(57)【要約】【課題】セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を簡便な構成で確実に防止することができ、地中連続壁の強度の低下をも確実に防止できる地中連続壁形成工法を提供する。【解決手段】掘削泥水Ｍで満たされた掘削溝Ｄ内に複数のＨ形鋼１を建て込んだ後、セメント系流動物Ｓを打設する地中連続壁形成工法であり、複数のＨ形鋼１のうち少なくとも一部のＨ形鋼１Ｂがウェブ１ｂの下端側部位のみに貫通形成されるセメント系流動物Ｓの流通孔５を備え、複数のＨ形鋼１同士の隣接間に所定の間隙が形成され且つウェブ面同士が対向する並列状態で、複数のＨ形鋼１のフランジ１ａ同士を流通孔５の貫通形成された下端側部位よりも上方側のみで連結部材４により連結した後、連結された複数のＨ形鋼１を掘削溝Ｄ内に建て込む建込工程と、建込工程を実行した後、複数のＨ形鋼１の隣接間にトレミー管１０を挿入してセメント系流動物Ｓを打設する打設工程とを備えた。【選択図】図５
2014114541.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
掘削泥水で満たされた掘削溝内に、複数のＨ形鋼を建て込んだ後、セメント系流動物を打設する地中連続壁形成工法であって、
前記複数のＨ形鋼のうち少なくとも一部のＨ形鋼が、当該Ｈ形鋼のウェブの下端側部位のみに貫通形成される前記セメント系流動物の流通孔を備え、
前記複数のＨ形鋼同士の隣接間に所定の間隙が形成され且つウェブ面同士が対向する並列状態で、前記複数のＨ形鋼のフランジ同士を、前記流通孔の貫通形成された下端側部位よりも上方側のみで連結部材により連結した後、前記連結部材により連結されてなる前記複数のＨ形鋼を、前記掘削溝内に建て込む建込工程と、
前記建込工程を実行した後、前記複数のＨ形鋼の隣接間にトレミー管を挿入して前記セメント系流動物を打設する打設工程とを備えた地中連続壁形成工法。
【請求項２】
前記建込工程において、前記流通孔の形成されたＨ形鋼を、少なくとも、前記流通孔が前記掘削溝内の壁面に対向する状態で、前記複数のＨ形鋼の両端側に配置させる請求項１に記載の地中連続壁形成工法。
【請求項３】
前記建込工程において、前記複数のＨ形鋼のうちウェブ面から一方側に突出するフランジの下端側部位が切り欠き形成された切欠部を備えたＨ形鋼を、前記切欠部が前記掘削溝内の壁面に対向する状態で、前記複数のＨ形鋼の両端側に配置させる請求項１又は２に記載の地中連続壁形成工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、掘削泥水で満たされた掘削溝内に、複数のＨ形鋼を建て込んだ後、セメント系流動物を打設する地中連続壁形成工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の地中連続壁形成工法としては、例えば、掘削機を用いてベントナイトや高濃度泥水等の地盤安定剤（掘削泥水の一例）を満たしながら掘削溝を掘削し、掘削溝の開口部上端にＨ形鋼の吊下固定ガイド部を設けて、Ｈ形鋼の上端部に設けられた被吊下部を当該吊下固定ガイド部に固定して、複数のＨ形鋼を掘削溝内に吊下げ状態で建て込む建込工程と、その建込工程の後、複数のＨ形鋼の隣接間の夫々にトレミー管を挿入して、掘削溝の底部にコンクリートや泥土モルタル等からなるセメント系流動物を打設する打設工程とを備えたものが提案されている（例えば、特許文献１〜３参照）。
【０００３】
ここで、複数のＨ形鋼を掘削溝内に吊下げ状態で建て込んだ後、複数のＨ形鋼の隣接間の夫々にトレミー管を挿入して、掘削溝の底部にセメント系流動物を注入すると、各Ｈ形鋼の建込位置が所期の位置からずれてしまう場合（例えば、各Ｈ形鋼の長手方向が鉛直に対して傾く（偏心する）場合）がある。
【０００４】
そのため、特許文献１に記載の地中連続壁形成工法では、複数のＨ形鋼をウェブ面同士が対向する並列状態で掘削溝内に建て込む際、複数のＨ形鋼のうち両端側に位置する両Ｈ形鋼において掘削溝の壁面に対向する部位に、袋を取付け、当該袋内に砂利を充填することにより当該両Ｈ形鋼の位置決めを行い、セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を防止する構成とされている。なお、この特許文献１に記載のＨ形鋼は、通常のＨ形鋼とは異なり、ウェブが内部に空間を形成する状態で相互に対向する一対の板部材で構成され、板部材には、当該板部材（ウェブ）の長手方向の全長に亘って複数の穴が形成され、打設されたセメント系流動物の充填が良好に行われる構成とされている。
【０００５】
また、特許文献２に記載の地中連続壁形成工法では、クレーン等により複数のＨ形鋼をウェブ面同士が対向する並列状態で吊上げて、幅止めプレートを複数のＨ形鋼のフランジ同士に亘って溶接することにより連結し、その後、一体的に連結した複数のＨ形鋼を掘削溝内に建て込む構成とされ、セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を防止する構成とされている。
【０００６】
更に、特許文献３に記載の地中連続壁形成工法では、複数のＨ形鋼の下端側部の夫々に、Ｈ形鋼同士の間隔や掘削溝の壁面と両端側に位置するＨ形鋼との間隔を保持するスペーサーを設け、セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を防止する構成が採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開昭５５−１６５３２０号公報
【特許文献２】特開２００３−０２７４８０号公報
【特許文献３】特開２００３−１５５７４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に記載の地中連続壁形成工法では、砂利が入った袋の存在によりセメント系流動物がＨ形鋼に直接接触する面積が低下することに加えて、ウェブの全長に亘って形成された複数の穴の存在によりＨ形鋼の断面欠損が増大することにより、形成された地中連続壁の強度の低下を招来する虞がある。
【０００９】
また、特許文献２に記載の地中連続壁形成工法では、複数のＨ形鋼のフランジ同士を連結する幅止めプレートは、Ｈ形鋼の全長に亘って所定間隔毎に配設されているものの、少なくともＨ形鋼の下端側部位には配設されておらず、掘削構内にセメント系流動物が打設されると、セメント系流動物の注入の状態によっては、各Ｈ形鋼が偏心する虞がある。一方で、幅止めプレートを複数のＨ形鋼の下端側部位を含むＨ形鋼の全長に亘って所定間隔毎に配設することも考えられるが、この場合、セメント系流動物の注入による偏心はある程度防止できるものの、当該下端側部位に幅止めプレートを溶接する際に、当該下端側部位が掘削溝よりも上方に位置するまでＨ形鋼を吊上げる必要が生じ、Ｈ形鋼が非常に長尺な大深度の現場やクレーンの吊上げ能力に制限等があるときには、幅止めプレートの溶接が非常に困難となる虞がある。
【００１０】
更に、特許文献３に記載の地中連続壁形成工法では、トレミー管を複数のＨ形鋼の隣接間やＨ形鋼と掘削溝の壁面との間に挿入する際に、当該トレミー管がスペーサーに当接する虞があり、セメント系流動物の円滑な打設が困難となる。また、トレミー管を介してセメント系流動物を打設する際、各Ｈ形鋼同士の偏心や複数のＨ形鋼の全体的な偏心を確実に防止しようとすると、スペーサーの大きさを、複数のＨ形鋼の隣接間やＨ形鋼と掘削溝の壁面との間の間隔と一致するように設定する必要があるが、このようなスペーサーを備えた複数のＨ形鋼を掘削構内に建て込むことは、スペーサーと複数のＨ形鋼及び掘削溝の壁面との接触抵抗の増大等により事実上困難であるため、実際には、スペーサーの大きさをこれら間隔よりもある程度小さくする必要があり、結果的に、セメント系流動物の打設時のＨ形鋼の偏心を確実に防止することは困難である。
【００１１】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を簡便な構成で確実に防止することができ、地中連続壁の強度の低下をも確実に防止できる地中連続壁形成工法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の第１の特徴構成は、掘削泥水で満たされた掘削溝内に、複数のＨ形鋼を建て込んだ後、セメント系流動物を打設する地中連続壁形成工法であって、
前記複数のＨ形鋼のうち少なくとも一部のＨ形鋼が、当該Ｈ形鋼のウェブの下端側部位のみに貫通形成される前記セメント系流動物の流通孔を備え、
前記複数のＨ形鋼同士の隣接間に所定の間隙が形成され且つウェブ面同士が対向する並列状態で、前記複数のＨ形鋼のフランジ同士を、前記流通孔の貫通形成された下端側部位よりも上方側のみで連結部材により連結した後、前記連結部材により連結されてなる前記複数のＨ形鋼を、前記掘削溝内に建て込む建込工程と、
前記建込工程を実行した後、前記複数のＨ形鋼の隣接間にトレミー管を挿入して前記セメント系流動物を打設する打設工程とを備えたところにある。
【００１３】
本発明の第１の特徴構成によれば、複数のＨ形鋼のうち少なくとも一部のＨ形鋼のウェブの下端側部位のみにセメント系流動物の流通孔が貫通形成され、当該流通孔の形成された下端側部位よりも上方側のみでフランジ同士が連結部材により連結される。このため、Ｈ形鋼の下端側部位での連結を行わないことで、掘削構内に並列状態で建て込まれた複数のＨ形鋼の隣接間の夫々にトレミー管を挿入してセメント系流動物を打設すると、当該セメント系流動物からＨ形鋼に作用する圧力が相互に異なる場合等には、Ｈ形鋼が所期の位置からずれること（例えば、各Ｈ形鋼の長手方向が鉛直に対して傾く（偏心する）こと）があるが、このような場合であっても、当該セメント系流動物は各トレミー管の下部（掘削構の底部）から順次堆積し、その堆積高さがウェブの下端側部位に貫通形成された流通孔の位置にまで到達すると、セメント系流動物は当該流通孔を介して別のトレミー管の下部に流動可能となる。これにより、各トレミー管の下部に存在するセメント系流動物の堆積高さが均一となる結果、当該セメント系流動物からＨ形鋼に作用する圧力を平均化することができ、Ｈ形鋼が所期の位置からずれること（例えば、各Ｈ形鋼の長手方向が鉛直に対して傾く（偏心する）こと）を良好に防止することができる。
また、Ｈ形鋼の下端側部位よりも上方側のみでフランジ同士が連結部材により連結され、Ｈ形鋼の下端側部位での連結を行わないことで、例えば、クレーンでの吊上げが困難な複数の長尺のＨ形鋼の連結作業を、これらＨ形鋼の下端側部位が掘削溝内に位置する程度に上昇させるだけで行うことができ、大深度の現場でも当該連結作業の労力を軽減することができる。
更に、流通孔はＨ形鋼のウェブの下端側部位のみに形成されているから、Ｈ形鋼の断面欠損をできるだけ少なくすることができ、形成される地中連続壁の強度の低下を最小限に抑えることができる。
よって、セメント系流動物の打設に伴うＨ形鋼の偏心を簡便な構成で確実に防止することができ、地中連続壁の強度の低下をも確実に防止することができる。
【００１４】
本発明の第２の特徴構成は、前記建込工程において、前記流通孔の形成されたＨ形鋼を、少なくとも、前記流通孔が前記掘削溝内の壁面に対向する状態で、前記複数のＨ形鋼の両端側に配置させるところにある。
【００１５】
本発明の第２の特徴構成によれば、流通孔の形成されたＨ形鋼を、少なくとも、流通孔が掘削溝内の壁面に対向する状態で、複数のＨ形鋼の両端側に配置させるから、当該両端に位置するＨ形鋼のウェブの両側にトレミー管を介して打設されたセメント系流動物は、ウェブに貫通形成された流通孔を介して相互に流動可能となる。これにより、両端に位置するＨ形鋼のウェブの両側に堆積するセメント系流動物から当該Ｈ形鋼に作用する圧力を平均化することができ、少なくとも複数のＨ形鋼の両端側に位置するＨ形鋼が所期の位置からずれること（例えば、両端側に位置するＨ形鋼の長手方向が鉛直に対して傾く（偏心する）こと）を良好に防止することができる。
従って、当該掘削溝に複数のＨ形鋼を建て込んで地中連続壁を形成した後、さらに、当該地中連続壁に隣接する位置に別の掘削溝を掘削して地中連続壁を形成する際、既に形成された地中連続壁の両端側に位置するＨ形鋼が別の掘削溝の掘削の障害になることを良好に防止することができる。
【００１６】
本発明の第３の特徴構成は、前記建込工程において、前記複数のＨ形鋼のうちウェブ面から一方側に突出するフランジの下端側部位が切り欠き形成された切欠部を備えたＨ形鋼を、前記切欠部が前記掘削溝内の壁面に対向する状態で、前記複数のＨ形鋼の両端側に配置させるところにある。
【００１７】
本発明の第３の特徴構成によれば、フランジの下端側部位が切り欠き形成された切欠部を備えたＨ形鋼を、切欠部が掘削溝内の壁面に対向する状態で、複数のＨ形鋼の両端側に配置させるから、掘削溝内に複数のＨ形鋼が建て込まれて形成された地中連続壁において、両端側に位置するＨ形鋼が所期の位置からずれていた場合（例えば、両端側に位置するＨ形鋼の長手方向が鉛直に対して傾いていた（対向する壁面に対して近づく方向に偏心していた）場合）でも、切欠部の切欠き幅（ウェブ面からのフランジの切欠き幅）の範囲内でのずれ幅であれば、後に、当該地中連続壁に隣接する位置に別の掘削溝を掘削して地中連続壁を形成する際、既に形成された地中連続壁の両端側に位置するＨ形鋼が別の掘削溝の掘削の障害になることを良好に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】建込工程の概略を示す図
【図２】建込工程の概略を示す図
【図３】建込工程の概略を示す図
【図４】Ｈ形鋼の構成を示す図
【図５】打設工程の概略を示す図
【図６】打設工程の概略を示す図
【図７】形成済の地中連続壁と次に掘削される掘削溝との概略位置関係を示す平面図
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１（ａ）は、掘削溝Ｄ内に仮建て込みした複数のＨ形鋼１の吊上げ前の状態を示す平面図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）の縦断面図である。
【００２０】
本発明は、ベントナイトや高濃度泥水等の地盤安定剤（掘削泥水の一例）Ｍで満たされた掘削溝Ｄ内に、複数のＨ形鋼１を建て込んだ後、セメント系流動物Ｓを打設する地中連続壁形成工法である。
【００２１】
図１に示すように、掘削溝Ｄは、施工現場の地盤に地盤安定剤（掘削泥水の一例）Ｍを満たしながら、掘削機（図示せず）により公知の工法で掘削形成される。掘削が完了した掘削溝Ｄ内には地盤安定剤Ｍが満たされている。また、掘削溝Ｄは、長尺のＨ形鋼１を建て込み可能な程度に非常に深く（例えば、数十メートル程度の深さに）形成され、掘削溝Ｄの開口部上端（地表面部位）は、平面視で、正方形状、長方形状、楕円形状、円形状（図１では、長方形状）に形成される。なお、掘削溝Ｄの開口部上端には、掘削溝Ｄ内に建て込まれた各Ｈ形鋼１の上端部を吊下げ状態で固定する吊下げ固定ガイド（図示せず）を備えている。
【００２２】
図１及び図４に示すように、複数のＨ形鋼１は、フランジ１ａとウェブ１ｂとを備えた非常に長尺のＨ形鋼である。各Ｈ形鋼１は、掘削構Ｄ内に建て込み可能な長さに形成され、例えば、数十メートル程度に形成される。各Ｈ形鋼１の上端部には、サブワイヤ２を接続可能な連結孔３が形成される（図１（ｂ）参照）。また、各Ｈ形鋼１のウェブ１ｂの上端部には、吊下げ固定ガイドに固定される被吊下部（図示せず）が形成され、各Ｈ形鋼１が掘削溝Ｄ内に建て込まれた際には当該被吊下部により吊下げられた状態となる。
なお、図２は、仮建て込みされた複数のＨ形鋼１をクレーン（図示せず）で吊上げ、幅止めプレート（連結部材の一例）４にて連結した状態を示す縦断面図、図３は、連結された複数のＨ形鋼１を掘削構Ｄ内に建て込んだ状態を示す縦断面図、図４（ａ）は、図３のＩＶａ−ＩＶａ矢視図、図４（ｂ）は、図４（ａ）のＩＶｂ−ＩＶｂ矢視図、図４（ｃ）は、図４（ａ）のＩＶｃ−ＩＶｃ矢視図、図４（ｄ）は、図４（ａ）のＩＶｄ−ＩＶｄ矢視図である。
【００２３】
図１及び図４に示すように、複数のＨ形鋼１は、少なくとも２種類の第１Ｈ形鋼１Ａ，第２Ｈ形鋼１Ｂにより構成される。なお、本実施形態では、第１Ｈ形鋼１Ａを４本、第２Ｈ形鋼１Ｂを２本使用しているが、本数は適宜変更することが可能である。
【００２４】
具体的には、第１Ｈ形鋼１Ａには、ウェブ１ｂと、ウェブ１ｂの両ウェブ面から垂直で且つ夫々逆方向に突出する一対のフランジ１ａとが、長手方向の全長に亘って形成されている。即ち、第１Ｈ形鋼１Ａは、長手方向の全長に亘って横断面が概略Ｈ形状に形成されている（図１（ａ）、図４（ａ）及び（ｄ）参照）。
【００２５】
一方で、第２Ｈ形鋼１Ｂは、基本的に上記第１Ｈ形鋼１Ａと同様の構成であるが、第２Ｈ形鋼１Ｂには、第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの下端側部位のみに、当該ウェブ１ｂの両ウェブ面を貫通する状態で複数の流通孔５が形成されている点で、第１Ｈ形鋼１Ａと第２Ｈ形鋼１Ｂとの構成は異なる（図４及び図５参照）。この複数の流通孔５は、第２Ｈ形鋼１Ｂの長手方向に沿って所定の間隔を空けて等間隔に貫通形成されており（図４及び図５では、各第２Ｈ形鋼１Ｂに４個ずつ）、各流通孔５の直径は少なくともセメント系流動物Ｓを流通させることが可能な大きさに形成されている。
【００２６】
また、第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの両ウェブ面から突出する一対のフランジ１ａのうち、ウェブ１ｂの一方のウェブ面から突出するフランジ１ａは長手方向の全長に亘って形成されているものの、当該他方のウェブ面から突出するフランジ１ａは長手方向の全長のうち下端側部位が切欠き形成された切欠部６を備えている点で、第１Ｈ形鋼１Ａと第２Ｈ形鋼１Ｂとの構成は異なる。この切欠部６は、第２Ｈ形鋼１Ｂの長手方向において、流通孔５が形成された領域に対応する部位に形成されるとともに、後述するように、複数のＨ形鋼１のフランジ１ａ同士を連結する幅止めプレート４が溶接される箇所よりも下方側の領域に対応する部位に形成される。また、切欠部６におけるウェブ面からのフランジ１ａの切欠き幅は、図５（ｂ）及び図４（ａ）に破線で示すように、当該ウェブ面からのフランジ１ａの突出幅の全長に設定されている。即ち、第２Ｈ形鋼１Ｂは、基本的に横断面が概略Ｈ形状であるが（図１（ａ）参照）、切欠部６が形成された下端側部位の横断面は概略コ字形状に形成されている（図１（ｂ）、図４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）参照）。
【００２７】
さらに、第１Ｈ形鋼１Ａのウェブ１ｂの両ウェブ面及び第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの両ウェブ面には、各ウェブ面から垂直に突出する複数のスタッド７が、フランジ１ａに対して若干離間した位置で且つ当該フランジ１ａの長手方向に沿う列状に溶接されている。スタッド７の列は、フランジ１ａの数に対応して第１Ｈ形鋼１Ａ、第２Ｈ形鋼１Ｂの夫々に４列ずつ設けられているが、フランジ１ａが形成されていない第２Ｈ形鋼１Ｂの切欠部６には設けられていない。また、複数のスタッド７はフランジ１ａの長手方向に沿って等間隔に配設されているが、フランジ１ａの下端部近傍は、上方側部位よりも間隔が密になるように配設されている。さらに、このように間隔が密に形成されたスタッド７の列に対してフランジ１ａと反対側には、別のスタッド８の列が夫々形成され、これら別のスタッド８の突出先端同士が鉄筋９によりフランジ１ａの長手方向に沿って連結され、後述するトレミー管１０を挿入する際のガイド機能を発揮するように構成されている。
【００２８】
図５及び図６は、複数のトレミー管１０によるセメント系流動物Ｓの打設状態を示す縦断面図である。
各トレミー管１０は、複数の管部材が連結された長尺管であり、一端側がコンクリート供給源（図示せず）に接続されて、コンクリート供給源から供給されるセメント系流動物Ｓを、各トレミー管（図５では、７本）を介して掘削構Ｄ内に注入可能に構成されている。なお、セメント系流動物Ｓとしては、泥土モルタルやコンクリート等を例示することができる。
【００２９】
次に、地中連続壁形成工法について説明する。
〔１〕掘削工程
地盤安定剤Ｍを満たしながら掘削機により所定深度まで掘削溝Ｄを掘削し、地盤安定剤Ｍが掘削溝Ｄ内に満たされた状態とする。
【００３０】
〔２〕建込工程
掘削した掘削溝Ｄの開口部上端に吊下げ固定ガイドを設け、クレーンによりＨ形鋼１を１本ずつ鉛直姿勢で吊上げて掘削溝Ｄ内に建て込み、当該吊下げ固定ガイド部に各Ｈ形鋼１の被吊下部を仮固定して、掘削溝Ｄ内に複数のＨ形鋼１を吊下げ状態で順次仮建て込みする。
この仮建て込みの際には、図１に示すように、複数のＨ形鋼１同士の隣接間に所定の間隙が形成され且つ隣接するＨ形鋼１のウェブ面同士が対向する並列状態で、掘削溝Ｄ内に建て込む。加えて、複数のＨ形鋼１のうち各第２Ｈ形鋼１Ｂを、当該第２Ｈ形鋼１Ｂの一方のウェブ面が平面視で長方形状に形成された掘削溝Ｄにおける短手方向に沿う壁面に対向する位置、即ち、掘削溝Ｄ内の複数のＨ形鋼１の両端側に配置し、第２Ｈ形鋼１Ｂの流通孔５及び切欠部６が当該壁面に対向する状態とする。また、第１Ｈ形鋼１Ａを、一対の第２Ｈ形鋼１Ｂの間に配置する。
【００３１】
次に、図１（ｂ）に示すように、メインワイヤ１１に接続されたトラバーサ１２に、第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの上端部の各連結孔３に接続された複数のサブワイヤ２を連結して、図２に示すように、クレーンによりメインワイヤ１１及びトラバーサ１２を介して第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂを一体的に上方に吊上げる。この吊上げは、第２Ｈ形鋼１Ｂの下端側部位に形成された切欠部６の上端が掘削溝Ｄの開口部上端近傍に位置する程度、即ち、第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの下端側部位の大半が掘削溝Ｄ内に位置する程度まで行う（図２参照）。
そして、図２に示すように、クレーンで吊上げた状態で、第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂのフランジ１ａの下端側部位を除く、当該下端側部位よりも上方側の箇所のみで当該フランジ１ａ同士を幅止めプレート４により溶接固定して一体的に連結する。本実施形態では、幅止めプレート４を、下端側部位よりも上方側における２箇所に配置し、下端側部位での連結を行わないこととしているので、クレーンでの吊上げが困難な複数の長尺の第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの連結作業を、これら第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの下端側部位が掘削溝Ｄ内に位置する程度に上昇させるだけで行うことができ、大深度の現場でも当該連結作業の労力を軽減することができる。
【００３２】
続いて、図３に示すように、クレーンを下降操作して、幅止めプレート４により一体的に連結された第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂを掘削溝Ｄ内に建て込み、吊下げ固定ガイドに各被吊下部を本固定する。この本固定状態では、第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの上端は、掘削溝Ｄの開口部上端よりも若干上方に突出しているとともに、当該各被吊下部により吊下げられた状態となる。
【００３３】
〔３〕打設工程
図５及び図６に示すように、掘削構Ｄ内に建て込まれた第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂ同士の隣接間及び第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂと掘削溝Ｄの壁面との隣接間の夫々に、各トレミー管１０をその先端が掘削溝Ｄの底部近傍に位置するまで挿入して、当該各トレミー管１０の先端からセメント系流動物Ｓを打設する。このセメント系流動物Ｓの打設は、各トレミー管１０の先端を注入済みのセメント系流動物Ｓの上面よりも下方に位置させた状態で、各トレミー管１０を順次上方に引き上げながら、掘削溝Ｄ内の地盤安定剤Ｍと置換しつつ掘削構Ｄの底部から開口部上端にまでセメント系流動物Ｓを順次堆積させる。なお、上述のように、各ウェブ１ｂのウェブ面に設けられた鉄筋９が、各フランジ１ａの長手方向に沿い且つ当該各フランジ１ａの下端側部位に対応する位置に設けられているので、当該鉄筋９によるガイド機能により、各トレミー管１０の挿入及び引き上げ作業の円滑化が図られている。
【００３４】
掘削溝Ｄ内に順次堆積するセメント系流動物Ｓの上面が第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂの下端に到達すると、セメント系流動物Ｓが順次堆積するに連れて当該セメント系流動物Ｓから第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂに所定の圧力が作用する。
この場合、例えば、各トレミー管１０から打設されるセメント流動物Ｓの打設量が相互に異なる等により、掘削溝Ｄ内の複数のＨ形鋼１のうち両端側に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂに関して、各第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの両ウェブ面側、即ち、第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ面と第１Ｈ形鋼１Ａのウェブ面との隣接間、及び、第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ面と掘削溝Ｄの壁面との隣接間に挿入された両トレミー管の下部（掘削溝の底部）から順次打設されたセメント系流動物Ｓの堆積高さが異なる場合には、第２Ｈ形鋼１Ｂの両ウェブ面に作用する圧力に差異が生じ、第２Ｈ形鋼１Ｂが所期の位置からずれて当該第２Ｈ形鋼１Ｂが対向する掘削溝Ｄの壁面に対して離間或いは近接する方向に移動（鉛直方向に対して偏心）する可能性がある。
【００３５】
このような場合であっても、複数のＨ形鋼１の両端に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの両側にトレミー管１０を介して打設されたセメント系流動物Ｓは、ウェブ１ｂに貫通形成された流通孔５を介して相互に流動可能となる。即ち、第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの両ウェブ面のうち一方側のトレミー管１０により打設されたセメント系流動物Ｓの堆積高さが、他方側のトレミー管１０により打設されたセメント系流動物Ｓの堆積高さよりも先に、当該第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの流通孔５の高さ位置にまで到達すると、先に流通孔５に到達したセメント系流動物Ｓは当該流通孔５を介して当該他方側のトレミー管１０の下部に流動可能となる。これにより、第２Ｈ形鋼１Ｂに関して、両トレミー管１０の下部に存在するセメント系流動物Ｓの堆積高さが均一となる結果、当該セメント系流動物Ｓから第２Ｈ形鋼１Ｂに作用する圧力を平均化することができ、第２Ｈ形鋼１Ｂが所期の位置からずれること（例えば、両端側に位置する各第２Ｈ形鋼１Ｂの長手方向が鉛直に対して傾く（偏心する）こと）を良好に防止することができる。
従って、図７に示すように、掘削溝Ｄに複数のＨ形鋼１を建て込んで打設したセメント系流動物Ｓを一定期間養生させて地中連続壁Ｗを形成した後、さらに、当該地中連続壁Ｗに隣接する位置に別の掘削溝Ｄ´を掘削して別の地中連続壁（図示せず）を形成する際、既に形成された地中連続壁Ｗの両端側に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂが別の掘削溝Ｄ´の掘削の障害になることを良好に防止することができる。なお、図７は、形成済の地中連続壁Ｗと次に掘削される掘削溝Ｄ´との概略位置関係を示す平面図であり、一対の地中連続壁Ｗを形成後、両地中連続壁の隣接間に別の掘削溝Ｄ´を形成する場合の例を示している。
【００３６】
更に、流通孔５は第２Ｈ形鋼１Ｂのウェブ１ｂの下端側部位のみに形成されているから、第２Ｈ形鋼１Ｂの断面欠損をできるだけ少なくすることができ、形成される地中連続壁Ｗの強度の低下を最小限に抑えることができる。
よって、セメント系流動物Ｓの打設に伴う第２Ｈ形鋼１Ｂの偏心を簡便な構成で確実に防止することができ、地中連続壁Ｗの強度の低下をも確実に防止することができる。
【００３７】
また、仮に、掘削溝Ｄ内に複数のＨ形鋼１が建て込まれた地中連続壁Ｗにおいて、両端側に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂが所期の位置からずれていた場合（例えば、両端側に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂの長手方向が鉛直に対して傾いていた（対向する壁面に対して近づく方向に偏心していた）場合）でも、切欠部６の切欠き幅（ウェブ面からのフランジ１ａの切欠き幅）の範囲内でのずれ幅であれば（図４（ａ）及び図５の破線参照）、後に、当該地中連続壁Ｗに隣接する位置に別の掘削溝Ｄ´を掘削して地中連続壁を形成する際、既に形成された地中連続壁Ｗの両端側に位置する第２Ｈ形鋼１Ｂが別の掘削溝Ｄ´の掘削の障害になることを良好に防止することができる。
【００３８】
〔別実施形態〕
以下に他の実施の形態を説明する。
【００３９】
〈１〉上記実施形態では、掘削溝Ｄ内に建て込まれた複数のＨ形鋼１のうち、流通孔５を備えたＨ形鋼１を両端側のみに配置したが、流通孔５を備えたＨ形鋼１の配置は適宜変更することができる。例えば、掘削溝Ｄ内に建て込まれる複数のＨ形鋼１の全て或いは一部を、流通孔５を備えたＨ形鋼１により構成してもよい。なお、流通孔５の形状を楕円形状等に適宜変更してもよく、また、流通孔５の数を適宜増減してもよい。
また、上記実施形態では、掘削溝Ｄ内に建て込まれた複数のＨ形鋼１のうち、切欠部６を備えたＨ形鋼１を両端側のみに配置したが、切欠部６を備えたＨ形鋼１の配置は適宜変更することができる。例えば、掘削溝Ｄ内に建て込まれる複数のＨ型鋼１のうち両端側に位置するＨ形鋼１の一方のみを、切欠部６を備えたＨ形鋼１としてもよく、また、切欠部６を省略する構成としてもよい。なお、切欠部６の形状を、適宜変更することも可能であり、例えば、当該切欠部６におけるフランジ１ａのウェブ面からの切欠き幅が、第２Ｈ形鋼１Ｂの先端側に向かうに連れて大きくなるようにテーパー形状に形成することもできる。
【００４０】
〈２〉上記実施形態では、複数のＨ形鋼１として、第１Ｈ形鋼１Ａ及び第２Ｈ形鋼１Ｂを例示したが、上述の流通孔５を備える構成であれば、その他のＨ形鋼を採用することもできる。例えば、上述のスタッド７、別のスタッド８、鉄筋９を適宜省略或いは配置変更することができる。
【００４１】
〈３〉上記実施形態では、連結部材として幅止めプレート４を採用したが、複数のＨ形鋼１を一体的に連結できる部材であれば、適宜変更することができる。
また、上記実施形態では、幅止めプレート４による連結箇所は２箇所としたが、流通孔５が貫通形成された下端側部位よりも上方側であれば、その連結位置及び連結数は適宜変更してもよい。
【００４２】
〈４〉上記実施形態では、建込工程において、複数のＨ形鋼１を一本ずつ掘削溝Ｄ内に仮建て込みした後、当該複数のＨ形鋼１を一体的に吊上げて、幅止めプレート４により一体的に連結して、連結した複数のＨ形鋼１を再度掘削溝１内に建て込む構成としたが、この構成に限られるものではなく、例えば、掘削溝Ｄ内以外の箇所で幅止めプレート４により一体的に連結された複数のＨ形鋼１を、クレーン等により掘削溝Ｄ内に建て込む構成としてもよい。
【００４３】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００４４】
１    Ｈ形鋼
１ａ  フランジ
１ｂ  ウェブ
１Ａ  第１Ｈ形鋼（Ｈ形鋼）
１Ｂ  第２Ｈ形鋼（Ｈ形鋼）
４    幅止めプレート（連結部材）
５    流通孔
６    切欠部
１０  トレミー管
Ｓ    セメント系流動物
Ｍ    地盤安定剤（掘削泥水）
Ｄ    掘削溝
Ｗ    地中連続壁
【図１】
2014114541.tif 000003
【図２】
2014114541.tif 000004
【図３】
2014114541.tif 000005
【図４】
2014114541.tif 000006
【図５】
2014114541.tif 000007
【図６】
2014114541.tif 000008
【図７】
2014114541.tif 000009