。
【０１３７】
以上が、ステップＳ１１０６にて制御部１０１により相手機器がＣＬ機器として動作していると判断された場合の説明である。
【０１３８】
また、ステップＳ１１０６にて制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器としても、ＣＬ機器としても動作していないと判断した場合、すなわち相手機器がネットワークに接続していない場合は、処理はステップＳ１１１４に進む。ステップＳ１１１４以降の処理は上述した通りである。
【０１３９】
以上が、本実施形態におけるデジタルカメラ１００がＣＬ機器として動作している場合の処理である。
【０１４０】
続いて、本実施形態におけるデジタルカメラ１００が未接続の場合の処理について説明する。
【０１４１】
図１２は、本実施形態のデジタルカメラ１００の動作を示すフローチャートである。本フローチャートは、ユーザが操作部１０５を介して図５（ａ）に示すアイコン５０２を選択することに応じて開始される。
【０１４２】
ステップＳ１２０１は、図８のステップＳ８０１と同様の処理が実行される。
【０１４３】
続いて、ステップＳ１２０２〜ステップＳ１２０４では、図１１のステップＳ１１０４〜ステップＳ１１０６と同様の処理が実行される。
【０１４４】
次に、ステップＳ１２０４にて制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器又はＣＬ機器として動作していると判断した場合について説明する。この場合、処理はステップＳ１２０５に進む。
【０１４５】
ステップＳ１２０５〜ステップＳ１２０８では、図８のステップＳ８０６〜ステップＳ８０９と同様の処理が実行される。
【０１４６】
次に、ステップＳ１２０４にて制御部１０１が、相手機器がＡＰ機器としてもＣＬ機器としても動作していないと判断した場合について説明する。すなわち、相手機器がネットワークに未接続の場合について説明する。この場合、処理はステップＳ１２０９に進む。
【０１４７】
ステップＳ１２０９では、制御部１０１は、図１１のステップＳ１１０７と同様の処理を実行する。ステップＳ１２０９で制御部１０１が、自機がネットワークへの参加側の機器であると判断した場合、処理はステップＳ１２０５に進む。ステップＳ１２０５以降の処理は上述した通りである。ステップＳ１２０９で制御部１０１が、自機がネットワークへの参加側の機器でないと判断した場合、処理はステップＳ１２１０に進む。ステップＳ１２１０およびステップＳ１２１１では、図７のステップＳ７０９およびステップＳ７１０と同様の処理が実行される。
【０１４８】
以上が、本実施形態におけるデジタルカメラ１００が未接続の場合の処理の説明である。
【０１４９】
本実施形態では、近接無線通信を確立した両機器の動作状態に応じて、ネットワークへの参加のための処理を適切に制御するよう構成した。すなわち、近接無線通信を確立した相手機器がネットワークを生成している機器である場合はそのネットワークを最優先とし、近接無線通信を確立した相手機器がネットワークを生成している機器でない場合はネットワークへの被参加側の機器のネットワークを優先する。これにより、ユーザは各機器の動作状態を意識することなくネットワークへ参加することができると共に、ユーザが意図しないネットワークの消滅・離脱の可能性を低減することができる。
【０１５０】
［その他の実施形態］
上述の第２の実施形態では、ＡＰ機器として動作しているデジタルカメラ同士が近接無線通信を確立した場合、ネットワークへの参加処理を行わないよう制御される場合について述べた。これについては、ＣＬ機器として動作しているデジタルカメラ同士の場合と同様に、ユーザの操作（例えばアイコン５０２の選択）による指示に基づき、いずれか一方のネットワークを優先するようにしてもよい。
【０１５１】
更に、上述の第２の実施形態において、図１０のような情報に加えて、自機のネットワークの維持を優先するか否かを示すネットワーク維持情報（ＮＷ維持情報）を交換するようにしてもよい。例えば、ＮＷ維持情報が「維持する」に設定されている場合、その機器が参加しているネットワークの消滅・離脱を行わないよう制御する。このようにした場合、近接無線通信が確立した両機器のうち、ネットワークを離脱しなければならない機器のＮＷ維持情報が「維持する」に設定されているか否かを判断し、「維持する」に設定されている場合は、ネットワークへの参加の処理を中断する。
【０１５２】
具体的には、図１１のステップＳ１１０９とステップＳ１１１０の間に、制御部１０１は、自機のＮＷ維持情報を確認する。自機のＮＷ維持情報が「維持する」に設定されている場合、ステップＳ１１１９に進み、ネットワークへの参加の処理は終了する。一方、自機のＮＷ維持情報が「維持しない」に設定されている場合、ステップＳ１１１０に進み、ネットワークへの参加の処理を継続する。
【０１５３】
また、これに対応して、図１１のステップＳ１１１４とステップＳ１１１５の間に、制御部１０１は、相手機器のＮＷ維持情報を確認する。相手機器のＮＷ維持情報が「維持する」に設定されている場合、ステップＳ１１１９に進み、ネットワークへの参加の処理は終了する。一方、相手機器のＮＷ維持情報が「維持しない」に設定されている場合、ステップＳ１１１５に進み、ネットワークへの参加の処理を継続する。これにより、ユーザが意図せずにネットワークから離脱してしまう可能性を低減することができる。
【０１５４】
また、近接無線通信で授受される信号には、第三者に渡すことを許可する旨を示す情報（許可情報）を含めることができる。そこで、上述の実施形態に加えて、許可情報を利用してネットワークの参加処理を切り替えてもよい。
【０１５５】
例えば、デジタルカメラ２３０が、ＡＰ機器として動作するデジタルカメラ２１０と近接無線通信を確立することで、デジタルカメラ２１０の生成しているネットワーク２００に参加する際に、デジタルカメラ２１０は、許可情報と共に通信パラメータを送信する。これにより、デジタルカメラ２３０は、受信したデータを他機に渡してもよいと認識できる。その後、例えばデジタルカメラ２４０がデジタルカメラ２３０と近接無線通信を確立してネットワーク２００に参加しようとした場合、デジタルカメラ２３０は近接無線通信で直接通信パラメータを渡せばよい。すなわち、わざわざＡＰ機器を切り替える必要はない。
【０１５６】
この場合、例えば図７のステップＳ７０４の判断の前に、自機が参加しているネットワークの情報が許可情報と共に得られたかどうかを判断する。そして、許可情報と共に得られたと判断された場合には、ステップＳ７０４に進む代わりに、相手機器にネットワーク情報を送信する。これにより、わざわざネットワークを消滅させる負荷を低減させることができる。
【０１５７】
本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）をネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムコードを読み出して実行する処理である。この場合、そのプログラム、及び該プログラムを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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