(57)【要約】      （修正有）【課題】長寿命で発光する有機エレクトロルミネッセンス素子を提供する。【解決手段】陰極と陽極との間に配置された発光層が、第一ホスト材料と、第二ホスト材料と、燐光発光性ドーパント材料とを含み、前記第一ホスト材料は、下記一般式（１）で表される化合物であり、前記第二ホスト材料は、下記一般式（４）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。2014157947.tif 000194【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
陰極と、
陽極と、
前記陰極と前記陽極との間に配置された１層以上の有機層と、を有し、
前記有機層には、発光層が含まれ、
前記発光層は、第一ホスト材料と、第二ホスト材料と、燐光発光性ドーパント材料とを含み、
前記第一ホスト材料は、下記一般式（１）で表される化合物であり、
前記第二ホスト材料は、下記一般式（４）で表される化合物である
ことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2014157947.tif 000178
（前記一般式（１）において、Ｘ１からＸ３までは、窒素原子またはＣＲ１である。
ただし、Ｘ１からＸ３までのうち、少なくともいずれか１つは、窒素原子である。
Ｒ１は、それぞれ独立して、
水素原子、
ハロゲン原子、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルケニル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキニル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアラルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
前記一般式（１）において、Ａは、下記一般式（２）で表される。
前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、
下記一般式（２）で表されるか、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【化２】
2014157947.tif 000179
（前記一般式（２）において、ＨＡｒ１は、下記一般式（３）で表される。
前記一般式（２）において、ｍは、１または２である。
ｍが１のとき、Ｌ１は、単結合または二価の連結基である。
ｍが２のとき、Ｌ１は、三価の連結基であり、ＨＡｒ１は、同一または異なる。
前記Ｌ１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【化３】
2014157947.tif 000180
（前記一般式（３）において、Ｚ１１からＺ１８までは、それぞれ独立に、窒素原子、ＣＲ１１、またはＬ１に対して単結合で結合する炭素原子である。
前記一般式（３）において、Ｙ１は、酸素原子、硫黄原子、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＬ１に単結合で結合するケイ素原子である。
ただし、Ｚ１１からＺ１８、Ｒ１１からＲ１３における炭素原子、およびＹ１におけるケイ素原子のいずれか一つは、Ｌ１に結合する。
Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。複数のＲ１１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ１１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ１２およびＲ１３は、互いに同一または異なる。Ｒ１２とＲ１３とは互いに結合して環を形成していてもよい。
【化４】
2014157947.tif 000181
（前記一般式（４）において、
Ｙ２は、下記一般式（４−Ｂ）で表される基である。
前記一般式（４）において、Ｚ２１からＺ２８までのいずれか１つは下記一般式（５）のＬ２１１に結合する炭素原子であるか、Ｚ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組は下記一般式（６−１）〜（６−４）のいずれかのｂおよびｃに結合して縮合環を形成する炭素原子である。
Ｌ２１１、ｂ、およびｃのいずれとも結合しないＺ２１からＺ２８は、ＣＲ２１である。Ｒ２１は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１は互いに同一または異なる。）
【化５】
2014157947.tif 000182
（前記一般式（４−Ｂ）において、Ａｒ２１０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
ｐは、１以上３以下の整数であり、ｐが２以上とき、複数のＡｒ２１０は互いに同一または異なる。
Ｌ２は、単結合または連結基であり、Ｌ２における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の多価の環形成原子数５〜３０の複素環基、または
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される多価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素環基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【化６】
2014157947.tif 000183
（前記一般式（５）において、
Ｌ２１１は、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までのいずれかに結合する単結合、または連結基である。
Ｌ２１１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。
Ａｒ２１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２１１およびＲ２１２は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｓは３であり、ｔは４である。複数のＲ２１１およびＲ２１２は、互いに同じまたは異なる。）
【化７】
2014157947.tif 000184
（前記一般式（６−１）〜（６−４）において、ｂおよびｃは、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組のいずれかと結合して縮合環を形成する。
Ａｒ２２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２２１〜Ｒ２２３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｕは４である。複数のＲ２２１は、互いに同一または異なる。
隣接するＲ２２１同士は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【請求項２】
請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二ホスト材料は、下記一般式（７）〜（９）のいずれかで表される化合物であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化８】
2014157947.tif 000185
（前記一般式（７）〜（９）において、Ａｒ２１０，Ｌ２，ｐは、それぞれ前記一般式（４−Ｂ）におけるＡｒ２１０，Ｌ２，ｐと同義である。ｐが２以上のとき、複数のＡｒ２１０は同一または異なる。
Ｒ２１３，Ｒ２１４は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１３，Ｒ２１４は互いに同一または異なる。
ｓ２は、４であり、ｔ２は３である。
Ａｒ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔは、それぞれ前記一般式（５）におけるＡｒ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔと同義である。）
【請求項３】
請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二ホスト材料は、下記一般式（１０）〜（２７）のいずれかで表される化合物であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化９】
2014157947.tif 000186
【化１０】
2014157947.tif 000187
【化１１】
2014157947.tif 000188
（前記一般式（１０）〜（２７）において、Ａｒ２１０，Ｌ２，ｐは、それぞれ前記一般式（４−Ｂ）におけるＡｒ２１０，Ｌ２，ｐと同義である。ｐが２以上のとき、複数のＡｒ２１０は同一または異なる。
Ａｒ２２２は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２２１，Ｒ２２４，Ｒ２３１，Ｒ２３２は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｕおよびｕ２は４である。複数のＲ２２１，Ｒ２２４は、互いに同一または異なる。
隣接するＲ２２１同士、隣接するＲ２２４同士、およびＲ２３１とＲ２３２は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【請求項４】
請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（３）におけるＹ１が、酸素原子又は硫黄原子であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（３）におけるＹ１が、酸素原子又は硫黄原子であり、
Ｚ１１からＺ１８までのうち一つが、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であり、Ｌ１に結合しないＺ１１からＺ１８は、ＣＲ１１であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（３）におけるＺ１３またはＺ１６が、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項７】
請求項１から請求項５までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（３）におけるＺ１１またはＺ１８が、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
請求項１から請求項７までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（２）におけるｍが１であり、
前記一般式（２）におけるＬ１が、連結基であって、連結基としては、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価の芳香族炭化水素基、または、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価の複素環基であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（１）におけるＸ１からＸ３までのうち、いずれか２または３つが窒素原子であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
請求項１から請求項９までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（２）におけるＬ１が、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、ナフタレン、及びフェナントレンのいずれかから誘導される二価または三価の連結基であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
陰極と、
陽極と、
前記陰極と前記陽極との間に配置された１層以上の有機層と、を有し、
前記有機層には、発光層が含まれ、
前記発光層は、第一ホスト材料と、第二ホスト材料と、燐光発光性ドーパント材料とを含み、
前記第一ホスト材料は、下記一般式（１）で表される化合物であり、
前記第二ホスト材料は、下記一般式（３０）で表される化合物である
ことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１２】
2014157947.tif 000189
（前記一般式（１）において、Ｘ１からＸ３までは、窒素原子またはＣＲ１である。
ただし、Ｘ１からＸ３までのうち、少なくともいずれか１つは、窒素原子である。
Ｒ１は、それぞれ独立して、
水素原子、
ハロゲン原子、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルケニル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキニル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアラルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
前記一般式（１）において、Ａは、下記一般式（２）で表される。
前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、
下記一般式（２）で表されるか、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【化１３】
2014157947.tif 000190
（前記一般式（２）において、ＨＡｒ１は、下記一般式（３）で表される。
前記一般式（２）において、ｍは、１または２である。
ｍが１のとき、Ｌ１は、単結合または二価の連結基である。
ｍが２のとき、Ｌ１は、三価の連結基であり、ＨＡｒ１は、同一または異なる。
前記Ｌ１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【化１４】
2014157947.tif 000191
（前記一般式（３）において、Ｚ１１からＺ１８までは、それぞれ独立に、窒素原子、ＣＲ１１、またはＬ１に対して単結合で結合する炭素原子である。
前記一般式（３）において、Ｙ１は、酸素原子、硫黄原子、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＬ１に単結合で結合するケイ素原子である。
ただし、Ｚ１１からＺ１８、Ｒ１１からＲ１３における炭素原子、およびＹ１におけるケイ素原子のいずれか一つは、Ｌ１に結合する。
Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。複数のＲ１１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ１１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ１２およびＲ１３は、互いに同一または異なる。Ｒ１２とＲ１３とは互いに結合して環を形成していてもよい。
【化１５】
2014157947.tif 000192
（前記一般式（３０）において、
Ａｒ２３０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｙ３は、酸素原子、硫黄原子およびＮＲ２３０、Ｌ３に単結合する窒素原子のいずれかから選ばれる。
Ｌ３は、単結合または連結基であり、連結基としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｌ３は、Ｙ３を含む基の炭素原子に結合してもよいし、Ｙ３が窒素原子の場合、Ｙ３に結合してもよい。
ｗは１または２である。ｗが１のとき、２つのＡｒ２３０は、互いに同一または異なる。ｗが２のとき、下記一般式（３０−１）で表される構造は互いに同一または異なる。
Ｒ２３０〜Ｒ２３２は、それぞれ独立して、前記一般式（１）のＲ１と同義である。
ｕ３，ｕ４は、それぞれ独立に３〜４の整数である。
複数のＲ２３１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ２３１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ２３２は、互いに同一または異なる。隣り合うＲ２３２は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【化１６】
2014157947.tif 000193
（前記一般式（３０−１）において、Ｙ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４は、それぞれ前記一般式（３０）のＹ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４と同義である。）
【請求項１２】
請求項１から請求項１１までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記燐光発光性ドーパント材料は、イリジウム（Ｉｒ），オスミウム（Ｏｓ）、白金（Ｐｔ）から選択される金属原子のオルトメタル化錯体であること特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えたことを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子および電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
陽極と陰極との間に発光層を含む発光ユニットを備え、発光層に注入された正孔と電子との再結合によって生じる励起子(エキシトン)エネルギーから発光を得る有機エレクトロルミネッセンス素子(以下、有機ＥＬ素子という場合がある。)が知られている。
有機ＥＬ素子としては、発光材料として燐光発光性ドーパント材料を利用する燐光型の有機ＥＬ素子が知られている。燐光型の有機ＥＬ素子は、燐光発光性ドーパント材料の励起状態の一重項状態と三重項状態とを利用することにより、高い発光効率を達成できる。これは、発光層内で正孔と電子とが再結合する際にはスピン多重度の違いから一重項励起子と三重項励起子とが１：３の割合で生成すると考えられているので、蛍光発光材料のみを使用した場合と比較して、３〜４倍の発光効率を達成できると考えられるからである。
【０００３】
特許文献１には、燐光発光性ドーパント材料と組み合わせて用いることができる燐光ホスト材料として好適なアリールカルバゾイル基またはカルバゾイルアルキレン基に窒素含有へテロ環基が結合した化合物が記載されている。そして、燐光発光性ドーパント材料とこの化合物を発光層に用いることで、低電圧で駆動し、色純度が高い有機ＥＬ素子が得られることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００３／０８０７６０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の有機ＥＬ素子では、寿命について検討されていない。有機ＥＬ素子を照明装置や表示装置等の電子機器の光源に採用するにあたっては、有機ＥＬ素子の電圧を低電圧に維持しながら、長寿命化することが必要である。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、長寿命で発光する有機エレクトロルミネッセンス素子および当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施態様に係る有機エレクトロルミネッセンス素子は、陰極と、陽極と、前記陰極と前記陽極との間に配置された１層以上の有機層と、を有し、前記有機層には、発光層が含まれ、前記発光層は、第一ホスト材料と第二ホスト材料と、燐光発光性ドーパント材料とを含み、前記第一ホスト材料は、下記一般式（１）で表される化合物であり、前記第二ホスト材料は、下記一般式（４）で表される化合物であることを特徴とする。
【０００８】
【化１】
2014157947.tif 000002
【０００９】
（前記一般式（１）において、Ｘ１からＸ３までは、窒素原子またはＣＲ１である。
ただし、Ｘ１からＸ３までのうち、少なくともいずれか１つは、窒素原子である。
Ｒ１は、それぞれ独立して、
水素原子、
ハロゲン原子、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルケニル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキニル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアラルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
前記一般式（１）において、Ａは、下記一般式（２）で表される。
前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、
下記一般式（２）で表されるか、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【００１０】
【化２】
2014157947.tif 000003
【００１１】
（前記一般式（２）において、ＨＡｒ１は、下記一般式（３）で表される。
前記一般式（２）において、ｍは、１または２である。
ｍが１のとき、Ｌ１は、単結合または二価の連結基である。
ｍが２のとき、Ｌ１は、三価の連結基であり、ＨＡｒ１は、同一または異なる。
前記Ｌ１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【００１２】
【化３】
2014157947.tif 000004
【００１３】
（前記一般式（３）において、Ｚ１１からＺ１８までは、それぞれ独立に、窒素原子、ＣＲ１１、またはＬ１に対して単結合で結合する炭素原子である。
前記一般式（３）において、Ｙ１は、酸素原子、硫黄原子、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＬ１に単結合で結合するケイ素原子である。
ただし、Ｚ１１からＺ１８、Ｒ１１からＲ１３における炭素原子、およびＹ１におけるケイ素原子のいずれか一つは、Ｌ１に結合する。
Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。複数のＲ１１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ１１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ１２およびＲ１３は、互いに同一または異なる。Ｒ１２とＲ１３とは互いに結合して環を形成していてもよい。
【００１４】
【化４】
2014157947.tif 000005
【００１５】
（前記一般式（４）において、
Ｙ２は、下記一般式（４−Ｂ）で表される基である。
前記一般式（４）において、Ｚ２１からＺ２８までのいずれか１つは下記一般式（５）のＬ２１１に結合する炭素原子であるか、Ｚ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組は下記一般式（６−１）〜（６−４）のいずれかのｂおよびｃに結合して縮合環を形成する炭素原子である。
Ｌ２１１、ｂ、およびｃのいずれにも結合しないＺ２１からＺ２８は、ＣＲ２１である。Ｒ２１は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１は互いに同一または異なる。）
【００１６】
【化５】
2014157947.tif 000006
（前記一般式（４−Ｂ）において、Ａｒ２１０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
ｐは、１以上３以下の整数であり、ｐが２以上とき、複数のＡｒ２１０は互いに同一または異なる。
Ｌ２は、単結合または連結基であり、Ｌ２における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の多価の環形成原子数５〜３０の複素環基、または
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される多価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素環基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【００１７】
【化６】
2014157947.tif 000007
【００１８】
（前記一般式（５）において、
Ｌ２１１は、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までのいずれかに結合する単結合、または連結基である。
Ｌ２１１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。
Ａｒ２１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２１１およびＲ２１２は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｓは３であり、ｔは４である。複数のＲ２１１およびＲ２１２は、互いに同じまたは異なる。）
【００１９】
【化７】
2014157947.tif 000008
【００２０】
（前記一般式（６−１）〜（６−４）において、ｂおよびｃは、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組のいずれかに結合して縮合環を形成する。
Ａｒ２２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２２１〜Ｒ２２３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｕは４である。複数のＲ２２１は、互いに同一または異なる。
隣接するＲ２２１同士は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【００２１】
また、本発明の一実施態様に係る有機エレクトロルミネッセンス素子は、陰極と、陽極と、前記陰極と前記陽極との間に配置された１層以上の有機層と、を有し、前記有機層には、発光層が含まれ、前記発光層は、第一ホスト材料と、第二ホスト材料と、燐光発光性ドーパント材料とを含み、前記第一ホスト材料は、前記一般式（１）で表される化合物であり、前記第二ホスト材料は、下記一般式（３０）で表される化合物であることを特徴とする。
【００２２】
【化８】
2014157947.tif 000009
【００２３】
（前記一般式（３０）において、
Ａｒ２３０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｙ３は、酸素原子、硫黄原子およびＮＲ２３０、Ｌ３に単結合する窒素原子のいずれかから選ばれる。
Ｌ３は、単結合または連結基であり、連結基としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｌ３は、Ｙ３を含む基の炭素原子に結合してもよいし、Ｙ３が窒素原子の場合、Ｙ３に結合してもよい。
ｗは１または２である。ｗが１のとき、２つのＡｒ２３０は、互いに同一または異なる。ｗが２のとき、下記一般式（３０−１）で表される構造は互いに同一または異なる。
Ｒ２３０〜Ｒ２３２は、それぞれ独立して、前記一般式（１）のＲ１と同義である。
ｕ３，ｕ４は、それぞれ独立に３〜４の整数である。
複数のＲ２３１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ２３１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ２３２は、互いに同一または異なる。隣り合うＲ２３２は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【００２４】
【化９】
2014157947.tif 000010
【００２５】
（前記一般式（３０−１）において、Ｙ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４は、それぞれ前記一般式（３０）のＹ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４と同義である。）
【００２６】
一方、本発明の本発明の一態様に係る電子機器は、前記有機エレクトロルミネッセンス素子を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、長寿命で発光する有機エレクトロルミネッセンス素子および当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の実施形態に係る有機エレクトロルミネッセンス素子の一例の概略構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
（有機ＥＬ素子の素子構成）
以下、本発明に係る有機ＥＬ素子の素子構成について説明する。
本発明の有機ＥＬ素子は、一対の電極間に有機層を備える。この有機層は、有機化合物で構成される層を少なくとも一層、有する。有機層は、無機化合物を含んでいてもよい。
本発明の有機ＥＬ素子において、有機層のうち少なくとも１層は、発光層を有する。そのため、有機層は、例えば、一層の発光層で構成されていてもよいし、正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、正孔障壁層、電子障壁層等の公知の有機ＥＬ素子で採用される層を有していてもよい。
【００３０】
有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、
（ａ）陽極／発光層／陰極
（ｂ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／陰極
（ｃ）陽極／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｄ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｅ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／障壁層／電子注入・輸送層／陰極
などの構造を挙げることができる。
上記の中で（ｄ）の構成が好ましく用いられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
なお、上記「発光層」とは、発光機能を有する有機層であって、ドーピングシステムを採用する場合、ホスト材料とドーパント材料を含んでいる。このとき、ホスト材料は、主に電子と正孔の再結合を促し、励起子を発光層内に閉じ込める機能を有し、ドーパント材料は、再結合で得られた励起子を効率的に発光させる機能を有する。燐光素子の場合、ホスト材料は主にドーパントで生成された励起子を発光層内に閉じ込める機能を有する。
上記「正孔注入・輸送層」は「正孔注入層および正孔輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味し、「電子注入・輸送層」は「電子注入層および電子輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味する。ここで、正孔注入層および正孔輸送層を有する場合には、陽極側に正孔注入層が設けられていることが好ましい。また、電子注入層および電子輸送層を有する場合には、陰極側に電子注入層が設けられていることが好ましい。
【００３１】
本発明において電子輸送層といった場合には、発光層と陰極との間に存在する電子輸送領域の有機層のうち、最も電子移動度の高い有機層をいう。電子輸送領域が一層で構成されている場合には、当該層が電子輸送層である。また、燐光型の有機ＥＬ素子においては、構成（ｅ）に示すように発光層で生成された励起エネルギーの拡散を防ぐ目的で必ずしも電子移動度が高くない障壁層を発光層と電子輸送層との間に採用することがあり、発光層に隣接する有機層が電子輸送層に必ずしも該当しない。
【００３２】
＜第一実施形態＞
図１に、本発明の実施形態における有機ＥＬ素子の一例の概略構成を示す。
有機ＥＬ素子１は、透光性の基板２と、陽極３と、陰極４と、陽極３と陰極４との間に配置された有機層１０と、を有する。
有機層１０は、ホスト材料およびドーパント材料を含む発光層５を有する。また、有機層１０は、発光層５と陽極３との間に、正孔輸送層６を有する。さらに、有機層１０は、発光層５と陰極４との間に、電子輸送層７を有する。
【００３３】
（発光層）
本実施形態において、発光層５は、第一ホスト材料、第二ホスト材料および燐光発光性ドーパント材料を含有する。
ここで、発光層５に含まれる材料の質量百分率の合計が１００質量％となるように、第一ホスト材料濃度については、１０質量％以上９０質量％以下、第二ホスト材料濃度については、１０質量％以上９０質量％以下、並びに燐光発光性ドーパント材料濃度については、０．１質量％以上３０質量％以下で設定されることが好ましい。さらに、第一ホスト材料については、４０質量％以上６０質量％以下で設定されることがより好ましい。
【００３４】
・第一ホスト材料
本実施形態の有機ＥＬ素子に用いられる第一ホスト材料としては、下記一般式（１）で表される化合物を用いることができる。
【００３５】
【化１０】
2014157947.tif 000011
【００３６】
（前記一般式（１）において、Ｘ１からＸ３までは、窒素原子またはＣＲ１である。
ただし、Ｘ１からＸ３までのうち、少なくともいずれか１つは、窒素原子である。
Ｒ１は、それぞれ独立して、
水素原子、
ハロゲン原子、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルケニル基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキニル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアラルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
前記一般式（１）において、Ａは、下記一般式（２）で表される。
前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、
下記一般式（２）で表されるか、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、又は
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【００３７】
【化１１】
2014157947.tif 000012
【００３８】
（前記一般式（２）において、ＨＡｒ１は、下記一般式（３）で表される。
前記一般式（２）において、ｍは、１または２である。
ｍが１のとき、Ｌ１は、単結合または二価の連結基である。
ｍが２のとき、Ｌ１は、三価の連結基であり、ＨＡｒ１は、同一または異なる。
前記Ｌ１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【００３９】
【化１２】
2014157947.tif 000013
【００４０】
（前記一般式（３）において、Ｚ１１からＺ１８までは、それぞれ独立に、窒素原子、ＣＲ１１、またはＬ１に対して単結合で結合する炭素原子である。
前記一般式（３）において、Ｙ１は、酸素原子、硫黄原子、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＬ１に単結合で結合するケイ素原子である。
ただし、Ｚ１１からＺ１８、Ｒ１１からＲ１３における炭素原子、およびＹ１におけるケイ素原子のいずれか一つは、Ｌ１に結合する。
Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。複数のＲ１１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ１１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ１２およびＲ１３は、互いに同一または異なる。Ｒ１２とＲ１３とは互いに結合して環を形成していてもよい。
【００４１】
前記一般式（１）において、Ｘ１からＸ３までのうち、いずれか２つまたは３つが窒素原子であることが好ましい。すなわち、前記一般式（１）は、下記一般式（１−１）〜（１−３）のいずれかで表されることが好ましい。
【００４２】
【化１３】
2014157947.tif 000014
【００４３】
（前記一般式（１−１）〜（１−３）において、Ａ、Ａｒ１１、Ａｒ１２は、それぞれ前記一般式（１）のＡ、Ａｒ１１、Ａｒ１２と同義である。）
【００４４】
前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２としては、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることが好ましく、置換もしくは無置換のフェニル基であることがより好ましく、無置換のフェニル基であることがさらに好ましい。この場合、前記一般式（１）は下記一般式（１−４）で表される。また、Ａｒ１１またはＡｒ１２が、置換のフェニル基である場合、置換基としては、環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。この場合、前記一般式（１）は下記一般式（１−５）または（１−６）で表される。
【００４５】
【化１４】
2014157947.tif 000015
【００４６】
（前記一般式（１−４）、（１−５）および（１−６）において、Ａは前記一般式（１）におけるＡと同義である。
Ｘ１１，Ｘ１２，Ｘ１３は、それぞれ前記一般式（１）におけるＸ１，Ｘ２，Ｘ３と同義である。）
【００４７】
前記一般式（２）において、ｍが１のとき、Ｌ１は、単結合または二価の連結基であり、前記一般式（２）は、下記一般式（２−１）で表される。
前記一般式（２）において、ｍが２のとき、Ｌ１は、三価の連結基であり、前記一般式（２）は、下記一般式（２−２）で表される。
【００４８】
【化１５】
2014157947.tif 000016
【００４９】
（一般式（２−１）および（２−２）において、Ｌ１は前記一般式（２）のＬ１と同義である。ＨＡｒ、ＨＡｒ１１、ＨＡｒ１２は、それぞれ独立に前記一般式（２）のＨＡｒと同義である。）
【００５０】
前記一般式（２）において、Ｌ１は連結基であることが好ましく、連結基としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基が好ましく、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基であることがより好ましい。
さらに、Ｌ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、ナフタレン、及びフェナントレンのいずれかから誘導される二価または三価の連結基であることが好ましい。
【００５１】
前記一般式（２）において、ｍは１であることが好ましい。
したがって、前記一般式（２）において、ｍは１であり、Ｌ１は連結基であって、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価の複素環基であることが好ましく、Ｌ１が置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価の芳香族炭化水素基であることがより好ましい。
さらに好ましくは、前記一般式（２）において、ｍは１であり、Ｌ１は連結基であって、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、ナフタレン、及びフェナントレンのいずれかから誘導される二価の連結基である。中でも、Ｌ１はベンゼンまたはビフェニルから誘導される二価の連結基であることが好ましい。
【００５２】
このような化合物としては、例えば、下記一般式（１−７）または（１−８）で表される化合物が挙げられる。
【００５３】
【化１６】
2014157947.tif 000017
【００５４】
（前記一般式（１−７）および（１−８）において、Ｘ１１〜Ｘ１３は前記一般式（１）のＸ１１〜Ｘ１３と同義である。
ＨＡｒ１は前記一般式（２）のＨＡｒ１と同義である。）
【００５５】
前記一般式（３）において、Ｙ１は、酸素原子又は硫黄原子であることが好ましく、酸素原子であることがより好ましい。
【００５６】
さらに、Ｚ１１からＺ１８までのうち一つが、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であり、それ以外のＺ１１からＺ１８は、ＣＲ１１であることが好ましい。
【００５７】
中でも、Ｚ１３またはＺ１６が、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であることが好ましい。また、Ｘ１１またはＸ１８が、Ｌ１に対して単結合で結合する炭素原子であっても好ましい。
すなわち、前記一般式（２）は、下記一般式（２−３）または（２−４）で表されることが好ましい。
【００５８】
【化１７】
2014157947.tif 000018
【００５９】
（前記一般式（２−３）および（２−４）において、Ｙ１１は、酸素原子または硫黄原子である。
Ｌ１は前記一般式（２）のＬ１と同義である。）
【００６０】
次に前記一般式（１）〜（３）、（１−１）〜（１−８）および（２−１）〜（２−４）に記載の各置換基について説明する。
【００６１】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、ピレニル基、クリセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ａ］アントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基、ピセニル基、ペリレニル基などが挙げられる。
本実施形態における芳香族炭化水素基としては、環形成炭素数が６〜２０であることが好ましく、より好ましくは６〜１２であることが更に好ましい。上記アリール基の中でもフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、フルオレニル基が特に好ましい。１−フルオレニル基、２−フルオレニル基、３−フルオレニル基および４−フルオレニル基については、９位の炭素原子に、後述する本実施形態における置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基が置換されていることが好ましい。
【００６２】
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基としては、例えば、ピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キノリル基、イソキノリニル基、ナフチリジニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、インダゾリル基、イミダゾピリジニル基、ベンズトリアゾリル基、カルバゾリル基、フリル基、チエニル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、イソキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾイソキサゾリル基、ベンゾイソチアゾリル基、ベンゾオキサジアゾリル基、ベンゾチアジアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、ピペリジニル基、ピロリジニル基、ピペラジニル基、モルホリル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、フェノキサジニル基などが挙げられる。
本実施形態における複素環基の環形成原子数は、５〜２０であることが好ましく、５〜１４であることがさらに好ましい。上記複素環基の中でも１−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾフラニル基、３−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、１−ジベンゾチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、３−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基が特に好ましい。１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基および４−カルバゾリル基については、９位の窒素原子に、本実施形態における置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基が置換されていることが好ましい。
【００６３】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルキル基としては、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよい。直鎖または分岐鎖のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ネオペンチル基、アミル基、イソアミル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−ペンチルヘキシル基、１−ブチルペンチル基、１−ヘプチルオクチル基、３−メチルペンチル基、が挙げられる。
本実施形態における直鎖または分岐鎖のアルキル基の炭素数は、１〜１０であることが好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。上記直鎖または分岐鎖のアルキル基の中でもメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、アミル基、イソアミル基、ネオペンチル基が特に好ましい。
本実施形態におけるシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、４−メチルシクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基等が挙げられる。シクロアルキル基の環形成炭素数は、３〜１０であることが好ましく、５〜８であることがさらに好ましい。上記シクロアルキル基の中でも、シクロペンチル基やシクロヘキシル基が特に好ましい。
アルキル基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルキル基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。具体的には、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、フルオロエチル基、トリフルオロメチルメチル基、トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基等が挙げられる。
【００６４】
本実施形態における炭素数３〜３０のアルキルシリル基としては、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を有するトリアルキルシリル基が挙げられ、具体的にはトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリ−ｎ−ブチルシリル基、トリ−ｎ−オクチルシリル基、トリイソブチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジメチルイソプロピルシリル基、ジメチル−ｎ−プロピルシリル基、ジメチル−ｎ−ブチルシリル基、ジメチル−ｔ−ブチルシリル基、ジエチルイソプロピルシリル基、ビニルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基等が挙げられる。トリアルキルシリル基における３つのアルキル基は、それぞれ同一でも異なっていてもよい。
【００６５】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基としては、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、トリアリールシリル基が挙げられる。
ジアルキルアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を２つ有し、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基を１つ有するジアルキルアリールシリル基が挙げられる。ジアルキルアリールシリル基の炭素数は、８〜３０であることが好ましい。
アルキルジアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を１つ有し、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基を２つ有するアルキルジアリールシリル基が挙げられる。アルキルジアリールシリル基の炭素数は、１３〜３０であることが好ましい。
トリアリールシリル基は、例えば、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基を３つ有するトリアリールシリル基が挙げられる。トリアリールシリル基の炭素数は、１８〜３０であることが好ましい。
【００６６】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルコキシ基は、−ＯＺ１と表される。このＺ１の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基があげられる。
アルコキシ基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルコキシ基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルコキシ基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。
【００６７】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基は、−ＯＺ２と表される。このＺ２の例として、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基または後述する単環基および縮合環基が挙げられる。このアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基が挙げられる。
【００６８】
本実施形態における炭素数２〜３０のアルキルアミノ基は、−ＮＨ２ＲＶ、または−ＮＨ（ＲＶ）２と表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
【００６９】
本実施形態における環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基は、−ＮＨ２ＲＷ、または−ＮＨ（ＲＷ）２と表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００７０】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルキルチオ基は、−ＳＲＶと表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基は、−ＳＲＷと表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００７１】
本実施形態におけるアルケニル基としては、炭素数２〜３０のアルケニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよく、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、オレイル基、エイコサペンタエニル基、ドコサヘキサエニル基、スチリル基、２，２−ジフェニルビニル基、１，２，２−トリフェニルビニル基、２−フェニル−２−プロペニル基、シクロペンタジエニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘキサジエニル基等が挙げられる。
【００７２】
本実施形態におけるアルキニル基としては、炭素数２〜３０のアルキニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよく、例えば、エチニル、プロピニル、２−フェニルエチニル等が挙げられる。
【００７３】
本実施形態におけるアラルキル基としては、環形成炭素数６〜３０のアラルキル基が好ましく、−Ｚ３−Ｚ４と表される。このＺ３の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基に対応するアルキレン基が挙げられる。このＺ４の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基の例が挙げられる。このアラルキル基は、炭素数７〜３０アラルキル基（アリール部分は炭素数６〜３０、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１２）、アルキル部分は炭素数１〜３０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）であることが好ましい。このアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、２−フェニルプロパン−２−イル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルイソプロピル基、２−フェニルイソプロピル基、フェニル−ｔ−ブチル基、α−ナフチルメチル基、１−α−ナフチルエチル基、２−α−ナフチルエチル基、１−α−ナフチルイソプロピル基、２−α−ナフチルイソプロピル基、β−ナフチルメチル基、１−β−ナフチルエチル基、２−β−ナフチルエチル基、１−β−ナフチルイソプロピル基、２−β−ナフチルイソプロピル基が挙げられる。
【００７４】
本実施形態におけるハロゲン原子として、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられ、好ましくはフッ素原子である。
【００７５】
本発明において、「環形成炭素」とは飽和環、不飽和環、又は芳香環を構成する炭素原子を意味する。「環形成原子」とはヘテロ環（飽和環、不飽和環、および芳香環を含む）を構成する炭素原子およびヘテロ原子を意味する。
また、本発明において、水素原子とは、中性子数の異なる同位体、すなわち、軽水素（Ｐｒｏｔｉｕｍ）、重水素（Ｄｅｕｔｅｒｉｕｍ）、三重水素（Ｔｒｉｔｉｕｍ）を包含する。
【００７６】
また、本発明において、「置換もしくは無置換の」という場合における置換基としては、上述のような芳香族炭化水素基、複素環基、アルキル基（直鎖または分岐鎖のアルキル基、シクロアルキル基、ハロアルキル基）、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキル基、ハロアルコキシ基、アルキルシリル基、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、トリアリールシリル基、ハロゲン原子、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、およびカルボキシ基が挙げられる。その他、アルケニル基やアルキニル基も挙げられる。
ここで挙げた置換基の中では、芳香族炭化水素基、複素環基、アルキル基、ハロゲン原子、アルキルシリル基、アリールシリル基、シアノ基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとした具体的な置換基が好ましい。
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは前記置換基で置換されておらず、水素原子が結合していることを意味する。
なお、本明細書において、「置換もしくは無置換の炭素数ａ〜ｂのＸＸ基」という表現における「炭素数ａ〜ｂ」は、ＸＸ基が無置換である場合の炭素数を表すものであり、ＸＸ基が置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。
以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換もしくは無置換の」という場合についても、前記と同様である。
【００７７】
以下に一般式（１）で表される化合物の具体例を示すが、本発明は、これらの例示化合物に限定されるものではない。
【００７８】
【化１８】
2014157947.tif 000019
【００７９】
【化１９】
2014157947.tif 000020
【００８０】
【化２０】
2014157947.tif 000021
【００８１】
【化２１】
2014157947.tif 000022
【００８２】
【化２２】
2014157947.tif 000023
【００８３】
【化２３】
2014157947.tif 000024
【００８４】
【化２４】
2014157947.tif 000025
【００８５】
【化２５】
2014157947.tif 000026
【００８６】
【化２６】
2014157947.tif 000027
【００８７】
【化２７】
2014157947.tif 000028
【００８８】
【化２８】
2014157947.tif 000029
【００８９】
【化２９】
2014157947.tif 000030
【００９０】
【化３０】
2014157947.tif 000031
【００９１】
【化３１】
2014157947.tif 000032
【００９２】
【化３２】
2014157947.tif 000033
【００９３】
【化３３】
2014157947.tif 000034
【００９４】
【化３４】
2014157947.tif 000035
【００９５】
【化３５】
2014157947.tif 000036
【００９６】
【化３６】
2014157947.tif 000037
【００９７】
【化３７】
2014157947.tif 000038
【００９８】
【化３８】
2014157947.tif 000039
【００９９】
【化３９】
2014157947.tif 000040
【０１００】
・第二ホスト材料
本実施形態の有機ＥＬ素子に用いられる第二ホスト材料としては、下記一般式（４）で表される化合物を用いることができる。
【０１０１】
【化４０】
2014157947.tif 000041
【０１０２】
（前記一般式（４）において、
Ｙ２は、下記一般式（４−Ｂ）で表されるである。
前記一般式（４）において、Ｚ２１からＺ２８までのいずれか１つは下記一般式（５）のａに結合する炭素原子であるか、Ｚ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組は下記一般式（６−１）〜（６−４）のいずれかのｂおよびｃに結合して縮合環を形成する炭素原子である。
ａ、ｂ、およびｃのいずれにも結合しないＺ２１からＺ２８は、ＣＲ２１である。Ｒ２１は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１は互いに同一または異なる。）
【０１０３】
【化４１】
2014157947.tif 000042
【０１０４】
（前記一般式（４−Ｂ）において、Ａｒ２１０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
ｐは、１以上３以下の整数であり、ｐが２以上とき、複数のＡｒ２１０は互いに同一または異なる。
Ｌ２は、単結合または連結基であり、Ｌ２における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の多価の環形成原子数５〜３０の複素環基、または
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される多価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素環基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。）
【０１０５】
【化４２】
2014157947.tif 000043
【０１０６】
（前記一般式（５）において、
Ｌ２１１は、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までのいずれかに結合する単結合、または連結基である。
Ｌ２１１における連結基は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の二価または三価の芳香族炭化水素基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の二価または三価の複素環基、又は
前記芳香族炭化水素基および前記複素環基から選ばれる２〜３個の基が結合して形成される二価または三価の多重連結基である。
なお、前記多重連結基において、前記多重連結基を構成する前記芳香族炭化水素基および前記複素環基は、互いに同一または異なり、前記多重連結基を構成する基は、互いに結合して環を形成していてもよい。
Ａｒ２１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２１１およびＲ２１２は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｓは３であり、ｔは４である。複数のＲ２１１およびＲ２１２は、互いに同じまたは異なる。）
【０１０７】
【化４３】
2014157947.tif 000044
【０１０８】
（前記一般式（６−１）〜（６−４）において、ｂおよびｃは、前記一般式（４）のＺ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組のいずれかに結合して縮合環を形成する。
Ａｒ２２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２２１〜Ｒ２２３は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｕは４である。複数のＲ２２１は、互いに同一または異なる。
隣接するＲ２２１同士は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【０１０９】
前記一般式（４−Ｂ）において、Ａｒ２１０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数１４〜３０の縮合芳香族炭化水素基または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましく、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることがより好ましい。Ａｒ２１０は、下記一般式（４−Ｂ１）で表されることがより好ましい。
【０１１０】
【化４４】
2014157947.tif 000045
【０１１１】
（前記一般式（４−Ｂ１）において、Ｘ２１〜Ｘ２３のうちいずれか２つまたは３つは窒素原子であることが好ましい。
Ｒ２４１〜Ｒ２４３のうちいずれか１つはＬ２に結合する単結合である。Ｌ２に結合しないＲ２４１〜Ｒ２４３は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。）
【０１１２】
前記一般式（４）において、Ｚ２１からＺ２８までのいずれか１つは一般式（５）のａと結合する炭素原子であることが好ましい。
また、前記一般式（４）において、Ｙ２が酸素原子のとき、Ｚ２１からＺ２８までの互いに隣り合う１組は下記一般式（６−１）〜（６−４）のｂおよびｃのいずれかに結合して縮合環を形成する炭素原子であることが好ましい。
【０１１３】
前記一般式（４）で表される化合物は下記一般式（５１）〜（５５）のいずれかで表される化合物であることが好ましい。
【０１１４】
【化４５】
2014157947.tif 000046
【０１１５】
（前記一般式（５１）〜（５５）において、Ａｒ２１０，Ｌ２，ｐは、それぞれ前記一般式（４−Ｂ）におけるＡｒ２１０，Ｌ２，ｐと同義である。ｐが２以上のとき、複数のＡｒ２１０は同一または異なる。
Ｒ２１３，Ｒ２１４は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１３，Ｒ２１４は互いに同一または異なる。
ｓ２は、４であり、ｔ２は３である。
Ａｒ２１１，Ｌ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔは、それぞれ前記一般式（５）におけるＡｒ２１１，Ｌ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔと同義である。
【０１１６】
前記一般式（４）で表される化合物は、下記一般式（７）〜（９）のいずれかで表される化合物であることが好ましい。
【０１１７】
【化４６】
2014157947.tif 000047
【０１１８】
（前記一般式（７）〜（９）において、Ａｒ２１０，Ｌ２，ｐは、それぞれ前記一般式（４−Ｂ）におけるＡｒ２１０，Ｌ２，ｐと同義である。ｐが２以上のとき、複数のＡｒ２１０は同一または異なる。
Ｒ２１３，Ｒ２１４は、前記一般式（１）のＲ１と同義である。複数のＲ２１３，Ｒ２１４は互いに同一または異なる。
ｓ２は、４であり、ｔ２は３である。
Ａｒ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔは、それぞれ前記一般式（５）におけるＡｒ２１１，Ｒ２１１，Ｒ２１２，ｓ，ｔと同義である。）
【０１１９】
前記一般式（４）で表される化合物は、下記一般式（１０）〜（２７）のいずれかで表される化合物であっても好ましい。
【０１２０】
【化４７】
2014157947.tif 000048
【０１２１】
【化４８】
2014157947.tif 000049
【０１２２】
【化４９】
2014157947.tif 000050
【０１２３】
（前記一般式（１０）〜（２７）において、Ａｒ２１０，Ｌ２，ｐは、それぞれ前記一般式（４−Ｂ）におけるＡｒ２１０，Ｌ２，ｐと同義である。ｐが２以上のとき、複数のＡｒ２１０は同一または異なる。
Ａｒ２２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
Ｒ２２１，Ｒ２２４，Ｒ２３１，Ｒ２３２は、前記一般式（１）におけるＲ１と同義である。
ｕおよびｕ２は４である。複数のＲ２２１，Ｒ２２４は、互いに同一または異なる。
隣接するＲ２２１同士、および隣接するＲ２２４同士、Ｒ２３１とＲ２３２は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【０１２４】
前記一般式（４）で表される化合物は、前記一般式（１０）〜（２７）のうち、前記一般式（２２）〜（２７）で表される化合物であることがより好ましい。
【０１２５】
前記一般式（４）〜（５）、（６−１）〜（６−４）、（７）〜（２７）、（４−Ｂ）および（４−Ｂ１）に記載の各置換基としては、前記一般式（１）〜（３）、（１−１）〜（１−６）および（２−１）〜（２−４）に記載の各置換基において説明したものと同じである。
また、前記一般式（４）〜（５）、（６−１）〜（６−４）、（７）〜（２７）、（４−Ｂ）および（４−Ｂ１）において、「置換もしくは無置換の」という場合における置換基も前述したものと同じである。
【０１２６】
以下に前記一般式（４）で表される化合物の具体例を示すが、本発明は、これらの例示化合物に限定されるものではない。
【０１２７】
【化５０】
2014157947.tif 000051
【０１２８】
【化５１】
2014157947.tif 000052
【０１２９】
【化５２】
2014157947.tif 000053
【０１３０】
【化５３】
2014157947.tif 000054
【０１３１】
【化５４】
2014157947.tif 000055
【０１３２】
【化５５】
2014157947.tif 000056
【０１３３】
【化５６】
2014157947.tif 000057
【０１３４】
【化５７】
2014157947.tif 000058
【０１３５】
【化５８】
2014157947.tif 000059
【０１３６】
【化５９】
2014157947.tif 000060
【０１３７】
【化６０】
2014157947.tif 000061
【０１３８】
【化６１】
2014157947.tif 000062
【０１３９】
【化６２】
2014157947.tif 000063
【０１４０】
【化６３】
2014157947.tif 000064
【０１４１】
【化６４】
2014157947.tif 000065
【０１４２】
【化６５】
2014157947.tif 000066
【０１４３】
【化６６】
2014157947.tif 000067
【０１４４】
【化６７】
2014157947.tif 000068
【０１４５】
【化６８】
2014157947.tif 000069
【０１４６】
【化６９】
2014157947.tif 000070
【０１４７】
【化７０】
2014157947.tif 000071
【０１４８】
【化７１】
2014157947.tif 000072
【０１４９】
【化７２】
2014157947.tif 000073
【０１５０】
【化７３】
2014157947.tif 000074
【０１５１】
【化７４】
2014157947.tif 000075
【０１５２】
【化７５】
2014157947.tif 000076
【０１５３】
【化７６】
2014157947.tif 000077
【０１５４】
【化７７】
2014157947.tif 000078
【０１５５】
【化７８】
2014157947.tif 000079
【０１５６】
【化７９】
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【０１５７】
【化８０】
2014157947.tif 000081
【０１５８】
【化８１】
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【０１５９】
【化８２】
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【０１６０】
【化８３】
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【０１６１】
【化８４】
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【０１６２】
【化８５】
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【０１６３】
【化８６】
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【０１６４】
【化８７】
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【０１６５】
【化８８】
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【０１６６】
【化８９】
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【０１６７】
【化９０】
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【０１６８】
【化９１】
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【０１６９】
【化９２】
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【０１７０】
【化９３】
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【０１７１】
【化９４】
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【０１７２】
【化９５】
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【０１７３】
【化９６】
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【０１７４】
【化９７】
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【０１７５】
【化９８】
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【０１７６】
【化９９】
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【０１７７】
【化１００】
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【０１７８】
【化１０１】
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【０１７９】
【化１０２】
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【０１８０】
【化１０３】
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【０１８１】
【化１０４】
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【０１８２】
【化１０５】
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【０１８３】
【化１０６】
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【０１８４】
【化１０７】
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【０１８５】
【化１０８】
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【０１８６】
【化１０９】
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【０１８７】
【化１１０】
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【０１８８】
【化１１１】
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【０１８９】
【化１１２】
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【０１９０】
【化１１３】
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【０１９１】
【化１１４】
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【０１９２】
【化１１５】
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【０１９３】
【化１１６】
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【０１９４】
【化１１７】
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【０１９５】
【化１１８】
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【０１９６】
【化１１９】
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【０１９７】
【化１２０】
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【０１９８】
【化１２１】
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【０１９９】
【化１２２】
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【０２００】
【化１２３】
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【０２０１】
【化１２４】
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【０２０２】
【化１２５】
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【０２０３】
【化１２６】
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【０２０４】
【化１２７】
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【０２０５】
【化１２８】
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【化１２９】
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【０２０７】
【化１３０】
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【０２０８】
【化１３１】
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【０２０９】
【化１３２】
2014157947.tif 000133
【０２１０】
【化１３３】
2014157947.tif 000134
【０２１１】
【化１３４】
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【０２１２】
【化１３５】
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【０２１３】
【化１３６】
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【０２１４】
【化１３７】
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【０２１５】
【化１３８】
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【０２１６】
【化１３９】
2014157947.tif 000140
【０２１７】
【化１４０】
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【０２１８】
【化１４１】
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【０２１９】
【化１４２】
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【０２２０】
【化１４３】
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【０２２１】
【化１４４】
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【０２２２】
【化１４５】
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【０２２３】
・ドーパント材料
本実施形態において、前記燐光発光性ドーパント材料は、金属錯体を含有し、前記金属錯体は、Ｉｒ，Ｐｔ，Ｏｓ，Ａｕ，Ｃｕ，Ｒｅ及びＲｕから選択される金属原子と、配位子と、を有することが好ましい。特に、前記配位子は、オルトメタル結合を有することが好ましい。
燐光量子収率が高く、発光素子の外部量子効率をより向上させることができるという点で、Ｉｒ，Ｏｓ及びＰｔから選ばれる金属原子を含有する化合物であると好ましく、イリジウム錯体、オスミウム錯体、白金錯体等の金属錯体であるとさらに好ましく、中でもイリジウム錯体及び白金錯体がより好ましく、オルトメタル化イリジウム錯体が最も好ましい。
好ましい金属錯体の具体例を、以下に示す。
【０２２４】
【化１４６】
2014157947.tif 000147
【０２２５】
【化１４７】
2014157947.tif 000148
【０２２６】
【化１４８】
2014157947.tif 000149
【０２２７】
【化１４９】
2014157947.tif 000150
【０２２８】
（正孔注入・輸送層）
正孔注入・輸送層は、発光層への正孔注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが小さい化合物が用いられる。
正孔注入・輸送層を形成する材料としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、例えば、芳香族アミン化合物が好適に用いられる。
【０２２９】
（電子注入・輸送層）
電子注入・輸送層は、発光層への電子の注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、電子移動度が大きい化合物が用いられる。
電子注入・輸送層に用いられる化合物としては、例えば、分子内にヘテロ原子を１個以上含有する芳香族ヘテロ環化合物が好ましく用いられ、特に含窒素環誘導体が好ましい。含窒素環誘導体としては、含窒素６員環もしくは５員環骨格を有する複素環化合物が好ましい。
【０２３０】
本発明の有機ＥＬ素子において、発光層以外の有機層には、上述の例示した化合物以外に、従来の有機ＥＬ素子において使用される材料の中から任意の化合物を選択して用いることができる。
【０２３１】
（基板）
本発明の有機ＥＬ素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は、有機ＥＬ素子を構成する陽極、有機層、陰極等を支持する基板であり、４００ｎｍ以上７００ｎｍ以下の可視領域の光の透過率が５０％以上で平滑な基板が好ましい。
透光性基板としては、ガラス板やポリマー板などが挙げられる。
ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などを原料として用いてなるものを挙げられる。
またポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォンなどを原料として用いてなるものを挙げることができる。
【０２３２】
（陽極および陰極）
有機ＥＬ素子の陽極は、正孔を発光層に注入する役割を担うものであり、４．５ｅＶ以上の仕事関数を有することが効果的である。
陽極材料の具体例としては、酸化インジウム錫合金（ＩＴＯ）、酸化錫（ＮＥＳＡ）、酸化インジウム亜鉛酸化物、金、銀、白金、銅などが挙げられる。
発光層からの発光を陽極側から取り出す場合、陽極の可視領域の光の透過率を１０％より大きくすることが好ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／□（Ω／ｓｑ。オーム・パー・スクウェア。）以下が好ましい。陽極の膜厚は、材料にもよるが、通常１０ｎｍ以上１μｍ以下、好ましくは１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下の範囲で選択される。
【０２３３】
陰極としては、発光層に電子を注入する目的で、仕事関数の小さい材料が好ましい。
陰極材料は特に限定されないが、具体的にはインジウム、アルミニウム、マグネシウム、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、アルミニウム−リチウム合金、アルミニウム−スカンジウム−リチウム合金、マグネシウム−銀合金などが使用できる。
陰極も、陽極と同様に、蒸着法などの方法で、例えば、電子輸送層や電子注入層上に薄膜を形成できる。また、陰極側から、発光層からの発光を取り出す態様を採用することもできる。発光層からの発光を陰極側から取り出す場合、陰極の可視領域の光の透過率を１０％より大きくすることが好ましい。
陰極のシート抵抗は、数百Ω／□以下が好ましい。
陰極の膜厚は、材料にもよるが、通常１０ｎｍ以上１μｍ以下、好ましくは５０ｎｍ以上２００ｎｍ以下の範囲で選択される。
【０２３４】
（有機ＥＬ素子の各層の形成方法）
本発明の有機ＥＬ素子の各層の形成方法は特に限定されない。従来公知の真空蒸着法、スピンコーティング法等による形成方法を用いることができる。本発明の有機ＥＬ素子に用いる、有機層は、真空蒸着法、分子線蒸着法（ＭＢＥ法、ＭＢＥ; Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｅａｍ  Ｅｐｉｔａｘｙ）あるいは溶媒に解かした溶液のディッピング法、スピンコーティング法、キャスティング法、バーコート法、ロールコート法等の塗布法による公知の方法で形成することができる。
【０２３５】
（有機ＥＬ素子の各層の膜厚）
発光層の膜厚は、好ましくは５ｎｍ以上５０ｎｍ以下、より好ましくは７ｎｍ以上５０ｎｍ以下、最も好ましくは１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である。発光層の膜厚を５ｎｍ以上とすることで、発光層を形成し易くなり、色度を調整し易くなる。発光層の膜厚を５０ｎｍ以下とすることで、駆動電圧の上昇を抑制できる。
その他の各有機層の膜厚は特に制限されないが、通常は数ｎｍから１μｍの範囲が好ましい。このような膜厚範囲とすることで、膜厚が薄すぎることに起因するピンホール等の欠陥を防止するとともに、膜厚が厚すぎることに起因する駆動電圧の上昇を抑制し、効率の悪化を防止できる。
【０２３６】
＜第二実施形態＞
本発明の第二実施形態に係る有機ＥＬ素子の構成について説明する。第二実施形態の説明において第一実施形態と同一の構成要素は、説明を省略する。また、第二実施形態では、特に言及されない材料や化合物については、第一実施形態で説明したものと同様の材料や化合物を用いることができる。第二実施形態は、第二ホスト材料として下記一般式（３０）で表される化合物を用いる点で、第一実施形態と異なる。
【０２３７】
本実施形態の第二ホスト材料としては、下記一般式（３０）で表される化合物を用いることが好ましい。
【０２３８】
【化１５０】
2014157947.tif 000151
【０２３９】
（前記一般式（３０）において、
Ａｒ２３０は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｙ３は、酸素原子、硫黄原子およびＮＲ２３０、Ｌ３に単結合する窒素原子のいずれかから選ばれる。
Ｌ３は、単結合または連結基であり、連結基としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
Ｌ３は、Ｙ３を含む基の炭素原子に結合してもよいし、Ｙ３が窒素原子の場合、Ｙ３に結合してもよい。
ｗは１または２である。ｗが１のとき、２つのＡｒ２３０は、互いに同一または異なる。ｗが２のとき、下記一般式（３０−１）で表される構造は互いに同一または異なる。
Ｒ２３０〜Ｒ２３２は、それぞれ独立して、前記一般式（１）のＲ１と同義である。
ｕ３，ｕ４は、それぞれ独立に３〜４の整数である。
複数のＲ２３１は互いに同一または異なる。また、隣り合うＲ２３１は互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ２３２は、互いに同一または異なる。隣り合うＲ２３２は互いに結合して環を形成していてもよい。）
【０２４０】
【化１５１】
2014157947.tif 000152
【０２４１】
（前記一般式（３０−１）において、Ｙ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４は、それぞれ前記一般式（３０）のＹ３，Ｌ３，Ｒ２３１，Ｒ２３２，ｕ３，ｕ４と同義である。）
【０２４２】
、
さらに、前記一般式（３０）は、下記一般式（３０−Ａ））〜（３０−Ｄ）のいずれかで表される化合物であることが好ましい。
【０２４３】
【化１５２】
2014157947.tif 000153
【０２４４】
（前記一般式（３０−Ａ）〜（３０−Ｄ）において、Ａｒ２３０，Ｌ３，ｗ，Ｒ２３０は、それぞれ前記一般式（３０）のＡｒ２３０，Ｌ３，ｗ，Ｒ２３０と同義である。
Ｒ２３３，Ｒ２３４は、前記一般式（３０）におけるＲ２３１およびＲ２３２と同義である。
ｕ５は３であり、ｕ６は４である。）
【０２４５】
前記一般式（３０）および（３０−Ａ）〜（３０Ｄ）において、Ａｒ２３０およびＬ３は、置換もしくは無置換の縮合していない環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることが好ましい。縮合していない環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基とは、フェニル基または複数のベンゼン環が連結して形成される基であることが好ましい。特に、フェニル基、ビフェニル基、またはターフェニル基から選ばれるいずれかであることが好ましい。
【０２４６】
前記一般式（３０）、（３０−Ａ）および（３０−Ｄ）に記載の各置換基としては、前記一般式（１）〜（３）、（１−１）〜（１−６）および（２−１）〜（２−４）に記載の各置換基において説明したものと同じである。
また、前記一般式（３０）、（３０−Ａ）および（３０−Ｄ）において、「置換もしくは無置換の」という場合における置換基も前述したものと同じである。
【０２４７】
以下に前記一般式（３０）、（３０−Ａ）および（３０−Ｄ）で表される化合物の具体例を示すが、本発明は、これらの例示化合物に限定されるものではない。
【０２４８】
【化１５３】
2014157947.tif 000154
【０２４９】
【化１５４】
2014157947.tif 000155
【０２５０】
【化１５５】
2014157947.tif 000156
【０２５１】
【化１５６】
2014157947.tif 000157
【０２５２】
【化１５７】
2014157947.tif 000158
【０２５３】
【化１５８】
2014157947.tif 000159
【０２５４】
【化１５９】
2014157947.tif 000160
【０２５５】
【化１６０】
2014157947.tif 000161
【０２５６】
【化１６１】
2014157947.tif 000162
【０２５７】
【化１６２】
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【０２５８】
【化１６３】
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【０２５９】
【化１６４】
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【０２６０】
【化１６５】
2014157947.tif 000166
【０２６１】
【化１６６】
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【０２６２】
【化１６７】
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【０２６３】
【化１６８】
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【０２６４】
【化１６９】
2014157947.tif 000170
【０２６５】
・第一ホスト材料および第二ホスト材料の組み合わせ
上記第一実施形態および第二実施形態では、第一ホスト材料として、前記一般式（１）で表される化合物を用い、第二ホスト材料として、前記一般式（４）または前記一般式（３０）で表される化合物を用いる。前記一般式（１）で表される化合物は、骨格的に安定しているため、この化合物を発光層のホスト材料に用いることで有機ＥＬ素子を長寿命化できる。しかしながら、前記一般式（１）で表される化合物は、ホール輸送性が十分とは言えない。一方、前記一般式（４）および前記一般式（３０）で表される化合物は、電子ブロック性またはホール輸送性である。したがって、前記一般式（１）で表される化合物を用いた発光層に、前記一般式（４）または前記一般式（３０）で表される化合物を組み合わせて用いることにより、有機ＥＬ素子のさらなる長寿命化が可能となる。
具体的には、第一ホスト材料で用いられるカルバゾリル基は、一般的に酸化（カチオン／アニオン）しやすい基であることが知られている（特開２００８−０８８０８３）。これにより、ホール輸送性として、機能するものの、還元に対する安定性は低いものと考えられる。
本発明では、カルバゾリル基に対して酸化し難いフラン化合物（ジベンゾフラニル基）、チオフェン化合物（ジベンゾチオフェニル基）を第一ホスト材料として使用するものである。
フラン化合物およびチオフェン化合物は、酸化し難いため、イオン化ポテンシャル（Ｉｐ）がカルバゾリル化合物よりも大きい。そのため、還元に対する安定性は高くなる。  フラン化合物（ジベンゾフラニル基）、チオフェン化合物（ジベンゾチオフェニル基）を有機ＥＬ素子として使用した場合、ホール注入性が不足し、有機ＥＬ素子の性能が低くなる。
本発明では、前記一般式（１）と同時に前記一般式（４）又は前記一般式（３０）を用いることにより、上述したホール不足の課題を解決することができることを見出した。前記一般式（４）又は前記一般式（３０）はホール輸送性を担う。
【０２６６】
［実施形態の変形］
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変更、改良などは、本発明に含まれるものである。
【０２６７】
発光層は、１層に限られず、複数の発光層が積層されていてもよい。有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、少なくとも１つの発光層が、前記一般式（１）で表される第一ホスト材料、一般式（４）で表される第二ホスト材料および燐光発光性ドーパント材料を含有していればよく、その他の発光層が蛍光発光型の発光層であっても、燐光発光型の発光層であってもよい。
また、有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、これらの発光層が互いに隣接して設けられていてもよいし、中間層を介して複数の発光ユニットが積層された、いわゆるタンデム型の有機ＥＬ素子であってもよい。
【０２６８】
本発明では、前記発光層が電荷注入補助材を含有していることも好ましい。
エネルギーギャップが広いホスト材料を用いて発光層を形成した場合、ホスト材料のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ）と正孔注入・輸送層等のＩｐとの差が大きくなり、発光層への正孔の注入が困難となり、十分な輝度を得るための駆動電圧が上昇するおそれがある。
このような場合、発光層に、正孔注入・輸送性の電荷注入補助剤を含有させることで、発光層への正孔注入を容易にし、駆動電圧を低下させることができる。
【０２６９】
電荷注入補助剤としては、例えば、一般的な正孔注入・輸送材料等が利用できる。
具体例としては、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、ポリシラン系、アニリン系共重合体、導電性高分子オリゴマー（特にチオフェンオリゴマー）等を挙げることができる。
【０２７０】
正孔注入性の材料としては前記のものを挙げることができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第三級アミン化合物が好ましい。
【０２７１】
また、２個の縮合芳香族環を分子内に有する、例えば、４，４’−ビス（Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル（以下ＮＰＤと略記する）、またトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４’，４”−トリス（Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン（以下ＭＴＤＡＴＡと略記する）等を挙げることができる。
また、ヘキサアザトリフェニレン誘導体等も正孔注入性の材料として好適に用いることができる。
また、ｐ型Ｓｉ、ｐ型ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料として使用することができる。
【０２７２】
［電子機器］
本発明の有機ＥＬ素子は、テレビ、携帯電話、若しくはパーソナルコンピュータ等の表示装置、又は照明、若しくは車両用灯具の発光装置等の電子機器として好適に使用できる。
【実施例】
【０２７３】
以下、本発明に係る実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されない。
実施例および比較例で使用した化合物は、以下の通りである。
【０２７４】
【化１７０】
2014157947.tif 000171
【０２７５】
【化１７１】
2014157947.tif 000172
【０２７６】
【化１７２】
2014157947.tif 000173
【０２７７】
【化１７３】
2014157947.tif 000174
【０２７８】
【化１７４】
2014157947.tif 000175
【０２７９】
（実施例１）
２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍ厚のＩＴＯ透明電極（陽極）付きガラス基板（ジオマティック社製）をイソプロピルアルコール中で超音波洗浄を５分間行なった後、ＵＶオゾン洗浄を３０分間行なった。ＩＴＯの膜厚は、７７ｎｍとした。
洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に透明電極を覆うようにして化合物ＨIを蒸着し、膜厚５ｎｍの化合物ＨI膜を形成した。このＨI膜は、正孔注入層として機能する。
このＨI膜の成膜に続けて、化合物ＨＴ１を蒸着し、膜厚６５ｎｍのＨＴ１膜を成膜した。このＨＴ１膜は、第一正孔輸送層として機能する。
さらにＨＴ１膜上に、化合物ＨＴ２を蒸着し、膜厚１０ｎｍのＨＴ２膜を成膜した。このＨＴ２膜は、第二正孔輸送層として機能する。
この第二正孔輸送層上に、第一ホスト材料として化合物Ｈ１、第二ホスト材料として化合物Ｈ５および燐光発光性ドーパント材料として化合物Ｄ１（Ir（ｂｚｑ）３）を共蒸着し、膜厚２５ｎｍの発光層を成膜した。この発光層において、第一ホスト材料濃度は４５質量％、第二ホスト材料濃度は４５質量％、ドーパント材料濃度は１０質量％とした。
この発光層上に電子輸送性化合物であるＥＴ１を蒸着し、膜厚３５ｎｍの電子輸送層を形成した。
この電子輸送層上にＬｉＦを蒸着して、膜厚１ｎｍのＬｉＦ層を形成した。
このＬｉＦ膜上に金属Ａｌを蒸着して、膜厚８０ｎｍの金属Ａｌ陰極を形成した。
【０２８０】
実施例１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO(77)/HI(5)/HT1(65)/HT2(10)/H1:H5:D1(25,45%:45%:10%)/ET1(35)/LiF(1)/Al(80)
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、添加される成分の割合(質量％)を示す。
【０２８１】
（実施例２〜１１）
実施例２〜１１の有機ＥＬ素子は、それぞれ表１に示すように、発光層における材料を変更し、実施例１と同様にして作製した。
【０２８２】
（比較例１）
比較例１〜３の有機ＥＬ素子は、第二ホスト材料を用いず、表１に示す第一ホスト材料の濃度を９０質量％に変更して、実施例１と同様にして作製した。
【０２８３】
【表１】
2014157947.tif 000176
【０２８４】
実施例１〜１１および比較例１において作製した有機ＥＬ素子について、以下の評価を行った。評価結果を表２に示す。
【０２８５】
・駆動電圧
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるようにＩＴＯとＡｌとの間に通電したときの電圧（単位：Ｖ）を計測した。
【０２８６】
・電流効率Ｌ／Ｊ
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加した時の分光放射輝度スペクトルを分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ社製）で計測し、得られた分光放射輝度スペクトルから、電流効率（単位：ｃｄ／Ａ）を算出した。
【０２８７】
・主ピーク波長λｐ
得られた上記分光放射輝度スペクトルから主ピーク波長λｐを求めた。
【０２８８】
・寿命ＬＴ８０
電流密度が５０ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加し、初期輝度に対して輝度が８０％となるまでの時間（単位：ｈｒｓ）を測定した。
【０２８９】
【表２】
2014157947.tif 000177
【０２９０】
表２から、前記一般式（１）で表される第一ホスト材料と前記一般式（４）で表される第二ホスト材料とを用いた実施例１〜１１では、ホスト材料を１種類しか用いなかった比較例１に比べて、寿命が大幅に向上していることがわかる。
【符号の説明】
【０２９１】
１…有機ＥＬ素子
２…基板
３…陽極
４…陰極
５…発光層
６…正孔輸送層
７…電子輸送層
１０…有機層
【図１】
2014157947.tif 000195