(57)【要約】【課題】ベルト幅方向の中央部分の導線本数を増やすことで、縦裂きの検出精度を高めることができ、また縦裂き検出手段をベルト幅方向の片側に配置することを可能とし、調整等にかかる作業効率を向上させることができる。【解決手段】ベルト長手方向Ｌに延在する本体ゴム１４と、本体ゴム１４に埋設されるとともに、ベルト厚さ方向から見た平面視で環状をなすループコイル１６と、を備え、ループコイル１６は、前記平面視で、ベルト幅方向Ｈの中央を跨いだ両側に向けて延びるとともに、ベルト幅方向Ｈに開口するＵ字状の環状をなし、このＵ字状を形成する凹部１６Ａがベルト幅方向Ｈの中央部分に達しているコンベヤベルト１３を備えたコンベヤベルト装置１を提供する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、
該本体ゴムに埋設されるとともに、ベルト厚さ方向から見た平面視で環状をなすループコイルと、を備えるコンベヤベルトであって、
前記ループコイルは、前記平面視で、ベルト幅方向の中央を跨いだ両側に向けて延びるとともに、ベルト幅方向に開口するＵ字状の環状をなし、
該Ｕ字状を形成する凹部がベルト幅方向の中央部分に達していることを特徴とするコンベヤベルト。
【請求項２】
前記凹部の凹底部は、ベルト幅方向の中心を挟んで前記開口側とは反対側に位置することを特徴とする請求項１に記載のコンベヤベルト。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のコンベヤベルトと、
前記ループコイルに誘導電流を生じさせる磁界を発生させる磁界発生部と、
前記ループコイルに生じた誘導電流を検出する検出部と、
を備えていることを特徴とするコンベヤベルト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、コンベヤベルトの縦裂きを検出可能なベルトコンベヤ装置として、例えば下記特許文献１に示されるような構成が知られている。このコンベヤベルト装置は、ベルト長手方向に延在する本体ゴム、および本体ゴムに埋設され、ベルト厚さ方向から見た平面視で矩形環状をなすループコイルを有するコンベヤベルトと、ループコイルに誘導電流を生じさせる磁界を発生させる磁界発生部と、ループコイルに生じた誘導電流を検出する検出部と、を備えている。前記コンベヤベルト装置では、コンベヤベルトに縦裂きが形成されて前記ループコイルが断線すると、磁界発生部から磁界が発生したときにループコイルに生じる誘導電流が変化することから、検出部により前記縦裂きが検出されることとなる。
【０００３】
このようコンベヤベルト装置では、ループコイルがベルト幅方向に延びて埋設されており、前記磁界発生部と、検出部と、がそれぞれコンベヤベルトの下方にてベルト幅方向の両側付近に設けられている。そして、一対の磁界発生部の磁界発生領域と検出部の検出領域のそれぞれに同一のループコイルが同時に位置するように配置されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１６２４３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のコンベヤベルト装置では、縦裂き検出手段（磁界発生部および検出部）にループコイルが同時に入る必要があるとともに、双方の縦裂き検出手段をベルト幅方向の両側に設ける必要があった。そのため、縦裂き検出手段の調整等を行う際には、コンベヤベルトのベルト幅方向の両側から同時に行う必要があり、通路がベルト幅方向の片側のみに設けられている場合には、例えばコンベヤベルトの上方を越えて前記通路と反対側へ移動する必要があった。
【０００６】
なお、このような矩形環状のループコイルに対して、磁界発生部および検出部の両方をベルト幅方向の片側に配置すると、それら磁界発生部および検出部同士の離間を十分に確保することができず、検出部で磁界発生部の高周波を検出してしまうという問題があった。そこで、上述した誤検出に対応するために、磁界発生部および検出部間に遮蔽板を設けることが行われているが、その遮蔽板とコンベヤベルトとが干渉するおそれがあった。
しかも、平面視で矩形環状のループコイルの角部のみが磁界発生部の磁界発生領域と検出部の検出領域に位置することになり、縦裂き検出手段それぞれに対応するループコイルの必要導線本数が不足し、必要な誘導電流を発生させ、かつ検出することができないという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、ベルト幅方向の中央部分の導線本数を増やすことで、縦裂きの検出精度を高めることができるコンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置を提供することを目的とする。
また、本発明の他の目的は、縦裂き検出手段をベルト幅方向の片側に配置することを可能とし、調整等にかかる作業効率を向上させることができるコンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、この発明は以下の手段を提供している。
本発明に係るコンベヤベルトは、ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、該本体ゴムに埋設されるとともに、ベルト厚さ方向から見た平面視で環状をなすループコイルと、を備えるコンベヤベルトであって、前記ループコイルは、前記平面視で、ベルト幅方向の中央を跨いだ両側に向けて延びるとともに、ベルト幅方向に開口するＵ字状の環状をなし、該Ｕ字状を形成する凹部がベルト幅方向の中央部分に達していることを特徴としている。
【０００９】
また、上記本発明のコンベヤベルト装置では、上述したコンベヤベルトと、前記ループコイルに誘導電流を生じさせる磁界を発生させる磁界発生部と、前記ループコイルに生じた誘導電流を検出する検出部と、を備えていることを特徴としている。
【００１０】
本発明では、ループコイルが平面視でベルト幅方向に開口し、ベルト幅方向の中心よりも開口側に位置する部分が互いにベルト長手方向に離れており、しかもＵ字状を形成する凹部がベルト幅方向の中央部分に達しているので、縦裂きが形成し易い前記中央部分にループコイルのベルト幅方向に沿って延在する導線本数を増やすことができる。そのため、本体ゴムにおける縦裂きの検出領域を広くすることが可能となり、検出精度を高くすることができる。
【００１１】
また、ループコイルの凹部のベルト長手方向の両側に位置する部分（これを凸状部という）それぞれにおいて、矩形環状に形成される従来のループコイルと同等の導線本数を配置させることができる。そのため、前記凸状部同士のベルト長手方向の間隔が十分離れていれば、一対の前記凸状部それぞれに対して磁界を発生させるための縦裂き検出手段（磁界発生部）と、誘導電流を検出するための縦裂き検出手段（検出部）と、を対向させて配置させた場合に、前記磁界発生部によって従来と同等の誘導電流を発生させることができ、その誘導電流を前記検出部によって従来と同等の検出精度で検出することができる。つまり、縦裂きの検出精度を低下させることなく、上記磁界発生部および検出部の両方をベルト幅方向の片側に寄せて配置することができる。
したがって、例えば本体ゴムのベルト幅方向の片側のみにメンテナンス用の通路がある場合であっても、縦裂き検出手段を本体ゴムのベルト幅方向の前記通路側の片側のみに配置しておくことで、縦裂き検出手段を通路側から容易に調整したり、修理することが可能となり、従来のようにコンベヤベルトの上方を越えて前記通路と反対側へ移動するといった手間のかかる作業が不要になるという利点がある。
【００１２】
また、ループコイルの前記凸状部同士が凹部を介してベルト長手方向に離れているので、前記検出部で前記磁界発生部側の凸状部から発生される誘導電流を誤って検出することのない好適な離間をもって、ベルト幅方向の片側に縦裂き検出手段を配置することが可能となる。したがって、従来のように遮蔽板を本体ゴムに接近させて設ける必要なくなるという利点がある。
【００１３】
また、上記本発明のコンベヤベルトにおいて、前記凹部の凹底部は、ベルト幅方向の中心を挟んで前記開口側とは反対側に位置することが好ましい。
【００１４】
この発明によれば、ループコイルに形成される凹部が本体ゴムの中央部分を跨ってベルト幅方向に延在し、ベルト幅方向に沿って延在するループコイルの導線のベルト幅方向の範囲が広がるため、本体ゴムにおける縦裂きの検出領域をより広くすることが可能となり、検出精度をさらに高めることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係るコンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置によれば、ベルト幅方向の中央部分の導線本数を増やすことで、縦裂きの検出精度を高めることができる。
また、本発明によれば、縦裂き検出手段をベルト幅方向の片側に配置することを可能とし、調整等にかかる作業効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態によるコンベヤベルト装置の側面図である。
【図２】図１に示すコンベヤベルト装置のコンベヤベルトの一部を上方から見た平面図である。
【図３】図２に示すコンベヤベルト装置の斜視図である。
【図４】図２に示すコンベヤベルト装置においてループコイルが縦裂き検出手段を通過するときの拡大図である。
【図５】図４に示すＡ−Ａ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係るコンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置の実施の形態について、図面を参照して説明する。
【００１８】
図１に示すように、本実施の形態のコンベヤベルト装置１は、水平方向に離間して配置されるとともに回転軸回りに回転可能な一対のプーリ１１、１２と、これらの両プーリ１１、１２の間に巻回される無端帯状のコンベヤベルト１３と、コンベヤベルト１３の縦裂きを検出する縦裂き検出手段２０と、を備えている。
一対のプーリ１１、１２としては、駆動プーリ１１および従動プーリ１２が備えられており、これらの両プーリ１１、１２の回転軸は、互いに平行であるとともに、ベルト幅方向Ｈ（図２参照）に沿って延在している。
【００１９】
図２から図５に示すように、コンベヤベルト１３は、ベルト長手方向Ｌに延在する本体ゴム１４と、該本体ゴム１４に、ベルト長手方向Ｌの全周にわたって埋設された抗張体１５（図５）と、本体ゴム１４に埋設され、ベルト厚さ方向Ｔから見た平面視でベルト幅方向Ｈに開口するＵ字状の環状をなすループコイル１６と、を有している。
本体ゴム１４は、例えば硫黄加硫可能なゴム材料で形成されている。このゴム材料としては、例えば天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＢＲ）等を、単独でまたは混合して使用してもよい。
【００２０】
図５に示す抗張体１５は、ベルト長手方向Ｌに沿って延在するスチールコードまたは有機繊維コードとされ、ベルト幅方向Ｈに複数配設されている。なお有機繊維コードとしては、例えばナイロン、ポリエステル若しくはアラミド等が挙げられる。抗張体１５は、本体ゴム１４のベルト厚さ方向Ｔの中央部に、ベルト幅方向Ｈのほぼ全域にわたるように、複数配設されている。
【００２１】
ループコイル１６は、本体ゴム１４に、ベルト長手方向Ｌに沿って間隔をあけて複数配列され、本体ゴム１４におけるベルト厚さ方向Ｔの裏面側に埋設されている。そして、前記抗張体１５は、本体ゴム１４におけるループコイル１６よりもベルト厚さ方向Ｔの表面側に埋設されている。
【００２２】
ループコイル１６は、前記平面視で、ベルト幅方向Ｈの中央を跨いだ両側に向けて延びており、一方の側端部側が凹んだ凹形状をなしている。この凹んだ凹部１６Ａの凹底部１６ｂがベルト幅方向Ｈの中心Ｏを挟んで該凹部１６Ａの開口側とは反対側に位置している。すなわち、ループコイル１６において、前記平面視で、ベルト幅方向Ｈの中央よりも開口側に位置して互いにベルト長手方向Ｌに離れて位置する部分には一対の凸状部１６Ｂ、１６Ｃが形成されている。これら一対の凸状部１６Ｂ、１６Ｃ同士のベルト長手方向Ｌの離間としては、例えば４００ｍｍ程度とされる。凸状部１６Ｂ、１６Ｃは、それぞれ後述する縦裂き検出手段２０の磁界発生部２１の磁界発生領域内、検出部２２の検出領域内に位置する大きさとなる。
【００２３】
また、ループコイル１６は、前記平面視で、内周側と外周側に二重に延在する導線１６ａにより形成されている。各導線１６ａの端部同士が互いに連結されてなり、ループコイル１６の一部分には図示しない導線１６ａのジョイント部が形成されている。この導線１６ａのジョイントとしては、さつま撚り、さつま加工、スチールコード同士を繋ぐ方法、溶接、あるいは金具で接続する方法がある。なお、ループコイル１６は、二重の導線１６ａにより前記Ｕ字状のループを描いて形成されているので、ベルト幅方向Ｈの中央部分には、ベルト長手方向Ｌに８本の導線１６ａが配列されることになる。
【００２４】
ここで、図５に示すように、前記本体ゴム１４は、２層のゴム層１４ａ、１４ｂがベルト厚さ方向Ｔに積層されている。これらゴム層１４ａ、１４ｂには、当該コンベヤベルト１３の表面を構成する表面側ゴム層１４ａと、当該コンベヤベルト１３の裏面を構成する裏面側ゴム層１４ｂと、が備えられている。これらのゴム層１４ａ、１４ｂには、同じゴム材料で形成されている。表面側ゴム層１４ａにおけるベルト厚さ方向Ｔに沿った大きさである厚さは、裏面側ゴム層１４ｂの厚さよりも大きくなっている。そして、これらのゴム層１４ａ、１４ｂの間に、前記ループコイル１６がベルト厚さ方向Ｔに挟み込まれるとともに、表面側ゴム層１４ａに前記抗張体１５が埋設されている。本体ゴム１４は、ループコイル１６を挟み込んだ未加硫状態のゴム層１４ａ、１４ｂを加硫することで形成される。
【００２５】
ここで、図１から図４に示すように、表面が鉛直上側を向くキャリア側のコンベヤベルト１３は、駆動プーリ１１および従動プーリ１２の間において、ベルト長手方向Ｌに複数配置された図示しないベルト支持手段によってトラフ状に支持された状態で走行する。なお前記ベルト支持手段としては、ベルト幅方向Ｈに沿って延在する回転軸回りに回転自在に配列され、本体ゴム１４のベルト幅方向Ｈの中央部を支持するセンタローラと、このセンタローラのベルト幅方向Ｈの両側に配置されるとともにセンタローラの回転軸に対して傾斜した回転軸回りに回転自在に配設され、本体ゴム１４のベルト幅方向Ｈの側端部を各別に指示する一対のサイドローラと、を備えた構成などが挙げられる。
【００２６】
また、表面が鉛直下側を向くリターン側のコンベヤベルト１３は、ベルト幅方向Ｈに沿って平坦に展開された状態で走行する。
このようにコンベヤベルト１３は、キャリア側においてベルト幅方向Ｈに曲げ変形させられてトラフ状に支持された状態で走行し、リターン側においてベルト幅方向Ｈに沿って平坦に展開された状態で走行する。コンベヤベルト１３は、走行に伴って、ベルト幅方向Ｈへの曲げ変形およびその展開を繰り返すように構成されている。
【００２７】
そして、図１に示すように、ベルト幅方向Ｈに曲げ変形させられたキャリア側のコンベヤベルト１３は、当該コンベヤベルト１３に積載される図示しない搬送物を、従動プーリ１２（一方のプーリ）側から駆動プーリ１１（他方のプーリ）側に向けて搬送する。キャリア側のコンベヤベルト１３の上方には、搬送物をコンベヤベルト１３の表面上に投下するホッパ３０が設けられており、キャリア側のコンベヤベルト１３は、ホッパ３０から投下された搬送物を、駆動プーリ１１側に設けられた図示しない荷降ろし部に搬送する。
【００２８】
図２から図４に示すように、縦裂き検出手段２０は、ループコイル１６に誘導電流を生じさせる磁界を発生させる磁界発生部２１と、ループコイル１６に生じた誘導電流を検出する検出部２２と、を備えている。これらの磁界発生部２１および検出部２２は、コンベヤベルト１３の裏面側に配置されるとともに、両方が同じベルト幅方向Ｈで一方の側端部側に寄った位置に配置されている。磁界発生部２１および検出部２２は、ベルト長手方向Ｌに離間して配置され、それぞれがコンベヤベルト１３の裏面に対向している。なお、磁界発生部２１および検出部２２は、図示しないフレームによって一体的に固定されていてもよい。
【００２９】
縦裂き検出手段２０は、キャリア側のコンベヤベルト１３が通過するベルト経路において、ホッパ３０に対してベルト長手方向Ｌで駆動プーリ１１側から隣接する搬送開始位置Ｐ１に配置されている。なお、縦裂き検出手段２０は、コンベヤベルト１３が通過するベルト経路において、複数配置されていてもよく、例えば、リターン側のコンベヤベルト１３が通過するベルと経路において、駆動プーリ１１に対して従動プーリ１２側から隣接する戻り開始位置Ｐ２に配置されていてもよい。
【００３０】
磁界発生部２１は、高周波磁界（例えば、１５ｋＨｚ程度）を発生させる図示しない発振回路を備えており、高周波磁界をコンベヤベルト１３に向けて発振する。この高周波磁界内にループコイル１６が接近すると、電磁誘導現象によってループコイル１６に誘導電流が生じる。
検出部２２は、ループコイル１６に生じる誘導電流により誘導起電力が発生させられる図示しない受信コイルを備えている。検出部２２は、ループコイル１６に生じた誘導電流を、前記受信コイルによりコンベヤベルト１３の裏面側から検出する。そして、検出部２２には、前記受信コイルに生じた誘導起電力に基づいてコンベヤベルト１３の縦裂きの有無を判定する図示しない判定部が接続されている。
【００３１】
コンベヤベルト装置１では、図２から図４に示すように、前記搬送開始位置Ｐ１を、コンベヤベルト１３のうち、ループコイル１６が埋設された部分が通過するときには、ループコイル１６が断線していなければ、磁界発生部２１から発振させられた高周波磁界により、ループコイル１６に誘導電流が生じる一方、コンベヤベルト１３に縦裂きが形成され、ループコイル１６が断線していると、ループコイル１６に誘導電流が生じない。したがって、ループコイル１６における誘導電流の有無や誘導電流の大きさを、前記判定部が、検出部２２に発生させられた前記誘導起電力に基づいて判定することで、コンベヤベルト１３の縦裂きが検出されることとなる。
【００３２】
次に、以上のように構成されたコンベヤベルト１３およびコンベヤベルト装置１の作用について、図２から図４などを用いて具体的に説明する。
本実施の形態では、ループコイル１６が平面視でベルト幅方向Ｈに開口し、ベルト幅方向Ｈの中心Ｏよりも開口側に位置する部分（凸状部１６Ｂ、１６Ｃ）が互いにベルト長手方向Ｌに離れており、しかもＵ字状を形成する凹部１６Ａがベルト幅方向Ｈの中央部分に達しているので、縦裂きが形成し易い前記中央部分にループコイル１６のベルト幅方向Ｈに沿って延在する導線１６ａの本数を増やすことができる。本実施の形態では、前記中央部分に８本の導線１６ａは配置されることになる。そのため、本体ゴム１４における縦裂きの検出領域を広くすることが可能となり、検出精度を高くすることができる。
【００３３】
また、ループコイル１６の凸状部１６Ｂ、１６Ｃそれぞれにおいて、矩形環状に形成される従来のループコイル１６と同等の導線本数を配置させることができる。そのため、凸状部１６Ｂ、１６Ｃ同士のベルト長手方向Ｌの間隔が十分離れていれば、一対の凸状部１６Ｂ、１６Ｃそれぞれに対して磁界発生部２１と検出部２２とを対向させて配置させた場合に、磁界発生部２１によって従来と同等の誘導電流を発生させることができ、その誘導電流を検出部２２によって従来と同等の検出精度で検出することができる。つまり、縦裂きの検出精度を低下させることなく、上記磁界発生部２１および検出部２２の両方をベルト幅方向Ｈの片側に寄せて配置することができる。
【００３４】
したがって、例えば本体ゴム１４のベルト幅方向Ｈの片側のみにメンテナンス用の通路がある場合であっても、縦裂き検出手段２０（２１、２２）を本体ゴム１４のベルト幅方向Ｈの前記通路側の片側のみに配置しておくことで、磁界発生部２１および検出部２２を通路側から容易に調整したり、修理することが可能となり、従来のようにコンベヤベルトの上方を越えて前記通路と反対側へ移動するといった手間のかかる作業が不要になるという利点がある。
【００３５】
また、ループコイル１６の凸状部１６Ｂ、１６Ｃ同士が凹部１６Ａを介してベルト長手方向Ｌに離れているので、検出部２２で磁界発生部２１側の凸状部１６Ｂから発生される誘導電流を誤って検出することのない好適な離間をもって、ベルト幅方向Ｈの片側に縦裂き検出手段２０を配置することが可能となる。したがって、従来のように遮蔽板を本体ゴムに接近させて設ける必要なくなるという利点がある。
【００３６】
また、ループコイル１６に形成される凹部１６Ａの凹底部１６ｂがベルト幅方向Ｈの中心Ｏを挟んで開口側とは反対側に位置し、凹部１６Ａが本体ゴム１４の中央部分を跨ってベルト幅方向に延在し、ベルト幅方向Ｈに沿って延在するループコイル１６の導線１６ａのベルト幅方向Ｈの範囲が広がるため、本体ゴム１４における縦裂きの検出領域をより広くすることが可能となり、検出精度をさらに高めることができる。
【００３７】
上述のように本実施の形態によるコンベヤベルトおよびコンベヤベルト装置では、ベルト幅方向Ｈの中央部分の導線本数を増やすことで、縦裂きの検出精度を高めることができる。
また、縦裂き検出手段２０（磁界発生部２１および検出部２２）をベルト幅方向Ｈの片側に配置することを可能とし、調整等にかかる作業効率を向上させることができる。
【００３８】
なお、本発明の技術範囲は、上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、種々の変更を加えることが可能である。
【００３９】
例えば、本実施の形態では平面視でＵ字状の環状に形成されたループコイル１６としているが、本発明のＵ字状とは、ベルト幅方向Ｈに開口する凹部１６Ａを有する形状であればよく、例えばコの字状、馬蹄形状、Ｃ形状などの形状を含む。
また、本実施の形態では、磁界発生部２１および検出部２２の両方をベルト幅方向Ｈの片側に配置しているが、このような配置であることに制限されることはなく、それぞれをベルト幅方向Ｈの両側に配置させることも可能である。
【００４０】
また、本実施の形態では、ループコイル１６の凹部１６Ａにおいて、その凹底部１６ｂがベルト幅方向Ｈの中心Ｏを挟んで開口側とは反対側に位置する形状としているが、これに限らず、前記凹底部１６ｂがベルト幅方向Ｈの中心Ｏより開口側に位置する形状であってもよい。要は、凹部１６Ａがベルト幅方向Ｈの中央部分に達していればよいのである。
【００４１】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【００４２】
１  コンベヤベルト装置
１１  駆動プーリ
１２  従動プーリ
１３  コンベヤベルト
１４  本体ゴム
１６  ループコイル
１６Ａ  凹部
１６Ｂ、１６Ｃ  凸状部
１６ａ  導線
１６ｂ  凹底部
２０  縦裂き検出手段
２１  磁界発生部
２２  検出部
Ｈ  ベルト幅方向
Ｌ  ベルト長手方向
Ｔ  ベルト厚さ方向
【図１】
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【図２】
2014031241.tif 000004
【図３】
2014031241.tif 000005
【図４】
2014031241.tif 000006
【図５】
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