(57)【要約】【課題】優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制を兼ね備えた電子写真感光体を提供すること。【解決手段】導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光体の最表面層が、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物と、３次元架橋ポリマーとを有し、前記３次元架橋ポリマーが、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物から、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成されることを特徴とする電子写真感光体。2014126590.tif 000060  ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基またはエチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が１個または２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基またはメチル基が１個結合したフェニレン基を表す。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体であって、
前記感光体の最表面層が、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物と、３次元架橋ポリマーとを有し、
前記３次元架橋ポリマーが、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物から、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成されることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2014126590.tif 000051
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基またはエチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が１個または２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基またはメチル基が１個結合したフェニレン基を表す。
【請求項２】
前記一般式（１）で表される炭化水素化合物が、下記一般式（１−１）で表される化合物である請求項１に記載の電子写真感光体。
【化２】
2014126590.tif 000052
ただし、前記一般式（１−１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基を表す。
【請求項３】
感光層が、少なくとも電荷発生層と、電荷輸送層と、架橋型電荷輸送層とをこの順に有し、前記架橋型電荷輸送層が、前記感光体の最表面層である請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
３次元架橋ポリマーが、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、硬化触媒とを混合して加熱することにより、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成される請求項１から３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物との総量に対する、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物の含有率が、２０質量％〜５０質量％である請求項１から４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物が、下記一般式（２）で表される化合物である請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化３】
2014126590.tif 000053
ただし、前記一般式（２）中、Ａｒ７、Ａｒ８及びＡｒ９は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【請求項７】
前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２−１）で表される化合物である請求項６に記載の電子写真感光体。
【化４】
2014126590.tif 000054
ただし、前記一般式（２−１）中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、ｌ、ｎ及びｍは、１〜４の整数を表す。
【請求項８】
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物が、下記一般式（３）で表される化合物である請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化５】
2014126590.tif 000055
ただし、前記一般式（３）中、Ｘ３は、炭素数１〜４のアルキレン基、炭素数２〜６のアルキリデン基、フェニレン基を介して炭素数２〜６のアルキリデン基が２個結合した２価基、又は酸素原子を表し、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３、Ａｒ１４及びＡｒ１５は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【請求項９】
前記一般式（３）で表される化合物が、下記一般式（３−１）で表される化合物である請求項８に記載の電子写真感光体。
【化６】
2014126590.tif 000056
ただし、前記一般式（３−１）中、Ｘ４は、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−Ｃ（ＣＨ３）２−Ｐｈ−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ２）５−、又は−Ｏ−を表し、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、Ｐｈは、フェニレン基を表し、ｏ、ｐ、ｑ、ｒ、ｓ及びｔは、１〜４の整数を表す。
【請求項１０】
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物が、下記一般式（４）で表される化合物である請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化７】
2014126590.tif 000057
ただし、前記一般式（４）中、Ｙ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ジスチリルベンゼン、又は２価の縮合多環の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１６、Ａｒ１７、Ａｒ１８及びＡｒ１９は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【請求項１１】
前記一般式（４）で表される化合物が、下記一般式（４−１）で表される化合物である請求項１０に記載の電子写真感光体。
【化８】
2014126590.tif 000058
ただし、前記一般式（４−１）中、Ｙ２は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、又はナフタレンの２価基を表す。Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２及びＲ１３は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、及びエチル基を表し、ｕ、ｖ、ｗ及びｚは、１〜４の整数を表す。
【請求項１２】
導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体の製造方法であって、前記感光体の最表面層が、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物と、３次元架橋ポリマーとを有し、前記３次元架橋ポリマーが、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物から、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成されることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【化１】
2014126590.tif 000059
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基またはエチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が１個または２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基またはメチル基が１個結合したフェニレン基を表す。
【請求項１３】
電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、請求項１から１１のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１４】
露光工程における感光体上への静電潜像の書き込みが、デジタル方式により行われる請求項１３に記載の画像形成方法。
【請求項１５】
電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、請求項１から１１のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１６】
露光手段による電子写真感光体上への静電潜像の書き込みが、デジタル方式である請求項１５に記載の画像形成装置。
【請求項１７】
電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つの手段とを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジであって、前記電子写真感光体が、請求項１から１１のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式を用いた複写機、プリンタ、ファクシミリ装置、又はそれらの
複合機等に用いられる電子写真感光体及びその製造方法、画像形成方法、画像形成装置、並びにプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ：Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏ  Ｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）は、良好な性能を有し、様々な利点から、無機感光体に代わって複写機、ファクシミリ、レーザープリンター及びこれらの複合機に多く用いられている。その理由として、有機感光体が、光吸収波長域の広さ、吸収量の大きさ等の光学特性、高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、材料の選択範囲の広さ、製造の容易さ、低コスト、無毒性などに優れていることが挙げられる。
【０００３】
しかしながら、有機感光体は、電荷輸送層に、低分子電荷輸送物質、不活性高分子等を主成分として含むため、一般に柔らかい。このため、電子写真プロセスにおいて長期間の繰返し使用により、現像システムやクリーニングシステムによる機械的負荷が生じ、耐摩耗性、耐損傷性等の機械的耐久性に劣るという問題がある。そして、このような有機感光体の磨耗、損傷等は、感度の劣化、帯電性の低下等の電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像を発生させるという問題がある。また、摩耗が局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらすという問題がある。
【０００４】
そこで、有機感光体の機械的耐久性の向上を目的として、有機感光体に３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層を形成することが提案されている（例えば、特許文献１〜９参照）。
【０００５】
特許文献１では、同一分子内に二つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を、紫外線照射、電子線照射等によりラジカル重合させた３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層が提案されている。しかしながら、紫外線照射、電子線照射等を行う大掛かりな装置が必要となり、生産性の点で問題がある。また、紫外線照射、電子線照射等により電荷輸送性化合物が劣化し、感光体の電位特性が悪くなるという問題がある。
【０００６】
特許文献２〜８では、水酸基等の極性基を有する電荷輸送性化合物を用いて３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層が提案されているが、電荷輸送性化合物の有する水酸基等の極性基が、３次元架橋ポリマーに残留するため、帯電低下が生じるという問題がある。また、高温高湿環境下での画像濃度が低下しやすく、帯電器で生じるＮＯｘガス等の暴露により画像濃度が低下しやすいという問題がある。
【０００７】
特許文献９では、電荷輸送性化合物の水酸基等の極性基をブロックした化合物と、メラミンのような反応活性種とを硬化させた３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層が提案されている。この場合、極性基の残留を防ぐことができるが、ブロックされた極性基と反応活性種との反応が悪く、機械的耐久性に劣るという問題がある。
【０００８】
以上のように、有機感光体の機械的耐久性の向上を目的として、有機感光体に３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層を形成することが、鋭意検討されている。その一方で、有機感光体に接するクリーニングブレードの摩耗は有機感光体が摩耗しにくくなったことで相対的に大きくなり、クリーニングブレードの寿命が短くなるという新たな問題が明らかになりつつある。従って、有機感光体やクリーニングブレードを有するプロセスカートリッジの寿命は、有機感光体の機械的耐久性が延びても、クリーニングブレードの耐久性が悪くなることであまり伸ばすことが出来ないという問題につながっている。
また、クリーニング性を上げるために有機感光体上に滑剤を塗布して有機感光体とクリーニングブレード間の摩擦を小さくした場合もクリーニングブレードの摩耗を完全に抑制することができていない。
【０００９】
３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層は一般的に硬度が高く、クリーニングブレードにはウレタンゴムが使用されることが多く相対的に柔らかい。このため、トナー中に含まれるシリカ粒子等の研磨作用を持つ粒子が有機感光体とクリーニングブレード間で擦られるとき柔らかいクリーニングブレードの方がより多く削られる傾向があり、有機感光体が削れなくなった分、クリーニングブレードが削れやすくなっている。そこで、３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層の硬度を下げるために、柔軟性を持たせるモノマーを共重合させたり、反応しない可塑剤等を混合させたりすることが考えられる。しかしながら、従来の３次元架橋ポリマーを有する電荷輸送層ではわずかな添加でも耐摩耗性の大幅な低下が起こり、有機感光体の耐摩耗性とクリーニングブレードの耐摩耗性の両立を図ることができなかった。これは、可塑剤等を混合した場合、相溶性が悪く、均一な３次元架橋ポリマーとすることができず、硬化反応が阻害され、機械的耐久性が大きく低下するものと考えられ、柔軟性を持たせるモノマーの共重合はマトリックスの架橋密度を低下させることになり、その分耐摩耗性低下に直結するものと考えられる。
【００１０】
したがって、優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制を兼ね備えた電子写真感光体及びその製造方法の開発が求められている。特にプロセス全体で安定して高画質な画像出力が可能で高寿命な画像形成装置、画像形成方法及びプロセスカートリッジは、未だ提供されておらず、その開発が強く求められているのが現状である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制を兼ね備えた電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、前記目的を達成すべく、鋭意検討を行った結果、特定の構造を有する電荷輸送性化合物を用いることにより、硬化反応が阻害されることなく、架橋密度の高い３次元架橋ポリマーが形成されることを知見した。
また、このような架橋密度の高い３次元架橋ポリマーと、特定の炭化水素化合物とを混合すると、前記特定の炭化水素化合物が均一に３次元架橋ポリマーが有する３次元の網目構造の空隙部に分散され、非架橋成分による膜硬度低下等の機械的特性低下を最小限に抑制された構造体が形成され、且つこれと接するクリーニングブレードの摩耗も抑制されることを知見した。なお、以下では、前記３次元架橋ポリマーが有する３次元の網目構造の空隙部に、特定の炭化水素化合物（具体的には後記する一般式（１）で表される炭化水素化合物）が分子分散された構造を有する構造体を芳香環内包構造体と呼ぶことがある。
そして、このような芳香環内包構造体を、電子写真感光体の最表面層に有させることにより、優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制性を兼ね備えた電子写真感光体の提供が可能となることを知見した。
また、このような電子写真感光体を用いることにより、プロセス全体として安定して高画質な画像出力が長期に渡って可能な画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジの提供が可能となることを知見し、本発明の完成に至った。
【００１３】
本発明は、本発明者らによる前記知見に基づくものであり、前記課題を解決するための手段としては、以下のとおりである。即ち、
導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光体の最表面層が、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物と、３次元架橋ポリマーとを有し、前記３次元架橋ポリマーが、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物から、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成されることを特徴とする電子写真感光体である。
【化１】
2014126590.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基またはエチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が１個または２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基またはメチル基が１個結合したフェニレン基を表す。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、従来における諸問題を解決でき、優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制性を兼ね備えた電子写真感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る電子写真感光体の層構成を示す概略図である。
【図２】本発明の第２の実施形態に係る電子写真感光体の層構成を示す概略図である。
【図３】本発明の第３の実施形態に係る電子写真感光体の層構成を示す概略図である。
【図４】本発明の第４の実施形態に係る電子写真感光体の層構成を示す概略図である。
【図５】本発明の第５の実施形態に係る電子写真感光体の層構成を示す概略図である。
【図６】本発明の画像形成装置及び電子写真プロセスの一例を説明する概略図である。
【図７】本発明のタンデム方式のフルカラー画像形成装置の一例を説明する概略図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの一例を説明する概略図である。
【図９】実施例で作製したチタニルフタロシアニン粉末のＸ線回折スペクトルの結果を示す図である。
【図１０】合成例１において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１１】合成例２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１２】合成例３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１３】合成例４において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１４】合成例５において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１５】合成例６において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１６】合成例７において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１７】合成例８において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１８】合成例９において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１９】合成例１０において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２０】合成例１１において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２１】合成例１２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２２】合成例１３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２３】合成例１４において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２４】クリーニングブレードの摩耗深さの計測方法を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有してなり、更に必要に応じてその他の構成を有してなる。
【００１７】
＜導電性支持体＞
前記導電性支持体としては、体積抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。なお、特公昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスベルト（エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルト等）を用いてもよい。
【００１８】
前記導電性支持体の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。その方法としては、例えば、金属（アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等）又は金属酸化物（酸化スズ、酸化インジウム等）を蒸着又はスパッタリングして、支持体（フィルム状、円筒状等のプラスチック、紙等）に被覆することにより形成する方法；金属（アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等）の板を押出し、引抜き等を行い、表面処理（素管化後、切削、超仕上げ、研摩等）を施して形成する方法などが挙げられる。
【００１９】
前記導電性支持体は、前記導電性支持体上に導電性層を設けてもよい。
前記導電性層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性粉体及び結着樹脂を、必要に応じて溶剤に分散乃至溶解して得られた塗工液を前記導電性支持体上に塗布することにより形成する方法、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）等の素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブを用いて形成する方法などが挙げられる。
【００２０】
前記導電性粉体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。
【００２１】
前記導電性層に用いる結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。
【００２２】
前記導電性層に用いる溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどが挙げられる。
【００２３】
＜感光層＞
前記感光層は、例えば、少なくとも電荷発生層と、電荷輸送層と、架橋型電荷輸送層とをこの順に有し、更に必要に応じてその他の層を有する。
前記架橋型電荷輸送層は、少なくとも前記一般式（１）で表される炭化水素化合物、及び３次元架橋ポリマーを含む芳香環内包構造体を有する。
なお、前記電荷発生層、前記電荷輸送層、及び前記その他の層は、従来公知のものを使用することができる。
【００２４】
＜＜架橋型電荷輸送層（最表面層）＞＞
前記架橋型電荷輸送層は、前記感光層の最表面層である。
前記架橋型電荷輸送層は、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物、及び３次元架橋ポリマーを有し、更に必要に応じてその他の成分を有する。
【００２５】
−一般式（１）で表される炭化水素化合物−
前記一般式（１）で表される炭化水素化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【化１】
2014126590.tif 000003
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２はメチレン基またはエチレン基を表し、Ａｒ１及びＡｒ３はメチル基が１個または２個結合したフェニル基を表し、Ａｒ２はフェニレン基またはメチル基が１個結合したフェニレン基を表す。
【００２６】
前記一般式（１）中、Ａｒ１及びＡｒ３のメチル基の置換位置は、オルト、メタ、パラのいずれでも良い。また、Ａｒ２のメチル基が結合する場合の置換位置も特に制限はない。
【００２７】
前記一般式（１）で表される炭化水素化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記構造式（１−１）〜（１−４）で表される化合物などが挙げられる。これらの中でも、下記構造式（１−２）で表される化合物が好ましい。
【００２８】
【化９】
2014126590.tif 000004
ただし、構造式中、Ｍｅは、メチル基を表す。
【００２９】
前記一般式（１）で表される炭化水素化合物の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ビススチリルベンゼン誘導体を還元して合成する方法などが挙げられる。
【００３０】
−３次元架橋ポリマー−
前記３次元架橋ポリマーは、３次元網目構造を有するポリマーであり、反応により結合を形成する官能基を分子内に３個以上有するモノマーが相互に反応して巨大分子化して形成されたポリマーである。
前記３次元架橋ポリマーは、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物から、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により重合して形成される。
【００３１】
−−電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物−−
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物は、重合反応により、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が脱離して、３次元架橋ポリマーを形成する。
【００３２】
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物において用いられる前記電荷輸送性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリアリールアミン構造、アミノビフェニル構造、ベンジジン構造、アミノスチルベン構造、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド構造、ベンズヒドラジン構造等を有する化合物などが挙げられる。
【００３３】
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（２）で表される化合物、下記一般式（３）で表される化合物、下記一般式（４）で表される化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
−−−一般式（２）で表される化合物−−−
下記一般式（２）で表される化合物は、分子量当たりの［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の割合が多く、したがって架橋密度の高い３次元架橋膜の形成が可能になることから硬度の高い耐傷性の高い感光体の提供が可能となる。
【００３５】
【化３】
2014126590.tif 000005
ただし、前記一般式（２）中、Ａｒ７、Ａｒ８及びＡｒ９は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【００３６】
前記一般式（２）中、Ａｒ７、Ａｒ８及びＡｒ９における前記アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等の直鎖状又は分岐状脂肪族アルキル基などが挙げられる。
前記一般式（２）中、Ａｒ７、Ａｒ８及びＡｒ９における前記炭素数６〜１８の芳香族炭化水素としては、例えば、ベンゼン、ナフタレン、フルオレン、フェナントレン、アントラセン、ピレン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベンなどが挙げられる。
【００３７】
前記一般式（２）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、架橋反応に優れる点で、下記一般式（２−１）で表される化合物が好ましい。
【００３８】
【化４】
2014126590.tif 000006
ただし、前記一般式（２−１）中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、ｌ、ｎ及びｍは、１〜４の整数を表す。
【００３９】
前記一般式（２−１）で表される化合物は、前記一般式（２）で表される化合物の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性が特によい。前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基同士の重合反応については不明な部分も残っているが、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の存在する芳香環が３級アミノ基を有するベンゼン環の場合に最も進行が速く、より架橋密度が高い架橋保護層の形成が可能となる。
【００４０】
前記一般式（２）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、具体例として、下記構造式（２−１）〜（２−１１）で表される化合物などが挙げられる。なお、下記構造式（２−１）〜（２〜８）は、前記一般式（２−１）で表される化合物の具体例でもある。
【００４１】
【化１０】
2014126590.tif 000007
【００４２】
【化１１】
2014126590.tif 000008
ただし、構造式中、Ｍｅは、メチル基を表し、Ｅｔは、エチル基を表す。
【００４３】
−−−一般式（３）で表される化合物−−−
下記一般式（３）で表される化合物は、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を４個有しており、かつ、非共役連結基のＸ３を有することで適度な分子運動性をも有している。このため、重合反応による一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を残した３次元架橋膜を形成しやすく、出来上がった３次元架橋膜の硬度特性や弾性特性のバランスが良く、強靱で耐傷性、耐摩耗性の両方に優れた表面保護層の形成が可能となる。更に、Ｘ３の構造性から分子の酸化電位が比較的大きく、酸化しにくい特性を有しており、オゾンガスやＮＯｘガスのような酸化性ガスの暴露時にも比較的安定であり、耐ガス性にも強い感光体の提供が可能になる。
【００４４】
【化１２】
2014126590.tif 000009
ただし、前記一般式（３）中、Ｘ３は、炭素数１〜４のアルキレン基、炭素数２〜６のアルキリデン基、フェニレン基を介して炭素数２〜６のアルキリデン基が２個結合した２価基、又は酸素原子を表し、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３、Ａｒ１４及びＡｒ１５は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【００４５】
前記一般式（３）中、Ｘ３における前記炭素数１〜４のアルキレン基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等の直鎖状及び分岐状アルキレン基などが挙げられる。
前記一般式（３）中、Ｘ３における前記炭素数２〜６のアルキリデン基としては、例えば、１，１−エチリデン基、１，１−プロピリデン基、２，２−プロピリデン基、１，１−ブチリデン基、２，２−ブチリデン基、３，３−ペンタニリデン、３，３−ヘキサニリデンなどが挙げられる。
前記一般式（３）中、Ｘ３における前記フェニレン基を介して炭素数２〜６のアルキリデン基が２個結合した２価基としては、例えば、以下の構造のものが挙げられる。
【００４６】
【化１３】
2014126590.tif 000010
ただし、構造式中、Ｍｅは、メチル基を表す。
【００４７】
前記一般式（３）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、架橋反応に優れる点で、下記一般式（３−１）で表される化合物が好ましい。
【００４８】
【化１４】
2014126590.tif 000011
ただし、前記一般式（３−１）中、Ｘ４は、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−Ｃ（ＣＨ３）２−Ｐｈ−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ２）５−、又は−Ｏ−を表し、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、Ｐｈは、フェニレン基を表し、ｏ、ｐ、ｑ、ｒ、ｓ及びｔは、１〜４の整数を表す。
【００４９】
前記一般式（３−１）で表される化合物は、前記一般式（３）で表される化合物の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性が特によい。また、前記一般式（３）と同様の特徴を有しており、硬度特性と弾性特性のバランスが良く、耐ガス性にも強く、架橋密度の高い架橋保護層の形成が可能となる。
【００５０】
前記一般式（３）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、具体例として、下記構造式（３−１）〜（３−２９）で表される化合物などが挙げられる。なお、下記構造式（３−１）〜（３〜２４）は、前記一般式（３−１）で表される化合物の具体例でもある。
【００５１】
【化１５】
2014126590.tif 000012
【００５２】
【化１６】
2014126590.tif 000013
【００５３】
【化１７】
2014126590.tif 000014
【００５４】
【化１８】
2014126590.tif 000015
【００５５】
【化１９】
2014126590.tif 000016
ただし、構造式中、Ｍｅは、メチル基を表し、Ｅｔは、エチル基を表す。
【００５６】
−−−一般式（４）で表される化合物−−−
下記一般式（４）で表される化合物は、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を４個有しており、重合反応による一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を残した３次元架橋膜を形成しやすい。かつ、Ｙ１で表される特定の芳香族炭化水素構造を介したジアミン構造となっており、分子内電荷移動が可能であり、ホール移動度の速い架橋保護層の形成が可能となる。したがって、高速印刷や小径ドラムによる印刷のように感光体への光書き込みから現像までの時間が短くなる様な場合でも、明部電位の低い電子写真感光体の提供が可能となる。
【００５７】
【化２０】
2014126590.tif 000017
ただし、前記一般式（４）中、Ｙ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ジスチリルベンゼン、又は２価の縮合多環の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ１６、Ａｒ１７、Ａｒ１８及びＡｒ１９は、アルキル基を置換基として有してもよい炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を表す。
【００５８】
前記一般式（４）中、Ｙ１における前記縮合多環芳香族炭化水素としては、ナフタレン、フェナントレン、アントラセン、ピレンなどが挙げられる。
【００５９】
前記一般式（４）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、架橋反応に優れる点で、下記一般式（４−１）で表される化合物が好ましい。
【００６０】
【化２１】
2014126590.tif 000018
ただし、前記一般式（４−１）中、Ｙ２は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、又はナフタレンの２価基を表す。Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２及びＲ１３は、同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、メチル基、及びエチル基を表し、ｕ、ｖ、ｗ及びｚは、１〜４の整数を表す。
【００６１】
前記一般式（４−１）で表される化合物は、前記一般式（４）で表される化合物の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性が特によい。また、前記一般式（４）と同様の特徴を有しており、電位特性の良好な架橋密度の高い架橋保護層の形成が可能となる。
【００６２】
前記一般式（４）で表される化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、具体例として、下記構造式（４−１）〜（４−２６）で表される化合物などが挙げられる。なお、下記構造式（４−３）〜（４〜５）、（４−１２）〜（４〜１４）及び（４−１７）〜（４〜２４）で表される化合物は、前記一般式（４−１）で表される化合物の具体例でもある。
【００６３】
【化２２】
2014126590.tif 000019
【００６４】
【化２３】
2014126590.tif 000020
【００６５】
【化２４】
2014126590.tif 000021
【００６６】
【化２５】
2014126590.tif 000022
ただし、構造式中、Ｍｅは、メチル基を表し、Ｅｔは、エチル基を表す。
【００６７】
−−電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物の合成方法−−
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物は、新規化合物であり、例えば、下記第１の合成方法及び第２の合成方法により合成することができる。
【００６８】
−−−第１の合成方法−−−
前記第１の合成方法としては、具体的には、（１）前記電荷輸送性化合物のアルデヒド体を合成し、（２）得られたアルデヒド化合物を還元剤と反応させてメチロール化合物を合成し、（３）得られたメチロール化合物と３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランとを反応させて、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物を合成する方法などが挙げられる。
【００６９】
前記（１）電荷輸送性化合物のアルデヒド体の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、下記反応式に示すように、電荷輸送性化合物を原料とし、これを従来知られている方法（例えば、ビルスマイヤー反応）を用いてホルミル化することにより合成する方法などが挙げられる。詳細は、特許第３９４３５２２号記載のホルミル化等に記載されており、それらの方法を利用することができる。
電荷輸送性化合物の芳香環を３箇所以上ホルミル化する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩化亜鉛、オキシ塩化リン、ジメチルホルムアルデヒド等を用いた方法などが挙げられる。
【００７０】
【化２６】
2014126590.tif 000023
ただし、反応式中、ｎは、０〜２の整数を表し、ｍは、３−ｎの整数を表す。
【００７１】
前記（２）電荷輸送性化合物のメチロール体の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、下記反応式に示すようなアルデヒド化合物を中間体とし、これを従来知られている還元方法を用いてメチロール化合物を合成する方法などが挙げられる。
前記電荷輸送性化合物のメチロール体を合成する際の還元方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、水素化ホウ素ナトリムを用いた還元方法が好ましい。
【００７２】
【化２７】
2014126590.tif 000024
ただし、反応式中、ｎは、０〜２の整数を表し、ｍは、３−ｎの整数を表す。
【００７３】
前記（３）［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、下記反応式に示すようなメチロール化合物を中間体とし、これに３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランを酸触媒下で付加反応させることで［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物を合成する方法などが挙げられる。
【００７４】
【化２８】
2014126590.tif 000025
ただし、反応式中、ｎは、０〜２の整数を表し、ｍは、３−ｎの整数を表す。
【００７５】
−−−第２の合成方法−−−
前記第２の合成方法としては、具体的には、（１）［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する中間体化合物を合成し、（２）これを用いてアミン化合物とカップリング反応させて電荷輸送性化合物を合成する方法などが挙げられる。
【００７６】
前記（１）［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する中間体化合物の合成方法としては、例えば、芳香環にハロゲンとメチロール基を有する化合物を原料とし、そのメチロール基を３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランと酸触媒下で反応させてハロゲンと［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する中間体化合物を合成する方法などが挙げられる。
【００７７】
【化２９】
2014126590.tif 000026
ただし、式中、Ｘはハロゲンを表す。
【００７８】
前記（２）［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の合成方法としては、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する中間体化合物をアミン化合物とカップリング反応させて電荷輸送性化合物を合成する方法などが挙げられる。前記アミン化合物におけるアミンの級数や個数によって、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を一度に多数導入することが可能である。また、前記ハロゲンがヨード体の場合は、ウルマン反応によりカップリングすることができ、クロロ体、ブロモ体の場合は、パラジウム触媒を用いた鈴木−宮浦反応等によりカップリングすることができる。
【００７９】
【化３０】
2014126590.tif 000027
【００８０】
−−−重合方法−−−
次に重合反応について説明する。
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物は、硬化触媒に酸を添加し加熱することでお互い同士が［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応によりそれぞれが結合して重合し、３次元の網目状巨大分子を形成する。この時、一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基は未反応のまま、残留している。この［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応については解明できていないが、単一の反応ではなく、以下に示すような複数の反応が競争的に生じて前記化合物同士が連結する反応である。
【００８１】
−−−反応様式−−−
以下に反応様式を示す。
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物は、以下に記載の反応様式１または２が組み合わされて、複雑な結合様式を取りながら、３次元の網目状に重合し巨大分子化するものと推定される。
これらの反応はいずれも（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基の一部が切れて脱離する反応であり、重量減少を伴う。したがって、これらの組成物を酸触媒と共にＴＧ−ＤＴＡ熱分析装置により加熱すると重量減少が観察される。
また、加熱反応時に発生するガス成分を質量分析ガスクロマトグラフ（ＧＣ−ＭＳ）により分析すると、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン、５−ヒドロキシペンタナール等の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基の一部が切れたことを示す脱離生成物が検出される。
【００８２】
［反応様式１］
反応様式１は、片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基のテトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル基部分が切れて脱離し、もう片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、ジメチレンエーテル結合を形成する反応である。
【００８３】
【化３１】
2014126590.tif 000028
ただし、Ａｒは、本発明で使用される電荷輸送性化合物の任意の芳香環を表す。
【００８４】
［反応様式２］
反応様式２は、片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、もう片方の芳香環に結合してメチレン結合を形成する反応である。
【００８５】
【化３２】
2014126590.tif 000029
ただし、Ａｒは、本発明で使用される電荷輸送性化合物の任意の芳香環を表す。
【００８６】
−３次元架橋ポリマー又は芳香環内包構造体の形成方法−
前記３次元架橋ポリマーの形成は、前記芳香環内包構造体の形成と同時に行ってもよい。
前記３次元架橋ポリマーの形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、硬化触媒とを含有する塗工液を、必要に応じて溶媒等で希釈調整し、該塗工液を感光体表面に塗工した後、加熱乾燥を行い、重合させることで形成する方法などが挙げられる。
【００８７】
前記芳香環内包構造体の形成方法としては、前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、前記硬化触媒と、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物とを含有する塗工液を、必要に応じて溶媒等で希釈調整し、該塗工液を感光体表面に塗工した後、加熱乾燥を行い、重合させることで形成する方法などが挙げられる。なお、前記重合により、前記３次元架橋ポリマーが形成されると同時に、前記３次元架橋ポリマーが有する３次元の網目構造における空隙部に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物が内包されて、一定の硬度を有する芳香環内包構造体が形成されることがある。
【００８８】
前記電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物との混合において、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物の混合率としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記混合率は、５質量％〜５０質量％が好ましく、耐摩耗性とクリーニングブレードの摩耗抑制の両立の点で、２０質量％〜５０質量％がより好ましい。前記混合率が、５質量％未満であると、クリーニングブレードの摩耗抑制効果が劣ることがあり、５０質量％を超えると、架橋反応部が減少し、芳香環内包構造体の機械的耐久性が弱くなり、結晶化し易くなって感光体表面が白濁化する等の不具合が発生することがある。
【００８９】
前記３次元架橋ポリマー又は前記芳香環内包構造体を形成する際の加熱温度としては、触媒の種類や含有量によっても反応速度が変わるために処方条件によって任意に選択することができる。加熱温度としては８０℃〜１６０℃が好ましく、１００℃〜１５０℃がより好ましく、１３５℃〜１５０℃が特に好ましい。前記加熱温度が、８０℃未満であると、反応速度が遅くなると共に長時間かけても十分な架橋密度まで到達できなくなることがある。前記加熱温度が、１６０℃を超えると、反応が速くなるが、架橋密度が上がり過ぎ、電荷輸送性の低下を引き起こして感光体の明部電位が上昇し、感度低下したり、電子写真感光体の他の層構成材料への加熱の影響が大きくなり、電子写真感光体が劣化することがある。
【００９０】
前記３次元架橋ポリマー又は前記芳香環内包構造体を形成する際の加熱時間としては、１３５℃〜１５０℃で加熱乾燥した場合、２０分間〜６０分間が好ましい。
【００９１】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硬化触媒、溶剤、レベリング剤、酸化防止剤、フィラー、表面処理剤などが挙げられる。
【００９２】
−−硬化触媒−−
前記硬化触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、酸性化合物が好ましい。
【００９３】
前記酸性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、パラトルエンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ビニルスルホン酸等の有機スルホン酸；有機スルホン酸誘導体；有機スルホン酸塩；熱潜在性化合物（一定以上の温度をかけることで酸性度が発現する化合物）などが挙げられる。
これらの中でも、有機スルホン酸、有機スルホン酸誘導体が好ましい。
【００９４】
前記硬化触媒としては、特に制限はなく、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。前記市販品としては、例えば、ＮＡＣＵＲＥ２５００、ＮＡＣＵＲＥ５２２５、ＮＡＣＵＲＥ５５４３、ＮＡＣＵＲＥ５９２５（いずれも、キングインダストリー社製）等のアミンによりブロックさせた熱潜在性プロトン酸触媒；ＳＩ−６０（三進化学社製）；アデカオプトマーＳＰ−３００（旭電化社製）などが挙げられる。
【００９５】
前記硬化触媒の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、塗工液の固形分濃度に対して、０．０２質量％〜５質量％が好ましい。
前記パラトルエンスルホン酸等の酸単独の含有量としては、塗工液の固形分濃度に対して、０．０２質量％〜０．４質量％が好ましい。前記含有量が、０．４質量％を超えると、塗工液の酸性度が上がり、塗工設備等の腐蝕を引き起こすことがある。
【００９６】
前記熱潜在性化合物の含有量としては、塗工液の固形分濃度に対して、０．２質量％〜２質量％が好ましい。前記熱潜在性化合物は、塗工液段階での腐蝕の問題が発生せず、含有量を上げることが可能であるが、前記含有量が２質量％を超えると、ブロック剤としてのアミン化合物が残留して残留電位等の感光体特性に悪影響を与えることがある。
【００９７】
−−溶剤−−
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系；テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、プロピレングリコール１−モノメチルエーテル−２−アセテート等のエーテル系；ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９８】
前記溶剤の希釈率としては、特に制限はなく、組成物の溶解性、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法等の塗工法、目的とする厚みなどに応じて適宜選択することができる。
【００９９】
−−レベリング剤−−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類；側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー乃至オリゴマーなどが挙げられる。
前記レベリング剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、全固形量に対して、１質量％以下が好ましい。
【０１００】
−−酸化防止剤−−
前記酸化防止剤は、繰り返し使用に対する電子写真感光体の感度低下、残留電位の上昇等を防止する目的で、添加することができる。
なお、前記酸化防止剤は、前記架橋型電荷輸送層、前記電荷輸送層、前記電荷発生層、及び前記その他の層などの各層に添加してもよい。
【０１０１】
前記酸化防止剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェノール系化合物類、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０２】
前記フェノール系化合物類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３  −メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類などが挙げられる。
【０１０３】
前記パラフェニレンジアミン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなどが挙げられる。
【０１０４】
前記ハイドロキノン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなどが挙げられる。
【０１０５】
前記有機硫黄化合物類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなどが挙げられる。
【０１０６】
前記有機燐化合物類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなどが挙げられる。
【０１０７】
前記酸化防止剤としては、特に制限はなく、適宜合成したものを使用してもよいし、ゴム、プラスチック、油脂類等の酸化防止剤として公知の市販品を使用してもよい。
前記酸化防止剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、全固形量に対して添加する層の総質量に対して、０．０１質量％〜１０質量％が好ましく、１質量％以下がより好ましい。
【０１０８】
−−フィラー−−
前記フィラーは、前記塗工液の更なる耐摩耗性を向上させることを目的として、添加することができる。
前記上記フィラーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、有機性フィラー材料、無機性フィラー材料などが挙げられる。
【０１０９】
前記有機性フィラー材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末などが挙げられる。
前記無機性フィラー材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末：シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物；フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物；チタン酸カリウム、窒化硼素などが挙げられる。
これらの中でも、耐摩耗性に優れる点で、無機材料が好ましく、絶縁性、熱安定性、及び耐摩耗性に優れる点で、六方細密構造を有するα型アルミナがより好ましい。
【０１１０】
前記フィラーの平均一次粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、光透過率、耐摩耗性等に優れる点で、０．０１μｍ〜０．５μｍが好ましい。前記平均一次粒径が、０．０１μｍ未満であると、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こすことがあり、０．５μｍを超えると、前記フィラーの沈降性が促進し、トナーのフィルミングが発生することがある。
【０１１１】
前記フィラーの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５質量％〜５０質量％が好ましく、１０質量％〜４０質量％がより好ましい。前記含有量が、５質量％未満であると、耐摩耗性が不十分となることがあり、５０質量％を越えると、透明性が損なわれることがある。
【０１１２】
−−表面処理剤−−
前記表面処理剤は、前記フィラーの表面処理を目的として添加する。
前記表面処理剤により、前記フィラーの表面処理を行うことにより、前記フィラーの分散性が向上する。前記フィラーの分散性の低下は、残留電位の上昇だけでなく、塗膜の透明性の低下、塗膜欠陥の発生、更には耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。
【０１１３】
前記表面処理剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、フィラーの絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましく、フィラーの分散性及び画像ボケの点で、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸又はこれらとシランカップリング剤との混合物；Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム又はこれらの混合物がより好ましい。なお、前記シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。
【０１１４】
前記表面処理剤の含有量としては、特に制限はなく、用いるフィラーの平均一次粒径により異なり、目的に応じて適宜選択することができるが、３質量％〜３０質量％が好ましく、５質量％〜２０質量％がより好ましい。前記含有量が、３質量％未満であると、前記フィラーの分散効果が得られないことがあり、３０質量％を超えると、残留電位の著しい上昇を引き起こすことがある。
【０１１５】
−架橋型電荷輸送層（最表面層）の形成方法−
前記架橋型電荷輸送層（最表面層）の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物と、硬化触媒と、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物と、前記溶剤等の前記その他の成分とを含む塗工液を、キャスティング法を用いて形成する方法などが挙げられる。
前記キャスティング法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法などが挙げられる。
【０１１６】
本発明の、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物の重合反応により形成され、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散した３次元架橋膜は、架橋膜の中では電荷輸送性に優れた膜であり、電荷輸送層（３）としての適用性も高いが、従来の分子分散型電荷輸送層に比べると電荷輸送性は劣る。したがって、比較的薄膜で使用することが好ましく、この様な構成で使用するときが最も特性に優れた感光体を提供できる。
【０１１７】
前記架橋型電荷輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１μｍ〜１０μｍが好ましく、３μｍ〜８μｍがより好ましい。前記厚みが、１μｍ以上であることにより、十分な高寿命化が図れ、１０μｍ以下であることにより、感度低下、明部電位の上昇等が生じることがなく、安定した画像出力がし易くなる。
【０１１８】
＜＜電荷輸送層＞＞
前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。
【０１１９】
前記電荷輸送層は、電荷輸送物質を含み、結着樹脂を含むことが好ましく、更に必要に応じてその他の成分を含む。
【０１２０】
−電荷輸送性物質−
前記電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送物質、正孔輸送物質、高分子電荷輸送物質などが挙げられる。
【０１２１】
−−電子輸送物質−−
前記電子輸送物質（電子受容性物質）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２２】
−−正孔輸送物質−−
前記正孔輸送物質（電子供与性物質）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プ  パン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２３】
−−高分子電荷輸送物質−−
前記高分子電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カルバゾール環を有する重合体、ヒドラゾン構造を有する重合体、ポリシリレン重合体、トリアリールアミン構造を有する重合体、電子供与性基を有する重合体、その他の重合体などが挙げられる。
【０１２４】
前記カルバゾール環を有する重合体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、特開昭５０−８２０５６号公報、特開昭５４−９６３２号公報、特開昭５４−１１７３７号公報、特開平４−１７５３３７号公報、特開平４−１８３７１９号公報、特開平６−２３４８４１号公報に記載の化合物等が例示される。
【０１２５】
前記ヒドラゾン構造を有する重合体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、特開昭５７−７８４０２号公報、特開昭６１−２０９５３号公報、特開昭６１−２９６３５８号公報、特開平１−１３４４５６号公報、特開平１−１７９１６４号公報、特開平３−１８０８５１号公報、特開平３−１８０８５２号公報、特開平３−５０５５５号公報、特開平５−３１０９０４号公報、特開平６−２３４８４０号公報に記載の化合物等が例示される。
【０１２６】
前記ポリシリレン重合体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平１−８８４６１号公報、特開平４−２６４１３０号公報、特開平４−２６４１３１号公報、特開平４−２６４１３２号公報、特開平４−２６４１３３号公報、特開平４−２８９８６７号公報に記載の化合物等が例示される。
【０１２７】
前記トリアリールアミン構造を有する重合体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−アミノポリスチレン、特開平１−１３４４５７号公報、特開平２−２８２２６４号公報、特開平２−３０４４５６号公報、特開平４−１３３０６５号公報、特開平４−１３３０６６号公報、特開平５−４０３５０号公報、特開平５−２０２１３５号公報に記載の化合物等が例示される。
【０１２８】
前記電子供与性基を有する重合体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平３−１０９４０６号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。
【０１２９】
前記その他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭５１−７３８８８号公報、特開昭５６−１５０７４９号公報、特開平６−２３４８３６号公報、特開平６−２３４８３７号公報に記載の化合物等が例示される。
【０１３０】
前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭６４−１７２８号公報、特開昭６４−１３０６１号公報、特開昭６４−１９０４９号公報、特開平４−１１６２７号公報、特開平４−２２５０１４号公報、特開平４−２３０７６７号公報、特開平４−３２０４２０号公報、特開平５−２３２７２７号公報、特開平７−５６３７４号公報、特開平９−１２７７１３号公報、特開平９−２２２７４０号公報、特開平９−２６５１９７号公報、特開平９−２１１８７７号公報、特開平９−３０４９５６号公報、などに記載の化合物が挙げられる。
【０１３１】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。
【０１３２】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、溶剤、可塑剤、レベリング剤などが挙げられ、上述の酸化防止剤を含んでもよい。
【０１３３】
−−溶剤−−
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、前記電荷輸送物質及び前記結着樹脂を良好に溶解する溶剤が好ましい。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上混合して使用してもよい。
【０１３４】
−−可塑剤−−
前記可塑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤などが挙げられる。
前記可塑剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記結着樹脂１００質量部に対して、０質量部〜３０質量部が好ましい。
【０１３５】
−−レベリング剤−−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類；側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー乃至オリゴマーなどが挙げられる。
前記レベリング剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記結着樹脂１００質量部に対して、０質量部〜１質量部が好ましい。
【０１３６】
−電荷輸送層の形成方法−
前記電荷輸送層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記電荷輸送物質及び前記結着樹脂を前記溶剤等の前記その他の成分に溶解乃至分散して得られた塗工液を、前記電荷発生層上に塗布して乾燥することにより形成する方法などが挙げられる。なお、前記塗工液は、前述のキャスティング法により塗布することができる。
【０１３７】
前記電荷輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５μｍ〜４０μｍが好ましく、１０μｍ〜３０μｍがより好ましい。
【０１３８】
＜＜電荷発生層＞＞
前記電荷発生層は、電荷発生物質を含み、結着樹脂を含むことが好ましく、更に必要に応じて上述の酸化防止剤等のその他の成分を含む。
【０１３９】
−電荷発生物質−
前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、無機系材料、有機系材料などが挙げられる。
【０１４０】
−−無機系材料−−
無機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結晶セレン、アモルファス−セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、アモルファス−シリコン（例えば、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子等でターミネートしたもの；ホウ素原子、リン原子等をドープしたものなどが好適）などが挙げられる。
【０１４１】
−−有機系材料−−
前記有機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料；アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１４２】
−結着樹脂−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１４３】
前記結着樹脂としては、上述の結着樹脂の他に、電荷輸送機能を有する電荷輸送性高分子材料を含んでもよく、例えば、（１）アリールアミン骨格、ベンジジン骨格、ヒドラゾン骨格、カルバゾール骨格、スチルベン骨格、ピラゾリン骨格等を有する、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料、（２）ポリシラン骨格を有する高分子材料などを用いることができる。
【０１４４】
前記（１）の具体例としては、例えば、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５３５６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２３５３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７３５号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料などが挙げられる。
【０１４５】
前記（２）の具体例としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体等の電荷輸送性高分子材料などが挙げられる。
【０１４６】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、低分子電荷輸送物質、溶剤、レベリング剤などが挙げられ、上述の酸化防止剤を含んでもよい。
【０１４７】
−−低分子電荷輸送物質−−
前記低分子電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送物質、正孔輸送物質などが挙げられる。
【０１４８】
前記電子輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１４９】
前記正孔輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１５０】
−−溶剤−−
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチルなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１５１】
−−レベリング剤−−
前記レベリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイルなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１５２】
−電荷発生層の形成方法−
前記電荷発生層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記電荷発生物質及び前記結着樹脂を前記溶剤等の前記その他の成分に溶解乃至分散して得られた塗工液を、前記導電性支持体上に塗布して乾燥することにより形成する方法などが挙げられる。なお、前記塗工液は、前述のキャスティング法により塗布することができる。
【０１５３】
前記電荷発生層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。
【０１５４】
＜＜その他の層＞＞
前記その他の層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下引き層、中間層などが挙げられる。
【０１５５】
−下引き層−
前記下引き層は、前記導電性支持体と前記感光層との間に設けることができる。
前記下引き層は、樹脂を含み、更に必要に応じて上述の酸化防止剤、微粉末顔料、カップリング剤等のその他の成分を含む。
【０１５６】
前記下引き層に含まれる樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。
これらの中でも、前記樹脂の上に感光層を溶剤で塗布する点で、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂が好ましい。
【０１５７】
前記下引き層に含まれる微粉末顔料としては、モアレ防止、残留電位の低減等を図ることができる顔料であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物などが挙げられる。
【０１５８】
前記下引き層に含まれるカップリング剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などが挙げられる。
【０１５９】
前記下引き層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、単層であってもよく、上記種類の組合せで２層以上を積層してもよい。
【０１６０】
前記下引き層の形成方法としては、特に制限はなく、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができ、例えば、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化して形成する方法、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物；ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物；を真空薄膜作製法にて形成する方法などが挙げられる。
【０１６１】
前記下引き層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１μｍ〜５μｍが好ましい。
【０１６２】
−中間層−
前記中間層は、前記電荷輸送層と前記架橋型電荷輸送層との間に、前記架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善することを目的として設けることができる。
【０１６３】
前記中間層は、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、結着樹脂を含み、更に必要に応じて上述の酸化防止剤等のその他の成分を含む。
【０１６４】
前記中間層に含まれる結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。
【０１６５】
前記中間層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成する方法などが挙げられる。
【０１６６】
前記中間層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０５μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１６７】
以下では、本発明の電子写真感光体の実施形態について説明する。
【０１６８】
＜第１の実施形態＞
第１の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図１を用いて説明する。
図１は、最も基本的な積層感光体の構成例であり、導電性支持体（１）上に電荷発生層（２）、電荷輸送層（３）を順次積層したものである。負帯電で使用する場合は電荷輸送層にホール輸送性電荷輸送物質が使用され、正帯電で使用される場合は電荷輸送層に電子輸送性電荷輸送物質が使用される。この場合、最表面層は、電荷輸送層（３）である。
したがって、前記電荷輸送層（３）に、前記３次元架橋ポリマーの有する網目構造内に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散させた芳香環内包構造体を適用する。
【０１６９】
＜第２の実施形態＞
第２の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図２を用いて説明する。
図２は、基本構成の積層感光体に下引き層（４）を設けた構成であり、最も実用化されている構成である。この場合、最表面層は、電荷輸送層（３）である。
したがって、前記電荷輸送層（３）に、前記３次元架橋ポリマーの有する網目構造内に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散させた芳香環内包構造体を適用する。
【０１７０】
＜第３の実施形態＞
第３の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図３を用いて説明する。
図３は、更に保護層として架橋型電荷輸送層（５）を最表面に設けた構成である。
したがって、前記架橋型電荷輸送層（５）に、前記３次元架橋ポリマーの有する網目構造内に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散させた芳香環内包構造体を適用する。ここで、下引き層は必須ではないが、電荷リークの防止等に重要な機能を果たしており、通常は使用される。この感光体構成の場合、電荷発生層から感光体表面までの電荷移動を電荷輸送層（３）と架橋型電荷輸送層（５）の二層で分担しており、主機能を分離することができる。例えば、電荷輸送性に優れる電荷輸送層と機械的耐久性に優れる架橋型電荷輸送層を組み合わせることで電荷輸送性にも優れ機械的耐久性にも優れた感光体の提供が可能になる。
【０１７１】
＜第４の実施形態＞
第４の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図４を用いて説明する。
図４は、導電性支持体（１）上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層（６）を設けた構成である。
したがって、前記感光層（６）に、前記３次元架橋ポリマーの有する網目構造内に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散させた芳香環内包構造体を適用する。この場合、架橋膜中に電荷発生物質を含有させることが必要であり、前記塗工液中に電荷発生物質を混合分散した塗工液を作製して、塗工後、加熱乾燥により重合反応させて３次元架樹脂を作製する。
【０１７２】
＜第５の実施形態＞
第５の実施形態に係る電子写真感光体の層構成について、図５を用いて説明する。
図５は、単層感光層（６）上に保護層（７）を設けた構成である。
したがって、前記保護層（７）に、前記３次元架橋ポリマーの有する網目構造内に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を分子分散させた芳香環内包構造体を適用する。
【０１７３】
（画像形成方法及び画像形成装置）
本発明の画像形成方法は、帯電工程と、露光工程と、現像工程と、転写工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて、その他の工程を含む。前記画像形成方法において使用する電子写真感光体が、上述の本発明の電子写真感光体である。なお、帯電工程と、露光工程とを合わせて静電潜像形成工程と称することもある。
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段とを少なくとも有し、更に必要に応じて、その他の手段を有する。前記画像形成装置において使用する電子写真感光体が、上述の本発明の電子写真感光体である。なお、帯電手段と、露光手段とを合わせて静電潜像形成手段と称することもある。
【０１７４】
＜帯電工程及び帯電手段＞
前記帯電工程は、前記帯電手段により実施することができ、前記電子写真感光体表面を帯電させる工程である。
前記帯電手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器（電子写真感光体表面と帯電器との間に１００μｍ以下の空隙を有する近接方式の非接触帯電器を含む）などが挙げられる。
【０１７５】
＜露光工程及び露光手段＞
前記露光工程は、前記露光手段により実施することができ、前記帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する工程である。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系などの各種露光器が挙げられ、前記露光器における光源としては、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの高輝度が確保できる光源などが挙げられる。なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【０１７６】
＜現像工程及び現像手段＞
前記現像工程は、前記現像手段により実施することができ、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記現像手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、前記トナー乃至現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記現像剤を収容し、前記静電潜像に該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好ましい。前記現像器としては、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよい。例えば、前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有するものなどが好適に挙げられる。前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【０１７７】
＜転写工程及び転写手段＞
前記転写工程は、前記転写手段により実施することができ、前記可視像を記録媒体に転写する工程である。
前記転写手段は、前記可視像を記録媒体に転写する手段であるが、前記電子写真感光体表面から記録媒体に可視像を直接転写する方法と、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する方法がある。いずれの態様も良好に使用することができるが、高画質化に際して転写による悪影響が大きいような場合には、転写回数が少ない前者（直接転写）の方法が好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を、転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。
【０１７８】
＜定着工程及び定着手段＞
前記定着工程は、前記定着手段により実施することができ、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる工程である。
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好ましく、前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組み合わせ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組み合わせなどが挙げられ、前記加熱加圧手段における加熱としては、通常８０℃〜２００℃が好ましい。前記定着としては、例えば、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【０１７９】
＜その他の工程及びその他の手段＞
前記その他の工程及びその他の手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、除電工程及び除電手段、クリーニング工程及びクリーニング手段、リサイクル工程及びリサイクル手段、制御工程及び制御手段などが挙げられる。
【０１８０】
−除電工程及び除電手段−
前記除電工程は、前記除電手段により実施することができ、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程である。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１８１】
−クリーニング工程及びクリーニング手段−
前記クリーニング工程は、前記クリーニング手段により実施することができ、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程である。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【０１８２】
−リサイクル工程及びリサイクル手段−
前記リサイクル工程は、前記リサイクル手段により実施することができ、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程である。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【０１８３】
−制御工程及び制御手段−
前記制御工程は、前記制御手段により実施することができ、前記各工程を制御する工程である。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御できれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１８４】
以下では、本発明の画像形成装置の実施形態について説明する。
図６は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
【０１８５】
図６に示すように、感光体（１０）は、矢印の方向に回転し、感光体（１０）の周りには、帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、除電部材（１８）等が配置される。クリーニング部材（１７）や除電部材（１８）が省略されることもある。
【０１８６】
図６に示すように、画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材（１１）により、感光体（１０）表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材（１２）により、入力信号に対応した画像光書き込みが行われ、静電潜像が形成される。次に、現像部材（１３）により、この静電潜像に現像が行われ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ（１４）により転写部位に送られた転写紙（１５）に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材（１７）によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材（１８）により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【０１８７】
図６に示すように、感光体（１０）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材（１１）、転写部材（１６）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
【０１８８】
一方、画像露光部材（１２）、除電部材（１８）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１８９】
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体（１０）に光が照射される。但し、除電工程における感光体（１０）への露光は、感光体（１０）に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
【０１９０】
電子写真感光体（１０）に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０１９１】
感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
【０１９２】
現像部材（１３）により、感光体（１０）上に現像されたトナーは、転写紙（１５）に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体（１０）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材（１７）により、感光体（１０）から除去される。このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【０１９３】
本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に極めて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【０１９４】
図７は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【０１９５】
図７において、感光体（１０Ｃ（シアン）），（１０Ｍ（マゼンタ）），（１０Ｙ（イエロー）），（１０Ｋ（ブラック））は、ドラム状の感光体（１０）であり、これらの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）は、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）が配置されている。前記帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）と、前記現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）との間の感光体（１０）の外側より、図示しない露光部材からのレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）が照射され、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に静電潜像が形成される。
【０１９６】
図７において、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（１９）に沿って並置されている。転写搬送ベルト（１９）は、各画像形成ユニット（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）の現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）と、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）との間で感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（１９）の感光体（１０）側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写部材（１６Ｃ，１６Ｍ，１６Ｙ，１６Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【０１９７】
図７に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）において、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）が、感光体１０と連れ周り方向に回転する帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）により帯電され、次に、感光体（１０）の外側に配置された露光部（図示せず）でレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
【０１９８】
次に現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）は、それぞれＣ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行なう現像部材で、４つの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写ベルト（１９）上で重ねられる。
【０１９９】
転写紙（１５）は給紙コロ（２１）によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ（２２）で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材（２３）に送られる。転写ベルト（１９）上に保持されたトナー像は転写部材（２３）に印加された転写バイアスと転写ベルト（１９）との電位差から形成される電界により、転写紙（１５）上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材（２４）により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）で回収される。
【０２００】
図７に示すような中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。
中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
【０２０１】
なお、図７の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｙ（イエロー），Ｍ（マゼンタ），Ｃ（シアン），Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものでは無く、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（２０Ｃ，２０Ｍ，２０Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。
【０２０２】
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【０２０３】
以上に示すような画像形成手段において、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【０２０４】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び徐電手段から選択される少なくとも１つの手段を有し、画像形成装置に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、上記の本発明の電子写真感光体である。これにより繰返し使用時の画像安定性が高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、長寿命なプロセスカートリッジの提供が可能になる。中でも、クリーニング手段としてクリーニングブレードを有するプロセスカートリッジにおいては、電子写真感光体との擦れによるブレード摩耗が抑制されており、電子写真感光体の耐摩耗性に併せた高寿命なプロセスカートリッジの提供が可能になる。
【０２０５】
前記プロセスカートリッジとは、図８に示すように、感光体（１０）を内蔵し、他に帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、及び除電部材を含んだ１つの装置（部品）である。
【実施例】
【０２０６】
次に、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記実施例に制限されるものではない。
なお、実施例中において使用する「部」は、全て質量部を表す。
また、略号、ｐ−ＴｏｌＳＯ３Ｈは、パラトルエンスルホン酸を表し、ｔ−Ｂｕ３Ｐは、トリターシャルブチルホスフィンを表し、ｔ−ＢｕＯＮａはナトリウムターシャルブトキシドを表し、Ｐｄ（ＯＡｃ）２は、酢酸パラジウムを表し、Ｐｄ［（ｔ−Ｂｕ）３Ｐ］２は、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウムを表す。
【０２０７】
（合成例１）
＜３次元架橋ポリマー材料の中間体の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料の中間体である４−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチルブロモベンゼンの合成は、下記手順で行った。
まず、４−ブロモベンジルアルコール（５０．４３ｇ）、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン（４５．３５ｇ）、及びテトラヒドロフラン（１５０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸（０．５１２ｇ）を投下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、室温にて２時間撹拌し、酢酸エチルにて抽出して、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、目的物を得た（収量７２．５０ｇ、無色オイル状物）。反応式を下記に示す。図１０に、合成例１で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２０８】
【化３３】
2014126590.tif 000030
【０２０９】
（合成例２）
＜３次元架橋ポリマー材料の中間体の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料の中間体である３−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチルブロモベンゼンの合成は、下記の手順により行った。
まず、３−ブロモベンジルアルコール（２５．２１ｇ）、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン（２２．５０ｇ）、及びテトラヒドロフラン（５０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸（０．２５９ｇ）を投下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、室温にて１時間撹し、酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、目的物を得た（収量３６．８４ｇ、無色オイル状物）。反応式を下記に示す。図１１に、合成例２で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２１０】
【化３４】
2014126590.tif 000031
【０２１１】
（合成例３）
＜中間体メチロール化合物の合成＞
メチロール中間体である４，４’−ビス［ジ（４−ヒドロキシメチルフェニル）アミノ］ジフェニルメタンの合成は、下記の手順により行った。
まず、中間体アルデヒド化合物（１２．３０ｇ）、及びエタノール（１５０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、室温にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム（３．６３ｇ）を投下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、室温にて４時間撹拌し、酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行った。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、アモルファス状物質を得た。これを、ｎ−ヘキサンにて分散させた後、濾過、洗浄、及び乾燥することにより、目的物を得た（収量１２．０ｇ、薄黄白色アモルファス）。反応式を下記に示す。図１２に、合成例３で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２１２】
【化３５】
2014126590.tif 000032
【０２１３】
（合成例４）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（２−４）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、中間体メチロール化合物（３．４ｇ）、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン（４．６５ｇ）、及びテトラヒドロフラン（１００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸（５８ｍｇ）を投下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、室温にて５時間撹拌し、酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量２．７ｇ、無色オイル状物）。反応式を下記に示す。図１３に、合成例４で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２１４】
【化３６】
2014126590.tif 000033
【０２１５】
（合成例５）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（３−１）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、４，４’−ジアミノジフェニルメタン（２．９９ｇ）、合成例１で得られた化合物（１７．８９６ｇ）、酢酸パラジウム（０．３３６ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（１３．８３ｇ）、及びｏ−キシレン（１００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌し、トリターシャルブチルホスフィン（１．２１４ｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、８０℃にて１時間攪拌し、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量５．７ｇ、薄黄色アモルファス状物）。図１４に、合成例５で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。反応式を下記に示す。
なお、本化合物は、合成例３で得られた中間体メチロール化合物を用い、合成例４と同様に３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランと反応させることによっても合成できた。
【０２１６】
【化３７】
2014126590.tif 000034
【０２１７】
（合成例６）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（３−８）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、４，４’−ジアミノジフェニルエーテル（３．０ｇ）、合成例１で得られた化合物（１７．８９６ｇ）、酢酸パラジウム（０．３３６ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（１３．８３ｇ）、及びｏ−キシレン（１００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌し、トリターシャルブチルホスフィン（１．２１４ｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、８０℃にて１時間攪拌し、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行った。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量５．７ｇ、薄黄色オイル状物）。反応式を下記に示す。図１５に、合成例６で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２１８】
【化３８】
2014126590.tif 000035
【０２１９】
（合成例７）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（３−１３）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、４，４’−エチレンジアニリン（３．１８ｇ）、合成例１で得られた化合物（１７．８９６ｇ）、酢酸パラジウム（０．３３６ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（１３．８３ｇ）、及びｏ−キシレン（１００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌し、トリターシャルブチルホスフィン（１．２１４ｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、８０℃にて１時間攪拌し、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量５．７ｇ、薄黄色オイル状物）。反応式を下記に示す。図１６に、合成例７で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２２０】
【化３９】
2014126590.tif 000036
【０２２１】
（合成例８）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（３−１８）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、１，１−ビス（４−アミノフェニル）シクロヘキセン（９．３２３ｇ）、合成例１で得られた化合物（４５．５５ｇ）、酢酸パラジウム（０．７８５ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（３２．２８９ｇ）、及びｏ−キシレン（３００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌し、トリターシャルブチルホスフィン（２．４３ｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、８０℃にて１時間攪拌し、還流にて２時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量１１．４２ｇ、黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図１７に、合成例８で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２２２】
【化４０】
2014126590.tif 000037
【０２２３】
（合成例９）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（３−２１）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、α，α’−ビス（４−アミノフェニル）−１，４−ジイソプロピルベンゼン（１０．３３５ｇ）、合成例１で得られた化合物（３９．０５ｇ）、酢酸パラジウム（０．６７３ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（２７．６７７ｇ）、及びｏ−キシレン（２００ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌し、トリターシャルブチルホスフィン（２．４３ｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、８０℃にて１時間攪拌し、還流にて２時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量２３．５ｇ、薄黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図１８に、合成例９で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２２４】
【化４１】
2014126590.tif 000038
【０２２５】
（合成例１０）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（４−３）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、４，４’−ジアミノ−ｐ−ターフェニル（１．３０ｇ）、合成例１で得られた化合物（６．５０８ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（３．８４４ｇ）、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム（５２ｍｇ）、及びｏ−キシレン（５０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌して溶液を調製した。次いで、この溶液を、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量１．９５ｇ、薄黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図１９に、合成例１０で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２２６】
【化４２】
2014126590.tif 000039
【０２２７】
（合成例１１）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（４−５）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、１，３−フェニレンジアミン（０．５４１ｇ）、合成例１で得られた化合物（６．５０８ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（３．８４４ｇ）、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム（５２ｍｇ）、及びｏ−キシレン（２０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌して溶液を調製した。次いで、この溶液を、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量３．０２ｇ、薄黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図２０に、合成例１１で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２２８】
【化４３】
2014126590.tif 000040
【０２２９】
（合成例１２）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（４−１２）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、４，４’−ジアミノスチルベン・ジヒドロクロリド（１．４２ｇ）、合成例１で得られた化合物（６．５１ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（９．６１ｇ）、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム（５２ｍｇ）、及びｏ−キシレン（５０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌して溶液を調製した。次いで、この溶液を、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量１．６ｇ、薄黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図２１に、合成例１２で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２３０】
【化４４】
2014126590.tif 000041
【０２３１】
（合成例１３）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（４−１７）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、中間体メチロール化合物（１．２７４ｇ）、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン（１．３４６ｇ）、及びテトラヒドロフラン（２０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸（１４ｍｇ）を滴下して溶液を調製した。次いで、この溶液を、室温にて、４時間撹して、酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量１．４８ｇ、黄色オイル状物）。反応式を下記に示す。図２２に、合成例１３で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２３２】
【化４５】
2014126590.tif 000042
【０２３３】
（合成例１４）
＜３次元架橋ポリマーの材料の合成＞
３次元架橋ポリマーの材料である［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（下記構造式（４−２４）で表される化合物）の合成は、以下の手順により行った。
まず、１，５−ジアミノナフタレン（０．７９１ｇ）、合成例１で得られた化合物（６．５０８ｇ）、ターシャルブトキシナトリウム（３．８４４ｇ）、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム（５２ｍｇ）、及びｏ−キシレン（２０ｍＬ）を四つ口フラスコに入れ、アルゴンガス雰囲気下で、室温にて撹拌して溶液を調製した。次いで、この溶液を、還流にて１時間撹拌して、トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土及びシリカゲルにて吸着処理を行なった。そして、これを濾過、洗浄、及び濃縮することにより、黄色オイル状物質を得た。この黄色オイル状物質をシリカゲルカラムにて精製（トルエン／酢酸エチル＝９／１）（体積比）して単離し、目的物を得た（収量２．５６ｇ、薄黄色アモルファス状物）。反応式を下記に示す。図２３に、合成例１４で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０２３４】
【化４６】
2014126590.tif 000043
【０２３５】
以上のように、電荷輸送性化合物を直接ホルミル化して導く方法と［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル化したハロゲン化芳香族中間体化合物とアミン化合物とのカップリング反応を組み合わせることで種々の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する電荷輸送性化合物を合成することができる。例えば、合成例５において合成例１で得られた中間体の代わりに合成例２で得られた中間体を用いて同様に反応させれば、前記構造式（３−２６）で表される化合物が得られる。
【０２３６】
（合成例１５）
＜チタニルフタロシアニン結晶の合成＞
チタニルフタロシアニン結晶の合成は、特開２００４−８３８５９号公報に準じた。
まず、１，３−ジイミノイソインドリン（２９２部）、及びスルホラン（１，８００部）を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド（２０４部）を滴下して溶液を調製した。滴下終了後、この溶液を徐々に１８０℃まで昇温して、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、反応物を放冷した後、析出物を濾過して、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、次いでメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥させて粗チタニルフタロシアニンを得た。この粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過した。そして、この析出した結晶を、洗浄液が中性になるまで、イオン交換水（ｐＨ：７．０、比伝導度：１．０μＳ／ｃｍ）により水洗いを繰り返して（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８、比伝導度は２．６μＳ／ｃｍであった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。
【０２３７】
得られたこのウェットケーキ（水ペースト）（４０部）を、テトラヒドロフラン（２００部）に投入して、室温下でホモミキサー（ケニス、ＭＡＲＫＩＩｆモデル）により強烈に撹拌（２０００ｒｐｍ）し、ペーストの濃紺色の色が淡い青色に変化したら（撹拌開始後２０分）、撹拌を停止し、直ちに減圧濾過を行った。濾過装置上で得られた結晶をテトラヒドロフランで洗浄し、顔料のウェットケーキを得た。このウェットケーキを減圧下（５ｍｍＨｇ）、７０℃で２日間乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶（８．５部）を得た。前記ウェットケーキの固形分濃度は、１５質量％であった。結晶変換溶媒は、前記ウェットケーキに対する質量比で３３倍の量を用いた。
【０２３８】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、ＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、更に９．４±０．２°、９．６±０．２°、２４．０±０．２°に主要なピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有さず、更に２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末であることがわかった。その結果を図９に示す。
【０２３９】
［Ｘ線回折スペクトル測定条件］
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧    ：５０ｋＶ
電流    ：３０ｍＡ
走査速度：２°／分間
走査範囲：３°〜４０°
時定数  ：２秒間
【０２４０】
（実施例１）
＜電子写真感光体の製造＞
直径６０ｍｍの表面研磨したアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層塗工液、下記組成の電荷発生層塗工液、及び下記組成の電荷輸送層塗工液を順次、浸漬塗布し、乾燥することにより、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、及び厚み２２μｍの電荷輸送層を形成した。
得られた電荷輸送層上に、下記組成の架橋型電荷輸送層塗工液をスプレー塗工し、１５０℃で３０分間加熱硬化を行い、厚み５．５μｍの架橋型電荷輸送層を設け、本発明の電子写真感光体を製造した。
【０２４１】
［下引き層塗工液の組成］
・アルキッド樹脂                                          ・・・  ６．０部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業株式会社製）
・メラミン樹脂                                            ・・・  ４．０部
（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業株式会社製）
・酸化チタン（ＣＲＥＬ、石原産業株式会社製）            ・・・  ５０．０部
・メチルエチルケトン                                    ・・・  ５０．０部
【０２４２】
［電荷発生層塗工液の組成］
・ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）            ・・・  ０．５部
・シクロヘキサノン                                      ・・・２００．０部
・メチルエチルケトン                                    ・・・  ８０．０部
・合成例１５で合成したチタニルフタロシアニン              ・・・  １．５部
【０２４３】
［電荷輸送層塗工液の組成］
・ビスフェノールＺポリカーボネート                      ・・・  １０．０部
（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）
・１質量％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液        ・・・  ０．２部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業株式会社製）
・テトラヒドロフラン                                      ・・・  １００部
・下記構造式（Ａ−１）で表される低分子電荷輸送物質      ・・・  １０．０部
【０２４４】
【化４７】
2014126590.tif 000044
【０２４５】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例４で合成した構造式（２−４）で表される化合物    ・・・  ７．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物              ・・・  ３．０部
（前記構造式（１−１）で表される化合物）
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸）                    ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                          ・・・  ６６．７部
【０２４６】
（実施例２〜１４）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］における［合成例４で合成した構造式（２−４）で表される化合物］及び［一般式（１）で表される炭化水素化合物］を表１に記載のように変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２４７】
（実施例１５）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２４８】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例５で合成した構造式（３−１）で表される化合物    ・・・  ５．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物              ・・・  ５．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・酸触媒（Ｎａｃｕｒｅ２５００、楠本化成株式会社製）    ・・・  ０．１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                          ・・・  ９０．０部
【０２４９】
（実施例１６）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２５０】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例５で合成した構造式（３−１）で表される化合物  ・・・  ８．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物            ・・・  ２．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸一水和物）          ・・・  ０．０２部
・テトラヒドロフラン（脱水）                        ・・・  ９０．０部
【０２５１】
（比較例１）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２５２】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例４で合成した構造式（２−４）で表される化合物  ・・・  １０．０部
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸一水和物）            ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                          ・・・  ６６．７部
【０２５３】
（比較例２）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
しかしながら、メチロール中間体と前記一般式（１）で表される炭化水素化合物（前記構造式（１−１）で表される化合物）との相溶性が悪く、相分離により全面白濁化し、電子写真感光体としての評価をすることができなかった。
【０２５４】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例３で合成した中間体メチロール化合物    ・・・  ７．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物    ・・・  ３．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸）          ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                ・・・  ６６．７部
【０２５５】
（比較例３）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
しかしながら、得られた電子写真感光体表面が液状であり、且つ、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物（前記構造式（１−２）で表される化合物）の相分離が見られ、電子写真感光体としての評価をすることができなかった。
【０２５６】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・下記構造式（Ａ−２）で表される電荷輸送性化合物    ・・・  ７．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物          ・・・  ３．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸）                ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                      ・・・  ６６．７部
【化４８】
2014126590.tif 000045
【０２５７】
（比較例４）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
しかしながら、得られた電子写真感光体表面に粘着性があり、且つ、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物（前記構造式（１−２）で表される化合物）の相分離が見られ、電子写真感光体としての評価をすることができなかった。
【０２５８】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・下記構造式（Ａ−３）で表される電荷輸送性化合物          ・・・  ３．０部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物                ・・・  ３．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・レゾール型フェノール樹脂ＰＬ−２２１１（群栄化学社製）  ・・・  ３．５部
・酸触媒（Ｎａｃｕｒｅ２５００、楠本化成株式会社製）      ・・・  ０．２部
・イソプロパノール                                      ・・・  １５．０部
・メチルエチルケトン                                      ・・・  ５．０部
【化４９】
2014126590.tif 000046
【０２５９】
（比較例５）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更し、２０分間、自然乾燥した後、メタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１２０ｍｍ、照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：１８０秒間の条件で光照射を行ない、塗布膜を硬化させた。更に１３０℃で３０分間、乾燥を加えて５．５μｍの架橋型電荷輸送層を設けたこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
しかしながら、得られた電子写真感光体表面に粘着性があり、且つ、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物（前記構造式（１−２）で表される化合物）の相分離が見られ白濁化し、電子写真感光体としての評価をすることができなかった。
【０２６０】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・下記構造式(Ａ−４)で表されるラジカル重合性電荷輸送性化合物  ・・・  ５．０部
・多官能ラジカル重合性モノマー                                ・・・  ５．０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート）
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
（分子量：２９６、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９）
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物                    ・・・  ３．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・光重合開始剤                                                ・・・  １．０部
（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）
・テトラヒドロフラン                                      ・・・  １００．０部
【化５０】
2014126590.tif 000047
【０２６１】
（比較例６）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
しかしながら、得られた電子写真感光体表面に粘着性があり、前記構造式（１−２）で表される化合物の相分離が見られ白濁化し、電子写真感光体としての評価をすることができなかった。
【０２６２】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・下記構造式（Ａ−５）で表される水酸基含有電荷輸送性化合物  ・・・  ２．５部
・前記一般式（１）で表される炭化水素化合物                  ・・・  ２．０部
（前記構造式（１−２）で表される化合物）
・トリレンジイソシアネート                                  ・・・  ２．５部
・テトラヒドロフラン                                      ・・・  ５０．０部
【化５１】
2014126590.tif 000048
【０２６３】
（比較例７）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において架橋型電荷輸送層を設けないこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２６４】
（比較例８）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２６５】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例５で合成した構造式（３−１）で表される化合物  ・・・  ７．０部
・ターフェニル                                        ・・・  ３．０部
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸）                  ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                        ・・・  ６６．７部
【０２６６】
（比較例９）
＜電子写真感光体の製造＞
実施例１において、［架橋型電荷輸送層塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２６７】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・合成例５で合成した構造式（３−１）で表される化合物  ・・・  ６．０部
・ビス（１−ナフチル）フェニルアミン                  ・・・  ４．０部
・酸触媒（ｐ−トルエンスルホン酸）                  ・・・  ０．０１部
・テトラヒドロフラン（脱水）                        ・・・  ６６．７部
【０２６８】
（比較例１０）
＜電子写真感光体の製造＞
比較例５において、［架橋型電荷輸送層用塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、比較例５と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２６９】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・前記構造式(Ａ−４)で表されるラジカル重合性電荷輸送性化合物・・・  １０．０部
・多官能ラジカル重合性モノマー                              ・・・  １０．０部
（トリメチロールプロパントリアクリレート）
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
（分子量：２９６、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９）
・光重合開始剤                                                ・・・  １．０部
（１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン）
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）
・テトラヒドロフラン                                      ・・・  １００．０部
【０２７０】
（比較例１１）
＜電子写真感光体の製造＞
比較例６において、［架橋型電荷輸送層用塗工液］を下記の組成に変更したこと以外は、比較例６と同様にして電子写真感光体を製造した。
【０２７１】
［架橋型電荷輸送層塗工液の組成］
・前記構造式（Ａ−５）で表される水酸基含有電荷輸送性化合物  ・・・  ５．０部
・トリレンジイソシアネート                                  ・・・  ５．０部
・テトラヒドロフラン                                      ・・・  ５０．０部
【０２７２】
【表１】
2014126590.tif 000049
【０２７３】
＜評価＞
実施例１〜１６及び比較例１〜１１で製造した電子写真感光体について評価した。
なお、実施例１〜１６の電子写真感光体における架橋型電荷輸送層は、目視にて全て透明均一であることが確認されているため、前記３次元架橋ポリマーが有する３次元網目構造の空隙部に、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物が、均一に分子分散されていることが示唆された。
【０２７４】
＜通紙ランニング試験時の有機感光体摩耗量とクリーニングブレード摩耗量の評価＞
実施例１〜１６及び比較例１、７、１０、１１で作製した電子写真感光体をデジタルフルカラー複合機（ＭＰ  Ｃ７５００  ＳＰ、株式会社リコー製）のプロセスカートリッジに着装し、本体に取り付けて６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉの解像度でＡ４用紙（リコーマイリサイクルペーパーＧＰ、株式会社リコー製）を用い、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各中間調帯模様のテストパターンの連続５００枚の画像出力を毎分６０枚の印刷速度で繰り返し行い、トータル５万枚の印刷を行った。この時の各ステーションの感光体摩耗量、及びクリーニングブレードの摩耗量を測定した。
感光体の摩耗量は、５万枚印刷後の膜厚から初期膜厚を引いた膜厚減少量で求めた。
クリーニングブレードの摩耗量は、先端をレーザー顕微鏡（ＶＫ−９５００）で観察し、図２４に示すようにカット面からの摩耗深さを計測することで求めた。
また、本機種の場合、クリーニングブレードの摩耗深さが３０μｍを超えるとクリーニング不良の発生頻度が高くなりトナーのすり抜けによる画像汚れが発生するようになる。
このため、上記測定結果から摩耗深さが３０μｍになるまでの印刷枚数を比例計算し、ブレード寿命を求め、感光体表面層の膜厚が５μｍ減少すると帯電リーク現象による黒斑点異常画像が出やすくなることから、上記膜厚測定結果から感光体膜厚が５μｍ減少するまでの印刷枚数を比例計算し、感光体寿命を求めた。そして、ブレード寿命と感光体寿命のどちらか短い方を、全く部品交換する必要のないカートリッジの推定寿命として求めた。
各ステーションの感光体摩耗量とクリーニングブレード摩耗量の傾向は同様であった。以下に代表してシアンステーションで測定した結果を表２に示す。
【０２７５】
【表２】
2014126590.tif 000050
【０２７６】
以上のように、前記一般式（１）で表される炭化水素化合物を用いない比較例１では、感光体の摩耗量は少ないもののクリーニングブレード摩耗量が大きく、カートリッジ推定寿命が７万枚に届かないのに対し、実施例ではいずれも１４万枚以上と大きく寿命が延びている。
【０２７７】
また、従来知られている熱硬化組成物中に本発明で使用する一般式（１）で表される炭化水素化合物を添加した場合、比較例２〜６が示すように相分離により均一膜が形成できなかったり硬化不良が起きて表面層が形成できなかったりすることがわかる。
また、比較例７が示すように保護層を形成しない場合は、感光体摩耗が律速となり、カートリッジ推定寿命が大幅に短くなる。
【０２７８】
また、比較例８、９が示すように本発明で使用される電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３個以上有する化合物に一般式（１）で表される炭化水素化合物以外の充填剤を添加して硬化させた場合は、クリーニングブレード摩耗量が律速となってカートリッジ推定寿命が保護層無しに比べてあまり向上しない。
【０２７９】
また、従来知られているアクリル硬化系の保護層を形成した比較例１０やウレタン硬化系の保護層を形成した比較例１１でもクリーニングブレード摩耗が律速となりカートリッジ推定寿命が保護層無しに比べてあまり向上しない。
従って、本発明の電子写真感光体は、保護層無しに比べて電子写真感光体の摩耗を大きく抑制できており、また、従来の保護層に比べてクリーニングブレードの摩耗を大きく抑制できており、部品交換をしなくて済むカートリッジの推定寿命を大きく延ばすことができている。従って、真に寿命の長い画像形成装置及び画像形成方法の提供もできるようになる。
【０２８０】
実施例１〜１６が示すように一般式（２−１）と一般式（１）の組合せ及び一般式（３−１）と一般式（１）の組合せ及び一般式（４−１）と一般式（１）の組合せで形成された感光体を用いた場合、感光体摩耗量とクリーニングブレード摩耗量がバランス良く達成でき、部品交換無しとしたときのプロセスカートリッジの寿命が大きく伸びている。
特に一般式（１）で表される化合物の混合率を３０質量％に揃えた実施例２〜１４が示すように一般式（３−１）と一般式（１）の組合せ及び一般式（４−１）と一般式（１）の組合せがカートリッジ寿命が長くなり好ましい組合せであることがわかる。
【０２８１】
また、実施例２に比べて実施例３〜５はクリーニングブレード摩耗量が少なくなっており、一般式（１）中の一般式（１−１）の構造体がより好ましいことを表している。
また、実施例３と１５と１６が示すように一般式（１）で表される炭化水素化合物の混合比率が２０質量％〜５０質量％の広い範囲で良好な特性を示す。さらに一般式（１）の混合比率が高いほど感光体摩耗量は増加し、クリーニングブレード摩耗量は減少する傾向を示しており、５０質量％を超える量では感光体摩耗による寿命制限がかかってくること、２０質量％未満ではクリーニングブレード摩耗量が増加すると予想されることから一般式（１）で表される炭化水素化合物の混合比率としては２０質量％〜５０質量％が好ましい範囲であることを示している。
【０２８２】
以上のように、本発明によれば、優れた機械的耐久性とそれに接するクリーニングブレードの摩耗抑制性を兼ね備えた電子写真感光体の設計が可能であり、これによりその製造方法、特にプロセス全体で安定して高画質な画像出力が可能で高寿命な画像形成装置、画像形成方法及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【符号の説明】
【０２８３】
１    導電性支持体
２    電荷発生層
３    電荷輸送層
４    下引き層
５    架橋型電荷輸送層
６    電荷発生物質と電荷輸送物質を両方含有する単層感光層
７    単層感光層用保護層
１０    感光体
１０Ｙ  感光体
１０Ｍ  感光体
１０Ｃ  感光体
１０Ｋ  感光体
１１    帯電部材
１１Ｙ  帯電部材
１１Ｍ  帯電部材
１１Ｃ  帯電部材
１１Ｋ  帯電部材
１２    画像露光部材
１２Ｙ  画像露光部材
１２Ｍ  画像露光部材
１２Ｃ  画像露光部材
１３Ｋ  画像露光部材
１３    現像部材
１３Ｙ  現像部材
１３Ｍ  現像部材
１３Ｃ  現像部材
１３Ｋ  現像部材
１４    搬送ローラ
１５    転写紙
１６    転写部材
１６Ｙ  転写部材
１６Ｍ  転写部材
１６Ｃ  転写部材
１６Ｋ  転写部材
１７    クリーニング部材
１７Ｙ  クリーニング部材
１７Ｍ  クリーニング部材
１７Ｃ  クリーニング部材
１７Ｋ  クリーニング部材
１８    除電部材
２０Ｙ  画像形成要素
２０Ｍ  画像形成要素
２０Ｃ  画像形成要素
２０Ｋ  画像形成要素
２１    給紙コロ
２２    レジストローラ
２３    転写部材（二次転写部材）
２４    定着部材
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２８４】
【特許文献１】特開２０００−０６６４２５号公報
【特許文献２】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献３】特開２００３−１８６２２３号公報
【特許文献４】特開２００７−２９３１９７号公報
【特許文献５】特開２００８−２９９３２７号公報
【特許文献６】特許第４２６２０６１号公報
【特許文献７】特開２００６−２５１７７１号公報
【特許文献８】特開２００９−２２９５４９号公報
【特許文献９】特開２００６−０８４７１１号公報
【図１】
2014126590.tif 000061
【図２】
2014126590.tif 000062
【図３】
2014126590.tif 000063
【図４】
2014126590.tif 000064
【図５】
2014126590.tif 000065
【図６】
2014126590.tif 000066
【図７】
2014126590.tif 000067
【図８】
2014126590.tif 000068
【図９】
2014126590.tif 000069
【図２４】
2014126590.tif 000070
【図１０】
2014126590.tif 000071
【図１１】
2014126590.tif 000072
【図１２】
2014126590.tif 000073
【図１３】
2014126590.tif 000074
【図１４】
2014126590.tif 000075
【図１５】
2014126590.tif 000076
【図１６】
2014126590.tif 000077
【図１７】
2014126590.tif 000078
【図１８】
2014126590.tif 000079
【図１９】
2014126590.tif 000080
【図２０】
2014126590.tif 000081
【図２１】
2014126590.tif 000082
【図２２】
2014126590.tif 000083
【図２３】
2014126590.tif 000084