(57)【要約】【課題】前後左右方向に優れた耐滑性を有する耐滑靴底及びそれを備えた靴を提供する。【解決手段】靴の底面に接合される耐滑靴底であって、接地面が平滑であって該接地面に対して実質的に垂直面となる側面を有する接地ブロックを複数具備し、該接地ブロックの接地面の形状は短辺と長辺との比が１：２〜１：１０の矩形であり、複数の接地ブロックは、その長辺が前記靴の左右方向から所定角度だけ傾斜して且つ前後方向に所定ピッチで規則的に配置されてブロック列を形成し、複数のブロック列は、前後方向に伸びる直線状の溝を挟んで配置されている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴の底面に接合される耐滑靴底であって、接地面が平滑であって該接地面に対して実質的に垂直面となる側面を有する接地ブロックを複数具備し、該接地ブロックの接地面の形状は短辺と長辺との比が１：２〜１：１０の矩形であり、複数の接地ブロックは、その長辺が前記靴の左右方向から所定角度だけ傾斜して且つ前後方向に所定ピッチで規則的に配置されてブロック列を形成し、複数のブロック列は、前後方向に伸びる直線状の溝を挟んで配置されていることを特徴とする耐滑靴底。
【請求項２】
請求項１に記載の耐滑靴底において、前記接地ブロックは、接地面が平行四辺形であり、その短辺が前記靴の前後方向に延びるように配置されていることを特徴とする耐滑靴底。
【請求項３】
請求項１または２に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち隣接するブロック列では、配置された接地ブロックの長辺の傾斜方向が逆になるように配置されていることを特徴とする耐滑靴底。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか一項に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち隣接するブロック列では、配置された接地ブロックの位置が前後方向に半ピッチずれていることを特徴とする耐滑靴底。
【請求項５】
請求項１〜４の何れか一項に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち左右方向両外側のブロック列の各接地ブロックの間で且つ長辺の左右方向外側の周縁領域には、前記接地ブロックの接地面側とは反対側の一部を前後間で連続する厚肉部が周縁に沿って列状に配置されていることを特徴とする耐滑靴底。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか一項に記載の耐滑靴底を備えたことを特徴とする靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安全靴等の靴底に用いられて、例えば、水、油等による滑りを抑えた耐滑靴底及びそれを備えた靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、飲食店の厨房等では、床面に水や油等が付着して滑りやすくなっていることが多い。このため、このような場所で使用する作業靴としては、これら水や油等による滑りを防止した耐滑靴底、すなわち、耐滑性の高い耐滑靴底を用いたものが使用されている。
【０００３】
耐滑性を向上させるための構造としては、例えば、接地凸部を、Ｖ字形状の横断面及び矩形状の縦断面を有するものがある（例えば、特許文献１参照）。また、平滑な接地面と直角な角を備えた接地ブロックを配置した耐滑性靴底がある（例えば、特許文献２、３参照）。
【０００４】
しかしながら、上述した従来の耐滑性靴底は、靴の前後方向には高い耐滑性能を発揮でいるものの、左右方向に対しての耐滑性能は十分とはいえないという問題があった。すなわち、歩行動作時における前後方向への滑りは抑えることができるものの、左右に踏ん張った際に左右への滑りを十分に抑えることができないという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３９５９６４８号公報
【特許文献２】特許第４７２１２６１号公報
【特許文献３】特許第４９７５７３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑み、前後左右方向に優れた耐滑性を有する耐滑靴底及びそれを備えた靴を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決する本発明の第１の態様は、靴の底面に接合される耐滑靴底であって、接地面が平滑であって該接地面に対して実質的に垂直面となる側面を有する接地ブロックを複数具備し、該接地ブロックの接地面の形状は短辺と長辺との比が１：２〜１：１０の矩形であり、複数の接地ブロックは、その長辺が前記靴の左右方向から所定角度だけ傾斜して且つ前後方向に所定ピッチで規則的に配置されてブロック列を形成し、複数のブロック列は、前後方向に伸びる直線状の溝を挟んで配置されていることを特徴とする耐滑靴底にある。
【０００８】
かかる第１の態様では、複数の接地ブロックをその長辺が前記靴の左右方向から所定角度だけ傾斜して且つ前後方向に所定ピッチで規則的に配置してブロック列を形成し且つ複数のブロック列は、前後方向に伸びる直線状の溝を挟んで配置されているので、前後方向は勿論、左右方向への耐滑性能に優れた耐滑靴底となる。
【０００９】
本発明の第２の態様は、第１の態様に記載の耐滑靴底において、前記接地ブロックは、接地面が平行四辺形であり、その短辺が前記靴の前後方向に延びるように配置されていることを特徴とする耐滑靴底にある。
【００１０】
かかる第２の態様では、接地ブロックの短辺が前後方向に延びているので、左右方向への耐滑性能がより向上する。
【００１１】
本発明の第３の態様は、第１または２の態様に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち隣接するブロック列では、配置された接地ブロックの長辺の傾斜方向が逆になるように配置されていることを特徴とする耐滑靴底にある。
【００１２】
かかる第３の態様では、各方向、特に左方向と右方向への耐滑性能においてバランスがとれ、前後左右方向にバランスのとれた耐滑性能が得られる。
【００１３】
本発明の第４の態様は、第１〜３の何れかの態様に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち隣接するブロック列では、配置された接地ブロックの位置が前後方向に半ピッチずれていることを特徴とする耐滑靴底にある。
【００１４】
かかる第４の態様では、左右方向の耐滑性能がさらに向上する。
【００１５】
本発明の第５の態様は、第１〜４の何れかの態様に記載の耐滑靴底において、前記複数のブロック列のうち左右方向両外側のブロック列の各接地ブロックの間で且つ長辺の左右方向外側の周縁領域には、前記接地ブロックの接地面側とは反対側の一部を前後間で連続する厚肉部が周縁に沿って列状に配置されていることを特徴とする耐滑靴底にある。
【００１６】
かかる第５の態様では、靴底の周縁部において、接地ブロックが厚肉部により補強されるので、安定した履き心地感及び耐滑性能が得られる。
【００１７】
本発明の第６の態様は、第１〜５の何れかの態様に記載の耐滑靴底を備えたことを特徴とする靴にある。
【００１８】
かかる第６の態様では、前後左右方向に優れた耐滑性能を有する靴が実現できる。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように、本発明では、接地面が矩形の複数の接地ブロックをその長辺が靴の左右方向から所定角度だけ傾斜して且つ前後方向に所定ピッチで規則的に配置してブロック列を形成するようにしたので、前後方向だけでなく左右方向に対しても優れた耐滑性を有する耐滑靴底及びそれを備えた靴を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態１に係る耐滑靴底の底面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ′線断面図である。
【図３】図１のアウトソールのみのＢ−Ｂ′線断面図である。
【図４】図１のアウトソールのみのＣ−Ｃ′線断面図である。
【図５】接地ブロックの機能を説明する模式図である。
【図６】実施形態２に係る耐滑靴底の底面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に本発明を実施形態に基づいて詳細に説明する。
（実施形態１）
図１は、本発明の実施形態１に係る耐滑靴底の底面図であり、図２は、図１のＡ−Ａ′線断面図、図３は、アウトソールのみのＢ−Ｂ′線断面図、図４は、アウトソールのみのＣ−Ｃ′線断面図である。
【００２２】
図１及び図２に示すように、本実施形態に係る耐滑靴底１０は、靴のアッパー（図示を省略）の底面に接合されるミッドソール２０と、このミッドソール２０に接合されるアウトソール３０との２層で構成されている。アウトソール３０は、例えば、ポリウレタン、ゴム等の比較的硬度の高い材料で形成されている。一方、ミッドソール２０は、アウトソール３０よりも柔らかい材料で形成され、その材料は特に限定されないが、例えば、ゴム、エラストマ、プラスチック等が挙げられ、特に、これらの材料を発泡させたものがミッドソール２０の材料として好適に用いられる。具体的には、例えば、発泡ポリウレタン、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）等が挙げられる。
【００２３】
アウトソール３０は、ミッドソール２０とは反対側に突出する複数の接地ブロック３１を有する。アウトソール３０の接地ブロック３１以外の領域である最薄部の厚さは、靴底全体の剛性を確保できる程度に比較的薄く形成することが好ましく、少なくともミッドソール２０の厚さよりも薄くすることが望ましい。例えば、本実施形態では、最薄部の厚さを１．５ｍｍ程度としている。
【００２４】
各接地ブロック３１は、接地面３２が矩形、本実施形態では、平行四辺形となるように形成されている。また、接地ブロック３１は、その側面３３が接地面３２に対して実質的な垂直面となるように設けられている。
【００２５】
ここで、各接地ブロック３１の縦横比、すなわち、短辺３４と長辺３５との比が１：２〜１：１０の範囲にある。このような形状とすることにより、前後方向への耐滑性能を確実に確保するのに有効な形状となり、確実な耐滑性能を確保することができる。
【００２６】
また、各接地ブロック３１は、長辺３５が靴の左右方向から所定角度、例えば、２０°〜６０°、本実施形態では３０°傾斜し、且つ短辺３４が靴の前後方向に延びるように配置されている。
【００２７】
ここで、各接地ブロック３１の短辺３４は、前後方向に略平行に延びるのが好ましい。これは、接地ブロック３１の接地面積を最大限にするためであり、また、後述する左右方向への耐滑性能を向上させるためである。この点から接地面３２は平行四辺形とするのが有効である。しかしながら、必ずしも前後方向に平行である必要はなく、平行四辺形の場合でも短辺３４が前後方向に平行に配置する必要はなく、長方形の接地面としてもよい。
【００２８】
各接地ブロック３１は、接地面３２と側面とで形成された略直角の角部の作用で主な耐滑性が発揮される。ここで、各接地ブロック３１が傾斜して設けられているので、長辺３５の角部では上述した前後方向への耐滑性に加えて、左右方向への耐滑性に寄与することができる。すなわち、接地ブロック３１を傾斜して設けることにより、前後方向への耐滑性能は水平に設けた場合とほぼ同等な耐滑性能を確保したまま、左右方向への耐滑性能にも寄与することができる。
【００２９】
また、左右方向への耐滑性能には、各接地ブロック３１の短辺３４の角部が大きく寄与するが、短辺３４が前後方向に略平行に配置されていることにより、その効果は最大となる。
【００３０】
このような接地ブロック３１の接地面３２やその角部での耐滑性能を発揮する効果は、接地ブロック３１の高さがある程度ないと発揮されない。よって、接地ブロック３１の高さは３〜７ｍｍ、好ましくは、４〜５ｍｍとするのがよい。
【００３１】
また、接地ブロック３１の接地面３２やその角部での耐滑性能を有効に発揮させるためには、接地ブロック３１の接地面３２の面積、短辺３４及び長辺３５の寸法が大きく影響する。よって、接地ブロック３１の短辺３４の寸法は２〜５ｍｍ、好ましくは、３〜４ｍｍ、長辺３５の寸法は１２〜２０ｍｍ、好ましくは、１５〜１７ｍｍとするのがよい。さらに、接地ブロック３１の前後間の隙間３６の寸法は、接地ブロック３１の短辺３４の寸法と同等か少し小さくするのが好ましく、２〜５ｍｍ、好ましくは３〜４ｍｍとするのがよい。また、接地ブロック３１の左右間の間隔は２〜７ｍｍ、好ましくは、３〜４ｍｍとするのがよい。
【００３２】
各ブロック３１は、靴の前後方向に対しては、所定の隙間３６を空けて所定ピッチで規則的に列状に配置されており、本実施形態では、靴の土踏まずより前の領域では５列のブロック列４１〜４５、土踏まず近傍の中部の領域では３列のブロック列４１〜４３、後部の領域では４列のブロック列４１〜４４が形成されている。そして、各ブロック列４１〜４５の間には、前後方向に直線状に延びる溝５１〜５４が形成されている。
【００３３】
ここで、本実施形態では、各ブロック列４１〜４５毎に、接地ブロック３１の傾斜方向が異なるようになっている。すなわち、１番右側のブロック列４１では、各接地ブロック３１は左右方向から時計回りに所定角度だけ傾斜し、２番目のブロック列４２では、左右方向から反時計回りに所定角度だけ傾斜しているように、各列毎に交互に傾斜方向が異なっている。
【００３４】
このように、接地ブロック３１を長辺３５を左右方向から所定角度だけ傾斜させて前後方向に所定の寸法の隙間３６をあけて列状に配置することにより、接地ブロック３１をできるだけ多く且つ有効に配置することができ、前後左右方向への耐滑性能を向上させることができる。また、各ブロック列４１〜４５毎に接地ブロック３１の傾斜方向を逆にしているので、左方向、右方向への耐滑性能のバランスをとることができ、さらに有効な前後左右方向への耐滑性が得られる。
【００３５】
このような接地ブロック３１を成形する金型部分は、接地ブロック３１の成形部となる凹部を、複数個の金型片を組み合わせて構成した組み合わせ型（若しくは嵌合型）にするのが好ましい。当該組み合わせ型を用いるのは、接地ブロック３１の接地面３２と側面３３との境界となる角を、丸みのない鋭い角に形成するためである。エンドミルによる切削や放電加工で形成した凹部では、僅かに角に丸みが生じてしまう可能性があるが、耐滑性能が得られる程度の角部を形成できれば、このような金型成形でもよい。
【００３６】
また、接地ブロック３１の接地面３２とは反対側の基端部の周囲にはテーパー部３７が設けられている。かかるテーパー部３７は、接地ブロック３１を補強する効果を備えると共に、接地ブロック３１の間に詰まったゴミをより容易に且つ完全に除去できるという効果を奏する。
【００３７】
また、接地ブロック３１は前後方向、すなわち、短辺３４方向への倒れに対して強度が十分でない場合には、適宜、接地ブロック３１の間に隙間３６に接地ブロック３１の基端部同士を連結する補強部を設けてもよい。この場合、接地ブロック３１の先端部での耐滑性能を低下させない程度に行う必要がある。
【００３８】
ここで、図３及び図４に示すように、本実施形態では、靴の周縁部に亘って、接地ブロック３１の隙間３６に厚肉部である補強部３８を設けている。補強部３８は、左右両側のブロック列４１、４５の接地ブロック３１間の隙間３６の外側部分、すなわち、長辺３５方向の半分又はそれ以下の領域に設けられている。また、補強部３８の高さは、接地ブロック３１の高さの２／３以下、好ましくは１／２以下の高さとするのが好ましい。これは接地ブロック３１の先端部での耐滑性能の確保と、補強部３８による補強効果とを確保するためであり、本実施形態では、半分程度の高さとしている。さらに、補強部３８の内側には高さが漸小するテーパー部３８ａが設けられている。これは角部にゴムがつまらないようにするためであり、ゴムを除去しやすいという効果を得ることができる。
【００３９】
このような補強部３８を設けることにより、特に左右方向両外側で接地ブロック３１の補強が行われるためか、左右方向の耐滑性をさらに向上させることができる。
【００４０】
本実施形態では、各ブロック列４１〜４５において、各接地ブロック３１の前後方向の位置が、隣接するブロック列と半ピッチずれるように接地されている。すなわち、各ブロック列４１〜４５の接地ブロック３１は、隣接するブロック列４１〜４５の接地ブロック３１間の隙間３６に対向するように配置されている。
【００４１】
このように隣接するブロック列４１〜４５において、接地ブロック３１の位置を半ピッチずらすことにより、左右方向への耐滑性能をさらに向上させることができる。但し、必ずしも半ピッチずらさなくても、上述したように左右方向への耐滑性能は従来のものより確実に向上するので、必ずしも半ピッチずらす構成とする必要はない。
【００４２】
さらに、各ブロック列４１〜４５の間の溝５１〜５４は、前後方向に直線上に形成されているので、溝５１〜５４にゴミ等が溜まって固まっても、容易に剥離して除去することができるという効果を奏する。特に、短辺３５が前後方向に平行になっていると、溝５１〜５４の幅が均一となるので、ゴミ取り易さの効果はさらに向上する。
【００４３】
ここで、本実施形態で説明したパターンで設けられた接地ブロック３１の耐滑性能の効果を、図５に示す模式図を参照しながら、さらに詳細に説明する。
【００４４】
左右方向（例えば図５のＦ方向）に踏ん張る場合、接地ブロック３１の前後方向に延びる短辺３４（縦エッジ）と、斜め方向に延びる長辺３５（斜めエッジ）とが、床面を捉えて左右方向への滑りを防止する。この時、斜めエッジよりも縦エッジの方が、滑り防止に大きく寄与するが、本発明に係る靴底では、左右方向に隣り合う各接地ブロック３１が、接地ブロック３１の接地ピッチの半分である半ピッチずつずらして配置されているため、前後方向のどの位置で屈曲させても、縦エッジが複数存在し、左右方向への滑りを防止できるようになっている。さらに詳しく説明すると、図５中のＡ線を中心として靴を屈曲、靴底を接地面に接地させた場合、Ａ線から前後方向に離れた縦エッジ（例えばｂ１、ｃ１、ｄ１等）は湾曲して若干床面から離れた状態、または接地が不充分な状態となるが、Ａ線上には２つの縦エッジａ１、ａ２が存在するため、これらが中心となって左右方向への滑りを防止してくれる。この場合と同様に、Ｂ線を中心として靴を屈曲、靴底を接地面に接地させた場合でも、Ｂ線から前後方向に離れた縦エッジ（例えばａ１、ｃ１、ｄ１等）は湾曲して若干床面から離れた状態、または接地が不充分な状態となるが、Ｂ線上には２つの縦エッジｂ１、ｂ２が存在するため、これらが中心となって左右方向への滑りを防止してくれる。このように、本願発明に係る靴底は、どの位置で屈曲させても、縦エッジが存在しなくなるような状態が生じることなく、左右方向への滑りを常に防止できるようになっている。
【００４５】
（実施形態２）
図６には、実施形態２に係る耐滑靴底の底面図を示す。図６に示すように、本実施形態の耐滑靴底１０Ａは、実施形態１の周縁部に設けられた補強部３８を設けない以外は実施形態１と同様であり、同一部分には同一符号を付して重複する説明は省略する。
【００４６】
かかる実施形態２の耐滑靴底１０Ａでは、補強部３８に基づく効果が発揮されない以外は、実施形態１と同様な効果を奏することは明らかである。
【００４７】
（その他の実施形態）
以上説明した実施形態では、フラットソールタイプの靴底を例示したが、これに限定されず、踵のある靴底としてもよい。この場合、土踏まずの領域を除いて、または土踏まず部を含めて、踵とそれ以外の領域とにわけて、上述したように配置で接地ブロックを設ければよい。この場合、踵とそれ以外の領域とのそれぞれにブロック列が形成されることになり、この場合も本発明の範囲である。
【００４８】
また、上述した実施形態の耐滑靴底を、靴のアウターに接合すれば、あるいは靴のアウターと一体成形すれば、前後左右方向に優れた耐滑性能を有する靴が実現することも明らかである。
【００４９】
（実施形態３、４）
実施形態１、実施形態２の耐滑靴底を靴のアウターに接合して、実施形態３、４の耐滑靴を製造した。
【００５０】
（試験例）
実施形態３、実施形態４の耐滑靴（実施形態１、２の耐滑靴底）について、以下の通り、耐滑性試験を実施した。
実施形態１、２の耐滑靴底のスペックは以下の通りである。
ミッドソール２０のゴム材質はＥＶＡ、硬度は５９°(Ａｓｋｅｒ  Ｃ)である。
アウトソール３０のゴム材質は天然ゴム、硬度は５７°(ＪＩＳ−Ａ  ２０℃)である。
接地ブロックの長辺１５ｍｍ、短辺４ｍｍ、高さ４ｍｍ、補強部の高さ１ｍｍとした。
【００５１】
比較のため、比較例１として、特許第４７２１２６１号公報に開示の靴底を有する靴を用いた。
材質は、実施形態１と同様にし、ブロック意匠の寸法は、８．５ｍｍ×８．５ｍｍで、高さ３．５ｍｍとした。
【００５２】
比較例２として、特許第４９７５７３６号公報に開示の靴底を用いた。
材質は、実施形態１と同様にし、ブロックの接地面の寸法を６ｍｍ×１６ｍｍとし、高さを４．５ｍｍとした。
【００５３】
（１）試験装置
試験機は試験床と試験体を保持する支持部とから成り、靴を試験床面に定められた鉛直力で押しつけ、定められた速度で滑らかに動かすことのできる構造とした。水平方向の力の検出のために、センサーを静止している側の靴支持部又は試験床面部に取り付ける。靴を人工足に履かせ、人工足が靴の内部で滑るのを防止した。
【００５４】
（２）試験体
試験体は、測定前に靴底を５０％±５％のエタノール液で洗浄し、室温で自然乾燥させる。
【００５５】
（３）試験条件
試験場所の温度  ２３℃±２℃
試験場所の湿度  ５０％±２０％ＲＨ
潤滑液  自動車用エンジンオイルＳＡＥ１０Ｗ３０（ＳＡＥＪ３００）
測定方向  靴の前方向、後方向、外方向、内方向へのすべりについて計測する。
足の接地角  ０°（水平）
鉛直力  ５００Ｎ±３０Ｎ
滑り速度  ３０cm／s±５cm／s
【００５６】
（４）試験方法
互いに接する試験体を試験床面に対して動かしてすベりを発生させ、そのときの摩擦面に働く鉛直力と水平力とを計測し、動摩擦係数を算定する。床面には少なくとも厚さ０．１mm（１ｍｌ／１００cm2）の潤滑膜が形成されるように潤滑液をまく。試験中に潤滑液に靴底の摩耗材やほこり等の不純物を含んだ場合は潤滑液を交換する。潤滑液は試験体ごとに交換することが望ましい。試験体を人工足に履かせ、しっかりと固定する。
【００５７】
試験条件を整えた後、測定開始前に１０回ほど予備テストを行う。測定前に試験床面上の潤滑液が一様に分布するようにする。試験体を試験床に押しつけてから水平に滑らせて、そのときの水平力と鉛直力との比から動摩擦係数を求める。この測定を５回行う。５回の測定のうち最大値と最小値とを除き、平均動摩擦係数を算定する。
【００５８】
このような動摩擦係数の測定を前方向、後方向、外方向（右足用であれば、右方向）、内方向（右足用であれば、左方向）それぞれについて行った。結果は表１に示す。
【００５９】
【表１】
2014212830.tif 000003
【００６０】
表１に示すように、従来技術に係る比較例１、２では、左右方向の動摩擦係数は、前後方向に対して大きく低下しているが、実施形態１、２の耐滑靴底を有する実施形態３、４の靴は、左右方向に対する動摩擦係数が、前後方向に対する動摩擦係数の８３％以上、特に、補強部を有する実施形態１の耐滑靴底を有する実施形態３では９５％以上となり、前後方向だけでなく、左右方向へも優れた耐滑性能を発揮することがわかった。
【符号の説明】
【００６１】
１０、１０Ａ  耐滑靴底
２０  ミッドソール
３０  アウトソール
３１  接地ブロック
３２  接地面
３３  側面
３４  短辺
３５  長辺
３６  隙間
３７、３８ａ  テーパー部
３８  補強部（厚肉部）
４１〜４５  ブロック列
５１〜５４  溝
【図１】
2014212830.tif 000004
【図２】
2014212830.tif 000005
【図３】
2014212830.tif 000006
【図４】
2014212830.tif 000007
【図５】
2014212830.tif 000008
【図６】
2014212830.tif 000009