(57)【要約】【課題】特定の条件を満たすレンズ系において、安価にゴーストの発生を抑制すること。【解決手段】物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系である。前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有する。前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、１枚のレンズ素子からなる。前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面において、以下の式（１）を満たすことを特徴とする。    Ｒ  <  ０．２％          （１）ここで、  Ｒ：ｄ線に対するエネルギー反射率（％）である。【選択図】図１
2014157168.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、
前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系であって、
前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有し、
前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、１枚のレンズ素子からなり、
前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面において、以下の式（１）を満たすことを特徴とする、レンズ系：
Ｒ  <  ０．２％          （１）
ここで、
Ｒ：ｄ線に対するエネルギー反射率（％）である。
【請求項２】
物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、
前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系であって、
前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有し、
前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、１枚のレンズ素子からなり、
前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面のｄ線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い、
レンズ系。
【請求項３】
以下の式（２）を満たすことを特徴とする、請求項１または２に記載のレンズ系：
0.5  <  Heff  /  Ymax  <  1.4          （２）
ここで、
Heff：前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の物体側の有効半径
Ymax：前記レンズ系の最大像高
である。
【請求項４】
以下の式（３）を満たすことを特徴とする、請求項１または２に記載のレンズ系：
ｆｂ／Ymax＜ ３．５          （３）
ここで、
ｆｂ：前記最も像側のレンズ群の焦点距離
Ymax：前記レンズ系の最大像高
である。
【請求項５】
請求項１から４のいずれかに記載のレンズ系と、
前記レンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
ここに開示された技術は、レンズ系、および、カメラに関する。
【背景技術】
【０００２】
カメラ等に用いられるレンズ系が種々提案されている。レンズ系において、ゴーストやフレアを低減することが重要である。
【０００３】
特許文献１は、ゴーストやフレアをより低減させた撮影レンズを開示している。また、特許文献１は、反射率を０．２％以下に抑えた反射防止膜を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１３９４１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示された反射防止膜のように、反射率を低くする膜は、成型が困難であり、膜形成のコストも高い。そのため、レンズ系の多数の面にこのような膜を形成すると、レンズ系の製造コストが高くなる。
【０００６】
一方、ゴースト発生の主な原因となっている面が特定できれば、当該面に反射率の低い膜を形成することで、安価にゴーストの発生を抑制することができる。しかし、どのようなレンズ系に対して何が原因でゴーストが発生するかは未だ明らかでない。
【０００７】
ここに開示された技術は、特定の条件を満たすレンズ系において、安価にゴーストの発生を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的の１つは、以下のレンズ系により達成される。当該レンズ系は、
物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、
前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能であって、
前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有し、
前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、１枚のレンズ素子からなり、
前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面において、以下の式（１）を満たすことを特徴とする：
Ｒ  <  ０．２％          （１）
ここで、
Ｒ：ｄ線に対するエネルギー反射率（％）である。
【０００９】
上記目的の１つは、以下のレンズ系により達成される。当該レンズ系は、
物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、
前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能であって、
前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有し、
前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、１枚のレンズ素子からなり、
前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面のｄ線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い。
【発明の効果】
【００１０】
ここに開示された技術によれば、特定の条件を満たすレンズ系において、安価にゴーストの発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施の形態１（実施例１）に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態を示すレンズ配置図
【図２】実施例１に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図
【図３】実施例１に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図
【図４】実施例１に係るズームレンズ系の望遠端における、像ぶれ補正を行っていない基本状態及び像ぶれ補正状態での横収差図
【図５】実施の形態２（実施例２）のレンズ系のレンズ断面図である。
【図６】実施例２のレンズ系の無限遠合焦状態の収差図
【図７】実施の形態３（実施例３）に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態を示すレンズ配置図
【図８】実施例３に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図
【図９】実施例３に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図
【図１０】実施例３に係るズームレンズ系の望遠端における、像ぶれ補正を行っていない基本状態及び像ぶれ補正状態での横収差図
【図１１】実施の形態４に係るカメラシステムの概略構成図
【図１２】実施の形態５に係るデジタルカメラの概略構成図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜実施の形態１＞
図１は、実施の形態１に係るズームレンズ系のレンズ配置図であり、無限遠合焦状態にあるズームレンズ系を表している。
【００１３】
図１において、（ａ）図は広角端（最短焦点距離状態：焦点距離ｆＷ）のレンズ構成、（ｂ）図は中間位置（中間焦点距離状態：焦点距離ｆＭ＝√（ｆＷ＊ｆＴ））のレンズ構成、（ｃ）図は望遠端（最長焦点距離状態：焦点距離ｆＴ）のレンズ構成をそれぞれ表している。また図１において、（ａ）図と（ｂ）図との間に設けられた折れ線の矢印は、上から順に、広角端、中間位置、望遠端の各状態におけるレンズ群の位置を結んで得られる直線である。広角端と中間位置との間、中間位置と望遠端との間は、単純に直線で接続されているだけであり、実際の各レンズ群の動きとは異なる。
【００１４】
さらに図１において、レンズ群に付された矢印は、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを表す。すなわち、図１では、後述する第４レンズ群Ｇ４が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示している。なお、図１では、（ａ）図に各レンズ群の符号が記載されているため、便宜上、この各レンズ群の符号の下部にフォーカシングを表す矢印を付しているが、各ズーミング状態において、フォーカシングの際に各レンズ群が移動する方向は、実施の形態ごとに後に具体的に説明する。
【００１５】
実施の形態１に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、正のパワーを有する第１レンズ群Ｇ１と、負のパワーを有する第２レンズ群Ｇ２と、正のパワーを有する第３レンズ群Ｇ３と、負のパワーを有する第４レンズ群Ｇ４と、負のパワーを有する第５レンズ群Ｇ５と、正のパワーを有する第６レンズ群Ｇ６とを備える。各実施の形態に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔、及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔がいずれも変化するように、第２レンズ群Ｇ２、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。各実施の形態に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。
【００１６】
なお図１において、特定の面に付されたアスタリスク＊は、該面が非球面であることを示している。また図１において、各レンズ群の符号に付された記号（＋）及び記号（−）は、各レンズ群のパワーの符号に対応する。また各図において、最も右側に記載された直線は、像面Ｓの位置を表す。
【００１７】
さらに図１に示すように、第３レンズ群Ｇ３内の第７レンズ素子Ｌ７と第８レンズ素子Ｌ８との間には、開口絞りＡが設けられている。
【００１８】
図１に示すように、実施の形態１に係るズームレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第１レンズ素子Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ素子Ｌ２と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３レンズ素子Ｌ３とからなる。これらのうち、第２レンズ素子Ｌ２と第３レンズ素子Ｌ３とは接合されている。
【００１９】
実施の形態１に係るズームレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第４レンズ素子Ｌ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第５レンズ素子Ｌ５と、両凹形状の第６レンズ素子Ｌ６とからなる。これらのうち、第４レンズ素子Ｌ４と第５レンズ素子Ｌ５とは接合されている。
【００２０】
また実施の形態１に係るズームレンズ系において、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第７レンズ素子Ｌ７と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第８レンズ素子Ｌ８と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第９レンズ素子Ｌ９と、両凸形状の第１０レンズ素子Ｌ１０と、像側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１１レンズ素子Ｌ１１とからなる。これらのうち、第８レンズ素子Ｌ８と第９レンズ素子Ｌ９とは接合されており、第１０レンズ素子Ｌ１０と第１１レンズ素子Ｌ１１とは接合されている。また、第７レンズ素子Ｌ７は、その両面が非球面であり、第１０レンズ素子Ｌ１０は、その物体側が非球面である。さらに、第７レンズ素子Ｌ７と第８レンズ素子Ｌ８との間には、開口絞りＡが設けられている。
【００２１】
また実施の形態１に係るズームレンズ系において、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１２レンズ素子Ｌ１２のみからなる。
【００２２】
また実施の形態１に係るズームレンズ系において、第５レンズ群Ｇ５は、両凹形状の第１３レンズ素子Ｌ１３のみからなる。
【００２３】
また実施の形態１に係るズームレンズ系において、第６レンズ群Ｇ６は、両凸形状の第１４レンズ素子Ｌ１４のみからなる。
【００２４】
なお、実施の形態１に係るズームレンズ系では、第３レンズ群Ｇ３中の第１０レンズ素子Ｌ１０及び第１１レンズ素子Ｌ１１が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して垂直方向に移動する像ぶれ補正レンズ群に相当する。
【００２５】
実施の形態１に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第２レンズ群Ｇ２は、単調に像側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は、像側に凸の軌跡を描いて移動し、第５レンズ群Ｇ５は、略単調に物体側へ移動し、第１レンズ群Ｇ１、第３レンズ群Ｇ３及び第６レンズ群Ｇ６は、像面Ｓに対して固定されている。すなわち、ズーミングに際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔及び第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように、第２レンズ群Ｇ２、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５が光軸に沿ってそれぞれ移動する。
【００２６】
さらに実施の形態１に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、フォーカシングレンズ群である第４レンズ群Ｇ４は、いずれのズーミング状態でも光軸に沿って像側へ移動する。
【００２７】
つぎに、実施の形態１に係るズームレンズ系を具体的に実施した数値実施例を説明する。なお、数値実施例において、表中の長さの単位はすべて「ｍｍ」であり、画角の単位はすべて「°」である。また、各数値実施例において、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数である。また、各数値実施例において、＊印を付した面は非球面であり、非球面形状は次式で定義している。
【００２８】
【数１】
2014157168.tif 000003
ここで、
Ｚ：光軸からの高さがｈの非球面上の点から、非球面頂点の接平面までの距離、
ｈ：光軸からの高さ、
ｒ：頂点曲率半径、
κ：円錐定数、
Ａｎ：ｎ次の非球面係数
である。
【００２９】
図２は、実施例１に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図である。
【００３０】
また図３は、実施例１に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図である。なお、実施例における物体距離は、以下に示すとおりである。
実施例１  １８８７ｍｍ
各縦収差図において、（ａ）図は広角端、（ｂ）図は中間位置、（ｃ）図は望遠端における各収差を表す。各縦収差図は、左側から順に、球面収差（ＳＡ（ｍｍ））、非点収差（ＡＳＴ（ｍｍ））、歪曲収差（ＤＩＳ（％））を示す。球面収差図において、縦軸はＦナンバー（図中、Ｆで示す）を表し、実線はｄ線（ｄ−ｌｉｎｅ）、短破線はＦ線（Ｆ−ｌｉｎｅ）、長破線はＣ線（Ｃ−ｌｉｎｅ）の特性である。非点収差図において、縦軸は像高（図中、Ｈで示す）を表し、実線はサジタル平面（図中、ｓで示す）、破線はメリディオナル平面（図中、ｍで示す）の特性である。歪曲収差図において、縦軸は像高（図中、Ｈで示す）を表す。
【００３１】
図４は、実施の形態１に係るズームレンズ系の望遠端における横収差図である。
【００３２】
横収差図において、上段３つの収差図は、望遠端における像ぶれ補正を行っていない基本状態、下段３つの収差図は、像ぶれ補正レンズ群（第３レンズ群Ｇ３の第１０レンズ素子Ｌ１０及び第１１レンズ素子Ｌ１１）を光軸と垂直な方向に所定量移動させた望遠端における像ぶれ補正状態に、それぞれ対応する。基本状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の７０％の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の−７０％の像点における横収差に、それぞれ対応する。像ぶれ補正状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の７０％の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の−７０％の像点における横収差に、それぞれ対応する。また各横収差図において、横軸は瞳面上での主光線からの距離を表し、実線はｄ線（ｄ−ｌｉｎｅ）、短破線はＦ線（Ｆ−ｌｉｎｅ）、長破線はＣ線（Ｃ−ｌｉｎｅ）の特性である。なお各横収差図において、メリディオナル平面を、第３レンズ群Ｇ３の光軸とを含む平面としている。
【００３３】
なお、実施例のズームレンズ系について、望遠端における、像ぶれ補正状態での像ぶれ補正レンズ群の光軸と垂直な方向への移動量は、以下に示すとおりである。
実施例１  ０．３ｍｍ
撮影距離が∞で望遠端において、ズームレンズ系が所定の角度だけ傾いた場合の像偏心量は、像ぶれ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に上記の各値だけ平行移動するときの像偏心量に等しい。
【００３４】
横収差図から明らかなように、軸上像点における横収差の対称性は良好であることがわかる。また、＋７０％像点における横収差と−７０％像点における横収差とを基本状態で比較すると、いずれも湾曲度が小さく、収差曲線の傾斜がほぼ等しいことから、偏心コマ収差、偏心非点収差が小さいことがわかる。このことは、像ぶれ補正状態であっても充分な結像性能が得られていることを意味している。また、ズームレンズ系の像ぶれ補正角が同じ場合には、ズームレンズ系全体の焦点距離が短くなるにつれて、像ぶれ補正に必要な平行移動量が減少する。したがって、いずれのズーム位置であっても、所定の角度までの像ぶれ補正角に対して、結像特性を低下させることなく充分な像ぶれ補正を行うことが可能である。
【００３５】
（数値実施例１）
数値実施例１のズームレンズ系は、図１に示した実施の形態１に対応する。数値実施例３のズームレンズ系の面データを表１に、非球面データを表２に、無限遠合焦状態での各種データを表３に、近接物体合焦状態での各種データを表４に示す。
【００３６】
表  １（面データ）
面番号         r           d           nd         vd     有効半径     
物面             ∞                                               
1         52.40790     4.16040     1.48749    70.4    15.284     
2       -409.46720     0.15000                        14.986     
3         38.20510     1.00000     1.85026    32.3    14.051     
4         25.19230     5.00000     1.49700    81.6    13.459     
5        129.07560        可変                        13.129     
6       3610.88200     0.80000     1.80610    33.3     8.154     
7         13.09000     2.75540     1.94595    18.0     7.378     
8         25.71900     1.82700                         6.973     
9        -42.76750     0.70000     1.80420    46.5     6.914     
10         86.12560        可変                         6.866     
11*        17.89940     4.44090     1.73077    40.5     8.919     
12*      -551.13770     1.50000                         8.705     
13(絞り)           ∞     1.84180                         8.312     
14         47.14250     0.80000     1.90366    31.3     7.712     
15         12.32910     3.27170     1.48749    70.4     7.201     
16         33.57730     1.60000                         7.077     
17*        21.15520     4.77640     1.58913    61.3     7.251     
18        -20.47470     0.70000     1.76182    26.6     7.095     
19        -32.11930        可変                         7.096     
20         41.83650     0.70000     1.77250    49.6     6.404     
21         15.88470        可変                         6.160     
22        -25.74280     0.80000     1.80420    46.5     7.366     
23        157.00800        可変                         7.787     
24         48.74570     3.86270     1.84666    23.8    10.768     
25        -62.66020      BF                            10.901     
像面             ∞                                               
【００３７】
表  ２（非球面データ）
第11面
K= 0.00000E+00, A4=-1.40838E-05, A6=-3.36993E-08, A8=-7.27662E-10 
A10=-1.68262E-11 
第12面
K= 0.00000E+00, A4= 5.37846E-06, A6= 6.25748E-08, A8=-3.61395E-09 
A10= 3.00574E-12 
第17面
K= 0.00000E+00, A4=-2.54955E-05, A6= 1.56273E-07, A8=-6.17885E-09 
A10= 5.91994E-11
【００３８】
表  ３（無限遠合焦状態での各種データ）
ズーム比     4.12019
広角      中間      望遠
焦点距離      41.1999   83.6183  169.7513
Ｆナンバー     4.12035   4.94425   5.76854
画角        15.0728    7.2789    3.5687
像高        10.8150   10.8150   10.8150
レンズ全長    113.00    113.00    113.00
ＢＦ        15.05     15.05     15.05
d5           1.2806   16.2389   29.2395 
d10         29.1045   14.1462    1.1455 
d19          2.6014    6.5190    2.6000 
d21         22.7760   16.2979   15.5666 
d23          1.5000    4.0605    8.7109 
ズームレンズ群データ
群    始面      焦点距離
1       1      65.47364
2       6     -18.35878
3      11      21.26021
4      20     -33.54315
5      22     -27.44782
6      24      32.90549
【００３９】
表  ４（近接物体合焦状態での各種データ）
ズーム比     3.66941
広角      中間      望遠
物体距離    1887.0000 1887.0000 1887.0000
焦点距離      40.6198   79.4226  149.0505
Ｆナンバー     4.13170   4.96652   5.89019
画角        15.0401    7.2497    3.4904
像高        10.8150   10.8150   10.8150
レンズ全長    113.00    113.00    113.00
ＢＦ        15.05     15.05     15.05
d5           1.2806   16.2389   29.2395 
d10         29.1045   14.1462    1.1455 
d19          2.7907    7.4215    5.9664 
d21         22.5867   15.3954   12.2002 
d23          1.5000    4.0605    8.7109
ズームレンズ群データ
群    始面      焦点距離
1       1      65.47364
2       6     -18.35878
3      11      21.26021
4      20     -33.54315
5      22     -27.44782
6      24      32.90549
【００４０】
＜実施の形態２＞
図５は実施の形態２に係るインナーフォーカスレンズの無限遠物点合焦時のレンズ構成を示すものである。
【００４１】
実施の形態２に係るインナーフォーカスレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、が配列されて成る。
【００４２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側に位置した、正の屈折力を有するレンズＬ１と、像面側に強い曲率の凹面を有し負の屈折力を有するレンズＬ２と、開口絞りＡと、物体側に強い曲率の凹面を有し負の屈折力を有するレンズＬ３と両凸レンズＬ４との接合レンズと、像面側に非球面を有し正の屈折力を有するレンズＬ５、とで構成される。第２レンズ群Ｇ２は、両面に非球面を有し像側に強い曲率の凹面を有する負レンズＬ６で構成される。第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ７で構成される。また、該第２レンズ群Ｇ２を像面側へ光軸上移動することにより無限遠物体側から近距離物体側へのフォーカシングを行う。
【００４３】
表５に実施の形態２に係るインナーフォーカスレンズに具体的数値を適用した数値実施例２のレンズデータを示す。なお、表５及び他のレンズデータを示す表において、表中の長さの単位はすべて「ｍｍ」であり、画角の単位はすべて「°」である。また、「面番号」は物体側から数えてｉ番目の面であることを示し、「曲率半径」は物体側から第ｉ番目の面の近軸曲率半径を、「軸上面間隔」は第ｉ面と第ｉ＋１面との間の軸上面間隔を、「屈折率」は物体側に第ｉ面を有する硝材のｄ線（波長＝587.6ｎｍ（ナノメータ））における屈折率を、「アッベ数」は物体側に第ｉ面を有する硝材のｄ線におけるアッベ数を、それぞれ示し、面番号ｉの後に付した「＊」は当該面が非球面であることを示し、軸上面間隔に関し「可変」は当該軸上面間隔が可変間隔であることを示す。また、数値実施例において、＊印を付した面は非球面であり、非球面形状は上述の式（数１）で定義している。
【００４４】
図６は数値実施例２の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差を示すものである。なお、球面収差図において縦軸は開放Ｆ値との割合、横軸にデフォーカスをとり、実線がｄ線、長破線はＣ線（波長＝656.3ｎｍ）、短破線はＦ線（波長＝486.1ｎｍ）での球面収差をそれぞれ表わす。非点収差図では縦軸が像高、横軸がフォーカスで、実線がサジタル、破線がメリジオナルの各像面を表わす。歪曲収差図では縦軸が像高、横軸は％で表わす。
【００４５】
（数値実施例２）
表  ５（レンズデータ）
面データ
面番号         r           d           nd         vd     有効半径     
物面             ∞                                               
1         18.74540     4.20230     1.88300     40.8      10.699     
2         68.34600     0.58830                           9.850     
3         39.42090     1.20000     1.51198     54.6       8.840     
4         10.02710     5.97820                           7.316     
5(絞り)           ∞      5.64000                           6.953     
6        -11.03380     1.00000     1.80518     25.5       7.078     
7         34.67830     6.54960     1.88300     40.8       8.805     
8        -17.84130     0.10000                           9.665     
9         37.38830     4.20550     1.80139     45.4      10.100     
10*       -32.91630       可変                          10.092     
11*      -126.83080     1.00000     1.68893     31.2       9.000     
12*        27.17400       可変                           9.092     
13        114.19150     3.92620     1.83480     42.7      10.974     
14        -33.79120      BF                             11.194     
像面             ∞                                               
非球面データ
第10面
K= 0.00000E+00, A4= 2.11487E-05, A6=-4.74672E-08, A8= 2.19448E-10 
A10=-5.03837E-13, A12= 0.00000E+00 
第11面
K= 0.00000E+00, A4= 3.62979E-05, A6=-4.48579E-07, A8= 2.76766E-09 
A10=-7.32635E-12, A12= 2.28019E-15 
第12面
K= 0.00000E+00, A4= 4.29240E-05, A6=-4.05961E-07, A8= 2.90164E-09 
A10=-1.27839E-11, A12= 3.16035E-14 
各種データ
焦点距離      25.6692
Ｆナンバー     1.44319
画角        22.9335
像高        10.8150
レンズ全長     60.5607
ＢＦ       18.03332
間隔データ
d0             ∞       938      238 
d10          1.9100    2.5773    4.5173 
d12          6.2273    5.5599    3.6200
単レンズデータ
レンズ     始面     焦点距離
1         1       28.1345
2         3      -26.6341
3         6      -10.2953
4         7       14.1701
5         9       22.4406
6        11      -32.3981
7        13       31.6167
レンズ群データ
群   始面    焦点距離  レンズ構成長    前側主点位置  後側主点位置
1      1    23.59025    29.46390        28.45049      28.34207
2     11   -32.39815     1.00000         0.48633       0.89580
3     13    31.61672     3.92620         1.67140       3.43160
レンズ群倍率
群   始面          ∞       1m        30cm
1      1    0.00000   -0.02502   -0.09714
2     11    2.62843    2.61210    2.56276
3     13    0.41398    0.41324    0.41140
【００４６】
＜実施の形態３＞
図７は、実施の形態３に係るズームレンズ系のレンズ配置図であり、無限遠合焦状態にあるズームレンズ系を表している。
【００４７】
図７において、（ａ）図は広角端（最短焦点距離状態：焦点距離ｆ W ）のレンズ構成、（ｂ）図は中間位置（中間焦点距離状態：焦点距離ｆ M ＝√（ｆ W ＊ｆ T ））のレンズ構成、（ｃ）図は望遠端（最長焦点距離状態：焦点距離ｆ T ）のレンズ構成をそれぞれ表している。また各図において、（ａ）図と（ｂ）図との間に設けられた折れ線の矢印は、上から順に、広角端、中間位置、望遠端の各状態におけるレンズ群の位置を結んで得られる直線である。広角端と中間位置との間、中間位置と望遠端との間は、単純に直線で接続されているだけであり、実際の各レンズ群の動きとは異なる。
【００４８】
さらに図７において、レンズ群に付された矢印は、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを表す。すなわち、図７では、後述する第３レンズ群Ｇ３が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示している。なお、図７では、（ａ）図に各レンズ群の符号が記載されているため、便宜上、この各レンズ群の符号の下部にフォーカシングを表す矢印を付しているが、各ズーミング状態において、フォーカシングの際に各レンズ群が移動する方向は、実施の形態ごとに後に具体的に説明する。
【００４９】
実施の形態３に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、負のパワーを有する第１レンズ群Ｇ１と、正のパワーを有する第２レンズ群Ｇ２と、負のパワーを有する第３レンズ群Ｇ３と、正のパワーを有する第４レンズ群Ｇ４とを備える。各実施の形態に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔、及び第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔がいずれも変化するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。各実施の形態に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。
【００５０】
なお図７において、特定の面に付されたアスタリスク＊は、該面が非球面であることを示している。また各図において、各レンズ群の符号に付された記号（＋）及び記号（−）は、各レンズ群のパワーの符号に対応する。また各図において、最も右側に記載された直線は、像面Ｓの位置を表す。
【００５１】
さらに図７に示すように、第２レンズ群Ｇ２内の第４レンズ素子Ｌ４と第５レンズ素子Ｌ５との間には、開口絞りＡが設けられている。
【００５２】
図７に示すように、実施の形態３に係るズームレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ素子Ｌ１と、像側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ素子Ｌ２と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３レンズ素子Ｌ３とからなる。これらのうち、第１レンズ素子Ｌ１は、その像側面が非球面であり、第２レンズ素子Ｌ２は、その両面が非球面である。
【００５３】
実施の形態３に係るズームレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第４レンズ素子Ｌ４と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第５レンズ素子Ｌ５と、両凸形状の第６レンズ素子Ｌ６と、両凸形状の第７レンズ素子Ｌ７とからなる。これらのうち、第５レンズ素子Ｌ５と第６レンズ素子Ｌ６とは接合されている。また、第４レンズ素子Ｌ４は、その両面が非球面である。さらに、第４レンズ素子Ｌ４と第５レンズ素子Ｌ５との間には、開口絞りＡが設けられている。
【００５４】
なお、実施の形態３に係るズームレンズ系では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ素子のうち、第４レンズ素子Ｌ４、及び第５レンズ素子Ｌ５と第６レンズ素子Ｌ６との接合レンズ素子が、後述する物体側第２レンズ群に相当し、第７レンズ素子Ｌ７が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して垂直方向に移動する像側第２レンズ群に相当する。
【００５５】
また実施の形態３に係るズームレンズ系において、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第８レンズ素子Ｌ８のみからなる。この第８レンズ素子Ｌ８は、その両面が非球面である。
【００５６】
また実施の形態３に係るズームレンズ系において、第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の第９レンズ素子Ｌ９のみからなる。この第９レンズ素子Ｌ９は、その両面が非球面である。
【００５７】
実施の形態３に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描いて移動し、第２レンズ群Ｇ２は、単調に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は、単調に僅かに物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は、像面Ｓに対して固定されている。すなわち、ズーミングに際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３が光軸に沿ってそれぞれ移動する。
【００５８】
さらに実施の形態３に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第３レンズ群Ｇ３は、いずれのズーミング状態でも光軸に沿って像側へ移動する。
【００５９】
以下、実施の形態３に係るズームレンズ系を具体的に実施した数値実施例を説明する。なお、数値実施例３において、表中の長さの単位はすべて「ｍｍ」であり、画角の単位はすべて「°」である。また、各数値実施例において、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数である。また、各数値実施例において、＊印を付した面は非球面であり、非球面形状は上述の式（数１）で定義している。
【００６０】
図８は、実施例３に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図である。
【００６１】
また図９は、実施例３に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図である。なお、実施例３における物体距離は、３００ｍｍである。
【００６２】
各縦収差図において、（ａ）図は広角端、（ｂ）図は中間位置、（ｃ）図は望遠端における各収差を表す。各縦収差図は、左側から順に、球面収差（ＳＡ（ｍｍ））、非点収差（ＡＳＴ（ｍｍ））、歪曲収差（ＤＩＳ（％））を示す。球面収差図において、縦軸はＦナンバー（図中、Ｆで示す）を表し、実線はｄ線（ｄ−ｌｉｎｅ）、短破線はＦ線（Ｆ−ｌｉｎｅ）、長破線はＣ線（Ｃ−ｌｉｎｅ）の特性である。非点収差図において、縦軸は像高（図中、Ｈで示す）を表し、実線はサジタル平面（図中、ｓで示す）、破線はメリディオナル平面（図中、ｍで示す）の特性である。歪曲収差図において、縦軸は像高（図中、Ｈで示す）を表す。
【００６３】
図１０は、各々実施の形態３に係るズームレンズ系の望遠端における横収差図である。
【００６４】
横収差図において、上段３つの収差図は、望遠端における像ぶれ補正を行っていない基本状態、下段３つの収差図は、像側第２レンズ群（第７レンズ素子Ｌ７）を光軸と垂直な方向に所定量移動させた望遠端における像ぶれ補正状態に、それぞれ対応する。基本状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の７０％の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の−７０％の像点における横収差に、それぞれ対応する。像ぶれ補正状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の７０％の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の−７０％の像点における横収差に、それぞれ対応する。また各横収差図において、横軸は瞳面上での主光線からの距離を表し、実線はｄ線（ｄ−ｌｉｎｅ）、短破線はＦ線（Ｆ−ｌｉｎｅ）、長破線はＣ線（Ｃ−ｌｉｎｅ）の特性である。なお各横収差図において、メリディオナル平面を、第１レンズ群Ｇ１の光軸と第２レンズ群Ｇ２の光軸とを含む平面としている。
【００６５】
なお、実施例のズームレンズ系について、望遠端における、像ぶれ補正状態での像側第２レンズ群の光軸と垂直な方向への移動量は、以下に示すとおりである。
実施例３  ０．１８７ｍｍ
撮影距離が∞で望遠端において、ズームレンズ系が０．３°だけ傾いた場合の像偏心量は、像側第２レンズ群が光軸と垂直な方向に上記の各値だけ平行移動するときの像偏心量に等しい。
【００６６】
横収差図から明らかなように、軸上像点における横収差の対称性は良好であることがわかる。また、＋７０％像点における横収差と−７０％像点における横収差とを基本状態で比較すると、いずれも湾曲度が小さく、収差曲線の傾斜がほぼ等しいことから、偏心コマ収差、偏心非点収差が小さいことがわかる。このことは、像ぶれ補正状態であっても充分な結像性能が得られていることを意味している。また、ズームレンズ系の像ぶれ補正角が同じ場合には、ズームレンズ系全体の焦点距離が短くなるにつれて、像ぶれ補正に必要な平行移動量が減少する。したがって、いずれのズーム位置であっても、０．３°までの像ぶれ補正角に対して、結像特性を低下させることなく充分な像ぶれ補正を行うことが可能である。
【００６７】
（数値実施例３）
数値実施例３のズームレンズ系は、図７に示した実施の形態３に対応する。数値実施例３のズームレンズ系の面データを表６に、非球面データを表７に、無限遠合焦状態での各
種データを表８に、近接物体合焦状態での各種データを表９に示す。
【００６８】
表  ６（面データ）
面データ
面番号         r           d           nd         vd     有効半径    
物面             ∞                                               
1         16.42280     0.80000     1.85400    40.4     8.030     
2*         8.69880     5.35360                         6.761     
3*       -16.24340     0.50000     1.58700    59.6     6.363     
4*     -1000.00000     0.20000                         6.236     
5         21.90190     1.25200     1.94595    18.0     6.114     
6         40.03200        可変                         6.004     
7*        11.89960     2.02150     1.77200    50.0     4.892     
8*     -1000.00000     1.00000                         4.833     
9(絞り)           ∞     2.00000                         4.526     
10         25.47380     0.58990     1.90366    31.3     4.448     
11          7.34840     2.70950     1.49700    81.6     4.301     
12        -33.68110     1.50000                         4.382     
13         33.63990     1.20000     1.58144    40.9     4.653     
14        -86.34380        可変                         4.636     
15*        89.01190     0.40000     1.77200    50.0     4.227     
16*        10.64130        可変                         4.311     
17*        43.32750     3.19620     1.77200    50.0     9.416     
18*       -62.33520      BF                             9.654     
像面             ∞                                               
【００６９】
表  ７（非球面データ）
第2面
K= 0.00000E+00, A4=-3.04224E-05, A6=-3.39736E-07, A8= 0.00000E+00
A10= 0.00000E+00 
第3面
K= 0.00000E+00, A4= 8.94998E-05, A6=-1.77785E-06, A8= 3.92646E-08
A10=-3.91376E-10 
第4面
K= 0.00000E+00, A4= 7.11423E-05, A6=-1.79171E-06, A8= 2.82400E-08
A10=-2.93586E-10 
第7面
K= 0.00000E+00, A4=-4.57043E-05, A6=-8.52737E-08, A8= 3.62974E-09
A10=-1.40385E-09 
第8面
K= 0.00000E+00, A4= 4.15779E-05, A6=-2.33061E-07, A8=-3.98850E-09
A10=-1.29915E-09 
第15面
K= 0.00000E+00, A4= 1.00000E-04, A6=-1.10837E-05, A8= 2.79906E-07
A10=-2.65808E-09 
第16面
K= 0.00000E+00, A4= 1.21515E-04, A6=-1.15513E-05, A8= 1.97566E-07
A10=-9.89769E-10 
第17面
K= 0.00000E+00, A4= 7.90705E-05, A6=-1.03130E-06, A8= 1.21938E-08
A10=-8.96221E-11 
第18面
K= 0.00000E+00, A4= 5.73840E-05, A6=-1.13324E-06, A8= 1.43220E-08
A10=-1.00247E-10
【００７０】
表  ８（無限遠合焦状態での各種データ）
ズーム比     2.79708
広角      中間      望遠
焦点距離      14.4901   24.2333   40.5299
Ｆナンバー     3.64071   5.30497   5.82465
画角        40.7465   24.2568   14.8037
像高        10.8150   10.8150   10.8150
レンズ全長     62.5692   57.3716   60.2745
ＢＦ        14.1990   14.1990   14.1990
d6          17.0129    6.6327    0.6000 
d14          2.1442    6.6384   13.4790 
d16          6.4901    7.1788    9.2741 
ズームレンズ群データ
群    始面      焦点距離
1       1     -15.88153
2       7      13.59210
3      15     -15.69064
4      17      33.55220
【００７１】
表  ９（近接物体合焦状態での各種データ）
広角      中間      望遠
物体距離     300.0000  300.0000  300.0000
ＢＦ        14.1990   14.1990   14.1990
d6          17.0129    6.6327    0.6000 
d14          2.3848    7.3054   15.2480 
d16          6.2496    6.5118    7.5052
【００７２】
＜ゴーストの抑制＞
実施の形態１〜３に係るレンズ系は、いずれも、物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系である。前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも１枚のレンズ素子を有する。そして、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群（以下、最終レンズ群ともいう）は、１枚のレンズ素子からなる。
【００７３】
実施形態１〜３のレンズ系のように、最終レンズ群を1枚のレンズ素子で構成すれば、光軸方向の厚みを最小限に抑えることができ、レンズ系の小型化を実現できる。
【００７４】
このようなレンズ系において、発明者は、ゴーストの発生の主な原因を発見した。具体的には、撮像素子や、撮像素子の保護ガラスといった部材から生じる不要反射光を、最終レンズ群が再度反射し、反射光を撮像素子に導きやすいということを見出した。
【００７５】
また、実施形態１〜３のレンズ系のように、最終レンズ群の１枚のレンズ素子に適切なパワーを与えれば、レンズ系の収差が良好になる。しかしながら、最終レンズ群を1枚のレンズ素子で構成すれば、そのレンズに強いパワーを与えなければならない。このような場合に、最終レンズ群での反射によるゴーストの影響がさらに大きくなる。
【００７６】
また、最終レンズ群を１枚のレンズ素子で構成すれば、最終レンズ群の有効半径は大きくなりがちである。このような場合に、最終レンズ群での反射によるゴーストの影響がさらに大きくなる。
【００７７】
これらを示すシミュレーション結果を以下に示す。
【００７８】
シミュレーションは、実施例１〜３のレンズ系を用いて行った。実施例１〜３は、いずれも、最終レンズ群が１枚のレンズ素子で構成されている。
【００７９】
表１０に、シミュレーション結果を示す。
【００８０】
【表１０】
2014157168.tif 000004
【００８１】
「ゴースト強度」は、解析対象のレンズ系が広角端の状態において、光軸に対して所定の角度の光がレンズ系に入射したとき、当該光が撮像素子で反射され、「評価対象」であるレンズ面でさらに反射され、撮像素子に入射する光の強度を数値化したものである。
【００８２】
実施例１（図１）のレンズ系において、光軸に対して５．０度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L14の物体側面L14R1が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L14以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L１３の像側面L13R2が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」よりも、約19.8倍高かった。
【００８３】
実施例２（図５）のレンズ系において、光軸に対して７．５度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L７の物体側面L7R1が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L7以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L２の像側面L2R2が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」よりも、約3.8倍高かった。
【００８４】
実施例３（図７）のレンズ系において、光軸に対して７．５度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L９の物体側面L9R1が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L９以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L２の像側面L2R2が再び反射することにより生じる「ゴースト強度」よりも、約８.8倍高かった。
【００８５】
これらの検討の結果、最終レンズ群が１枚のレンズ素子で構成されたレンズ系においてゴーストの主な原因が、最終レンズ群のレンズ素子による反射であると見出した。
【００８６】
そこで、実施の形態１〜３においては、最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面において、反射率が比較的低くなるように、反射防止膜を形成している。具体的には、当該レンズ面は以下の式（１）を満たしている。
【００８７】
Ｒ  <  ０．２％          （１）
ここで、
Ｒ：波長500nmにおけるエネルギー反射率（％）である。
【００８８】
このような反射率を実現する反射防止膜は、上述の特許文献１等に記載された技術により実現可能である。このような反射防止膜は、成型が困難であり、膜形成のコストも高い。しかし、実施の形態１〜３においては、ゴースト発生の主要因となるレンズ面を特定して当該レンズ面に当該反射防止膜を形成する。そして、たとえば、その他のレンズ面には安価な反射防止膜を形成してもゴーストの発生を抑制できる。つまり、ゴーストの発生を安価に抑制することができる。
【００８９】
また、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも１つのレンズ面のｄ線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い。したがって、たとえば、ゴースト発生の主要因となるレンズ面に高価な反射防止膜を形成しても、他のレンズ面に安価な反射防止膜を形成することで、ゴーストの発生を安価に抑制することができる。
【００９０】
上述の効果は、以下の式（１）’を満たすレンズ系でより顕著である。
【００９１】
Ｒ  <  ０．１％          （１）’
上述の効果は、以下の式（２）を満たすレンズ系でより顕著である。
【００９２】
0.5  <  Heff  /  Ymax  <  1.4          （２）
ここで、
Heff：前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の物体側の有効半径
Ymax：前記レンズ系の最大像高
である。
【００９３】
また、上述の効果は、以下の式（３）を満たすレンズ系でより顕著である。
【００９４】
ｆｂ／Ymax ＜３．５          （３）
ここで、
ｆｂ：前記最も像側のレンズ群の焦点距離
Ymax：前記レンズ系の最大像高
である。
【００９５】
以下の表１１に、各数値実施例のレンズ系における各条件の対応値を示す。
表  １１（条件の対応値）
【００９６】
【表１１】
2014157168.tif 000005
【００９７】
＜実施の形態４＞
図１１は、実施の形態４に係るカメラシステムの概略構成図である。
【００９８】
本実施の形態４に係るカメラシステム１００は、カメラ本体１０１と、カメラ本体１０１に着脱自在に接続される交換レンズ装置２０１とを備える。
【００９９】
カメラ本体１０１は、交換レンズ装置２０１のズームレンズ系２０２によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子１０２と、撮像素子１０２によって変換された画像信号を表示する表示部１０３と、カメラマウント部１０４とを含む。一方、交換レンズ装置２０１は、実施の形態１〜３いずれかに係るレンズ系２０２と、レンズ系２０２を保持する鏡筒２０３（保持部の一例）と、カメラ本体のカメラマウント部１０４に接続されるレンズマウント部２０４（マウントの一例）とを含む。カメラマウント部１０４及びレンズマウント部２０４は、物理的な接続のみならず、カメラ本体１０１内のコントローラ（図示せず）と交換レンズ装置２０１内のコントローラ（図示せず）とを電気的に接続し、相互の信号のやり取りを可能とするインターフェースとしても機能する。なお、図１１において、レンズ系２０２として図示した構成は一例であり、いずれの実施の形態のレンズ系を用いてもよい。
【０１００】
本実施の形態４では、実施の形態１〜３いずれかに係るレンズ系２０２を用いているので、結像性能に優れ、ゴーストの発生を抑制した交換レンズ装置を安価に実現することができる。また、本実施の形態４に係るカメラシステム１００全体のゴーストの発生を安価に抑制することができる。
【０１０１】
なお、カメラシステムはカメラに含まれる概念である。
【０１０２】
＜実施の形態５＞
図１２は、実施の形態５に係るカメラシステムの概略構成図である。
【０１０３】
本実施の形態５に係るカメラ３００は、カメラ本体３０１と、カメラ本体３０１に固定されているレンズ鏡筒４０１とを備える。
【０１０４】
カメラ本体３０１は、レンズ鏡筒４０１のレンズ系４０２によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子３０２と、撮像素子３０２によって変換された画像信号を表示する表示部３０３とを含む。一方、レンズ鏡筒４０１は、実施の形態１〜３いずれかに係るレンズ系４０２と、レンズ系４０２を保持する鏡筒４０３（保持部の一例）とを含む。なお、図１２においては、レンズ系４０２として図示した構成は一例であり、いずれの実施の形態のレンズ系を用いてもよい。
【０１０５】
本実施の形態５では、実施の形態１〜３いずれかに係るズームレンズ系４０２を用いているので、結像性能に優れ、ゴーストの発生を安価に抑制したレンズ鏡筒を実現することができる。また、本実施の形態５に係るカメラ３００全体のゴーストの発生を安価に抑制することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
ここに開示されたレンズ系は、デジタルスチルカメラ、デジタルビデオカメラ、携帯電話機器のカメラ、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｃｅ）のカメラ、監視システムにおける監視カメラ、Ｗｅｂカメラ、車載カメラ等に適用可能であり、特にデジタルスチルカメラシステム、デジタルビデオカメラシステムといった高画質が要求される撮影光学系に好適である。
【符号の説明】
【０１０７】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｇ５    第５レンズ群
Ｇ６    第６レンズ群
Ｌ１    第１レンズ素子
Ｌ２    第２レンズ素子
Ｌ３    第３レンズ素子
Ｌ４    第４レンズ素子
Ｌ５    第５レンズ素子
Ｌ６    第６レンズ素子
Ｌ７    第７レンズ素子
Ｌ８    第８レンズ素子
Ｌ９    第９レンズ素子
Ｌ１０  第１０レンズ素子
Ｌ１１  第１１レンズ素子
Ｌ１２  第１２レンズ素子
Ｌ１３  第１３レンズ素子
Ｌ１４  第１４レンズ素子
Ａ      開口絞り
Ｓ      像面
１００  カメラシステム
３００  カメラ
１０１、３０１  カメラ本体
１０２、３０２  撮像素子
１０３、３０３  表示部
１０４  カメラマウント部
２０１  交換レンズ装置
２０２、４０２  レンズ系
２０３、４０３  鏡筒
２０４  レンズマウント部
【図１】
2014157168.tif 000006
【図２】
2014157168.tif 000007
【図３】
2014157168.tif 000008
【図４】
2014157168.tif 000009
【図５】
2014157168.tif 000010
【図６】
2014157168.tif 000011
【図７】
2014157168.tif 000012
【図８】
2014157168.tif 000013
【図９】
2014157168.tif 000014
【図１０】
2014157168.tif 000015
【図１１】
2014157168.tif 000016
【図１２】
2014157168.tif 000017