(57)【要約】【課題】嵩高さの解消、載置時の安定性向上、軽量化の可能性を得て取り扱い性の向上とコスト低減を実現し、凍上問題が生じにくい基礎構造物を提供する。水分凍結による破壊が起きるおそれが少ない基礎構造物を提供する。【解決手段】高さ方向に対して角度を持ち互いに干渉せずに異なる方向に延びて一端が上記高さ方向の一方側の中央部周囲に開口し他端が上記高さ方向の他方側に開口する二以上の貫通孔が設けられ、上記貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置される基礎構造物において、上記基礎構造物１０が、内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された内部空間１３が形成されるように伏せた碗状に形成された本体１０ａと、筒状に形成され、その内部の孔により上記貫通孔１２が形成されるように上記本体の周囲部に上記本体を貫通して設けられた複数の筒体１０ｂとを備えた基礎構造物である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
高さ方向に対して角度を持ち且つ互いに干渉することなく異なる方向に延びて一端が上記高さ方向の一方側の中央部周囲に開口し他端が上記高さ方向の他方側に開口する二以上の貫通孔が設けられ、上記貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置される基礎構造物において、
内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された内部空間が形成されるように伏せた碗状に形成された本体と、
筒状に形成され、その内部の孔により上記貫通孔が形成されるように上記本体の周囲部に上記本体を貫通して設けられた複数の筒体とを備えたことを特徴とする基礎構造物。
【請求項２】
金属により形成されている請求項１の基礎構造物。
【請求項３】
上記本体における上記高さ方向の上記他方側の周縁部の複数箇所に、上記高さ方向の上記他方側へ延びる脚が設けられている請求項１又は請求項２の基礎構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物の基礎の技術分野に属し、貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置される基礎構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は簡易基礎を開示している。これは被支持体を支持するための金属製の簡易基礎であって、土壌中に傾斜した状態で打ち込まれる１以上の打ち込み杭と、上記打ち込み杭が挿入され、上記被支持体を上部で取り付けるための取り付け金具を有する支持部とを備え、上記支持部は、中空の略球体状又は略楕円球体状であり、上記支持部の下部が地面に接するように載置され、上記打ち込み杭は、上記被支持体を取り付ける部分から上記打ち込み杭が挿入される部分に向けて碗状に傾斜した部分に挿入される。特許文献２も、この種の簡易基礎を開示している。特許文献３は、この種の簡易基礎の上記支持部の内部にコンクリートを充填したものを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４３３５９５８号公報
【特許文献２】特開２００７−２４７２４９号公報
【特許文献２】米国特許第５，０３９，２５６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような支持部は、略球体状又は略楕円球体状に形成されているので、嵩張ると共に、平坦な面上に載置したときの安定が悪いことから、例えば保管時、運搬時などには、例えば専用のパレットなどに収容して取り扱うことを余儀なくされる。そのため、手間がかかり、またコストがかかるという問題がある。また、上記特許文献３のように内部にコンクリートを充填した上記支持部は、重量が大きくなり、例えば保管時、運搬時などには、取り扱い性がよくなく、またコストがかかるという問題がある。
【０００５】
また、上記支持部を、寒冷時を迎える可能性のある土地に施工した場合、寒冷時に土地に霜ができ、これによって上記支持部が押し上げられるという、いわゆる凍上問題が起きる場合があり、上記支持部の位置が安定しないという問題が生じる。さらに、上記支持部を、寒冷時を迎える可能性のある土地に施工した場合、上記特許文献３のように内部にコンクリートを充填した上記支持部の場合、コンクリートの表面に形成された微細なヒビから吸い込まれた水分が凍結し、それが繰り返されることによってコンクリートが破壊されるおそれもある。これは凍結融解ともいわれている。
【０００６】
本発明は、このような点に着目してなされたものであり、その目的とするところは、上記従来の支持部の分野に属していて例えば少なくとも一部を地中に埋め込み、地面に置き、土地から浮かせるなどして地面付近に配置され貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置される基礎構造物を、内部に土地側へ開放された内部空間が形成されるように伏せた碗状に形成することで、嵩高さを解消すると共に平坦な面上に載置したときの安定性を高め、さらに軽量化を進める可能性をもたせて、例えば保管時、運搬時などに必ずしも例えば専用パレットなどに収容することなどを必要とせずに取り扱い性を向上させ、コスト低減を実現することができ、また寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときには霜により持ち上がった土を上記内部空間に導入することで上記凍上問題が生じにくくなる基礎構造物を提供することにある。さらに、上記基礎構造物の一例として例えば金属により形成することを提案して、寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少ない基礎構造物を提供することも目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の第１の基礎構造物は、
高さ方向に対して角度を持ち且つ互いに干渉することなく異なる方向に延びて一端が上記高さ方向の一方側の中央部周囲に開口し他端が上記高さ方向の他方側に開口する二以上の貫通孔が設けられ、上記貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置される基礎構造物において、上記基礎構造物が、
内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された内部空間が形成されるように伏せた碗状に形成された本体と、
筒状に形成され、その内部の孔により上記貫通孔が形成されるように上記本体の周囲部に上記本体を貫通して設けられた複数の筒体とを備えている。
【０００８】
上記基礎構造物を、例えば少なくとも一部を地中に埋め込み、地面に置き、又は土地から浮かせるなどして地面付近にそれぞれ配置し、上記複数の杭を上記基礎構造物の上記各貫通孔にそれぞれ嵌挿して地中に打ち込み、上記基礎構造物を上記土地に固定する。その場合、上記本体が、内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された上記内部空間が形成されるように上記伏せた碗状に形成されているので、上記従来の支持部のように略球体状又は略楕円球体状に形成されたものに較べると、上記基礎構造物の嵩高さが解消すると共に、上記基礎構造物を平坦な面上に載置したときの安定性が高められ、また上記基礎構造物の軽量化が進む可能性がある。よって、例えば上記基礎構造物の保管時、運搬時などに必ずしも上記基礎構造物を例えば専用パレットなどに収容することなどを必要とせずに取り扱い性が向上し、コスト低減が実現する。また、上記基礎構造物を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときには、霜により持ち上がった土を上記内部空間に導入することで上記凍上問題が生じにくくなる。さらに、上記基礎構造物を、上記内部空間が上記基礎構造物の上記高さ方向の上記一方側の部分を含むように形成したときには、二つの上記基礎構造物を向きを同じくして重ねると一方の上記基礎構造物が他方の上記基礎構造物の上記内部空間に格納されるので、複数の上記基礎構造物を重ねたときに、これらの基礎構造物をコンパクトに収まる。そうすれば、上記基礎構造物の取り扱い性がさらに向上する。また、上記基礎構造物を、コンクリートではなく表面から水分を吸収しにい材料又は水分を吸収しない材料である例えば金属又はその他により形成したときには、上記基礎構造物を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少ない。さらに、上記基礎構造物を、コンクリートよりも加工精度を高くできる材料である例えば金属又はその他の材料により形成したときには、上記貫通孔と上記杭との隙間を、より小さく設定することが可能となり、上記基礎構造物の施工後に上記隙間が遊びとなって上記基礎構造物が上記杭に対して変位する長さが短くなり、上記基礎構造物の施工精度を向上させることができる。しかも、上記変位を防ぐため、上記隙間により上記杭の上記貫通孔に対する傾斜角度が大きくならないように上記貫通孔を長くする必要がなくなる。そのため、上記貫通孔の全長、つまり上記筒体の全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体の上記本体から突き出す長さを短くすることができる。
【０００９】
本発明の第２の基礎構造物は、上記第１の基礎構造物において、
上記基礎構造物が金属により形成されている。
【００１０】
このようにすれば、上記基礎構造物が、コンクリートよりも水分を吸収しにくく又は水分を吸収しない金属により形成されているので、上記基礎構造物を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少なくなるか無くなる。また、上記基礎構造物が、コンクリートなどよりも加工精度を高くできる金属により形成されているので、上記貫通孔と上記杭との隙間を、より小さく設定することが可能となり、上記基礎構造物の施工後に上記隙間が遊びとなって上記基礎構造物が上記杭に対して変位する長さが短くなり、上記基礎構造物の施工精度が向上する。しかも、上記変位を防ぐため、上記隙間により上記杭の上記貫通孔に対する傾斜角度が大きくならないように上記貫通孔を長くする必要がなくなる。そのため、上記貫通孔の全長、つまり上記筒体の全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体の上記本体から突き出す長さを短くすることができる。
【００１１】
本発明の第３の基礎構造物は、上記第１又は上記第２の基礎構造物において、
上記本体における上記高さ方向の上記他方側の周縁部の複数箇所に、上記高さ方向の上記他方側へ延びる脚が設けられている基礎構造物である。
【００１２】
このようにすれば、上記脚を土地に突き刺すことで、上記基礎構造物を土地に仮止めすることができる。その場合、上記内部空間が設けられているので、上記基礎構造物を土地に押し込むにつれて土が上記内部空間に導入されることから、上記基礎構造物の土地への押し込みが容易である。そして、上記基礎構造物を、例えば少なくとも一部を地中に埋め込み、地面に置き、又は土地から浮かせるなどして地面付近にそれぞれ配置し、上記複数の杭を上記基礎構造物の上記各貫通孔にそれぞれ嵌挿して地中に打ち込めば、上記基礎構造物が上記土地に固定される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の上記第１の基礎構造物は、内部に土地側へ開放された上記内部空間が形成されるように上記伏せた碗状に形成したので、嵩高さを解消すると共に平坦な面上に載置したときの安定性を高め、さらに軽量化を進める可能性をもたせて、例えば保管時、運搬時などに必ずしも例えば専用パレットなどに収容することなどを必要とせずに取り扱い性を向上させ、コスト低減を実現することができ、また寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときには、霜により持ち上がった土を上記内部空間に導入することで上記凍上問題が生じにくくなる基礎構造物を提供することができた。また、上記基礎構造物を、上記内部空間が上記基礎構造物の上記高さ方向の上記一方側の部分を含むように形成したときには、上記基礎構造物の取り扱い性をさらに向上させることができる。さらに、上記基礎構造物を、コンクリートではなく表面から水分を吸収しにい材料又は水分を吸収しない材料である例えば金属又はその他により形成したときには、吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少ない。また、上記基礎構造物を、コンクリートよりも加工精度を高くできる材料である例えば金属又はその他の材料により形成したときには、上記基礎構造物の施工精度を向上させることができる。しかも、上記貫通孔の全長、つまり上記筒体の全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体の上記本体から突き出す長さを短くすることができる。
【００１４】
本発明の上記第２の基礎構造物によれば、上記第１の基礎構造物により得られる効果が得られることに加え、さらに、上記基礎構造物を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれを少なくし又は無くすことができる。しかも、上記基礎構造物の上記基礎構造物の施工精度を向上させることができる。しかも、上記貫通孔を長くする必要がなくなり、上記筒体の全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体の上記本体から突き出す長さを短くすることができる。
【００１５】
本発明の上記第３の基礎構造物によれば、上記第１又は上記第２の基礎構造物により得られる効果が得られることに加え、さらに、上記脚を土地に突き刺すことで、上記基礎構造物を容易に土地に仮止めすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態の基礎構造物を複数の杭と共に示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【図２】図２は、上記第１実施形態の基礎構造物を複数の杭と共に示す平面図である。土地の表現は省略している。
【図３】図３は、図１の要部拡大図である。
【図４】図４は、上記第１実施形態の基礎構造物の拡大平面図である。
【図５】図５は、上記第１実施形態の基礎構造物の拡大側面図である。図４のＶ−Ｖ線で一部を断面している。上記基礎構造物の施工後における土地の表面を仮想線で示している。
【図６】図６は、上記第１実施形態の基礎構造物を用いて施工した完成構造物を示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【図７】図７は、上記第１実施形態の基礎構造物を用いて施工した別の完成構造物を示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【図８】図８は、本発明の第２実施形態の基礎構造物を複数の杭と共に示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【図９】図９は、上記第２実施形態の基礎構造物を複数の杭と共に示す平面図である。土地の表現は省略している。
【図１０】図１０は、図８の要部拡大図である。
【図１１】図１１は、上記第２実施形態の基礎構造物の拡大平面図である。
【図１２】図１２は、上記第２実施形態の基礎構造物の拡大側面図である。図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線で一部を断面している。上記基礎構造物の施工後における土地の表面を仮想線で示している。
【図１３】図１３は、上記第２実施形態の基礎構造物を用いて施工した完成構造物を示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【図１４】図１４は、上記第２実施形態の基礎構造物を用いて施工した別の完成構造物を示す斜視図である。土地の表現は省略している。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１ないし図５は、本発明の基礎構造物の第１実施形態を示し、図６は、上記基礎構造物を用いて組み立てた完成構造物の一つの実施形態を示す。上記基礎構造物１０と、複数の杭２０とにより基礎組立体が構成される。上記基礎構造物１０は、二以上の貫通孔１２を有している。この実施形態の場合、四つの上記貫通孔１２が貫通しているが、上記貫通孔の数は二以上であればよい。上記各貫通孔１２は、一端が上記基礎構造物１０の上記高さ方向の一方側の中央部１１の周囲に開口し、他端が上記基礎構造物１０の上記高さ方向の他方側に開口している。上記高さ方向は、図５でいえば、同図を符号が正しくみえる向きにおいて上下方向になる。上記高さ方向は、鉛直方向を含むが上記鉛直方向と角度をなすこともある。上記複数の貫通孔１２は、上記高さ方向に対して、０度を超え且つ９０度未満の角度をなしている。また、上記複数の貫通孔１２は、互いに干渉することなく異なる方向に延びている。上記貫通孔１２は、真っ直ぐに形成されている。この実施形態の場合、上記貫通孔１２は、当該貫通孔１２の延びる方向にみて円形状に形成されているが、例えば多角形状又はその他の形状であってもよく、また上記貫通孔１２の延びる方向に沿って形状が変化してもよい。上記基礎構造物１０は地面付近に配置される。この配置の形態には、例えば上記基礎構造物を、その少なくとも一部が地中に埋め込まれるように配置する、上記基礎構造物１０を地面に置く、上記基礎構造物１０を土地から浮かせて配置する、などの形態がある。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、少なくとも上記高さ方向の上記他方側が地中に埋め込まれ、これによって上記基礎構造物１０が地面付近に配置される。図５に、地面つまり土地の表面Ｇを仮想線で示したが、図中の上記基礎構造物１０に対する上記土地の表面Ｇの位置は一例であるに過ぎない。上記複数の杭２０は、上記基礎構造物１０の上記貫通孔１２にそれぞれ嵌挿されて地中に打ち込まれる。
【００１８】
上記杭２０は、真っ直ぐに形成されている。この実施形態の場合、上記杭２０は、上記貫通孔１２に対応して上記杭２０の延びる方向にみて外形が円形状になるように形成されているが、例えば上記外形が多角形状又はその他の形状に形成されてもよく、また上記杭２０の延びる方向に沿って上記外形が変化してもよい。上記杭２０は鋼で出来ているが、例えば他の金属、合成樹脂、又はその他の材質で形成してもよい。この実施形態の場合、上記杭２０は中空の棒、つまりパイプであるが、中実の棒に形成してもよい。上記杭２０は、上記基礎構造物１０の上記貫通孔１２に嵌挿されて上記基礎構造物１０の上記高さ方向の上記他方側から出た部分を地中に打ち込まれるが、その際に地中に十分な長さでもって打ち込まれるように長さが設定されている。地中に打ち込まれた上記杭２０は、例えば上記高さ方向からみて上記高さ方向の上記他方側の先端が放射状に延びており、例えば上記高さ方向と直交する幅方向、又は上記高さ方向および上記幅方向の両方と直交する奥行き方向など上記高さ方向と直交する方向からみて上記高さ方向の上記他方側の先端へ向かうにつれて距離があくような逆Ｖ字状に展開している。上記幅方向は、図２でいえば、同図を符号が正しくみえる向きにおいて左右方向になり、上記奥行き方向は同図の上下方向になる。よって、上記基礎構造物１０を地面付近にそれぞれ配置し、上記貫通孔に上記杭２０をそれぞれ嵌挿し、これらの杭２０を地中に打ち込むと、上記基礎構造物１０が土地に設置される。この実施形態の場合、上記杭１０における、上記基礎構造物１０から上記高さ方向の上記一方側へ突き出た部分に薄いゴム製のキャップを被せて、上記杭１０の内部への雨水等の浸入を防いでいるが、本発明は、このようなキャップを被せない実施形態を含んでいる。
【００１９】
図４、および図５に示すように、上記基礎構造物１０は、本体１０ａと、上記本体１０ａに設けられた複数の筒体１０ｂとを備えている。上記筒体１０ｂは上記貫通孔１２の数だけ設けられている。上記本体１０ａは、内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された内部空間１３が形成されるように伏せた碗状に形成されている。ここで碗とは、飲食物を盛る半球形の食器であり、陶磁器である。そして、上記碗状とは、それを広げた概念である。すなわち、上記碗状に形成された上記本体１０ａは、形状が半球形に限定されず、例えば中空の塊状の物品を半分に分割した形状であってもよい。また、上記本体１０ａは、例えば厚肉球殻のような形状であってもよい。また、碗の材質は陶磁器に相当する材質であるのが一般的であるが、上記基礎構造物１０の材質はそれに限定されず、後述するように、金属、合成樹脂、又はその他の材料で形成されている。また、伏せた、とは、上記碗状に形成されたものの底が上記高さ方向の上記一方側になると共に開口が上記高さ方向の上記他方側になるように、食事時の碗の置き方とは上記高さ方向に逆向きに置くということである。上記本体１０ａは、上記高さ方向にみて外形が四角形状になるように形成されているが、上記高さ方向にみて外形が例えば円形状、多角形状、又はその他の形状になるように形成してもよい。上記本体１０ａは、上記高さ方向の上記一方側の上記中央部１１が上記高さ方向に向いた平面に形成され、その周囲に斜面が設けられていて、上記高さ方向の上記一方側が四角錐台のように形成されているが、これらの面を曲面、又はその他の形状の面で形成してもよい。上記本体１０ａは、周囲部の肉厚がほぼ一定になるように形成されているが、部位により上記肉厚が異なっていてもよい。上記本体１０ａの上記中央部１１には上記高さ方向に貫通する頂孔１１ａが設けられており、上記本体１０ａの上記内部空間１３の側から上記頂孔１１ａに通したボルト（図示省略）のネジ部を、後述する被支持物、又は接続部材などに結合できるようになっている。しかし、このような頂孔を設けなくてもよく、例えば上記本体の中央部に、例えばステー又はその他の接続手段を設けてもよい。
【００２０】
上記筒体１０ｂは、筒状に形成され、その内部の孔により上記貫通孔１２が形成されるように上記本体１０ａの上記中央部１１の周囲で当該本体１０ａを貫通するように設けられている。上記筒体１０ｂは円筒状に形成されているが、例えば四角の筒状、多角の筒状、又はその他の形状に形成されていてもよい。上記筒体１０ｂは上記本体１０ａの外側にも内側にも延びているが、いずれか一方側にのみ延びていてもよい。上記筒体１０ｂは、上記高さ方向にみて上記本体１０ａにおける上記中央部１１から最も離れた部位に設けられている。この実施形態の場合、上記本体１０ａは、上記高さ方向にみて外形が四角形状になるように形成されているので、上記筒体１０ｂは、上記高さ方向にみて上記本体１０ａの四隅に設けられている。これは上記貫通孔１２に嵌挿された複数の上記杭２０が上記高さ方向の上記他方側で干渉しにくくするためである。しかし、これによって上記本体における上記筒体の配置が限定解釈されることはなく、上記筒体は上記本体の上記中央部の周囲で当該本体を貫通するように設けられておればよい。上記基礎構造物には孔等があいていてもよい。
【００２１】
上記基礎構造物１０は金属により形成されている。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、鋳鉄の一種であるダクタイル鋳鉄により形成されている。上記基礎構造物を、他の鋳鉄により形成してもよい。そして、上記基礎構造物１０は、上記本体１０ａおよび上記筒体１０ｂが鋳造により一体的に形成されている。上記基礎構造物を、例えばステンレス、アルミ合金、又はその他の金属により形成してもよいし、金属以外でも、例えば合成樹脂、セラミック、コンクリート、コンクリートに樹脂繊維又は鋼繊維を混入したもの、石、木などで形成してもよい。また、上記本体と上記筒体の材質が異なっていてもよい。また、上記基礎構造物を、鋳造ではなく、材料をプレス成形して形成し、材料から削り出して形成し、材料同士を溶接して形成し、又はその他の製法などによって形成してもよい。
【００２２】
上記本体１０ａにおける上記高さ方向の上記他方側の周縁部１４の複数箇所に、上記高さ方向の上記他方側へ延びる脚１５が設けられている。この実施形態の場合、上記本体１０ａにおける上記周縁部１４の四隅から上記高さ方向の上記他方側へ上記脚１５が延びている。上記脚１５は、上記高さ方向にみてＬ字状に形成されているが、上記高さ方向にみて例えば円形状、四角形状、多角形状、又はその他の形状になるように形成してもよい。
【００２３】
そして、上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１に、被支持物４０が当該被支持物４０の取り付け部位において取り付けられることになる。この実施形態の場合、上記本体１０ａの上記内部空間１３の側から上記頂孔１１ａに通したボルトのネジ部を上記被支持物４０に結合することにより上記取り付けを行うようにしている。また、上記基礎構造物１０が接続部材を備えていてもよい。すなわち、上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１に上記接続部材を設け、この接続部材に上記被支持物４０を当該被支持物４０の取り付け部位において取り付けるように構成してもよい。この接続部材は上記頂孔１１ａを手掛かりにして上記本体１０ａに設けてもよいし、上記頂孔が無いときには上記本体１０ａに一体的に設けてもよいし、ボルト止め、溶接、又はその他の手段によって設けてもよい。その場合、上記接続部材などの調整機能により、上記被支持物４０と上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置ずれのうち少なくとも一つの位置ずれを吸収可能に設けてもよい。本発明で、この高さ方向に直交する面内での位置ずれというときには、例えば上記幅方向、又は上記奥行き方向のように上記の面に含まれる方向に沿った位置ずれも含まれる。
【００２４】
上記基礎構造物１０は、鋳造による製造方法に適するように形成されている。すなわち、上記筒体１０ｂの上記本体１０ａから上記高さ方向の上記一方側へ突き出た部分の上記高さ方向の上記他方側には、上記本体１０ａとの間に外側盛り肉１０ｃが盛られている。また、上記筒体１０ｂの上記本体１０ａから上記高さ方向の上記他方側へ突き出た部分、つまり上記内部空間１３の側へ突き出た部分の上記高さ方向の上記一方側には、上記本体１０ａとの間に内側盛り肉１０ｄが盛られている。このように構成することにより、上記高さ方向の上記一方側の第１型と、上記高さ方向の上記他方側の第２型とを合わせて注湯し、これらの型を分離して上記基礎構造物１０を取り出すときに、上記第１型および上記第２型の型抜けを上記基礎構造物１０に引っ掛かかることを防ぎながら容易に行うことができる。
【００２５】
次に、上記基礎構造物１０を用いた上記完成構造物を説明する。図１ないし図３に示すように、複数の上記基礎構造物１０が地面付近にそれぞれ配置されており、上記複数の杭２０が上記各基礎構造物１０の上記各貫通孔１２にそれぞれ嵌挿されて地中に打ち込まれている。上記配置の形態には、例えば上記基礎構造物を、その少なくとも一部が地中に埋め込まれるように配置する、上記基礎構造物１０を地面に置く、上記基礎構造物１０を土地から浮かせて配置する、などの形態がある。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、少なくとも上記高さ方向の上記他方側が地中に埋め込まれ、これによって上記基礎構造物１０が地面付近に配置されている。上記調整機能を有する上記接続部材を備えた上記基礎構造物の場合、上記複数の基礎構造物１０のうち、対応する上記取り付け部位とのずれがある上記基礎構造物１０では、上記被支持物４０と上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置ずれのうち少なくとも一つの位置ずれを吸収することができる。
【００２６】
図６に示す上記完成構造物の場合、上記被支持物４０は太陽電池発電装置である。この太陽電池発電装置は、太陽光発電を行う板状の太陽電池パネル４１と、この太陽電池パネル４１の上記高さ方向の上記他方側に配置され、上記太陽電池パネル４１を支持する支持構造４２とを備えている。上記支持構造４２は、縦桟および横桟を有して上記太陽電池パネル４１の上記高さ方向の上記他方側に配置されて上記太陽電池パネル４１を載置する架台４２ａと、この架台４２ａの上記高さ方向の上記他方側に配置されると共に上記高さ方向に延びて上記架台４２ａを支える複数の支柱４２ｂと、上記奥行き方向、又は上記高さ方向などに対して斜めになる方向などに延びて上記支柱同士を連結する連結部材４２ｃと、梁４２ｄとを備えている。上記梁４２ｄは、上記複数の支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側に配置され、上記複数の支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部を受け止めている。上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記梁４２ｄにボルト止めされている。そして、上記梁４２ｄの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記中央部１１にボルト等で締結されている。上記接続部材を用いたときには上記梁４２ｄの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記接続部材にボルト等で締結されている。上記複数の取り付け部位は上記支持構造４２にある。すなわち、上記支持構造４２の上記梁４２ｄにおける上記高さ方向の上記他方側に間隔をあけて設けられた複数の支持部位が上記複数の取り付け部位に相当している。より厳密にいえば、上記支持部位における上記高さ方向の上記他方側の面が上記複数の取り付け部位に相当する。そして、上記基礎構造物１０が上記調整機能を有する上記接続部材を備えている場合、上記複数の基礎構造物のうち、対応する上記取り付け部位である上記梁４２ｄとのずれがある上記基礎構造物１０では、上記被支持物４０の上記梁４２ｄと上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置ずれのうち少なくとも一つの位置ずれを吸収することができる。
【００２７】
図７に示す他の上記完成構造物の場合、上記被支持物４０はデッキである。このデッキは、床部材４３と、この床部材４３の上記高さ方向の上記他方側に配置され、上記床部材４３を支持する支持構造４２とを備えている。上記支持構造４２は、縦桟および横桟を有して上記床部材４３の上記高さ方向の上記他方側に配置されて上記床部材４３を載置する架台４２ａと、この架台４２ａの上記高さ方向の上記他方側に配置されると共に上記高さ方向に延びて上記架台４２ａを支える複数の支柱４２ｂと、上記奥行き方向、又は上記高さ方向などに対して斜めになる方向などに延びて上記支柱同士を連結する連結部材４２ｃとを備えている。上記複数の取り付け部位は上記支持構造４２にある。すなわち、上記支持構造４２の上記複数の支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記複数の取り付け部位に相当している。そして、上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１にボルトで締結されている。上記接続部材を用いたときには上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記接続部材にボルト等で締結されている。そして、上記基礎構造物１０が上記調整機能を有する上記接続部材を備えている場合、上記複数の基礎構造物１０のうち、対応する上記取り付け部位である上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部とのずれがある上記基礎構造物１０では、上記被支持物４０の上記支柱４２ｂと上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置のうち少なくとも一つの位置ずれを吸収することができる。
【００２８】
したがって、上記基礎構造物１０を、例えば少なくとも一部を地中に埋め込み、地面に置き、又は土地から浮かせるなどして地面付近にそれぞれ配置し、上記複数の杭２０を上記基礎構造物１０の上記各貫通孔１２にそれぞれ嵌挿して地中に打ち込み、上記基礎構造物１０を上記土地に固定する。その場合、上記本体１０ａが、内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された上記内部空間１３が形成されるように上記伏せた碗状に形成されているので、上記従来の支持部のように略球体状又は略楕円球体状に形成されたものに較べると、上記基礎構造物１０の嵩高さが解消すると共に、上記基礎構造物１０を平坦な面上に載置したときの安定性が高められ、また上記基礎構造物１０の軽量化が進む可能性がある。よって、例えば上記基礎構造物１０の保管時、運搬時などに必ずしも上記基礎構造物１０を例えば専用パレットなどに収容することなどを必要とせずに取り扱い性が向上し、コスト低減が実現する。また、上記基礎構造物１０を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときには、霜により持ち上がった土を上記内部空間１３に導入することで上記凍上問題が生じにくくなる。さらに、上記基礎構造物１０を、上記内部空間１３が上記基礎構造物１０の上記高さ方向の上記一方側の部分を含むように形成したときには、二つの上記基礎構造物１０を向きを同じくして重ねると一方の上記基礎構造物１０が他方の上記基礎構造物１０の上記内部空間１３に格納されるので、複数の上記基礎構造物１０を重ねたときに、これらの基礎構造物１０をコンパクトに収まる。そうすれば、上記基礎構造物１０の取り扱い性がさらに向上する。また、上記基礎構造物１０を、コンクリートではなく表面から水分を吸収しにい材料又は水分を吸収しない材料である例えば金属又はその他により形成したときには、上記基礎構造物１０を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少ない。さらに、上記基礎構造物１０を、コンクリートよりも加工精度を高くできる材料である例えば金属又はその他の材料により形成したときには、上記貫通孔１２と上記杭２０との隙間を、より小さく設定することが可能となり、上記基礎構造物１０の施工後に上記隙間が遊びとなって上記基礎構造物１０が上記杭に対して変位する長さが短くなり、上記基礎構造物の施工精度を向上させることができる。しかも、上記変位を防ぐため、上記隙間により上記杭の上記貫通孔１２に対する傾斜角度が大きくならないように上記貫通孔１２を長くする必要がなくなる。そのため、上記貫通孔１２の全長、つまり上記筒体１０ｂの全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体１０ｂの上記本体１０ａから突き出す長さを短くすることができる。
【００２９】
本発明の基礎構造物は、上述したように材質を金属に限定しない。そのような種々の実施形態のなかで、上記第１の実施形態の基礎構造物１０は、金属により形成されている。このようにすれば、上記基礎構造物１０が、コンクリートよりも水分を吸収しにくく又は水分を吸収しない金属により形成されているので、上記基礎構造物１０を寒冷時を迎える可能性のある土地に施工したときであっても、内部にコンクリートを充填した上記従来の支持部に較べて吸い込まれた水分の凍結による破壊が起きるおそれが少なくなるか無くなる。また、上記基礎構造物１０が、コンクリートなどよりも加工精度を高くできる金属により形成されているので、上記貫通孔１２と上記杭２０との隙間を、より小さく設定することが可能となり、上記基礎構造物１０の施工後に上記隙間が遊びとなって上記基礎構造物１０が上記杭２０に対して変位する長さが短くなり、上記基礎構造物１０の施工精度が向上する。しかも、上記変位を防ぐため、上記隙間により上記杭２０の上記貫通孔１２に対する傾斜角度が大きくならないように上記貫通孔１２を長くする必要がなくなる。そのため、上記貫通孔１２の全長、つまり上記筒体１０ｂの全長を比較的短く設定することが可能となり、上記筒体１０ｂの上記本体１０ａから突き出す長さを短くすることができる。
【００３０】
本発明の基礎構造物は、上記脚を設けない実施形態を含んでいる。そのような種々の実施形態のなかで、上記第１の実施形態の基礎構造物１０は、上記本体１０ａにおける上記高さ方向の上記他方側の周縁部１４の複数箇所に、上記高さ方向の上記他方側へ延びる脚１５が設けられている。このようにすれば、上記脚１５を土地に突き刺すことで、上記基礎構造物１０を土地に仮止めすることができる。その場合、上記内部空間１３が設けられているので、上記基礎構造物１０を土地に押し込むにつれて土が上記内部空間１３に導入されることから、上記基礎構造物１０の土地への押し込みが容易である。そして、上記基礎構造物１０を、例えば上記基礎構造物１０の上記高さ方向の上記他方側のように、その少なくとも一部を地中に埋め込み、地面に置き、又は土地から浮かせるなどして地面付近にそれぞれ配置し、上記複数の杭２０を上記基礎構造物１０の上記各貫通孔１２にそれぞれ嵌挿して地中に打ち込めば、上記基礎構造物１０が上記土地に固定される。
【００３１】
次に、本発明の基礎構造物の第２の実施形態と、それを用いて組み立てた完成構造物を図８ないし図１４により説明する。この第２の実施形態の基礎構造物およびそれを用いて組み立てた上記完成構造物には、上記第１の実施形態およびその変形例の基礎構造物、並びにそれらを用いて組み立てた上記完成構造物およびその変形例の構成をそれらの符号とともに引用し、上記第１の実施形態およびその変形例の基礎構造物、並びにそれらを用いて組み立てた上記完成構造物およびその変形例の構成と異なる構成について追加的に説明する。第１の実施形態の基礎構造物１０は、ダクタイル鋳鉄により形成すると共に、上記本体１０ａおよび上記筒体１０ｂを鋳造により一体的に形成し、上記基礎構造物１０を鋳造による製造方法に適するように形成した。これに対し、第２の実施形態の基礎構造物１０は、鋼により形成すると共に、上記本体１０ａおよび上記筒体１０ｂを鋼板および鋼管を溶接、圧入などすることにより形成し、上記基礎構造物１０を、そのような製造方法に適するように形成している。
【００３２】
図８ないし図１２は、本発明の基礎構造物の第２実施形態を示し、図１３は、上記基礎構造物を用いて組み立てた完成構造物の一つの実施形態を示す。以下、主な構成を説明する。上記基礎構造物１０は、二以上の貫通孔１２を有している。この実施形態の場合、四つの上記貫通孔１２が貫通しているが、上記貫通孔の数は二以上であればよい。上記各貫通孔１２は、一端が上記基礎構造物１０の上記高さ方向の一方側の上記中央部１１の周囲に開口し、他端が上記基礎構造物１０の上記高さ方向の他方側に開口している。上記複数の貫通孔１２は、上記高さ方向に対して、０度を超え且つ９０度未満の角度をなしている。また、上記複数の貫通孔１２は、互いに干渉することなく異なる方向に延びている。上記貫通孔１２は、真っ直ぐに形成されている。この実施形態の場合、上記貫通孔１２は、当該貫通孔１２の延びる方向にみて円形状に形成されているが、例えば多角形状又はその他の形状であってもよく、また上記貫通孔１２の延びる方向に沿って形状が変化してもよい。上記基礎構造物１０は地面付近に配置される。この配置の形態には、例えば上記基礎構造物を、その少なくとも一部が地中に埋め込まれるように配置する、上記基礎構造物１０を地面に置く、上記基礎構造物１０を土地から浮かせて配置する、などの形態がある。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、少なくとも上記高さ方向の上記他方側が地中に埋め込まれ、これによって上記基礎構造物１０が地面付近に配置される。図１２に、地面つまり土地の表面Ｇを仮想線で示したが、図中の上記基礎構造物１０に対する上記土地の表面Ｇの位置は一例であるに過ぎない。上記複数の杭２０は、上記基礎構造物１０の上記貫通孔１２にそれぞれ嵌挿されて地中に打ち込まれる。
【００３３】
上記杭２０は、真っ直ぐに形成されている。この実施形態の場合、上記杭２０は、上記貫通孔１２に対応して上記杭２０の延びる方向にみて外形が円形状になるように形成されているが、例えば上記外形が多角形状又はその他の形状に形成されてもよく、また上記杭２０の延びる方向に沿って上記外形が変化してもよい。上記杭２０は鋼で出来ているが、例えば他の金属、合成樹脂、又はその他の材質で形成してもよい。この実施形態の場合、上記杭２０は中空の棒、つまりパイプであるが、中実の棒に形成してもよい。上記杭２０は、上記基礎構造物１０の上記貫通孔１２に嵌挿されて上記基礎構造物１０の上記高さ方向の上記他方側から出た部分を地中に打ち込まれるが、その際に地中に十分な長さでもって打ち込まれるように長さが設定されている。地中に打ち込まれた上記杭２０は、例えば上記高さ方向からみて上記高さ方向の上記他方側の先端が放射状に延びており、例えば上記幅方向、又は上記奥行き方向など上記高さ方向と直交する方向からみて上記高さ方向の上記他方側の先端へ向かうにつれて距離があくような逆Ｖ字状に展開している。よって、上記基礎構造物１０を地面付近にそれぞれ配置し、上記貫通孔に上記杭２０をそれぞれ嵌挿し、これらの杭２０を地中に打ち込むと、上記基礎構造物１０が土地に設置される。
【００３４】
図１１、および図１２に示すように、上記基礎構造物１０は、本体１０ａと、上記本体１０ａに設けられた複数の筒体１０ｂとを備えている。上記筒体１０ｂは上記貫通孔１２の数だけ設けられている。上記本体１０ａは、内部に上記高さ方向の上記他方側へ開放された上記内部空間１３が形成されるように上記伏せた碗状に形成されている。上記本体１０ａは、鋼により形成されている。上記本体１０ａは、鋼板をプレス成形することで一体的に形成されているが、複数の鋼材を溶接により、つなぎ合わせて上記本体を構成してもよいし、鋼材から削り出して形成してもよく、又はその他の製法などによって形成してもよい。上記本体１０ａは、上記高さ方向にみて外形が四角形状になるように形成されているが、上記高さ方向にみて外形が例えば円形状、多角形状、又はその他の形状になるように形成してもよい。上記本体１０ａは、上記高さ方向の上記一方側の上記中央部１１が上記高さ方向に向いた平面に形成され、その周囲に上記各貫通孔１２が貫通する方向に対してほぼ直交する第１斜面１０ａａがそれぞれ設けられ、隣り合う上記第１斜面１０ａａの間に、第２斜面１０ａｂが形成されている。よって、図１１に示すように、上記本体１０ａの上記高さ方向の上記一方側を上記中央部１１の周囲に反時計回りに回ると、上記第１斜面１０ａａと上記第２斜面１０ａｂとが交互に表れて、上記第１斜面１０ａａでは上記高さ方向に沿って上記一方側へ傾斜し、上記第２斜面１０ａｂでは上記高さ方向に沿って上記他方側へ傾斜している。これらの斜面が曲面に形成されていてもよい。上記本体１０ａは、周囲部の肉厚がほぼ一定になるように形成されているが、部位により上記肉厚が異なっていてもよい。上記本体１０ａの上記中央部１１には上記高さ方向に貫通する頂孔１１ａが設けられており、先に説明した上記ボルトのネジ部を通せるようになっている。しかし、このような頂孔を設けなくてもよく、例えば上記本体の中央部に先に説明した接続手段を設けてもよい。
【００３５】
上記筒体１０ｂは、筒状に形成され、その内部の孔により上記貫通孔１２が形成されるように上記本体１０ａの上記中央部１１の周囲で当該本体１０ａを貫通するように設けられている。この実施形態では上記筒体１０ｂは鋼管である。上記筒体１０ｂは円筒状に形成されているが、例えば四角の筒状、多角の筒状、又はその他の形状に形成されていてもよい。上記筒体１０ｂは上記本体１０ａの外側にも内側にも延びているが、いずれか一方側にのみ延びていてもよい。上記筒体１０ｂは、上記高さ方向にみて上記本体１０ａにおける上記中央部１１から最も離れた部位に設けられている。この実施形態の場合、上記本体１０ａは、上記高さ方向にみて外形が四角形状になるように形成されているので、上記筒体１０ｂは、上記高さ方向にみて上記本体１０ａの四隅に設けられている。これは上記貫通孔１２に嵌挿された複数の上記杭２０が上記高さ方向の上記他方側で干渉しにくくするためである。
【００３６】
上記基礎構造物１０が金属により形成されている。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、鋼により形成されている。上記基礎構造物を、他の金属により形成してもよい。そして、上記基礎構造物１０は、上記本体１０ａに、これを貫通する取り付け孔１０ａｃをあけ、この取り付け孔１０ａｃに上記筒体１０ｂを差し込み、上記取り付け孔１０ａｃの周縁と上記筒体１０ｂとを溶接により接続することで上記本体１０ａに上記筒体１０ｂを取り付けている。上記取り付け孔１０ａｃに上記筒体１０ｂを圧入して上記溶接を行わないようにした取り付け形態もある。それらの場合、各取り付け孔１０ａｃは上記各第１斜面１０ａａにそれぞれあけられる。これに代えて、上記基礎構造物を、上記本体に、これを貫通する取り付け孔をあけて雌ネジをきり、この取り付け孔に、外周に雄ネジをきった上記筒体１０ｂをねじ込んで上記本体に接続することで上記本体に上記筒体を取り付けてもよい。その場合も、各取り付け孔１０ａｃは上記各第１斜面１０ａａにそれぞれあけられる。上記基礎構造物を、例えばステンレス、アルミ合金、又はその他の金属により形成してもよいし、金属以外でも、例えば合成樹脂、セラミック、コンクリート、コンクリートに樹脂繊維又は鋼繊維を混入したもの、石、木などで形成してもよい。また、上記本体と上記筒体の材質が異なっていてもよい。それらの場合には、上記本体と、上記取り付け孔に差し込まれた上記筒体との接続は、例えば溶接、圧入、ロー付け、接着剤の塗布、又はその他の方法により行う。
【００３７】
上記本体１０ａにおける上記高さ方向の上記他方側の周縁部１４の複数箇所に、上記高さ方向の上記他方側へ延びる脚１５が設けられている。本発明は、この実施形態において上記脚を設けない変形例を含んでいる。この実施形態の場合、上記本体１０ａにおける上記周縁部１４の四隅から上記高さ方向の上記他方側へ上記脚１５が延びている。上記脚１５は、上記高さ方向にみてＬ字状に形成されているが、上記高さ方向にみて例えば円形状、四角形状、多角形状、又はその他の形状になるように形成してもよい。
【００３８】
そして、上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１に、被支持物４０が当該被支持物４０の取り付け部位において取り付けられることになる。この実施形態の場合、上記本体１０ａの上記内部空間１３の側から上記頂孔１１ａに通したボルトのネジ部を上記被支持物４０に結合することにより上記取り付けを行うようにしている。また、上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１に接続部材を設け、この接続部材に上記被支持物４０を当該被支持物４０の取り付け部位において取り付けるように構成してもよい。この接続部材は上記頂孔１１ａを手掛かりにして上記本体１０ａに設けてもよいし、上記頂孔が無いときには上記本体１０ａに一体的に設けてもよいし、ボルト止め、溶接、又はその他の手段によって設けてもよい。その場合、上記接続部材などの調整機能により、上記被支持物４０と上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置のうち少なくとも一つの位置ずれを吸収可能に設けてもよい。
【００３９】
上記基礎構造物１０は、上記本体１０ａと上記筒体１０ｂとを組み合わせる製造方法に適するように形成されている。すなわち、上記本体１０ａにおいて、上記各第１斜面１０ａａが、そこを貫通する上記各貫通孔１２の上記貫通方向に対してほぼ直交するように設けられている。このように構成することにより、上記本体１０ａに上記取り付け孔１０ａｃをあける場合、例えばドリル等の先端を上記各第１斜面１０ａａにほぼ直角に当てることができ、また例えばプレスで打ち抜くときでもパンチを上記各第１斜面１０ａａにほぼ直角に当てることができる。よって、上記本体１０ａに上記取り付け孔１０ａｃをあけるときの加工性を向上させることができる。
【００４０】
次に、上記第２実施形態の基礎構造物１０を用いた上記完成構造物を説明する。上記第１実施形態の基礎構造物１０の場合と同様に、図８ないし図１０に示すように、複数の上記基礎構造物１０が地面付近にそれぞれ配置されており、上記複数の杭２０が上記各基礎構造物１０の上記各貫通孔１２にそれぞれ嵌挿されて地中に打ち込まれている。上記配置の形態には、例えば上記基礎構造物を、その少なくとも一部が地中に埋め込まれるように配置する、上記基礎構造物１０を地面に置く、上記基礎構造物１０を土地から浮かせて配置する、などの形態がある。この実施形態の場合、上記基礎構造物１０は、少なくとも上記高さ方向の上記他方側が地中に埋め込まれ、これによって上記基礎構造物１０が地面付近に配置されている。上記調整機能を有する上記接続部材を備えた上記基礎構造物１０の場合、上記複数の基礎構造物１０のうち、対応する上記取り付け部位とのずれがある上記基礎構造物１０では、上記被支持物４０と上記基礎構造物１０との上記高さ方向の位置ずれ、および上記高さ方向に直交する面内での位置ずれのうち少なくとも一つの位置ずれを吸収することができる。
【００４１】
図１３に示す上記完成構造物の場合、上記被支持物４０は太陽電池発電装置である。この太陽電池発電装置は、太陽光発電を行う板状の太陽電池パネル４１と、この太陽電池パネル４１の上記高さ方向の上記他方側に配置され、上記太陽電池パネル４１を支持する支持構造４２とを備えている。上記支持構造４２の構成は上記第１実施形態の基礎構造物１０の場合と同様であり、上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記梁４２ｄにボルト止めされている。そして、上記梁４２ｄの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記中央部１１にボルト等で締結されている。上記接続部材を用いたときには上記梁４２ｄの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記接続部材にボルト等で締結されている。
【００４２】
図１４に示す他の上記完成構造物の場合、上記被支持物４０はデッキである。このデッキは、床部材４３と、この床部材４３の上記高さ方向の上記他方側に配置され、上記床部材４３を支持する支持構造４２とを備えている。上記支持構造４２の構成は上記第１実施形態の基礎構造物１０の場合と同様である。そして、上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記本体１０ａの上記中央部１１にボルトで締結されている。上記接続部材を用いたときには上記各支柱４２ｂの上記高さ方向の上記他方側の端部が上記基礎構造物１０の上記接続部材にボルト等で締結されている。上記第２の実施形態およびその変形例の基礎構造物、並びにそれらを用いて組み立てた上記完成構造物およびその変形例により得られる作用、及び効果は、上記第１の実施形態および変形例の基礎構造物、並びにそれらを用いて組み立てた上記完成構造物およびその変形例により得られる作用、及び効果と同様である。
【００４３】
本発明の上記基礎構造物、およびそれを用いた上記完成構造物は、以上の実施形態、および変形例の特徴を組み合わせた実施形態を含んでいる。さらに、以上の実施形態、および変形例は本発明の上記基礎構造物、およびそれを用いた上記完成構造物のいくつかの例を示したに過ぎない。したがって、これらの実施形態、および変形例の記載によって本発明の上記基礎構造物、およびそれを用いた上記完成構造物が限定解釈されることはない。
【符号の説明】
【００４４】
１０    基礎構造物
１０ａ  本体
１０ｂ  筒体
１１    中央部
１１ａ  頂孔
１２    貫通孔
１３    内部空間
１４    周縁部
１５    脚
２０    杭
４０    被支持物
４１    太陽電池パネル
４２    支持構造
４２ａ  架台
４２ｂ  支柱
４２ｃ  連結部材
４２ｄ  梁
４３    床部材
Ｇ      土地の表面
【図１】
2014031700.tif 000003
【図２】
2014031700.tif 000004
【図３】
2014031700.tif 000005
【図４】
2014031700.tif 000006
【図５】
2014031700.tif 000007
【図６】
2014031700.tif 000008
【図７】
2014031700.tif 000009
【図８】
2014031700.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2014031700.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2014031700.tif 000014
【図１３】
2014031700.tif 000015
【図１４】
2014031700.tif 000016