(57)【要約】【課題】電気機器が有する径の異なる複数種類のケーブルをまとめて収容することができ、省スペース化を行うケーブル保持構造を提供する。【解決手段】筺体として用いられる構造体の一部に設けられ、ケーブルを収容保持するケーブル保持構造において、複数のケーブルを収容保持するケーブル保持溝を備え、該複数のケーブルが該ケーブル保持溝に沿って配線可能であることを特徴とするケーブル保持構造。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筺体として用いられる構造体の一部に設けられ、ケーブルを収容保持するケーブル保持構造において、複数のケーブルを収容保持するケーブル保持溝を備え、該複数のケーブルが該ケーブル保持溝に沿って配線可能であることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項２】
請求項１に記載のケーブル保持構造において、該複数のケーブルが、相互に径の異なるケーブルであることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項３】
請求項１または２に記載のケーブル保持構造において、前記ケーブル保持溝が、開口部から底部に向かって連続的に断面積が減少する形状であることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項４】
請求項３に記載のケーブル保持構造において、該ケーブル保持溝の対向する傾斜面が非対称形状に形成され、片側にのみ傾斜面が形成されていることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項５】
請求項１または２に記載のケーブル保持構造において、前記ケーブル保持溝が、開口部から底部に向かって連続的に略同一幅を有する形状であることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一つに記載のケーブル保持構造において、前記ケーブル保持溝が、ケーブルの脱落を係止する係止部を有することを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項７】
請求項６に記載のケーブル保持構造において、前記係止部が前記ケーブル保持溝の開口部近傍に形成されていることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項８】
請求項６に記載のケーブル保持構造において、前記係止部が前記ケーブル保持溝の開口部と底部の間に形成されていることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項９】
請求項１乃至８のいずれか一つに記載のケーブル保持構造において、前記ケーブル保持溝が、上記筺体の外装板と一体形成されていることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項１０】
請求項１乃至８のいずれか一つに記載のケーブル保持構造において、該ケーブル保持構造が、上記筺体の外装板とは別部材として構成され、該筺体の外装板に装着固定されていることを特徴とするケーブル保持構造。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のいずれか一つに記載のケーブル保持構造を備えた筺体を構造体とすることを特徴とする電気機器。
【請求項１２】
請求項１１に記載の電気機器において、前記ケーブル保持構造が、該電気機器のケーブル接続部からアース面までを結ぶことを特徴とする電気機器。
【請求項１３】
請求項１２に記載の電気機器において、前記ケーブル接続部が該電気機器のインターフェースパネルであることを特徴とする電気機器。
【請求項１４】
請求項１１乃至１３のいずれか一つに記載の電気機器において、該電気機器が接地方向に外装カバー突合せ部を備え、請求項１乃至１０のいずれか一つに記載のケーブル保持構造が前記外装カバー突合せ部と平行に配置されていることを特徴とする電気機器。
【請求項１５】
請求項１１乃至１４のいずれか一つに記載の電気機器が画像形成装置であることを特徴とする電気機器。
【請求項１６】
請求項１１乃至１４のいずれか一つに記載の電気機器が周辺機器であることを特徴とする電気機器。
【請求項１７】
請求項１１乃至１６のいずれか一つに記載の電気機器を複数配置してケーブル接続するケーブル配線システムにおいて、所定の電気機器の前記ケーブル保持構造に対するケーブル取出し位置が、該所定の電気機器に接続される電気機器の前記ケーブル保持構造のケーブル取り出し位置と略合致するように配置されていることを特徴とするケーブル配線システム。
【請求項１８】
請求項１７に記載のケーブル配線システムにおいて、前記所定の電気機器と前記所定の電気機器に接続される電気機器のそれぞれの前記ケーブル保持構造におけるケーブル取出し位置とケーブル取出し方向が、略合致するように配置されていることを特徴とするケーブル配線システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーハーネス等のケーブルを収容するケーブル保持構造とそれを備えた電気機器および電気機器としての画像形成装置や周辺機器、ケーブル保持構造を用いたケーブル配線システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車の電装機器や画像形成装置等の電気機器は、各種電気部品等に導通するケーブル（ワイヤーハーネスを含む）類を有している。ケーブルを収容する方式として、電気機器の外装部あるいは内部にケーブル保持構造を設け、ケーブル保持構造のケーブル保持溝にケーブルを沿わせて保持する方式が既に知られている。
【０００３】
特許文献１（特開２００５−１６２１００号公報）には、ケーブル部品点数、組立て工数を低減する目的で、電気機器と電装機器とを接続して電気信号を供給するワイヤーハーネスの固定構造が開示されている。電線の束による円形状断面のワイヤーハーネス固定構造は、ワイヤーハーネスを収容保持するワイヤーハーネス保持溝を設けることによりクランプ部材を用いずに所定形状でかつ単数のワイヤーハーネスを収容する構成が開示されている。ワイヤーハーネス保持溝は略円形状の断面とされ、本発明とは確かにケーブル保持構造の保持溝にケーブルを収容する点では似ている点があるが、電気機器の有する径の異なる複数種類のケーブルをまとめてケーブル保持構造に収容する構成は開示されていない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような電気機器におけるケーブル収容方式では、電気機器に設けたケーブル保持溝の断面形状やその断面積がケーブルの径の大きさによって決まっている。このため、複数のケーブルや径の異なる複数種類のケーブルをまとめて収容することができないという問題があった。
【０００５】
本発明は、以上の問題点に鑑みてなされたものであり、電気機器が有する径の異なる複数種類のケーブルをまとめて収容することにより、省スペース化を行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、本発明では、以下のような解決手段を採っている。本発明の第１の解決手段は、筺体として用いられる構造体の一部に設けられ、ケーブルを収容保持するケーブル保持構造において、複数のケーブルを収容保持するケーブル保持溝を備え、該複数のケーブルが該ケーブル保持溝に沿って配線可能であることを特徴とするケーブル保持構造とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、複数のケーブルを収容保持するケーブル保持溝を有するケーブル保持構造を電気機器に設けることにより、特に径の異なる複数種類のケーブルをまとめて上記ケーブル保持溝に収容することが可能となる。このためケーブル径の大きさごとにケーブル保持溝を設ける必要がなく、ケーブルを収容するための余分なスペースを省くことができる。このように電気機器が有する径の異なる複数種類のケーブルをまとめて収容することにより、省スペース化を行うことができるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明を適用した実施の形態に係る電気機器を示す概略構成図である。
【図２】本発明を適用した実施の形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造の第１の実施例の構成について説明する図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造の第２の実施例の構成について説明する図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造の第３の実施例の構成について説明する図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造の第４の実施例の構成について説明する図である。
【図７】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造の第５の実施例の構成について説明する図である。
【図８】本発明の実施の形態に係るケーブル保持構造を用いたケーブル配線システムの実施例について説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態に係るワイヤーハーネス等のケーブル類を保持するケーブル保持構造について説明する。
【００１０】
図１は、本実施の形態に係るワイヤーハーネス等のケーブルを保持するケーブル保持溝を備えた電気機器１を示す図である。電気機器１は、一般的に筺体を有する構造体を有し、構造体の内部に各種機能を有する個別装置が内蔵され、各個別装置に電力や電気的信号が供給されて、電気機器１としての機能が設定されるものである。本発明に係る電気機器１は、ケーブルにより電力や電気的信号や光信号等を供給されるか、出入力される電気機器類であり、自動車に搭載される電装機器であってもよい。電気機器１は、一般的にインターフェースパネルおよびそれに接続されたケーブル類を有し、インターフェースパネルからアース面の方向にケーブルが配置される。
【００１１】
図２は、本発明の実施の形態に係る電気機器１の実施例の画像形成装置１００の裏面側を示す概略図である。電気機器１は、ワイヤーハーネス等のケーブルによりパソコンやその他の周辺機器と電気的に接続された画像形成装置１００であってもよい。画像形成装置１００は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの４色のトナーからカラー画像を形成する４連タンデム型中間転写方式のカラープリンタとすることができる。タンデム型中間転写方式の画像形成装置だけではなく、感光体ドラム等の像担持体とその表面をクリーニングするクリーニング装置を備えた画像形成装置にも適用可能である。本発明に係る画像形成装置１００は、インターーフェースパネルを有し、図示しないケーブル取出し口から、アース接地面に、図示しないケーブルが配線される。さらに外装カバー１００ａ、１００ｂ、外装カバー割部１００ｃを備えている。
【００１２】
また電気機器１は、その本体の電気機器に電気的にケーブル接続される周辺機器、例えば外付け補助記憶装置や補助電源装置などの周辺機器であってもよい。
【００１３】
電気機器１は、各種電気部品等に導通するケーブル類を収容するケーブル保持構造２を、電気機器１の外装カバー１ａ、１ｂやその突合せ部（外装カバーの切れ目部分の対向接合部分、外装カバー割部と称する）あるいは電気機器１の図示しない内部に備えている。このように電気機器１の図示しない筺体の一部に設けられたケーブル保持構造２のケーブル保持溝に沿ってケーブルが配線可能となる。図１では、外装カバー１ａ、１ｂの突合せ部にケーブル保持構造２を備えた構造の実施例についてのみ示しているが、電気機器１の内部にケーブル保持構造２を備えた構造であってもよい。
【００１４】
本発明に係るケーブル保持構造２を形成した外装カバーおよびあるいは外装カバーに装着したケーブル保持構造２が、電気機器１のケーブル接続部（インターフェースパネル）から設置場所におけるアース面（接地面）までを結ぶこともできる。ケーブルに対するアース面までの収容および保護を可能にする。
【００１５】
ケーブル保持構造２が、外装カバーの突合せ部（外装カバー割部）と平行に備えることもできる。電気機器１の外装カバー割部からのケーブルの取り出しとケーブルに対する収容と保護を容易にすることができる。
【００１６】
本発明に係るケーブル保持構造は、所定の電気機器のケーブル保持溝にケーブルを収容してから、別の電気機器、周辺機器あるいは画像形成装置に接続する際に、各々のケーブル保持構造のケーブル保持溝の位置を合致させた配置とすることができる。ケーブルを各々のケーブル保持溝内に配置する配線システムとすることができる。各々のケーブルをケーブル保持溝に収容させて接続する配線システムとすることにより、電気機器、画像形成装置、及びその周辺機器のケーブルの保護を可能にすることができる。
【００１７】
また各々のケーブルを同一のケーブル保持構造のケーブル保持溝に収容させて接続する配線システムとすることもできる。電気機器、画像形成装置、及びその周辺機器のケーブルの保護を可能にすることができる。同一のケーブル保持溝に別の電気機器、周辺機器あるいは画像形成装置のケーブルを収容することにより、ケーブルの保護に加えて、ケーブルの引き回しを簡素化することも可能になる。
【００１８】
ケーブル保持構造２は、電気機器１の外装カバー１ａ、１ｂを構成する外装板に一体的に直接、ケーブルを収容保持するケーブル保持構造を形成するか、この外装板とは別の内装板に一体的にケーブル保持構造を形成してもよい。また、外装板や内装板に別部材として形成したケーブル保持溝を有するケーブル保持構造を、電気機器１の外装板や内装材に取り付けてもよい。外装板や内装板にケーブル保持構造のケーブル保持溝を一体形成する場合には、溝部材および溝部材の装着のための部品点数を削減することが可能となる。別部材とする場合は、特に電気機器１の内部にケーブル保持構造を形成する場合に、溝部材の形状や取り付け位置の自由度が増してケーブル類の収容にも自由度が増す効果がある。
【００１９】
ケーブル保持構造の材料は、電気機器１の外装板と同じ材料（鉄、アルミニウム等の金属製材料、硬質ポリ塩化ビニール、ポリプロエチレン等のプラスチック材料）で構成することができる。別部品とした場合における電気機器への装着は両面テープや接着剤の塗布による接合、係合部とのはめ合い、ネジ等の固定用部品による固定によることができる。
【００２０】
図３（ａ）は、図１において示したケーブル保持構造２を矢印Ａの方向（電気機器１の底面方向）から見た時の断面図である。図３（ａ）に示したようにケーブル保持構造２は、ケーブル保持溝２ａの形状が開口部から底部に向かって連続的に狭くなり、このため断面積も連続的に減少する形状となっている。ケーブル保持溝２ａの断面積も複数ケーブルを収容可能に形成されているため、径の異なる複数種類のケーブルをまとめて収容することが可能である。図３（ｂ）に示すようにケーブル保持溝２ａの形状は、径の小さいケーブル５ａを底部側に収容し、径の大きなケーブル５ｂを開口部側に収容するようにして、ケーブル５ａ、５ｂとケーブル保持溝２ａとのガタを小さくするように設定する。ケーブル５ａ、５ｂは、その弾力性を利用してケーブル保持溝２ａに嵌合保持される。ケーブルは、一般に内部は電気信号を伝える銅線や、光通信用の光ファイバーで構成され、外部は多少とも弾力性、絶縁性のプラスチック材料で形成されている。このようにケーブル自体やケーブル外部材料の径方向の弾力性を利用することで、ケーブル保持溝２ａでケーブル５ａ、５ｂとのガタを抑え、ケーブルを装着固定することができる。
【００２１】
図４は、ケーブル保持構造のケーブル保持溝の形状についての第２の実施例を示す図である。図４（ａ）に示すようにケーブル保持構造２０のケーブル保持溝２０ａは、開口部から底部に向かって連続的に狭くなり、断面積も連続的に減少する。図３に示すケーブル保持溝２ａの形状とは異なり、ケーブル保持溝２０ａの対向する傾斜面がケーブル保持溝２０ａの中心線に対して非対称形状に形成されている。特にケーブル保持溝２０ａの片側傾斜面を垂直線形状にすることにより、その垂直線形状の片側傾斜面の裏面側平面を利用することにより電気機器１への装着が安定し、かつ容易になるという効果がある。本実施例２でもケーブル保持溝２０ａの断面積が複数ケーブルを収容可能に形成されているため、図４（ｂ）に示すように径の異なる複数種類のケーブル５ａ、５ｂをまとめて収容することが可能である。本実施例２でもケーブル自体やケーブル外部材料の径方向の弾力性を利用することで、ケーブル保持溝２０ａ内でケーブル５ａ、５ｂとのガタを抑え、装着固定することができる。
【００２２】
図５は、ケーブル保持構造のケーブル保持溝の形状についての第３の実施例を示す図である。図５（ａ）に示すようにケーブル保持構造３０のケーブル保持溝３０ａは、開口部から底部に向かって連続した略同一断面積（略同一幅）を有し、底部に丸みを持たせたＵ字形状であってもよい。ケーブル保持溝３０ａは、またはＵ字形状に限らず、底部方向に蛇行した曲線を有しかつ略同一断面積を有する形状であってもよい。断面積は複数ケーブルを収容可能となるように形成されているため、径がほぼ同一の複数ケーブルをまとめて収容することが可能である。図５（ｂ）におけるケーブル５ｂ、５ｃはほぼ同一径を有するケーブルであるが、本実施例３でも、ケーブル自体やケーブル外部材料の径方向の弾力性を利用することで、ケーブル保持溝３０ａでケーブル５ｂ、５ｃとのガタを抑え、装着固定することができる。また径が異なる複数ケーブルを収容保持することもできる。ケーブル保持溝３０ａと上方に収容されるケーブル５ｂが装着固定されることを利用して図３（ｂ）に示すような径の小さいケーブル５ａをも収容保持することが可能となる。
【００２３】
ケーブル保持溝３０ａがＵ字形状の場合は、形状が簡易であるため製作が容易となる。本実施例３でも、ケーブル自体やケーブル外部材料の径方向の弾力性を利用することで、ケーブル保持溝３０ａでケーブル５ｂ、５ｃとのガタを抑え、装着固定することができる。
【００２４】
図６は、ケーブル保持構造のケーブル保持溝の形状についての第４の実施例を示す図である。図６に示すようにケーブル保持構造４０のケーブル保持溝４０ａにケーブル係止用の突起部である係止部４０ｂ、４０ｃを設けることにより、収容したケーブル５ａ、５ｂがケーブル保持溝４０ａから脱落しないようにする。係止部４０ｂは、ケーブル保持溝４０ａの開口部を含めた開口部近傍に、係止部４０ｃは、ケーブル保持溝４０ａの開口部と底部の間に、ケーブル５ａが脱落しない位置に設ける。係止部４０ｂ、４０ｃは、ケーブルの径とケーブル外側部の弾力性に応じて突起寸法が設計される。この係止部４０ｂ、４０ｃは、ケーブル保持溝４０ａの長手方向に部分的に設けてもよく、ケーブル保持溝４０ａの長手方向全体に設けてもよい。係止部４０ｂ、４０ｃは、使用する材料がプラスチックである場合は、成形型による形成で製作可能である。金属材料を用いる場合には、プレス金型によるプレス成形により製作可能である。
【００２５】
図７は、ケーブル保持構造５０を分割構造とした場合の第５の実施例を示す図である。図７（ａ）は、ケーブル保持構造５０の全体図、図７（ｂ）は、その分割図を示す。本実施例５では、ケーブル保持構造５０を２分割し、ケーブル保持溝５０ａの底部に組立て用の嵌合凸部５０ｂと、嵌合凸部５０ｂが挿入される嵌合凹部５０ｃを形成して組立てたケーブル保持構造５０を用いる。ケーブル保持構造５０は、プラスチック製であれば、成形金型により容易に製作することができる。またケーブル保持構造５０としての組立ても嵌合凸部５０ｂを嵌合凹部５０ｃに挿入することで容易に行うことができる。
【００２６】
図８は、本発明の第６の実施例を示す図である。図８（ａ）、（ｂ）は、配線システムの実施例を示す図である。複数配置した電気機器１０ａ、１０ｂが有するケーブル５ａ、５ｂを、ケーブル保持構造３ａと３ｂの位置を相互に略合致させるようにして配線するケーブル配線システムについて説明する。ケーブル５ａ、５ｂのケーブル径は、ケーブル保持構造３ａ、３ｂのケーブル保持溝の形状に応じて適宜選択されたものでもよい。またはその逆の条件に従って選択されたものでよい。ケーブル保持構造３ａと３ｂの位置を相互に略合致させるとは、ケーブル保持構造３ａと３ｂの上端部と下端部の双方の位置、上端部あるいは下端部のいずれかの高さが同じ位置になるように配置することも含む。図８（ａ）、（ｂ）において、ケーブル取出し口（ケーブル取出し位置）の高さは、適宜選択されるが、同図に示すようにケーブル取出し口の高さが電気機器１０ａ、１０ｂの接地面からほぼ同一であることが好ましい。
【００２７】
図８（ａ）は、電気機器１０ａ、電気機器１０ｂのケーブル保持構造３ａ、３ｂにケーブル５ａ、５ｂをそれぞれ配置した例を示す図である。本実施例６に係るケーブル配線システムは、電気機器のケーブル保持溝にケーブルを収容してから、別の電気機器、周辺機器あるいは画像形成装置に接続する際に、各々のケーブル保持構造のケーブル保持溝の位置を合致させてから、ケーブルを各々のケーブル保持溝内に配置する。このようにケーブル保持構造を配置することにより、ケーブルの保護とケーブルの配線が正常であることを容易に確認することができる。
【００２８】
また図８（ａ）では、相互のケーブル保持構造のケーブル保持溝の方向を略合致させてから、ケーブルを相互のケーブル保持溝内に配置する。相互のケーブルの配線方向を略合致させてケーブル保持溝に収容させて接続する配線システムとすることにより、電気機器、画像形成装置、及びその周辺機器のケーブルの保護とケーブルの配線が正常に行われているかの確認を容易に行うことができる。ケーブルの配線方向を略合致させるとは、ケーブルを接地方向に揃えるような場合を指し、電気機器の外装カバー突合せ部（外装カバー割部）における接地方向に沿わせることにより容易に可能である。
【００２９】
図８（ｂ）は、複数配置した電気機器１０ａ、電気機器１０ｂの一方のケーブル保持構造３ａに双方のケーブル５ａ、５ｂを配置した例を示す図である。所定の電気機器１０ａのケーブル保持構造３ａの図示しないケーブル保持溝にケーブル５ａを収容してから、別の電気機器１０ｂ（周辺機器あるいは画像形成装置を含む）のケーブル５ｂを収容する。ケーブル保持構造３ａと３ｂの位置を略合致させ、双方のケーブル５ａ、５ｂを一方の電気機器１０ａのケーブル保持構造３ａに配置するケーブル配線システムとする。双方のケーブル５ａ、５ｂを一方のケーブル保持構造３ａに収容させるケーブル配線システムとすることにより、電気機器（画像形成装置、その周辺機器を含む）のケーブル配線を簡素化できかつケーブルの保護を容易に可能にすることができる。
【００３０】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、本発明に係るケーブル保持構造を用いて相互にケーブルを接続した電気機器においても、ケーブルを保護することが可能になる。
【符号の説明】
【００３１】
１、１０ａ、１０ｂ    電気機器
１ａ、１ｂ  外装カバー
１００  画像形成装置
１００ａ、１００ｂ    外装カバー
１００ｃ    外装カバー割部
２、２０、３０、４０、５０    ケーブル保持構造
２ａ、２０ａ、３０ａ、４０ａ、５０ａ    ケーブル保持溝
３ａ、３ｂ    ケーブル保持構造
４０ｂ、４０ｃ  係止部
５ａ、５ｂ、５ｃ  ケーブル
５０ｂ  嵌合凸部
５０ｃ  嵌合凹部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００３２】
【特許文献１】特開２００５−１６２１００号公報
【図１】
2014157981.tif 000003
【図２】
2014157981.tif 000004
【図３】
2014157981.tif 000005
【図４】
2014157981.tif 000006
【図５】
2014157981.tif 000007
【図６】
2014157981.tif 000008
【図７】
2014157981.tif 000009
【図８】
2014157981.tif 000010