(57)【要約】【課題】燃費が良く、コーストストップ制御中のスリップを抑制するコーストストップ車両を提供する。【解決手段】駆動源１と駆動輪７との間に設けられた動力伝達手段３０と、車両の運転状態を示す値が駆動源停止許可領域内にある場合に車両走行中に駆動源１を停止させる駆動源自動停止手段１２と、駆動源自動停止手段１２によって駆動源１が停止中に動力伝達手段３０でスリップが発生しているかどうか判定するスリップ判定手段１２と、スリップ判定手段１２によるスリップの判定が複数回行われた場合に、駆動源停止許可領域を狭くする変更手段１２とを備える。【選択図】図１
2014126030.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源と駆動輪との間に設けられた動力伝達手段と、
車両の運転状態を示す値が駆動源停止許可領域内にある場合に車両走行中に前記駆動源を停止させる駆動源自動停止手段と、
前記駆動源自動停止手段によって前記駆動源が停止中に前記動力伝達手段でスリップが発生しているかどうか判定するスリップ判定手段と、
前記スリップ判定手段による前記スリップの判定が複数回行われた場合、前記駆動源停止許可領域を狭くする変更手段とを備えるコーストストップ車両。
【請求項２】
請求項１に記載のコーストストップ車両であって、
前記複数回は、発生した前記動力伝達手段でのスリップ量が大きいほど、少ないコーストストップ車両。
【請求項３】
請求項１または２に記載のコーストストップ車両であって、
前記駆動源停止許可領域は少なくとも車速に基づいて規定され、前記駆動源自動停止手段は、車速が所定車速より低い場合、前記車両走行中に前記駆動源を停止させ、
前記変更手段は、前記スリップ判定手段による前記スリップの判定が複数回行われた場合、前記所定車速を前記スリップが発生していると判定された時の前記所定車速よりも低くするコーストストップ車両。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
前記駆動源停止許可領域は少なくとも油温に基づいて規定され、前記駆動源自動停止手段は、油温が所定油温以上である場合、前記車両走行中に前記駆動源を停止させ、
前記変更手段は、前記スリップ判定手段による前記スリップの判定が複数回行われた場合、前記所定油温を前記スリップが発生していると判定された時の前記所定油温よりも高くするコーストストップ車両。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
前記駆動源と前記駆動輪との間に配置され、かつ前記駆動源と前記駆動輪との間で連続して変速可能なバリエータを備え、
前記駆動源停止許可領域は少なくとも前記バリエータの変速比に基づいて規定され、前記駆動源自動停止手段は、前記バリエータの変速比が第１所定変速比と前記第１所定変速比よりも大きい第２所定変速比との間の変速比領域内である場合、前記車両走行中に前記駆動源を停止させ、
前記変更手段は、前記スリップ判定手段による前記スリップの判定が複数回行われた場合、前記第２所定変速比を前記スリップが発生していると判定された時の前記第２所定変速比よりも小さくするコーストストップ車両。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
前記変更手段は、前記駆動源停止許可領域を変更した後に前記スリップ判定手段による前記スリップの判定が複数回行われた場合、変更した前記駆動源停止許可領域をさらに変更するコーストストップ車両。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
前記変更手段は、前記動力伝達手段のスリップ量が大きいほど、変更量を大きくするコーストストップ車両。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
車両の減速度を検出する減速度検出手段を備え、
前記変更手段は、前記減速度が所定減速度よりも大きく急減速である場合、前記スリップが発生しても、前記駆動源停止許可領域を変更しないコーストストップ車両。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一つに記載のコーストストップ車両であって、
前記変更手段は、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるまで変更後の前記駆動源停止許可領域を記憶するコーストストップ車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はコーストストップ車両に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両走行中に所定の減速状態となり、所定の条件が満たされた場合にエンジンへの燃料噴射を自動停止し、エンジンの回転速度をゼロ（以下、コーストストップという。）にするものが、特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１６４１４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
コーストストップ制御が実行されている間はエンジンが停止しているのでエンジンの回転の一部が伝達されて油を吐出するオイルポンプも停止する。そのため、例えばクラッチなどの動力伝達部の油圧が低下し、動力伝達部で滑りが発生することがある。
【０００５】
コーストストップ制御を実行している場合に、運転者から再加速要求があり、所定の条件が満たされなくなると、コーストストップ制御を終了し、エンジンを再始動させる。この時、動力伝達部で滑りが発生していると、動力伝達部の再締結により締結ショックが生じる。そのため、コーストストップ制御を実行している間は、動力伝達部を締結させておくことが望ましい。
【０００６】
また、各所定の条件においてコーストストップ実行領域をできる限り広く設定することで、コースト状態となった後にコーストストップ制御が比較的早い段階で実行され、燃費向上を図ることができる。
【０００７】
しかしながら、コーストストップ実行領域を広く設定し過ぎると、部品のばらつきやセンサ検出値のばらつきなどによって、設定された油圧よりも低い油圧が動力伝達部に供給され、動力伝達部に供給される油圧が不足し、コーストストップ制御を実行している場合に動力伝達部で滑りが発生するおそれがある。
【０００８】
動力伝達部で滑りが発生しないように、コーストストップ実行領域を狭く設定することも可能であるが、この場合には燃費向上を図ることができない。
【０００９】
本発明はこのような問題点を解決するために発明されたもので、コーストストップ実行領域をできる限り広くして燃費向上を図り、かつ動力伝達部における滑りの発生を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のある態様に係るコーストストップ車両は、駆動源と駆動輪との間に設けられた動力伝達手段と、車両の運転状態を示す値が駆動源停止許可領域内にある場合に車両走行中に前記駆動源を停止させる駆動源自動停止手段と、駆動源自動停止手段によって駆動源が停止中に動力伝達手段でスリップが発生しているかどうか判定するスリップ判定手段と、スリップ判定手段によるスリップの判定が複数回行われた場合、駆動源停止許可領域を狭くする変更手段とを備える。
【発明の効果】
【００１１】
この態様によると、車両走行中に駆動源を停止させている間にスリップの判定が複数回行われると、現在設定されている駆動源自動停止手段よりも駆動源の停止が抑制されるように駆動源自動停止条件を変更することで、燃費向上と動力伝達手段におけるスリップを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態のコーストストップ車両の概略構成図である。
【図２】第１実施形態のコントローラの概略構成図である。
【図３】第１実施形態のコーストストップ制御を説明するフローチャートである。
【図４】滑り量とコーストストップ開始車速の減少量との関係を示すマップである。
【図５】タービン軸の回転速度とタービン軸が受ける反力との関係を示すマップである。
【図６】第１実施形態のコーストストップ制御を実行した場合のタイムチャートである。
【図７】第２実施形態のコーストストップ制御を説明するフローチャートである。
【図８】滑り量と油温範囲の低下量との関係を示すマップである。
【図９】油温と電動オイルポンプの吐出可能圧との関係を示すマップである。
【図１０】第２実施形態のコーストストップ制御を実行した場合のタイムチャートである。
【図１１】第３実施形態のコーストストップ制御を説明するフローチャートである。
【図１２】滑り量と変速比の変更量との関係を示すマップである。
【図１３】滑り量と、所定回数と、滑り回数との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、添付図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。なお、以下の説明において、ある変速機構の「変速比」は、当該変速機構の入力回転速度を当該変速機構の出力回転速度で割って得られる値である。また、「最Ｌｏｗ変速比」は当該変速機構の変速比が車両の発進時などに使用される最大変速比である。「最Ｈｉｇｈ変速比」は当該変速機構の最小変速比である。
【００１４】
図１は本発明の実施形態に係るコーストストップ車両の概略構成図である。この車両は駆動源としてエンジン１を備え、エンジン１の出力回転は、ロックアップクラッチ２ａ付きトルクコンバータ２、第１ギヤ列３、無段変速機（以下、単に「変速機４」という。）、第２ギヤ列５、差動装置６を介して駆動輪７へと伝達される。第２ギヤ列５には駐車時に変速機４の出力軸を機械的に回転不能にロックするパーキング機構８が設けられている。
【００１５】
変速機４には、エンジン１の回転が入力されエンジン１の動力の一部を利用して駆動されるメカオイルポンプ１０ｍと、バッテリ１３から電力供給を受けて駆動される電動オイルポンプ１０ｅとが設けられている。電動オイルポンプ１０ｅは、オイルポンプ本体と、これを回転駆動する電気モータ及びモータドライバとで構成され、運転負荷を任意の負荷に、あるいは、多段階に制御することができる。また、変速機４には、メカオイルポンプ１０ｍあるいは電動オイルポンプ１０ｅからの油圧（以下、「ライン圧ＰＬ」という。）を調圧して変速機４の各部位に供給する油圧制御回路１１が設けられている。
【００１６】
変速機４は、ベルト式無段変速機構（以下、「バリエータ２０」という。）と、バリエータ２０に直列に設けられる副変速機構３０とを備える。「直列に設けられる」とはエンジン１から駆動輪７に至るまでの動力伝達経路においてバリエータ２０と副変速機構３０が直列に設けられるという意味である。副変速機構３０は、この例のようにバリエータ２０の出力軸に直接接続されていてもよいし、その他の変速ないし動力伝達機構（例えば、ギヤ列）を介して接続されていてもよい。あるいは、副変速機構３０はバリエータ２０の前段（入力軸側）に接続されていてもよい。
【００１７】
バリエータ２０は、プライマリプーリ２１と、セカンダリプーリ２２と、プーリ２１、２２の間に掛け回されるＶベルト２３とを備える。プーリ２１、２２は、それぞれ固定円錐板２１ａ、２２ａと、この固定円錐板２１ａ、２２ａに対してシーブ面を対向させた状態で配置され固定円錐板２１ａ、２２ａとの間にＶ溝を形成する可動円錐板２１ｂ、２２ｂと、この可動円錐板２１ｂ、２２ｂの背面に設けられて可動円錐板２１ｂ、２２ｂを軸方向に変位させる油圧シリンダ２３ａ、２３ｂとを備える。油圧シリンダ２３ａ、２３ｂに供給される油圧を調整すると、Ｖ溝の幅が変化してＶベルト２３と各プーリ２１、２２との接触半径が変化し、バリエータ２０の変速比が無段階に変化する。
【００１８】
プライマリプーリ２１の油圧シリンダ２３ａに供給される油圧が小さい場合でもトルク容量が大きくなるように、プライマリプーリ２１の油圧シリンダ２３ａの受圧面積は大きくすることが望ましい。プライマリプーリ２１とセカンダリプーリ２２とは、プライマリプーリ２１の受圧面積がセカンダリプーリ２２の受圧面積よりも大きくなるように設けられている。
【００１９】
副変速機構３０は前進２段・後進１段の変速機構である。副変速機構３０は、２つの遊星歯車のキャリアを連結したラビニョウ型遊星歯車機構３１と、ラビニョウ型遊星歯車機構３１を構成する複数の回転要素に接続され、それらの連係状態を変更する複数の摩擦締結要素（Ｌｏｗブレーキ３２、Ｈｉｇｈクラッチ３３、Ｒｅｖブレーキ３４）とを備える。各摩擦締結要素３２〜３４への供給油圧を調整し、各摩擦締結要素３２〜３４の締結・解放状態を変更すると、副変速機構３０の変速段が変更される。
【００２０】
例えば、Ｌｏｗブレーキ３２を締結し、Ｈｉｇｈクラッチ３３とＲｅｖブレーキ３４を解放すれば副変速機構３０の変速段は１速となる。Ｈｉｇｈクラッチ３３を締結し、Ｌｏｗブレーキ３２とＲｅｖブレーキ３４を解放すれば副変速機構３０の変速段は１速よりも変速比が小さな２速となる。また、Ｒｅｖブレーキ３４を締結し、Ｌｏｗブレーキ３２とＨｉｇｈクラッチ３３を解放すれば副変速機構３０の変速段は後進となる。
【００２１】
各摩擦締結要素３２〜３４は、動力伝達経路上、バリエータ２０の前段又は後段に設けられ、摩擦締結要素３２〜３４のいずれかが締結されると変速機４の動力伝達を可能にし、全ての摩擦締結要素３２〜３４が解放されると変速機４の動力伝達を不能にする。
【００２２】
油圧制御回路１１は複数の流路、複数の油圧制御弁で構成される。油圧制御回路１１は、コントローラ１２からの変速制御信号に基づき、複数の油圧制御弁を制御して油圧の供給経路を切り換えるとともにメカオイルポンプ１０ｍ又は電動オイルポンプ１０ｅで発生した油圧から必要な油圧を調製し、これを変速機４の各部位に供給する。これにより、バリエータ２０の変速比、副変速機構３０の変速段が変更され、変速機４の変速が行われる。
【００２３】
コントローラ１２は、エンジン１及び変速機４を統合的に制御するコントローラであり、図２に示すように、入力インターフェイス１２３と、出力インターフェイス１２４と、入力信号演算部１２１と、クラッチ滑り検知部１２２と、電動オイルポンプ指示演算部１２６と、制御部１２０と、これらを相互に接続するバス１２５とから構成される。コントローラ１２は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどによって構成され、ＣＰＵがＲＯＭに格納されたプログラムを読み出すことで、コントローラ１２の機能が発揮される。
【００２４】
入力インターフェイス１２３には、アクセルペダルの操作量であるアクセル開度ＡＰＯを検出するアクセル開度センサ４１の出力信号、変速機４の入力回転速度を検出する回転速度センサ４２の出力信号、変速機４の出力回転速度を検出する回転速度センサ４８、車速ＶＳＰを検出する車速センサ４３の出力信号、ライン圧ＰＬを検出するライン圧センサ４４の出力信号、セレクトレバーの位置を検出するインヒビタスイッチ４５の出力信号、ブレーキ液圧を検出するブレーキ液圧センサ４６の出力信号、車両の加速度、または減速度を検出するＧセンサ４７の出力信号、油温センサ４９の出力信号等が入力される。
【００２５】
入力信号演算部１２１は、車速センサ４３の出力信号から副変速機構３０の駆動輪７側回転速度（以下、第１回転速度と言う。）を算出し、回転速度センサ４８の出力信号から副変速機構３０のエンジン側の回転速度（以下、第２回転速度と言う。）を算出する。
【００２６】
制御部１２０は、入力インターフェイス１２３、入力信号演算部１２１などと接続しており、これらを含んだ車両を制御する。制御部１２０は、入力インターフェイス１２３を介して入力される各種信号に対して各種演算処理を施して、変速制御信号などを生成し、生成した信号を出力インターフェイス１２４を介して油圧制御回路１１、エンジン１に出力する。
【００２７】
制御部１２０は、燃料消費量を抑制し、燃費を向上するために、以下に説明するコーストストップ制御を行う。
【００２８】
コーストストップ制御は、低車速域で車両が走行している間、エンジン１を自動的に停止させて燃料消費量を抑制する制御である。アクセルオフ時に実行される燃料カット制御とは、エンジン１への燃料供給が停止される点で共通するが、ロックアップクラッチ２ａを解放してエンジン１と駆動輪７との間の動力伝達経路を絶ち、エンジン１の回転を完全に停止させる点において相違する。
【００２９】
コーストストップ制御を実行するにあたっては、制御部１２０は、まず、例えば以下に示すコーストストップ条件ａ〜ｆを判断する。これらの条件は、言い換えれば、運転者に停車意図があるかを判断するための条件である。
【００３０】
ａ：アクセルペダルから足が離されている（アクセル開度ＡＰＯ＝０）。
ｂ：ブレーキペダルが踏み込まれている（ブレーキ液圧が所定値以上）。
ｃ：車速が所定のコーストストップ開始車速以下である。
ｄ：ロックアップクラッチ２ａが解放されている。
ｅ：油温が所定の油温範囲である。
ｆ：バリエータ２０の変速比が所定の変速比領域内である。
【００３１】
これらのコーストストップ条件を全て満たす場合に、制御部１２０はコーストストップ制御を実行する。
【００３２】
コーストストップ条件ｆの所定の変速比領域とは、第１所定変速比と、第１所定変速比よりも変速比が大きい（Ｌｏｗ側）第２所定変速比との間の領域である。第２所定変速比は、例えば最Ｌｏｗである。第１所定変速比は、コーストストップ制御が終了、または中止され、その後再加速する場合に車両の運転性を損なわないように設定される。コーストストップ制御中に変速比を例えば最Ｌｏｗとすることができれば、第１所定変速比は最Ｈｉｇｈであっても良い。
【００３３】
コーストストップ制御が実行されると、エンジン１の回転が完全に停止するために、Ｈｉｇｈクラッチ３３、バリエータ２０などに必要な油圧を電動オイルポンプ１０ｅによって発生させる。電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧は、電動オイルポンプ指示演算部１２６によって算出され、算出された吐出圧に基づいて電動オイルポンプ１０ｅの駆動信号が出力される。電動オイルポンプ１０ｅは駆動信号に基づいて制御される。
【００３４】
コーストストップ制御が早い段階で開始されると、エンジン１の自動停止時間が長くなり、燃費を向上することができる。例えばコーストストップ開始車速が高い場合には、車速に関するコーストストップ実行領域（駆動源停止許可領域）が広く、他のコーストストップ条件が同じ場合であっても比較的に早い段階でコーストストップ制御が開始され、エンジン１の自動停止時間が長くなり、燃費を向上することができる。
【００３５】
しかし、電動オイルポンプ１０ｅが駆動信号に基づいて油を吐出しても、電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧のばらつきなどによって実際の吐出圧が設定された吐出圧よりも低い場合がある。コーストストップ実行領域を広くすると、吐出可能圧が低い電動オイルポンプ１０ｅを有するコーストストップ車両において、コーストストップ制御中に油圧不足が生じ、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する場合がある。従来はＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが生じない範囲で各コーストストップ条件のコーストストップ実行領域が設定されている。つまり、電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧にばらつきなどがあってもＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが生じないようにコーストストップ条件は設定されている。
【００３６】
本実施形態では、燃費を向上させるためにコーストストップ実行領域を従来のコーストストップ実行領域よりも広く設定し、燃費を向上させる。具体的には、コーストストップ開始車速の初期値を従来のコーストストップ開始車速よりも高く設定し、燃費向上を図っている。
【００３７】
そして、クラッチ滑り検知部１２２によってＨｉｇｈクラッチ３３の状態が検知され、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した場合には、制御部１２０は、次回のコーストストップ制御からコーストストップ開始車速を低くして、車速に関するコーストストップ実行領域を狭めて、Ｈｉｇｈクラッチ３３における滑りの発生を抑制する。
【００３８】
本実施形態では、Ｈｉｇｈクラッチ３３における滑りが複数回発生した場合にコーストストップ実行領域を狭めている。これは、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した原因によっては、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが毎回発生する訳ではないからである。
【００３９】
エンジン１が自動停止すると、エンジン回転速度がゼロとなる際にエンジン１が逆回転し、この逆回転に伴い、メカオイルポンプ１０ｍの軸も逆回転するので、メカオイルポンプ１０ｍから逆方向に油が吐出され、Ｈｉｇｈクラッチ３３の油圧が低下する。メカオイルポンプ１０ｍの逆回転量が小さい場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の油圧低下量も小さく、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りは発生しない。しかし、メカオイルポンプ１０ｍの逆回転量が大きい場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の油圧低下量が大きく、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する。この逆回転量は、エンジン１の自動停止毎に同じではなく、ばらつきがある。そのため、今回のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生したとしても、以降のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生するとは限らない。
【００４０】
また、エンジン１が自動停止し、メカオイルポンプ１０ｍが停止した場合に、メカオイルポンプ１０ｍにおいて吸入ポートと吐出ポートと連通した状態で停止することがある。この場合には、吐出ポートから吸入ポートへ油が流れ、Ｈｉｇｈクラッチ３３の油圧が低下し、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する。なお、電動オイルポンプ１０ｅによって油圧を供給しても、メカオイルポンプ１０ｍによって油圧が低下し、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する。しかし、メカオイルポンプ１０ｍにおいて吸入ポートと吐出ポートとが連通した状態で停止する頻度は極めて低い。そのため、今回のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生したとしても、以降のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生するとは限らない。
【００４１】
さらに、エンジン１が自動停止するタイミングと車両が路面の凹凸を乗り越えるタイミングとが同じである場合には、駆動輪７からＨｉｇｈクラッチ３３に入力するトルクに対してＨｉｇｈクラッチ３３の油圧が不足し、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する。しかし、２つのタイミングが同じとなる可能性は低い。そのため、今回のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生したとしても、以降のエンジン１の自動停止時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生するとは限らない。
【００４２】
このように、エンジン１を自動停止し、コーストストップ制御を実行した場合にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しても、以降のコーストストップ制御時にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが必ず発生するとは限らない。そのため、コーストストップ制御を実行してからＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが１回発生し、コーストストップ実行領域を狭めると、次回のコーストストップ制御ではＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しない可能性が高いにも関わらず、コーストストップ制御が実行されない。従って、燃費を向上する余地があるにも関わらず、燃費を向上することができない。
【００４３】
そのため、本実施形態では、Ｈｉｇｈクラッチ３３における滑りが複数回発生した場合にコーストストップ実行領域を狭めている。
【００４４】
次に本実施形態のコーストストップ制御について図３のフローチャートを用いて説明する。
【００４５】
ステップＳ１００では、制御部１２０は、コーストストップ制御を実行しているかどうか判定する。処理は、コーストストップ制御を実行している場合にはステップＳ１０１へ進み、コーストストップ制御を実行していない場合には、本制御を終了する。
【００４６】
ステップＳ１０１では、制御部１２０は、車速センサ４３からの信号に基づいて第１回転速度を検出する。
【００４７】
ステップＳ１０２では、制御部１２０は、回転速度センサ４８からの信号に基づいて第２回転速度を検出する。
【００４８】
ステップＳ１０３では、クラッチ滑り検知部１２２は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量を算出する。具体的には、クラッチ滑り検知部１２２は、ステップＳ１０１で検出した第１回転速度、ステップＳ１０３で検出した第２回転速度、第２ギヤ列５およびＨｉｇｈクラッチ３３における変速比に基づいてＨｉｇｈクラッチ３３における回転速度差を算出する。
【００４９】
ステップＳ１０４では、クラッチ滑り検知部１２２は、ステップＳ１０３によって算出したＨｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいてＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しているかどうか判定する。具体的には、クラッチ滑り検知部１２２は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量がゼロの場合、つまり滑りが発生していない場合のＨｉｇｈクラッチ３３における回転速度差よりも、現在のＨｉｇｈクラッチ３３における回転速度差が大きい場合にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生していると判定する。処理は、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生している場合にはステップＳ１０５へ進み、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生していない場合には本制御を終了する。
【００５０】
ステップＳ１０５では、制御部１２０は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量が所定量以上であるかどうか判定する。所定量は、予め設定された値である。滑り量が大きく、その後Ｈｉｇｈクラッチ３３が再締結した場合には、再締結時の締結ショックが大きくなる。また、このような場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の耐久性が低下するおそれがある。所定量は、このような点を考慮して設定される。
【００５１】
ステップＳ１０６では、制御部１２０は、詳しくは後述する所定回数を変更する。具体的には、制御部１２０は、所定回数を現在の所定回数から少なくする。例えば制御部１２０は現在の所定回数から１を減算して所定回数を少なくする。滑り量が所定量以上である場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の再締結時の締結ショックが大きくなり、またＨｉｇｈクラッチ３３の耐久性が低下するおそれがある。そのため、このような場合には、所定回数を少なくする。
【００５２】
ステップＳ１０７では、制御部１２０は、現在の滑り回数をカウントアップする。
【００５３】
ステップＳ１０８では、制御部１２０は、滑り回数が所定回数となったかどうか判定する。つまり、制御部１２０は、上記する滑りが所定回数発生したと判定する。所定回数は、初期値が予め設定されており、滑り量が所定量以上の場合に変更される。処理は、滑り回数が所定回数になった場合にステップＳ１０９に進み、滑り回数が所定回数よりも少ない場合には本制御を終了する。
【００５４】
所定回数の初期値は、２以上の値であり、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する原因に基づいて設定される。例えば、メカオイルポンプ１０ｍが停止した場合に、メカオイルポンプ１０ｍにおいて吸入ポートと吐出ポートと連通した状態で停止する頻度は極めて低いので、これを考慮すると、所定回数の初期値は例えば３０回に設定される。また、エンジン１が自動停止するタイミングと車両が路面の凹凸を乗り越えるタイミングとが同じになる頻度は低いが、駆動輪７からＨｉｇｈクラッチ３３に入力するトルクが大きく、Ｈｉｇｈクラッチ３３の耐久性が大幅に低下する。そのため、滑りを許容可能な所定回数は少なく、所定回数の初期値は例えば３回に設定される。また、エンジン回転速度がゼロとなる際にエンジン１が逆回転する頻度は高いが、Ｈｉｇｈクラッチ３３の耐久性への影響は小さい。そのため、所定回数の初期値は、例えば１０回に設定される。本実施形態では、上記所定回数の初期値の中からＨｉｇｈクラッチ３３の耐久性を考慮し、所定回数の初期値を最小回数に設定し、３回とする。
【００５５】
ステップＳ１０９では、制御部１２０は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいて図４に示すマップを用いてコーストストップ開始車速の減少量を算出する。
【００５６】
コーストストップ制御中は、ロックアップクラッチ２ａが解放され、トルクコンバータ２はコンバータ状態となっており、エンジン１は停止している。トルクコンバータ２のタービン軸には駆動輪７の回転が伝達されているが、エンジン１が停止しているのでタービン軸は反力を受ける。タービン軸が受ける反力は、図５に示すようにタービン軸の回転速度（車速）が大きくなるほど大きくなる。図５はタービン軸の回転速度とタービン軸が受ける反力との関係を示すマップである。タービン軸が受ける反力が大きくなると、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しないようにＨｉｇｈクラッチ３３を締結させるために必要な油圧が高くなる。コーストストップ制御中は、Ｈｉｇｈクラッチ３３を締結させるために必要な油圧は電動オイルポンプ１０ｅによって発生させており、タービン軸の回転速度が大きくなると、電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧も高くする必要がある。
【００５７】
しかし、部品のばらつきなどによって電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧が低い場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りを発生させない油圧を電動オイルポンプ１０ｅからＨｉｇｈクラッチ３３に供給できない場合がある。
【００５８】
そこで、制御部１２０は、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生した場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいてコーストストップ開始車速の減少量を算出する。滑り量は、ステップＳ１０３によって算出した滑り量である。なお、滑り量が所定量よりも大きくなった場合の滑り量を記憶しておき、記憶した滑り量の平均値に基づいてコーストストップ開始車速の減少量を算出してもよい。
【００５９】
ステップＳ１１０では、制御部１２０は、現在設定されているコーストストップ開始車速からステップＳ１０９によって算出したコーストストップ開始車速の減少量を減算した車速を、新たにコーストストップ開始車速として設定する。
【００６０】
これにより、次回からのコーストストップ制御は、車速が新たに設定されたコーストストップ開始車速以下となり、かつ他のコーストストップ条件を満たした場合に実行される。つまり、次回から車速に関してコーストストップ実行領域が狭くなる。そのため、今回、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した車速において、コーストストップ制御は実行されず、エンジン１が駆動している。エンジン１の駆動によってメカオイルポンプ１０ｍによって油圧が発生し、この油圧によってＨｉｇｈクラッチ３３は締結しているので、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することが抑制される。
【００６１】
ステップＳ１１１では、制御部１２０は、滑り回数をリセットする。
【００６２】
ステップＳ１１２では、制御部１２０は、コーストストップ制御を終了する。
【００６３】
以上のようにコーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生した場合に、コーストストップ開始車速を低くすることで、次回からのコーストストップ制御においてタービン軸の回転速度が小さくなり、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑りを抑制することができる。
【００６４】
なお、制御部１２０は、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるまでは新たに設定されたコーストストップ開始車速を記憶している。これによって、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した車速でコーストストップ制御が実行されることはなく、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り発生を抑制することができる。
【００６５】
また、制御部１２０は、車両の減速度が急減速を示す所定減速度よりも大きい場合には、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが検出された場合でも、新たなコーストストップ開始車速の設定を行わない。車両が急減速された場合に滑りが発生しないように新たなコーストストップ開始車速を設定すると、コーストストップ実行領域が極小となり、燃費向上を図ることができなくなる。そのため車両の減速度が急減速を示す所定減速度よりも大きい場合には、新たなコーストストップ開始車速の設定を行わない。その結果、車速に関するコーストストップ実行領域を不必要に狭くせずに燃費を向上することができる。
【００６６】
次にコーストストップ制御を実行した場合のタイムチャートについて図６を用いて説明する。図６においては、エンジン回転速度を二点鎖線、タービン軸の回転速度を一点鎖線、第１回転速度を実線、第２回転速度を破線で示し、コーストストップ開始車速を点線で示す。また、メカオイルポンプ１０ｍの吐出圧を破線で示す。
【００６７】
時間ｔ０において、コーストストップ制御が開始される。これにより、エンジン１が停止し、メカオイルポンプ１０ｍの吐出圧が低下する。また、電動オイルポンプ１０ｅが駆動し、電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧が高くなる。第１回転速度および第２回転速度は徐々に減少する。
【００６８】
タービン軸の回転速度が比較的に高い場合には、トルクコンバータ２でタービン軸が受ける反力が大きい。そのため、電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧にバラツキが生じて吐出圧が低い場合に、時間ｔ１においてＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生し、滑り回数が所定回数となる。
【００６９】
Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生すると、時間ｔ２においてＨｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいてコーストストップ開始車速を低くし、滑り回数をリセットし、コーストストップ制御を終了する。変更前のコーストストップ開始車速を時間ｔ１以降において説明のために間隔が短い点線で示す。
【００７０】
その後、再び車両の運転状態がコースト状態となり、時間ｔ３において車速が時間ｔ１においてコーストストップ制御が開始されたコーストストップ開始車速となっても、コーストストップ制御は開始されない。
【００７１】
時間ｔ４において、車速が、変更されたコーストストップ開始車速となるとコーストストップ制御が開始される。ここでは、車速が十分に低くなっているので、タービン軸が受ける反力は小さい。そのため、電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧が低くても、電動オイルポンプ１０ｅから吐出される油圧によってＨｉｇｈクラッチ３３で滑りを生じさせずに締結させることができる。
【００７２】
本発明の第１実施形態の効果について説明する。
【００７３】
コーストストップ実行領域を従来のコーストストップ実行領域よりも広く設定し、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生すると、コーストストップ実行領域を現在のコーストストップ実行領域よりも狭くする。これにより、従来、コーストストップ制御を実行しないコーストストップ実行領域においてもコーストストップ制御を実行することができ、燃費を向上することができる（請求項１に対応する効果）。
【００７４】
コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３に滑りが発生している場合に運転者から再加速要求があると、コーストストップ制御は中止され、エンジン１が再始動する。エンジン１が再始動するとメカオイルポンプ１０ｍから高い油圧が供給されるので、Ｈｉｇｈクラッチ３３は完全に締結する。この時、滑り量に応じた締結ショックが発生し、滑り量が大きいと締結ショックも大きくなる。また、滑り量が大きいとＨｉｇｈクラッチ３３における発熱量が大きくなり、Ｈｉｇｈクラッチ３３の耐久性が低下し、Ｈｉｇｈクラッチ３３が劣化する。
【００７５】
本実施形態では、滑り量が所定量以上となった場合には、所定回数を少なくすることで、コーストストップ実行領域を広くして燃費を向上しつつ、滑り量が大きい滑りの発生を抑制し、締結ショックが大きくなることを抑制し、またＨｉｇｈクラッチ３３の耐久性低下を抑制し、Ｈｉｇｈクラッチ３３の劣化を抑制することができる（請求項２に対応する効果）。
【００７６】
本実施形態では、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生した場合には、その領域（条件）で再度滑りが発生することを抑制することができる。そのためＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが生じる条件でコーストストップ制御が実行されることを防ぐことができ、コーストストップ制御中に運転者によって再加速要求があり、エンジン１を再始動した場合に再締結時の締結ショックの発生を抑制することができる。また、滑りによるＨｉｇｈクラッチ３３の劣化を抑制することができる（請求項１に対応する効果）。
【００７７】
コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生すると、コーストストップ開始車速を小さくする。これにより、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した車速においてコーストストップ制御が開始されることを防ぐことができ、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することを抑制することができる（請求項３に対応する効果）。
【００７８】
コーストストップ開始車速を変更した後に、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生した場合には、変更したコーストストップ開始車速をさらにＨｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいて変更する。これにより、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生する場合に、コーストストップ開始車速を徐々に低くし、コーストストップ開始車速をできる限り高くし、燃費を向上させつつ、Ｈｉｇｈクラッチ３３における滑り発生を抑制することができる（請求項６に対応する効果）。
【００７９】
コーストストップ開始車速の減少量は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量が大きいほど大きくなる。Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量が大きいほど、電動オイルポンプ１０ｅからＨｉｇｈクラッチ３３への供給油圧の不足量が大きい。そのため、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量が大きいほどコーストストップ開始車速の減少量を大きくすることで、次回からのＨｉｇｈクラッチ３３における滑り発生を抑制することができる（請求項７に対応する効果）。
【００８０】
電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧がメカオイルポンプ１０ｍの吐出圧よりも高くなり、かつ車両が急減速している場合に、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが検出された場合でも、コーストストップ開始車速の変更は行われない。このような場合では、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが生じ、その後に油圧が供給されＨｉｇｈクラッチ３３が締結しても、締結ショックはほとんど生じないので、コーストストップ開始車速の変更を行わない。Ｈｉｇｈクラッチ３３における滑りが問題とならない場合には、コーストストップ開始車速の変更を行わないことで、燃費を向上することができる（請求項８に対応する効果）。
【００８１】
変更されたコーストストップ開始車速は、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるまで記憶される。これにより、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した車速で、コーストストップ制御が実行されることを防止することができ、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することを抑制することができる（請求項９に対応する効果）。
【００８２】
また、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるとコーストストップ開始車速は初期値にリセットされる。これに対して、イグニッションスイッチがＯＦＦとなってもコーストストップ開始車速を初期値にリセットせずに、次回のイグニッションスイッチがＯＮとなった後も引き続き変更したコーストストップ開始車速を用いることも考えられる。この場合、狭くなった車速に関するコーストストップ実行領域に対して変更が繰り返され、コーストストップ実行領域は次第に狭くなり続ける。車両の運転状態は、運転者の操作変化、路面状況の変化、周囲環境の変化などによって変わる。従って、前回滑りが発生した車速であっても毎回必ず滑りが発生するとは限らない。そのため、イグニッションスイッチがＯＦＦとなると、コーストストップ開始車速を初期値にリセットし、再度コーストストップ実行領域を広くすることで、コーストストップ制御を広範囲で実行し、燃費向上を図ることができる（請求項９に対応する効果）。
【００８３】
このようなコーストストップ開始車速の初期化は、車両の走行距離がある所定走行距離となった場合に行うことも可能である。しかし、所定走行距離が長く設定されるとコーストストップ制御が実行される時間が短くなり、燃費向上効果が低減される。一方、所定走行距離を短く設定するとイグニッションスイッチがＯＮとなり、ＯＦＦとなるまでの間にコーストストップ開始車速の初期化が行われ、運転者に煩わしさを与える。コーストストップ開始車速の初期化が走行時間に応じて行う場合も同様である。そのため、コーストストップ開始車速の初期化は、運転が終了する時であるイグニッションスイッチがＯＦＦとなった時に行われることが望ましい。
【００８４】
次に本発明の第２実施形態について説明する。
【００８５】
第２実施形態については第１実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００８６】
本実施形態のコーストストップ制御について図７のフローチャートを用いて説明する。
【００８７】
ステップＳ２００からステップＳ２０８までの制御は、第１実施形態のステップＳ１００からステップＳ１０８までの制御と同じなので、ここでの説明は省略する。
【００８８】
ステップＳ２０９では、制御部１２０は、図８に示すマップからＨｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいてコーストストップ条件の所定の油温範囲の低下量を算出する。図８はＨｉｇｈクラッチ３３の滑り量と所定の油温範囲の低下量との関係を示すマップである。滑り量が大きくなると、所定の油温範囲の低下量は大きくなる。つまり、滑り量が大きくなると、油温に関するコーストストップ実行領域が狭くなり、所定の油温範囲は狭くなる。電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧は、部品のバラツキなどによって設定された吐出可能圧よりも低い場合がある。このような電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧と油温との関係を図９に示す。図９では設定された吐出可能圧を実線で示し、吐出可能圧が設定された吐出可能圧よりも低い電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧を破線で示す。また、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りを生じさせない電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧を一点鎖線で示す。図９によると、設定された吐出可能圧よりも実際の吐出可能圧が低い電動オイルポンプ１０ｅでは、コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しない吐出圧よりも吐出圧が低くなるおそれがある。そのため、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りを発生させないために必要な油圧を電動オイルポンプ１０ｅによって供給できないおそれがある。
【００８９】
そこで、制御部１２０は、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生した場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいて油温範囲の低下量を算出する。油温範囲の低下量を算出する際の滑り量は、第１実施形態と同じである。
【００９０】
ステップＳ２１０では、制御部１２０は、算出した油温範囲の低下量に基づいてコーストストップ条件の所定の油温範囲を狭くする。本実施形態では、現在設定されている所定の油温範囲の下限値に低下量を加算し、所定の油温範囲を狭くする。図９において所定の油温範囲は実線の矢印で示す範囲から破線の矢印で示す範囲に変更される。
【００９１】
ステップＳ２１１では、制御部１２０は、滑り回数をリセットする。
【００９２】
ステップＳ２１２では、制御部１２０は、コーストストップ制御を終了する。
【００９３】
なお、制御部１２０は、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるまでは新たに設定された所定の油温範囲を記憶している。これによって、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した油温でコーストストップ制御が実行されることはなく、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り発生を抑制することができる。
【００９４】
次に本実施形態のコーストストップ制御を実行した場合のタイムチャートについて図１０を用いて説明する。図１０では、エンジン回転速度を二点鎖線で示し、第１回転速度を実線、第２回転速度を破線で示す。また、メカオイルポンプ１０ｍの吐出圧を破線で示す。さらに所定の油温範囲の下限値を破線で示す。
【００９５】
時間ｔ０において、コーストストップ制御が開始される。これにより、エンジン１が停止し、メカオイルポンプ１０ｍの吐出圧が低下する。また、電動オイルポンプ１０ｅが駆動し、電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧が高くなる。第１回転速度および第２回転速度は徐々に減少する。
【００９６】
電動オイルポンプ１０ｅの吐出可能圧にバラツキが有り、吐出可能圧が低く、実際の電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧が設定された吐出圧よりも低い場合に、時間ｔ１においてＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生し、滑り回数が所定回数となる。
【００９７】
Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生すると、時間ｔ２において、所定の油温範囲の下限値を変更して所定の油温範囲を狭くし、滑り回数をリセットし、コーストストップ制御を終了する。
【００９８】
その後、再び車両の運転状態がコースト状態となり、油温が、変更される前の所定の油温範囲の下限値よりも高い場合でも、コーストストップ制御は実行されない。
【００９９】
時間ｔ３において、油温が、変更された後の所定の油温範囲の下限値となると、コーストストップ制御が開始される。油温が高いので、電動オイルポンプ１０ｅの吐出圧が高く、Ｈｉｇｈクラッチ３３での滑りの発生を抑制することができる。
【０１００】
本発明の第２実施形態の効果について説明する。
【０１０１】
コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生すると、所定の油温範囲を狭くする。これにより、滑りが発生した油温においてコーストストップ制御が実行されることを防ぐことができ、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することを抑制することができる（請求項４に対応する効果）。
【０１０２】
次に本発明の第３実施形態について説明する。
【０１０３】
本実施形態のコーストストップ制御について図１１のフローチャートを用いて説明する。
【０１０４】
ステップＳ３００からステップＳ３０８までは第１実施形態のステップＳ１００からステップＳ１０８と同じ制御なので、ここでの説明は省略する。
【０１０５】
ステップＳ３０９では、制御部１２０は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り量に基づいて図１２に示すマップを用いてコーストストップ制御開始時のバリエータ２０の変速比の変化量を算出する。図１２は、滑り量と変速比の変化量との関係を示すマップである。滑り量が大きくなると、変速比の変化量は大きくなる。変速比の変化量は、バリエータ２０におけるＨｉｇｈ側への変化量である。変速比の変化量を算出する際の滑り量は、第１実施形態と同じである。
【０１０６】
ステップＳ３１０では、制御部１２０は、今回コーストストップ制御を開始した時の第２所定変速比からステップＳ３０９で算出した変化量を減算し、第２所定変速比を変更する。つまり、第２所定変速比をＨｉｇｈ側へ変更し、所定の変速比領域を狭くする。これにより、次回のコーストストップ制御は、今回のコーストストップ制御開始時の変速比よりもＨｉｇｈ側の変速比で実行される。例えば、第２所定変速比が最Ｌｏｗに設定されており、コーストストップ制御を開始した時の変速比が最Ｌｏｗであった場合には、所定の変速比領域は、第１所定変速比と最Ｌｏｗと間の領域から、第１所定変速比と最Ｌｏｗの変速比から変化量を減算した変速比との間の領域に変更される。つまり、次回から変速比に関してコーストストップ実行領域が狭くなる。
【０１０７】
図５に示すようにタービン軸の回転速度が大きくなるほどタービン軸が受ける反力は大きくなる。そこで、制御部１２０は、コーストストップ制御開始時のバリエータ２０の変速比をＨｉｇｈ側へ変更することでタービン軸の回転速度を小さくし、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りを発生することを抑制する。
【０１０８】
ステップＳ３１１では、制御部１２０は、滑り回数をリセットする。
【０１０９】
ステップＳ３１２では、コーストストップ制御を終了する。
【０１１０】
なお、制御部１２０は、イグニッションスイッチがＯＦＦとなるまでは新たに設定された所定の変速比領域を記憶している。これによって、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した変速比でコーストストップ制御が実行されることはなく、Ｈｉｇｈクラッチ３３の滑り発生を抑制することができる。
【０１１１】
本発明の第３実施形態の効果について説明する。
【０１１２】
コーストストップ制御中にＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが所定回数発生すると、第２所定変速比をＨｉｇｈ側へ変更し、所定の変速比領域をＨｉｇｈ側へ狭くなるように変更する。これにより、次回からのコーストストップ制御を開始する時のバリエータ２０の変速比はＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した時の変速比よりもＨｉｇｈ側となる。そのため、コーストストップ制御中に、タービン軸の回転速度を小さくし、タービン軸が受ける反力を小さくすることができ、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することを抑制することができる（請求項５に対応する効果）。
【０１１３】
コーストストップ条件として車両減速度や路面勾配などを用いても良く、例えばＨｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生した場合に、許可車両減速度を小さくし、または許可路面勾配を小さくする。
【０１１４】
また、上記実施形態では、コーストストップ制御でＨｉｇｈクラッチ３３を締結させる場合について説明したが、これに限られることはなくＬｏｗブレーキ３２であっても良く、さらに副変速機構３０以外の摩擦締結要素であっても良い。
【０１１５】
上記実施形態を組み合わせても良い。
【０１１６】
上記実施形態では、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生しても、滑り回数が所定回数となるまではコーストストップ実行領域が狭くならないので、その間、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生すると、その後のＨｉｇｈクラッチ３３の締結時に締結ショックが発生し、運転者に違和感を与える。そのため、運転者に違和感を与えることを抑制するために、所定回数の初期値を少なくしてもよい。上記実施形態では、所定回数の初期値を３回としたが、これを２回としてもよい。なお、Ｈｉｇｈクラッチ３３で滑りが発生することによるＨｉｇｈクラッチ３３の耐久性低下を抑制するために、所定回数の初期値を少なくしてもよい。コーストストップ制御は低車速で実行されるので、滑りが発生することによるＨｉｇｈクラッチ３３の耐久性低下はさほど問題とならない場合がある。そのような場合には、Ｈｉｇｈクラッチ３３の再締結時に発生する締結ショックの抑制を優先して所定回数の初期値を設定する。
【０１１７】
上記実施形態では、滑り量と所定量とを比較したが、所定量を複数設定してもよい。例えば所定量を、「小」、「中」、「大」の３つに分けてもよい。この場合、例えば滑り量が「小」であった場合には所定回数を変更せず、「中」であった場合には所定回数を３回から２回に変更し、「大」であった場合には所定回数を３回から１回に変更する。このように所定量を複数設定することで、滑り量に応じてコーストストップ実行領域を変更することができる。
【０１１８】
所定量を複数設定する場合には、図１３に示すように設定してもよい。図１３は、滑り量と、所定回数と、滑り回数との関係を示す図である。図１３において、Ｓは滑り量である。Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３は所定量であり、Ｘ１＜Ｘ２＜Ｘ３である。Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３は所定回数であり、Ｙ１＞Ｙ２＞Ｙ３である。ここでは、所定回数の変更は行わず、滑り量に応じて滑り回数をカウントする。そして、式（１）を満たす場合に、コーストストップ開始車速の減少量などを算出し、コーストストップ実行領域を狭くする。
【０１１９】
（数１）
Ｎ１／Ｙ１＋Ｎ２／Ｙ２＋Ｎ３／Ｙ３＋・・・≧１    （１）
【０１２０】
各所定回数は、Ｈｉｇｈクラッチ３３の耐久性、滑り発生後のＨｉｇｈクラッチ３３の再締結時の締結ショックに応じて設定される。このように所定量を複数設定することで、滑り量が異なる滑りが発生した場合に、滑り量に応じてコーストストップ実行領域を狭くすることができる。
【０１２１】
以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は本発明の適用例の一部を示したに過ぎず、本発明の技術的範囲を上記実施形態の具体的構成に限定する趣旨ではない。
【符号の説明】
【０１２２】
１      エンジン（駆動源）
２      トルクコンバータ
１０ｅ  電動オイルポンプ
１０ｍ  メカオイルポンプ
１２    コントローラ
２０    バリエータ
３０    副変速機構（動力伝達手段）
４７    Ｇセンサ（減速度センサ）
１２０  制御部（駆動源自動停止手段、変更手段）
１２２  クラッチ滑り検知部（スリップ判定手段）
【図１】
2014126030.tif 000003
【図２】
2014126030.tif 000004
【図３】
2014126030.tif 000005
【図４】
2014126030.tif 000006
【図５】
2014126030.tif 000007
【図６】
2014126030.tif 000008
【図７】
2014126030.tif 000009
【図８】
2014126030.tif 000010
【図９】
2014126030.tif 000011
【図１０】
2014126030.tif 000012
【図１１】
2014126030.tif 000013
【図１２】
2014126030.tif 000014
【図１３】
2014126030.tif 000015