(57)【要約】【課題】無線設定を要する無線通信を行うための無線設定を容易に行い得る通信制御プログラムおよび通信装置を提供すること。【解決手段】本発明によれば、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、本通信制御プログラムに割り当てられる第１記憶領域に記憶されていない場合には、近距離無線通信方式により通信する第１通信部を介して、外部装置から取得した、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、通信制御手段によって設定されるので、第２通信部と介した無線通信、すなわち、無線設定を設定する必要がある無線通信を行うための無線設定を容易に行うことができる。【選択図】図２
2014195150.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
近距離無線通信方式により外部装置と通信する第１通信部と、
前記近距離無線通信方式とは異なる無線通信方式により外部装置と通信する第２通信部と、
通信制御プログラムに割り当てられる第１記憶領域を含む記憶部と、
制御部とを備えた通信装置の、前記制御部が実行可能な通信制御プログラムであって、
前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、前記第１記憶領域に記憶されているかを判断する第１判断手段と、
前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、前記第１通信部を介して、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を前記外部装置に要求する要求手段と、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、かつ、前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定する通信制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする通信制御プログラム。
【請求項２】
前記通信制御手段により設定された無線設定が、前記外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定である場合、当該無線設定を前記第１記憶領域に記憶する第１記憶制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする請求項１記載の通信制御プログラム。
【請求項３】
前記第１記憶制御手段は、
前記通信制御手段により設定された無線設定が、前記外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定である場合、当該無線設定を用いた無線通信が完了した後も前記第１記憶領域への当該無線設定の記憶を維持し、
前記通信制御手段により設定された無線設定が、回数または時間による接続制限のある無線設定である場合、当該無線設定を用いた無線通信が完了した後は、当該無線設定を前記第１記憶領域に記憶しないことを特徴とする請求項２記載の通信プログラム。
【請求項４】
前記記憶部は、
本通信制御プログラム以外のプログラムに割り当てられる第２記憶領域を含み、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されているか否かを判断する第２判断手段として、
前記制御部を機能させ、
前記要求手段は、前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、かつ、前記第２判断手段により、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されていないと判断された場合、前記第１通信部を介して、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を前記外部装置に要求することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項５】
前記第２判断手段により、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されていると判断された場合、当該第２記憶領域に記憶されている無線設定を前記第１記憶領域に記憶する第２記憶制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする請求項４記載の通信制御プログラム。
【請求項６】
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていると判断された場合に、当該第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が、中継装置と第２通信部を介して無線通信できる有効な状態の無線設定であるか否かを判断する第３判断手段として、
前記制御部を機能させ、
前記要求手段は、前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、かつ、前記第３判断手段により、前記第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が前記有効な状態の無線設定でないと判断された場合、前記第１通信部を介して、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を前記外部装置に要求することを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項７】
前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した無線設定が、回数または時間による接続制限のある無線設定であるか否かを判断する第４判断手段と、
前記要求手段による要求に応じて前記外部装置から取得した無線設定の認証に関わる画面を表示部に表示させる第１認証画面表示手段として、
前記制御部を機能させ、
前記第１認証画面制御手段は、前記第４判断手段により、前記取得した無線設定が、前記接続制限のある無線設定でないと判断された場合に、当該取得した無線設定の認証に関わる入力を行うための画面を表示部に表示させ、
前記通信制御手段は、
前記第１認証画面表示手段により表示された画面に対し、対象とする前記無線設定の認証を有効にする入力が行われた場合に、前記取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定する一方で、
前記第４判断手段により、前記取得した無線設定が、前記接続制限のある無線設定でないと判断された場合、認証を行うことなく、当該取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定することを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項８】
前記要求手段による要求に応じて前記外部装置から取得した無線設定の認証に関わる画面を表示部に表示させる第１認証画面表示手段として、
前記制御部を機能させ、
前記第１認証画面表示手段は、
前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合であって、当該取得した無線設定が、回数または時間による接続制限があり、中継装置を介することなく外部装置と無線通信するための第１の無線設定と、前記接続制限がなく、外部装置と無線通信する中継装置と無線通信するための第２の無線設定との両方である場合に、前記外部装置から取得した前記第２の無線設定の認証に関わる入力を行うための画面を表示部に表示させ、
前記通信制御手段は、
前記第１認証画面表示手段により表示された画面に対し、対象とする前記無線設定の認証を有効にする入力が行われた場合に、前記第２の無線設定を、前記第２通信部を介して前記中継装置と無線通信を行うための無線設定として設定する一方で、
前記第１認証画面表示手段により表示された画面に対し、対象とする前記無線設定の認証を有効にする入力が行われなかった場合に、前記第１の無線設定を、中継装置を介することなく、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定することを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項９】
前記第１認証画面表示手段により表示された画面に対し、対象とする前記無線設定の認証を有効にする入力が行われたことに基づいて前記通信制御手段により設定された無線設定と、前記外部装置から前記第１通信部を介して取得した、前記通信制御手段により設定された無線設定によって前記第２通信部を介した前記外部装置との無線通信を行う場合に、当該外部装置を無線通信先として特定するための装置情報とを関連付けて前記第１記憶領域に記憶する第３記憶制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする請求項７または８に記載の通信制御プログラム。
【請求項１０】
前記通信制御手段は、前記要求手段による要求に応じて前記外部装置から前記第１通信部を介して取得した、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、回数または時間による接続制限があり、中継装置を介することなく外部装置と無線通信するための第１の無線設定と、前記接続制限がなく、外部装置と無線通信する中継装置と無線通信するための第２の無線設定との両方である場合、前記第１の無線設定を、認証を行うことなく、前記第２通信部を介した前記外部装置との無線通信を行うための無線設定として設定し、当該第１の無線設定によって前記第２通信部を介する前記外部装置との無線通信を行い、
前記第２の無線設定の認証に関わる入力を行うための画面を表示部に表示させる第２認証画面表示手段と、
前記第２認証画面表示手段により表示された画面に対し、対象とする前記無線設定の認証を有効にする入力が行われた場合に、前記第２の無線設定と、前記外部装置から前記第１通信部を介して取得した、当該外部装置を無線通信先として特定するための装置情報とを関連付けて前記第１記憶領域に記憶させる第４記憶制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項１１】
前記通信装置は、
本通信制御プログラム以外のプログラムが使用する第２記憶領域を備え、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されているか否かを判断する第２判断手段として、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていると判断された場合に、当該第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が、中継装置と第２通信部を介して無線通信できる有効な状態の無線設定であるか否かを判断する第３判断手段と、
前記第３判断手段により、前記第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が前記有効な状態の無線設定であると判断された場合、または、前記第２判断手段により、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されていると判断された場合であって、かつ、前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、前記第２判断手段または前記第３判断手段による判断の対象である無線設定を、前記第１通信部を介して前記外部装置に送信する無線設定送信手段と、
前記無線設定送信手段による無線設定の送信を条件として、当該無線設定の送信先の外部装置から、当該外部装置に設定されている無線設定と、前記無線設定送信手段により送信された無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定であるか否かを特定可能な情報を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した情報に基づき、前記外部装置に設定されている無線設定と前記送信された無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定であるかを判断する第５判断手段として、
前記制御部を機能させ、
前記通信制御手段は、前記第５判断手段により、前記外部装置に設定されている無線設定と前記送信された無線設定と、前記第２判断手段または前記第３判断手段による判断の対象である無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定でないと判断された場合、当該外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定することを特徴とする請求項１から１０のいずれか記載の通信制御プログラム。
【請求項１２】
前記記憶部は、
本通信制御プログラム以外のプログラムに割り当てられる第２記憶領域を含み、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が、前記第２記憶領域に記憶されているか否かを判断する第２判断手段として、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていると判断された場合に、当該第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が、中継装置と第２通信部を介して無線通信できる有効な状態の無線設定であるか否かを判断する第３判断手段と、
前記第３判断手段により、前記第１記憶領域に記憶されている前記無線設定が前記有効な状態の無線設定であると判断された場合、または、前記第２判断手段により、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が前記第２記憶領域に記憶されていると判断された場合であって、かつ、前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、外部装置に設定されている無線設定を、前記第１通信部を介して前記外部装置に要求する第２要求手段と、
前記第２要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、前記外部装置に設定されている無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した無線設定と、前記第２判断手段または前記第３判断手段による判断の対象である無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定であるかを判断する第５判断手段として、
前記制御部を機能させ、
前記通信制御手段は、前記第５判断手段により、前記取得した無線設定と、前記第２判断手段または前記第３判断手段による判断の対象である無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定でないと判断された場合、前記取得した無線設定を、前記外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定することを特徴とする請求項１から９のいずれか記載の通信制御プログラム。
【請求項１３】
前記第５判断手段により、前記取得した無線設定と、前記第２判断手段または前記第３判断手段による判断の対象である無線設定とが、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定であると判断された場合、当該無線設定と、前記外部装置から前記第１通信部を介して取得した、当該外部装置を無線通信先として特定するための装置情報とを関連付けて前記第１記憶領域に記憶させる第５記憶制御手段として、
前記制御部を機能させることを特徴とする請求項１１または１２に記載の通信制御プログラム。
【請求項１４】
前記通信制御手段は、前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、前記外部装置が実行可能な所定の機能に関する所定の画面が前記表示部に表示されていることを条件として、当該取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定し、当該無線設定により、前記第２通信部を介した前記外部装置との無線通信であって、前記所定の画面に応じた機能を前記外部装置に実行させるための無線通信を行うことを特徴とする請求項１から１３のいずれかに記載の通信制御プログラム。
【請求項１５】
前記外部装置が実行可能な所定の機能は、前記通信装置から送信された印刷用データに基づく印刷を実行する機能であることを特徴とする請求項１４記載の通信制御プログラム。
【請求項１６】
近距離無線通信方式により外部装置と通信する第１通信部と、
前記近距離無線通信方式とは異なる無線通信方式により外部装置と通信する第２通信部と、
通信制御プログラムに割り当てられる第１記憶領域を含む記憶部と、
制御部と、
を備え、
前記制御部は
前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、前記第１記憶領域に記憶されているかを判断する第１判断手段と、
前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、前記第１通信部を介して、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を前記外部装置に要求する要求手段と、
前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、かつ、前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定する通信制御手段と、
を備えていることを特徴とする通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信制御プログラムおよび通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
記録用紙に対し印刷を実行するプリンタにおいて、印刷のための印刷データを無線通信によって送受信する技術が知られている（例えば、特許文献１）。この従来技術では、プリンタは、当該プリンタの使用場所をカバーしている無線ＬＡＮの中継装置（アクセスポイント）を介した無線通信によって、当該アクセスポイントに有線接続されたパーソナルコンピュータ（ＰＣ）から印刷データを取得し、当該印刷データに基づく印刷を実行する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１５１１９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
アクセスポイントから無線通信によって印刷データを取得するプリンタの場合、当該プリンタを、アクセスポイントに対し、データを送受信可能に無線接続する必要がある。
【０００５】
一方、ＰＣが無線通信機能を搭載する場合、ＰＣを、プリンタに無線接続されたアクセスポイントに対し、データを送受信可能に無線接続させる必要がある。かかる場合、ユーザは、アクセスポイントやＰＣなどを手動で操作して、無線接続するための文字列を入力するなど、ＰＣとアクセスポイントとの無線接続を設定する必要があり、煩雑である。
【０００６】
また、近年、アクセスポイントを介する無線通信を行う機能は、ノート型のＰＣやスマートフォンなどの、ユーザが携行可能な小型端末（以下、「携帯端末」と称す）にも搭載されている。それらの端末においても、アクセスポイントとの無線接続には、上述した煩雑な手順が必要である。
【０００７】
本発明は、上述した事情を鑑みてなされたものであり、無線設定を要する無線通信を行うための無線設定を容易に行い得る通信制御プログラムおよび通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この目的を達成するために、本発明の通信制御プログラムは、近距離無線通信方式により外部装置と通信する第１通信部と、前記近距離無線通信方式とは異なる無線通信方式により外部装置と通信する第２通信部と、通信制御プログラムに割り当てられる第１記憶領域を含む記憶部と、制御部とを備えた通信装置の、前記制御部が実行可能なプログラムであって、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、前記第１記憶領域に記憶されているかを判断する第１判断手段と、前記第１通信部を介して外部装置と通信が可能である場合、前記第１通信部を介して、前記外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を前記外部装置に要求する要求手段と、前記第１判断手段により前記無線設定が前記第１記憶領域に記憶されていないと判断された場合、かつ、前記要求手段による要求に応じて、前記外部装置から、当該外部装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を、前記第１通信部を介して取得した場合、当該取得した無線設定を、前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定する通信制御手段として、前記制御部を機能させる。
【０００９】
なお、本発明は、通信装置、通信装置を制御する制御装置、通信システム、通信方法、通信装置を制御するための通信制御プログラム、該通信制御プログラムを記録する記録媒体等の種々の態様で構成できる。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１記載の通信制御プログラムによれば、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、本通信制御プログラムに割り当てられる第１記憶領域に記憶されていない場合には、近距離無線通信方式により通信する第１通信部を介して、外部装置から取得した、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、通信制御手段によって設定されるので、第２通信部と介した無線通信、すなわち、無線設定を設定する必要がある無線通信を行うための無線設定を容易に行うことができる。
【００１１】
請求項２記載の通信制御プログラムによれば、請求項１が奏する効果に加え、次の効果を奏する。通信制御手段により設定された、外部装置と無線通信する中継装置と第２通信部を介して無線通信を行うための無線設定が、第１記憶領域に記憶される。よって、設定制御手段により設定された無線設定を、本通信制御プログラムによって使用させることができるので、本通信制御プログラムによる当該無線設定の随時利用が可能になる。
【００１２】
請求項３記載の通信制御プログラムによれば、請求項２が奏する効果に加え、次の効果を奏する。通信制御手段により設定された無線設定が、外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定である場合には、当該無線設定を用いた無線通信が完了した後も第１記憶領域への当該無線設定の記憶が維持される。一方で、通信制御手段により設定された無線設定が、回数または時間による接続制限のある無線設定である場合には、当該無線設定を用いた無線通信が完了した後は、当該無線設定が第１記憶領域に記憶されない。よって、回数または時間による接続制限によってセキュリティを図っている無線設定を、無線通信完了後に第１記憶領域に記憶させないようにすることにより、回数または時間による接続制限のある無線設定が、回数または時間による接続制限を超えて設定されることを抑制できる。
【００１３】
請求項４記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から３のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が第１記憶領域に記憶されておらず、かつ、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が、本通信制御プログラム以外のプログラムに割り当てられる第２記憶領域に記憶されていない場合に、外部装置に対し、第１通信部を介して、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が要求され、その結果として、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を設定できる。よって、無線設定を設定する必要がある無線通信を行うための無線設定を容易に行うことができる。
【００１４】
請求項５記載の通信制御プログラムによれば、請求項４が奏する効果に加え、次の効果を奏する。第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されている無線設定が第２記憶領域に記憶されている場合、当該第２記憶領域に記憶されている無線設定が、第１記憶領域に記憶される。よって、本通信制御プログラム以外のプログラムにより使用されていた無線設定を、本通信制御プログラムによって使用させることができるので、本通信制御プログラムによる当該無線設定の随時利用が可能になる。
【００１５】
請求項６記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から５のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が第１記憶領域に記憶されているが、第１記憶領域に記憶されている無線設定が、中継装置と第２通信部を介して無線通信できる前記有効な状態の無線設定でない場合には、外部装置に対し、第１通信部を介して、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が要求され、その結果として、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を設定できる。第１記憶領域に記憶されている無線設定が前記有効な状態の無線設定でない場合、かかる無線設定を設定しても、第２通信部を介した無線通信を行うことはできない。これに対し、請求項６によれば、そのような場合であっても、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を容易に行うことができる。
【００１６】
請求項７記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から６のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。回数または時間による接続制限によってセキュリティが図られていない無線設定は、当該無線設定の認証を有効にする入力がされたことを条件として、当該無線設定が設定されるので、十分なセキュリティを確保できる。その一方で、回数または時間による接続制限のある無線設定は、認証を行わなくても、十分なセキュリティが確保されている。よって、外部装置から取得した前記無線設定が前記接続制限のある無線設定である場合には、認証を行うことなく、当該取得した無線設定が、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されるので、セキュリティを犠牲にすることなく、無線設定を設定するためのユーザの作業を低減できる。
【００１７】
請求項８記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から７のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。外部装置への無線設定の要求に応じて、当該外部装置から取得した、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、回数または時間による接続制限があり、中継装置を介することなく外部装置と無線通信するための第１の無線設定と、当該接続制限がなく、外部装置と無線通信する中継装置と無線通信するための第２の無線設定との両方である場合、第２の無線設定の認証に関わる入力を行うための画面が表示部に表示される。そして、当該画面に対し、対象とする無線設定の認証を有効にする入力が行われた場合には、当該第２の無線設定が、第２通信部を介して前記中継装置と無線通信を行うための無線設定として設定される。一方、当該画面に対し、対象とする無線設定の認証を有効にする入力が行われなかった場合には、第２の無線設定とともに取得した第１の無線設定が、中継装置を介することなく、外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定される。よって、対象とする無線設定の認証を有効にする入力が行われなかったとしても、十分なセキュリティが確保された状態で、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を設定することができる。
【００１８】
請求項９記載の通信制御プログラムによれば、請求項７または８が奏する効果に加え、次の効果を奏する。認証に関わる入力を行うための画面に対し、対象とする無線設定の認証を有効にする入力が行われたことに基づいて通信制御手段により設定された無線設定と、外部装置から第１通信部を介して取得した、当該外部装置を無線通信先として特定可能するための装置情報とが、関連付けられて第１記憶領域に記憶される。そのため、第１記憶領域から１の無線設定が選択されて設定される場合に、第１記憶領域において当該無線設定に関連付けられている外部装置を無線通信先にすることができる。よって、同じ外部装置から再度第１通信部を介して装置情報を取得することなく、第２通信部を介した無線通信を容易に実現できる。
【００１９】
請求項１０記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から７のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。外部装置への無線設定の要求に応じて、当該外部装置から取得した、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定が、回数または時間による接続制限があり、中継装置を介することなく外部装置と無線通信するための第１の無線設定と、当該接続制限がなく、外部装置と無線通信する中継装置と無線通信するための第２の無線設定との両方である場合、第１の無線設定が、
認証を行うことなく、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定され、当該第１の無線設定によって第２通信部を介する外部装置との無線通信が行われる。よって、セキュリティを犠牲にすることなく、無線設定を設定するためのユーザの作業を低減しつつ、第２通信部を介する外部装置との無線通信を容易に実現できる。その一方で、第１の無線設定とともに取得した第２の無線設定の認証に関わる入力を行うための画面が表示部に表示される。そして、当該画面に対し、対象とする無線設定の認証を有効にする入力が行われた場合に、当該第２の無線設定と、外部装置から第１通信部を介して取得した、当該外部装置を無線通信先として特定可能するための装置情報とが、関連付けられて第１記憶領域に記憶される。そのため、第１記憶領域から１の無線設定が選択されて設定される場合に、第１記憶領域において当該無線設定に関連付けられている外部装置を無線通信先にすることができる。よって、同じ外部装置から再度第１通信部を介して装置情報を取得することなく、第２通信部を介した無線通信を容易に実現できる。
【００２０】
請求項１１記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から１０のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。外部装置に設定されている無線設定と、第１記憶領域に記憶されていないが、第２記憶領域に記憶されている無線設定、または、第１記憶手段に記憶され、かつ、有効な状態の無線設定とが異なる場合には、前者の無線設定を外部装置に設定し、後者の無線設定を通信装置に設定したとしても、外部装置が無線通信する中継装置と、通信装置が第２通信部を介して無線通信する中継装置とが異なるため、外部装置と通信装置との間での無線通信を行うことができない。これに対し、かかる場合に、通信装置に設定する無線設定が、外部装置と無線通信する中継装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定とされるので、中継装置を介する外部装置との無線通信を確実に行い得る。なお、請求項１１において「当該外部装置と無線通信する中継装置と前記第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定」は、通信装置が、第１通信部を介して外部装置から取得した無線設定を設定する場合には、当該取得した無線設定である一方で、外部装置が、通信装置から送信した無線設定を設定する場合には、当該外部装置に送信した無線設定である。
【００２１】
請求項１２記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から１０のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。外部装置に設定されている無線設定と、第１記憶領域に記憶されていないが、第２記憶領域に記憶されている無線設定、または、前記第１記憶手段に記憶され、かつ、有効な状態の無線設定とが異なる場合には、前者の無線設定を外部装置に設定し、後者の無線設定を通信装置に設定したとしても、外部装置が無線通信する中継装置と、通信装置が第２通信部を介して無線通信する中継装置とが異なるため、外部装置と通信装置との間での無線通信を行うことができない。これに対し、かかる場合に、外部装置から取得した無線設定が、当該外部装置と無線通信する中継装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定として設定されるので、通信装置が第２通信部を介して無線通信する中継装置を、外部装置が無線通信する中継装置に切り替えることができ、それにより、中継装置を介する外部装置との無線通信を確実に行い得る。
【００２２】
請求項１３記載の通信制御プログラムによれば、請求項１１または１２が奏する効果に加え、次の効果を奏する。部装置に設定されている無線設定と、第１記憶領域に記憶されていないが、第２記憶領域に記憶されている無線設定、または、前記第１記憶手段に記憶され、かつ、有効な状態の無線設定とが、いずれも、共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定であると判断された場合には、当該共通する中継装置と無線通信を行うための無線設定と、外部装置から第１通信部を介して取得した、当該外部装置を無線通信先として特定可能するための装置情報とが、関連付けられて第１記憶領域に記憶される。よって、第１記憶領域から１の無線設定が選択されて設定される場合に、第１記憶領域において当該無線設定に関連付けられている外部装置を無線通信先にすることができる。
【００２３】
請求項１４記載の通信制御プログラムによれば、請求項１から１３のいずれかが奏する効果に加え、次の効果を奏する。外部装置への無線設定の要求に応じて、当該外部装置と第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定を取得した場合に、当該外部装置が実行可能な所定の機能に関する所定の画面が表示部に表示されていることを条件として、当該取得した無線設定が設定される。そして、設定された無線設定によって、第２通信部を介した当該外部装置との無線通信であって、表示部に表示されている所定の画面に応じた機能を外部装置に実行させるための無線通信が行われる。よって、ユーザは、外部装置に実行させる所望の機能に応じた所定の画面を表示させることによって、当該所望の機能を外部装置に実行させることができる。
【００２４】
請求項１５記載の通信制御プログラムによれば、請求項１４が奏する効果に加え、本通信制御プログラムが搭載された通信装置から第２通信部を介した無線通信によって送信した印刷用データに基づく印刷を、外部装置に実行させることができる。
【００２５】
請求項１６記載の通信装置によれば、請求項１の通信制御プログラムと同様の効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】デバイス制御アプリケーションを搭載する携帯端末の電気的構成を示すブロック図である。
【図２】印刷処理を示すフローチャートである。
【図３】ＳＳＩＤ比較処理を示すフローチャートである。
【図４】第２実施形態のＳＳＩＤ比較処理を示すフローチャートである。
【図５】第３実施携帯の印刷処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。まず、図１〜図３を参照して、第１実施形態について説明する。図１は、本発明の通信制御プログラムの一実施形態であるデバイス制御アプリケーション（以下「デバイス制御アプリ」と称す）１２ｃを搭載する携帯端末１０の電気的構成を示すブロック図である。携帯端末１０は、多機能周辺装置（以下「ＭＦＰ」と称す）１００などの外部装置と、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）規格に基づいた無線通信（以下、この通信を「Ｗｉ−Ｆｉ通信」と称す）を行うことができる。詳細は後述するが、デバイス制御アプリ１２ｃを搭載する携帯端末１０は、ＭＦＰ１００などの外部装置とＷｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定を容易に行うことができる。
【００２８】
本実施形態の携帯端末１０は、スマートフォンなどの携帯端末として構成される。携帯端末１０には、ＣＰＵ１１、フラッシュメモリ１２、ＲＡＭ１３、操作キー１５、ＬＣＤ１６、タッチパネル１７、メモリカードインターフェイス（メモリカードＩ／Ｆ）１８、音声入出力部１９、電話網通信部２０、近距離通信部２２、無線ＬＡＮ通信部２３が設けられる。これらの各部は、バスライン２４を介して互いに接続される。
【００２９】
ＣＰＵ１１は、フラッシュメモリ１２等に記憶される固定値やプログラム等に従って、バスライン２４と接続された各部を制御する。フラッシュメモリ１２は、書換可能な不揮発性のメモリである。フラッシュメモリ１２には、オペレーティングシステム１２ａ（以下、ＯＳ１２ａ）およびデバイス制御アプリ１２ｃが格納される。以降、アプリケーションやオペレーティングシステムなどのプログラムを実行するＣＰＵ１１のことを、単にプログラム名で記載する場合もある。例えば「アプリケーション」という記載が「アプリケーションを実行するＣＰＵ１１」を意味する場合もある。
【００３０】
ＯＳ１２ａは、携帯端末１０の標準機能を実現するための基本ソフトウェアである。本実施形態では、ＯＳ１２ａとして、アンドロイド（登録商標）ＯＳを採用する。デバイス制御アプリ１２ｃは、ＭＦＰ１００などのデバイスのベンダによって提供されるアプリケーションであって、ユーザによって携帯端末１０にインストールされ、携帯端末１０からデバイスの利用を可能とする。例えば、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）などを経由せずに、携帯端末１０から直接、デバイスの印刷機能およびスキャン機能を利用することを可能にする。後述する図２および図３のフローチャートに示す各処理は、デバイス制御アプリ１２ｃに従いＣＰＵ１１により実行される。
【００３１】
フラッシュメモリ１２には、ＯＳ用記憶領域１２ｂと、アプリ用記憶領域１２ｄとが設けられる。ＯＳ用記憶領域１２ｂは、ＯＳ１２ａが使用する、ＯＳ１２ａに割り当てられた記憶領域である。ＯＳ用記憶領域１２ｂには、ＯＳ１２ａが設定した各種の設定情報、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ通信の無線設定であるＳＳＩＤ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）などが記憶される。一方、アプリ用記憶領域１２ｄは、デバイス制御アプリ１２ｃが使用する、デバイス制御アプリ１２ｃに割り当てられた記憶領域である。アプリ用記憶領域１２ｄには、デバイス制御アプリ１２ｃが設定したＷｉ−Ｆｉ通信の無線設定、より詳細には、中継装置であるアクセスポイント（ＡＰ）３０のＳＳＩＤが記憶される。ＲＡＭ１３は、ＣＰＵ１１がデバイス制御アプリ１２ｃ等を実行するにあたり、各種データを一時的に記憶するためのテンポラリエリアを有する書換可能な揮発性のメモリである。
【００３２】
操作キー１５は、携帯端末１０に指示などを入力するためのメカニカルキーであり、例えば、携帯端末１０の筺体に設けられる。ＬＣＤ１６は、各種画面を表示する液晶表示装置である。タッチパネル１７は、ＬＣＤ１６に重ねて設けられ、指や棒などの指示体を接触または接近させることによって、携帯端末１０に指示などを入力する。メモリカードＩ／Ｆ１８は、書換可能な不揮発性のメモリカードＭＣが装着されるインタフェースであり、メモリカードＭＣに対するデータの書き込み又は読み出しを制御する。音声入出力部１９は、マイクやスピーカなどで構成された音声入出力用デバイスである。電話網通信部２０は、携帯電話網（図示せず）を介した通話を行うための回路である。
【００３３】
近距離通信部２２は、例えば１０ｃｍ程度の短い距離を通信可能距離とする近距離無線通信で通信を行うためのインタフェースである。本実施形態では、近距離通信部２２が行う近距離無線通信は、ＮＦＣ標準規格に従う非接触通信（以下、この通信を「ＮＦＣ通信」と称す）である。本実施形態において、携帯端末１０は、近距離通信部１２２を有するＭＦＰ１００との間でＮＦＣ通信を行うことが可能である。
【００３４】
無線ＬＡＮ通信部２３は、無線ＬＡＮによる無線通信を行うためのインタフェースである。本実施形態では、無線ＬＡＮ通信部２３が行う通信は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ/ｇの規格に準拠した無線ＬＡＮによる無線通信である。上述した通り、携帯端末１０は、無線ＬＡＮ通信部１２３を有するＭＦＰ１００との間で、Ｗｉ−Ｆｉ通信を行うことが可能である。なお、Ｗｉ−Ｆｉ通信による通信可能距離は１００ｍ程度である。無線ＬＡＮ通信部２３は、インフラストラクチャーモードまたはアドホックモードのいずれかのモードによって、ＭＦＰ１００の無線ＬＡＮ通信部１２３と無線接続される。インフラストラクチャーモードは、中継装置であるＡＰ３０を介して、携帯端末１０（無線ＬＡＮ通信部２３）と、ＭＦＰ１００（無線ＬＡＮ通信部１２３）と無線接続するためのモードである。一方、アドホックモードは、ＡＰ３０を介することなく、携帯端末１０とＭＦＰ１００とが無線接続するためのモードである。以下では、インフラストラクチャーモードによる無線接続を「インフラ接続」と称し、アドホックモードによる無線接続を「ダイレクト接続」と称することがある。
【００３５】
ＭＦＰ１００は、印刷機能、スキャン機能、コピー機能、ファクシミリ機能などの各種機能を有している。ＭＦＰ１００は、各種機能を実現するための、図示されないプリンタ部、スキャナ部、およびファクシミリ通信部などを有する。ＭＦＰ１００は、近距離通信部２２と同様の近距離通信部１２２を有している。また、ＭＦＰ１００は、無線ＬＡＮ通信部２３と同様の無線ＬＡＮ通信部１２３を有している。
【００３６】
ＡＰ３０（３０ａ〜３０ｄ）は、２つの装置間でのＷｉ−Ｆｉ通信を中継する中継装置である。ＡＰ３０は、ネットワーク８００に接続できる。ＡＰ３０は、ネットワーク８００を介して、他のＡＰ３０や、サーバ（図示せず）などに接続できる。上述した通り、Ｗｉ−Ｆｉ通信の通信可能距離は１００ｍ程度と限りがある。よって、例えば、図１に示すように、携帯端末１０およびＭＦＰ１００は、Ｗｉ−Ｆｉ通信によるＡＰ３０ａとの通信が可能なエリアＡ内において、ＡＰ３０ａを介するインフラ接続が可能である。一方、エリアＡ内に位置する携帯端末１０およびＭＦＰ１００は、エリアＡ外に位置するＡＰ３０ｂ〜３０ｄと無線接続することができない。
【００３７】
図２は、印刷処理を示すフローチャートである。本処理は、デバイス制御アプリ１２ｃに従って携帯端末１０のＣＰＵ１１が実行する処理であり、ＭＦＰ１００に印刷データを送信して、当該印刷データに基づく印刷をＭＦＰ１００の印刷機能に実行させる処理である。本処理は、デバイス制御アプリ１２ｃを起動させ、印刷対象とする画像データが選択されると開始される。
【００３８】
本処理が開始されると、ＣＰＵ１１は、ＭＦＰ１００からのＮＦＣイベントの受信を待機する（Ｓ２０１：Ｎｏ）。ＮＦＣイベントは、携帯端末１０の近距離通信部２２のアンテナ部（図示せず）を、ＭＦＰ１００の近距離通信部１２２のアンテナ部（図示せず）に近づけた場合に、ＭＦＰ１００が携帯端末１０をＮＦＣ検出したことに伴い、ＭＦＰ１００から送信されるイベントである。Ｓ２０１において、ＮＦＣイベントをＣＰＵ１１が受信すると（Ｓ２０１：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、アプリ用記憶領域１２ｄに、Ｗｉ−Ｆｉ通信の無線設定であるＳＳＩＤが記憶（保存）されているかを判断する（Ｓ２０２）。
【００３９】
ＣＰＵ１１が、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていると判断した場合（Ｓ２０２：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているＳＳＩＤの中に、有効な状態のＳＳＩＤがあるかを判断する（Ｓ２０３）。なお、「有効な状態のＳＳＩＤ」とは、携帯端末１０の現在位置において、無線接続できるＡＰ３０のＳＳＩＤを示す。例えば、図１において、エリアＡ内に位置する携帯端末１０の場合、ＡＰ３０ａのＳＳＩＤは有効な状態のＳＳＩＤである。一方、携帯端末１０の現在位置において無線接続できないＡＰ３０のＳＳＩＤは、有効な状態になく「無効な状態のＳＳＩＤ」である。例えば、図１において、ＡＰ３０ｂ〜ＡＰ３０ｄが、携帯端末１０に対し、Ｗｉ−Ｆｉ通信の通信可能距離を超えて位置する場合、ＡＰ３０ｂ〜ＡＰ３０ｄの各ＳＳＩＤは、無効な状態のＳＳＩＤである。
【００４０】
具体的に、Ｓ２０３において、ＣＰＵ１１は、まず、ＯＳ１２ａから、ＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されているＷｉ−Ｆｉ通信の無線設定、すなわち、ＳＳＩＤのうち、利用可能な（アクティブな）ＳＳＩＤを取得する。次に、ＣＰＵ１１は、取得したＳＳＩＤと、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているＳＳＩＤとを比較し、一致するＳＳＩＤがある場合に、有効な状態のＳＳＩＤがあると判断する。一方、一致するＳＳＩＤがない場合、または、利用可能なＳＳＩＤを取得できなかった場合、ＣＰＵ１１は、有効な状態のＳＳＩＤがないと判断する。
【００４１】
Ｓ２０３において、ＣＰＵ１１が、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているＳＳＩＤの中に、有効な状態のＳＳＩＤがないと判断した場合（Ｓ２０３：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、ＭＦＰ１００に対し、ＳＳＩＤをＮＦＣ通信によって要求する（Ｓ２０４）。より詳細には、ＣＰＵ１１は、Ｓ２０４において、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方をＭＦＰ１００に要求する。なお、「インフラ用ＳＳＩＤ」は、ＡＰ３０を介して、ＭＦＰ１００とインフラ接続を行う場合に使用するＳＳＩＤであり、具体的に、ＡＰ３０のＳＳＩＤである。一方、「ダイレクト用ＳＳＩＤ」は、ＭＦＰ１００とダイレクト接続を行う場合に使用するＳＳＩＤであり、ＭＦＰ１００が、１回限りの使用を条件として無線ＬＡＮ通信部１２３との接続を許可するために発行する、所謂ワンタイムＳＳＩＤである。
【００４２】
一方で、Ｓ２０２において、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２０２：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、ＯＳ用記憶領域１２ｂに、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが記憶されているかを判断する（Ｓ２１５）。つまり、Ｓ２１５において、ＣＰＵ１１は、ＯＳ１２ａが記憶したＳＳＩＤの中に、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤがあるかを判断する。なお、「接続中」とは、無線ＬＡＮ通信部２３とＡＰ３０との間でインフラ接続が確立されていることを示す。Ｓ２１５において、ＯＳ用記憶領域１２ｂに接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが記憶されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２１５：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、処理をＳ２０４に移行する。よって、本実施形態のデバイス制御アプリ１２ｃによれば、（１）アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されているが、有効な状態のＳＳＩＤがない場合、または、（２）アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されておらず、ＯＳ用記憶領域１２ｂにも、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが記憶されていない場合のいずれかの場合、ＣＰＵ１１は、ＳＳＩＤをＭＦＰ１００に要求する。よって、携帯端末１０にＷｉ−Ｆｉ通信を行わせることのできるＳＳＩＤが存在しない場合に、ＣＰＵ１１は、ＳＳＩＤをＭＦＰ１００に要求する。
【００４３】
Ｓ２０４の処理が実行されると、ＭＦＰ１００は、そのときのＭＦＰ１００の状況に応じたＳＳＩＤをＮＦＣ通信によって携帯端末１０に返信する。ＭＦＰ１００は、インフラ用ＳＳＩＤまたはダイレクト用ＳＳＩＤを携帯端末１０に渡すことに対する制約のない状況であれば、携帯端末１０からの要求に応じて、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１００が発行したダイレクト用ＳＳＩＤを携帯端末１０に返信する。一方、ＭＦＰ１００が、他の端末に対しダイレクト用ＳＳＩＤが発行されている状況など、ダイレクト用ＳＳＩＤを返信できない状況であれば、ＭＦＰ１００は、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤのみを返信する。また、ＭＦＰ１００がＡＰ３０と無線接続していない状況など、インフラ用ＳＳＩＤを返信できない状況であれば、ＭＦＰ１００は、ＭＦＰ１００が発行したダイレクト用ＳＳＩＤのみを返信する。
【００４４】
なお、ＭＦＰ１００は、携帯端末１０において、ＳＳＩＤの種類を特定できるよう、ＳＳＩＤに、その種類がインフラ用であるかダイレクト用であるかを区別可能なフラグを付したものを、携帯端末１０に返信する。ＭＦＰ１００が携帯端末１０に返信するＳＳＩＤが、インフラ用ＳＳＩＤを含む場合、ＭＦＰ１００は、インフラ用ＳＳＩＤとともに、当該インフラ用ＳＳＩＤに対して設定されているパスワードと、ＭＦＰ１００に割り当てられているＩＰアドレスと、ＭＦＰ１００に付されているモデル名とを一組のデータとして、携帯端末１０に返信する。
【００４５】
ＣＰＵ１１は、Ｓ２０４の処理後、ＭＦＰ１００からＮＦＣ通信によってＳＳＩＤが受信されるのを待機する（Ｓ２０５：Ｎｏ）。ＣＰＵ１１が、ＭＦＰ１００から返信されたＳＳＩＤを受信した場合（Ｓ２０５：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、受信したＳＳＩＤの種類を判断する（Ｓ２０６）。Ｓ２０６において、ＣＰＵ１１は、ＭＦＰ１００がＳＳＩＤに付したフラグに基づいて、ＳＳＩＤの種類を判断する。
【００４６】
ＣＰＵ１１が、受信したＳＳＩＤがインフラ用ＳＳＩＤおよびダイレクト用ＳＳＩＤの両方であると判断した場合（Ｓ２０６：インフラ用ＳＳＩＤ＋ＩＰ，ダイレクト用ＳＳＩＤ）、ＣＰＵ１１は、ＬＣＤ１６に表示されている画面が、印刷プレビュ画面であるかを判断する（Ｓ２０７）。ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されているとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２０７：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、無線ＬＡＮ通信部２３と、ＭＦＰ１００の無線ＬＡＮ通信部１２３とをダイレクト接続させるための処理を実行する（Ｓ２０８）。具体的に、ＣＰＵ１１は、無線ＬＡＮ通信部２３を介したＷｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として、受信したダイレクト用ＳＳＩＤを設定する。
【００４７】
ＣＰＵ１１は、Ｓ２０８の処理後、ダイレクト接続されたＭＦＰ１００に対し、印刷対象として選択された画像データと、携帯端末１０において設定されている印刷設定とを含む印刷データを送信し（Ｓ２０９）、処理をＳ２１０に移行する。印刷データを受信したＭＦＰ１００は、受信した印刷データに基づく印刷をプリンタ部（図示せず）に実行させる。なお、ＣＰＵ１１は、Ｓ２０９において、印刷データをＭＦＰ１００に送信した後、ＭＦＰ１００とのダイレクト接続のために設定されているダイレクトＳＳＩＤを削除する（すなわち、ダイレクトＳＳＩＤの設定を解除する）。これにより、携帯端末１０とＭＦＰ１００とのダイレクト接続は切断される。よって、ダイレクトＳＳＩＤの使用を１回に限ることができ、セキュリティを確保できる。一方、Ｓ２０７において、ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２０７：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、所定のエラー画面をＬＣＤ１６に表示させ（Ｓ２２２）、処理をＳ２１０に移行する。
【００４８】
このように、プレビュ画面がＬＣＤ１６に表示されていることを条件として、ＭＦＰ１００から受信したダイレクト用ＳＳＩＤが、Ｗｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として設定されるが、プレビュ画面がＬＣＤ１６に表示されていない場合には、当該無線設定は設定されない。よって、ユーザは、プレビュ画面をＬＣＤ１６に表示させることによって、ＭＦＰ１０に印刷を実行させることができる。
【００４９】
Ｓ２１０において、ＣＰＵ１１は、受信したインフラ用ＳＳＩＤに対するパスワードを入力させるためのユーザインタフェース（ＵＩ）をＬＣＤ１６に表示させる（Ｓ２１０）。ＬＣＤ１６に表示されたＵＩに対し、ユーザが入力したパスワードが、ＭＦＰ１００から受信したパスワードと一致する場合に、ＣＰＵ１１は、ユーザが入力したパスワードが認証を有効にするパスワードであると判断する。ＬＣＤ１６に表示されたＵＩに対し、パスワードが入力されない場合（Ｓ２１１：Ｎｏ）、または、パスワードが入力されたが、そのパスワードが認証を無効にする誤ったパスワードである場合に（Ｓ２１１：Ｙｅｓ，Ｓ２１１：Ｎｏ）、所定の操作によるパスワード入力のキャンセルもされていなければ（Ｓ２２３：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、処理をＳ２１１に戻す。
【００５０】
ＬＣＤ１６に表示されたＵＩに対し、パスワードが入力され、かつ、そのパスワードが認証を有効にする正しいパスワードである場合（Ｓ２１１：Ｙｅｓ，Ｓ２１２：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、受信したインフラ用ＳＳＩＤが示すＡＰ３０を介して、無線ＬＡＮ通信部２３と、無線ＬＡＮ通信部１２３とをインフラ接続させるための処理を実行する（Ｓ２１３）。具体的に、ＣＰＵ１１は、無線ＬＡＮ通信部２３を介したＷｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として、受信したインフラ用ＳＳＩＤを設定する。次に、ＣＰＵ１１は、受信したインフラ用ＳＳＩＤと、受信したＩＰアドレスと、受信したモデル名と、受信したパスワードとを互いに関連付けて、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶（保存）し（Ｓ２１４）、本処理を終了する。
【００５１】
よって、携帯端末１０からＭＦＰ１００に対して行ったＳＳＩＤの要求に応じて、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００から、インフラ用ＳＳＩＤおよびダイレクト用ＳＳＩＤの両方を受信した場合には、ＣＰＵ１１は、ダイレクト用ＳＳＩＤを用いたダイレクト接続により、印刷データをＭＦＰ１００に送信する。ダイレクト用ＳＳＩＤは、使用が１回限られるので、パスワードによる認証を行わなくても、十分なセキュリティを確保できる。よって、十分なセキュリティを確保しつつ、パスワード入力など、ユーザにとって煩雑となる操作を不要にして、印刷データに基づく印刷をＭＦＰ１００に実行させることができる。
【００５２】
その一方で、受信したインフラ用ＳＳＩＤが、パスワードによる認証が有効であることを条件として、アプリ用記憶領域１２ｄに自動的に記憶されるので、当該インフラ用ＳＳＩＤをユーザが手動で登録する必要がない。アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されたインフラ用のＳＳＩＤは、今回のような印刷でない用途、例えば、ネットワーク８００上のクラウドサーバ（図示せず）に画像データの送信する用途においても、ＡＰ３０と無線接続（インフラ接続）するためのＳＳＩＤとして利用できる。
【００５３】
特に、ＭＦＰ１００から受信したインフラ用ＳＳＩＤに対し、当該インフラ用ＳＳＩＤを送信したＭＦＰ１００、すなわち、印刷データの送信先であるＭＦＰ１００のＩＰアドレスおよびモデル名が対応付けられて記憶されるので、次回以降に、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているインフラ用ＳＳＩＤの中から、１のインフラ用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＡＰ３０とがインフラ接続された場合には、当該ＡＰ３０を介するＷｉ−Ｆｉ通信の通信先として、今回のＳ２１４において当該ＡＰ３０を介して接続されたＭＦＰ１００を設定できる。つまり、携帯端末１０をＭＦＰ１００と再度ＮＦＣ通信させることなく、ＡＰ３０を介するＷｉ−Ｆｉ通信における通信先を容易に設定できる。
【００５４】
一方、パスワード入力がキャンセルされた場合（Ｓ２２３：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、本処理を終了する。よって、携帯端末１０が、インフラ用ＳＳＩＤをＭＦＰ１００から受信したが、ユーザが、パスワード入力をキャンセルすることによって、受信したインフラ用ＳＳＩＤの認証を放棄した場合には、受信したインフラ用ＳＳＩＤを用いたインフラ接続も、アプリ用記憶領域１２ｄへのインフラ用ＳＳＩＤの記憶も行われない。
【００５５】
Ｓ２０６において、ＣＰＵ１１が、受信したＳＳＩＤがダイレクト用ＳＳＩＤであると判断した場合（Ｓ２０６：ダイレクト用ＳＳＩＤ）、ＣＰＵ１１は、ＬＣＤ１６に表示されている画面が、印刷プレビュ画面であるかを判断する（Ｓ２１８）。ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されているとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２１８：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、Ｓ２０８と同様に、ダイレクト接続処理を実行し（Ｓ２１９）、Ｓ２０９と同様に、印刷データを送信して（Ｓ２２０）、本処理を終了する。なお、ＣＰＵ１１は、Ｓ２１９において、印刷データをＭＦＰ１００に送信した後、ＭＦＰ１００とのダイレクト接続のために設定されているダイレクトＳＳＩＤを削除する。一方、Ｓ２１８において、ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２１８：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、所定のエラー画面をＬＣＤ１６に表示させ（Ｓ２２１）、本処理を終了する。また、Ｓ２０６において、ＣＰＵ１１が、受信したＳＳＩＤがインフラ用ＳＳＩＤであると判断した場合（Ｓ２０６：インフラ用ＳＳＩＤ＋ＩＰ）、ＣＰＵ１１は、処理をＳ２１１に移行する。
【００５６】
よって、携帯端末１０からＭＦＰ１００に対して行ったＳＳＩＤの要求に応じて、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００から、インフラ用ＳＳＩＤのみを受信した場合には、パスワードによる認証が有効である場合に限り、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００に無線接続される。インフラ用ＳＳＩＤは、ダイレクト用ＳＳＩＤと異なり、回数による接続制限がないが、パスワードによる認証が有効であることを無線接続の条件とすることにより、十分なセキュリティを確保できる。一方、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００から、ダイレクト用ＳＳＩＤのみを受信した場合には、携帯端末１０は、パスワードによる認証を行うことなく、ＭＦＰ１００に無線接続される。ダイレクト用ＳＳＩＤは、回数による接続制限があるので、パスワードによる認証を不要にしても、十分なセキュリティが確保されている。よって、無線接続における十分なセキュリティを確保しつつ、ユーザが煩雑となる操作行うことなく、携帯端末１０をＭＦＰ１００に無線接続させることができる。
【００５７】
Ｓ２０３において、ＣＰＵ１１が、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているＳＳＩＤの中に、有効な状態のＳＳＩＤがあると判断した場合（Ｓ２０３：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、ＳＳＩＤ比較処理を実行し（Ｓ２１７）、本処理を終了する。ＳＳＩＤ比較処理（Ｓ２１７）は、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているＳＳＩＤであって、有効な状態のＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に無線接続されるＡＰ３０に一致するかを確認する処理であり、その詳細については、図３を参照して後述する。
【００５８】
また、Ｓ２１５において、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤがＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されているとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ２１５：Ｙｅｓ）、当該ＳＳＩＤと、ＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されている当該ＳＳＩＤのパスワードとを、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶（保存）する（Ｓ２１６）。次に、ＣＰＵ１１は、ＳＳＩＤ比較処理を実行し（Ｓ２１７）、本処理を終了する。よって、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されていないが、ＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されているインフラ用ＳＳＩＤであって、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されるので、ユーザが手動でＳＳＩＤを登録することなく、次回以降に、今回記憶されたＳＳＩＤを用いたＷｉ−Ｆｉ通信を行うことができる。
【００５９】
図３は、上述したＳＳＩＤ比較処理（Ｓ２１７）を示すフローチャートである。ＣＰＵ１１は、Ｓ２０４と同様に、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方をＮＦＣ通信によってＭＦＰ１００に要求する（Ｓ３０１）。当該要求を受信したＭＦＰ１００は、上述したＳ２０４の場合と同様、そのときのＭＦＰ１００の状況に応じたＳＳＩＤをＮＦＣ通信によって携帯端末１０に返信する。ＭＦＰ１００が携帯端末１０に返信するＳＳＩＤが、インフラ用ＳＳＩＤを含む場合、ＭＦＰ１００は、インフラ用ＳＳＩＤとともに、当該インフラ用ＳＳＩＤに対して設定されているパスワードと、ＭＦＰ１００に割り当てられているＩＰアドレスと、ＭＦＰ１００に付されているモデル名とを一組のデータとして、携帯端末１０に返信する。
【００６０】
ＣＰＵ１１は、Ｓ３０１の処理後、ＮＦＣ通信によるＭＦＰ１００からの受信を待機する（Ｓ３０２：Ｎｏ）。ＣＰＵ１１が、ＭＦＰ１００から返信されたＳＳＩＤを受信した場合（Ｓ３０２：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１０から受信したＳＳＩＤ、すなわち、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと同じＳＳＩＤであるか、すなわち、両ＳＳＩＤが、共通するＡＰ３０と無線接続するためのＳＳＩＤであるかを判断する（Ｓ３０３）。なお、Ｓ３０３において、比較対象となるＳＳＩＤは、Ｓ２０３において有効な状態であると判断されたＳＳＩＤ、または、Ｓ２１６においてアプリ用記憶領域１２ｄに記憶された、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤである。
【００６１】
Ｓ３０３において、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと同じＳＳＩＤであると判断した場合（Ｓ３０３：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、ＬＣＤ１６に表示されている画面が、印刷プレビュ画面であるかを判断する（Ｓ３０４）。ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されているとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ３０４：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、印刷対象として選択された画像データと、携帯端末１０において設定されている印刷設定とを含む印刷データを、Ｓ３０３において同じであると判断されたＳＳＩＤが示すＡＰ３０を介し、ＭＦＰ１００からＳＳＩＤとともに受信したＩＰアドレス、すなわち、ＭＦＰ１００を宛先として送信する（Ｓ３０５）。一方、Ｓ３０４において、ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ３０４：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、所定のエラー画面をＬＣＤ１６に表示させ（Ｓ３０７）、処理をＳ３０６に移行する。
【００６２】
Ｓ３０６において、ＣＰＵ１１は、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶される、Ｓ３０３において同じであると判断されたインフラ用ＳＳＩＤに対し、ＭＦＰ１００からＳＳＩＤとともに受信したＩＰアドレスおよびモデル名を関連付けて、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶し（Ｓ３０６）、本処理を終了する。よって、次回以降に、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されているインフラ用ＳＳＩＤの中から、１のインフラ用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＡＰ３０とがインフラ接続された場合には、当該ＡＰ３０を介するＷｉ−Ｆｉ通信の通信先を、Ｓ３０６において記憶されたＩＰアドレスおよびモデル名により特定されるＭＦＰ１００を設定できる。つまり、携帯端末１０をＭＦＰ１００と再度ＮＦＣ通信させることなく、ＡＰ３０を介するＷｉ−Ｆｉ通信における通信先を容易に設定できる。
【００６３】
Ｓ３０３において、ＣＰＵ１１が、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと異なるＳＳＩＤであると判断した場合（Ｓ３０３：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、処理を図２のＳ２０６に移行する。これにより、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００からダイレクト用ＳＳＩＤを受信した場合には、当該ダイレクト用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＭＦＰ１００とがダイレクト接続され、印刷データの送信が行われる。一方、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００からインフラ用ＳＳＩＤを受信した場合には、当該インフラ用ＳＳＩＤをアプリ用記憶領域１２ｄに記憶させることができる。なお、Ｓ３０３において、ＣＰＵ１１が、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと異なるＳＳＩＤであると判断する場合としては、（１）ＭＦＰ１００から受信したインフラ用ＳＳＩＤが、比較対象となるＳＳＩＤと異なる場合、または、（２）ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤが、ダイレクト用ＳＳＩＤのみであった場合である。
【００６４】
ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤと、比較対象となるＳＳＩＤとが異なるＳＳＩＤである場合、携帯端末１０が接続するＡＰ３０と、ＭＦＰ１００が接続するＡＰ３０とが異なるため、インフラ接続では、携帯端末１０からＭＦＰ１００に印刷データを送信することができない。しかし、かかる場合に、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００からダイレクト用ＳＳＩＤを受信した場合には、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００から受信したダイレクト用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＭＦＰ１００とをダイレクト接続して、印刷データをＭＦＰ１００に送信するので、選択された画像データに基づく印刷をＭＦＰ１００に実行させることができる。また、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００から、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤを受信した場合には、受信したインフラ用ＳＳＩＤを、Ｗｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として設定するので、携帯端末１０とＭＦＰ１００とを、共通するＡＰ３０を介してインフラ接続させることができる。このように、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤと、比較対象となるＳＳＩＤとが異なるＳＳＩＤである場合であっても、携帯端末１０とＭＦＰ１００との間でのＷｉ−Ｆｉ通信を確実に行わせることができる。
【００６５】
上記第１実施形態によれば、携帯端末１０にＷｉ−Ｆｉ通信を行わせることのできるＳＳＩＤが存在しない場合には、ＭＦＰ１００にＳＳＩＤを要求する。そして、当該要求の結果として、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００からＳＳＩＤを受信し、受信したＳＳＩＤをＷｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として設定する。よって、ユーザが手動でＳＳＩＤを設定しなくても、携帯端末１０にＳＳＩＤを設定できるので、Ｗｉ−Ｆｉ通信を行うための無縁設定を容易に行うことができる。
【００６６】
次に、図４を参照して、第２実施形態について説明する。上記第１実施形態では、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤおよびＭＦＰ１００が発行したダイレクト用ＳＳＩＤのうち少なくとも一方を、ＭＦＰ１００から取得し、取得したＳＳＩＤが示すＡＰ３０が、携帯端末１０が接続するＡＰ３０と共通するアクセスポイントであるかの判断を行った。これに対し、第２実施形態では、携帯端末１０からＭＦＰ１００にＳＳＩＤを送信し、ＭＦＰ１００が上記判断を行ない、携帯端末１０は、その判断結果に応じた制御を行う。第２実施形態において、第１実施形態と同一の部分には、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６７】
図４は、第２実施形態のＳＳＩＤ比較処理（Ｓ２１７）を示すフローチャートである。本処理もまた、デバイス制御アプリ１２ｃに従って携帯端末１０のＣＰＵ１１が実行する処理である。上記第１実施形態のＳＳＩＤ比較処理（図３）との相違点を中心に説明する。本処理において、ＣＰＵ１１は、ＳＳＩＤをＭＦＰ１００に送信し、送信したＳＳＩＤとＭＦＰ１００に設定されているＳＳＩＤとの比較を要求する（Ｓ４０１）。Ｓ４０１において、ＳＳＩＤの送信および比較の要求は、ＮＦＣ通信によって行う。なお、Ｓ４０１において、ＭＦＰ１００に送信するＳＳＩＤは、Ｓ２０３において有効な状態であると判断されたＳＳＩＤ、または、Ｓ２１６においてアプリ用記憶領域１２ｄに記憶された、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤである。
【００６８】
ＳＳＩＤおよび比較の要求を受信したＭＦＰ１００は、携帯端末１０から受信したインフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤとを比較し、両者が一致する、すなわち、両ＳＳＩＤが、共通するＡＰ３０と無線接続するためのＳＳＩＤである場合に、「ＴＲＵＥ」と、ＭＦＰ１００に割り当てられているＩＰアドレスと、ＭＦＰ１００に付されているモデル名とを一組のデータとして、ＮＦＣ通信によって携帯端末１０に返信する。一方、携帯端末１０から受信したインフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤとが異なる場合、ＭＦＰ１００は、「ＦＡＬＳＥ」と、上述したＳ２０４の場合と同様に、ＭＦＰ１００の状況に応じたＳＳＩＤをＮＦＣ通信によって携帯端末１０に返信する構成としてもよい。なお、ＭＦＰ１００は、インフラ用ＳＳＩＤを送信する場合、インフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１００のＩＰアドレスおよびモデル名とを一組のデータとする。
【００６９】
携帯端末１０がＭＦＰ１００から「ＴＲＵＥ」を受信した場合、ＣＰＵ１１は、Ｓ３０３において、ＭＦＰ１００に送信したＳＳＩＤ、すなわち、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと同じＳＳＩＤであると判断する。かかる場合（Ｓ３０３：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、Ｓ３０４，Ｓ３０５の処理を実行し、本処理を終了する。一方、携帯端末１０がＭＦＰ１００から「ＦＡＬＳＥ」を受信した場合、ＣＰＵ１１は、Ｓ３０３において、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと異なるＳＳＩＤであると判断する。かかる場合（Ｓ３０３：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、処理を図２のＳ２０６に移行し、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤの種類に応じた処理を実行する。
【００７０】
上記第２実施形態によれば、ＭＦＰ１００による比較の結果、比較対象として携帯端末１０がインフラ接続し得るインフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１０に設定されているインフラ用ＳＳＩＤとが異なるＳＳＩＤである場合、携帯端末１０は、上記第１実施形態と同様、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤを用いて、ダイレクト接続またはＡＰ３０を介するインフラ接続により、ＭＦＰ１００と無線接続することができる。よって、携帯端末１０とＭＦＰ１００との間でのＷｉ−Ｆｉ通信を確実に行わせることができる。
【００７１】
次に、図５を参照して、第３実施形態について説明する。上記第１実施形態では、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００に対して行ったＳＳＩＤの要求に応じて、ＭＦＰ１００から、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方を受信した場合、印刷プレビュ画面がＬＣＤ１６に表示されていることを条件として、ダイレクト用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＭＦＰ１００とをダイレクト接続させ、携帯端末１０からＭＦＰ１０に印刷データを送信する構成とした。これに対し、第３実施形態では、ＭＦＰ１００に対して行ったＳＳＩＤの要求に応じて、ＭＦＰ１００から、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方を受信した場合に、パスワードによる認証結果に応じて、携帯端末１０とＭＦＰ１００との無線接続の形態を制御する。第３実施形態において、第１実施形態と同一の部分には、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００７２】
図５は、第３実施形態の印刷処理を示すフローチャートである。本処理もまた、デバイス制御アプリ１２ｃに従って携帯端末１０のＣＰＵ１１が実行する処理である。図５には、第３実施形態の印刷処理を構成する各処理のうち、第１実施形態の印刷処理（図２）と異なる部分を中心に、一部の処理を抽出して図示する。図５に図示されない処理については、第１実施形態の印刷処理において対応する処理と同じである。以下、上記第１実施形態の印刷処理との相違点を中心に説明する。Ｓ２０６において、ＣＰＵ１１が、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤがインフラ用ＳＳＩＤおよびダイレクト用ＳＳＩＤの両方であると判断した場合（Ｓ２０６：インフラ用ＳＳＩＤ＋ＩＰ，ダイレクト用ＳＳＩＤ）、ＣＰＵ１１は、受信したインフラ用ＳＳＩＤに対するパスワードを入力させるためのＵＩをＬＣＤ１６に表示させる（Ｓ５０１）。ＬＣＤ１６に表示されたＵＩに対し、パスワードが入力されず（Ｓ５０２：Ｎｏ）、かつ、所定の操作によるパスワード入力のキャンセルも指示されていなければ（Ｓ５０８：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、処理をＳ５０２に戻す。
【００７３】
ＬＣＤ１６に表示されたＵＩに対し、パスワードが入力され、かつ、そのパスワードが認証を有効にする正しいパスワードである場合（Ｓ５０２：Ｙｅｓ，Ｓ５０３：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、上述したＳ２１３の処理と同様に、インフラ接続処理を行い（Ｓ５０４）、上述したＳ２１４の処理と同様に、受信したインフラ用ＳＳＩＤと、受信したＩＰアドレスと、受信したモデル名とを互いに関連付けて、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶する（Ｓ５０４）。次に、ＣＰＵ１１は、処理をＳ５０６に移行する。
【００７４】
一方、表示されたＵＩに対し、パスワードが入力されたが、そのパスワードが認証を無効にする誤ったパスワードである場合（Ｓ５０２：Ｙｅｓ，Ｓ５０３：Ｎｏ）、あるいは、パスワード入力がキャンセルされた場合（Ｓ５０８：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、上述したＳ２０８の処理と同様に、ダイレクト接続処理を行い（Ｓ５０９）、処理をＳ５０６に移行する。なお、ＣＰＵ１１は、Ｓ５０９において、印刷データをＭＦＰ１００に送信した後、ＭＦＰ１００とのダイレクト接続のために設定されているダイレクトＳＳＩＤを削除する。
【００７５】
Ｓ５０６において、ＣＰＵ１１は、ＬＣＤ１６に表示されている画面が、印刷プレビュ画面であるかを判断する。ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されているとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ５０６：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ１１は、Ｓ５０４またはＳ５０９の処理により、携帯端末１０とＷｉ−Ｆｉ通信が可能になったＭＦＰ１００に対し、印刷対象として選択された画像データと、携帯端末１０において設定されている印刷設定とを含む印刷データを送信し（Ｓ５０７）、本処理を終了する。一方、Ｓ５０６において、ＬＣＤ１６に印刷プレビュ画面が表示されていないとＣＰＵ１１が判断した場合（Ｓ５０６：Ｎｏ）、ＣＰＵ１１は、所定のエラー画面をＬＣＤ１６に表示させ（Ｓ５１０）、本処理を終了する。
【００７６】
上記第３実施形態によれば、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００から、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方を受信した場合に、受信したインフラ用ＳＳＩＤの認証を有効にするパスワードが入力されなかったとしても、受信したダイレクト用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＭＦＰ１００とがダイレクト接続される。ダイレクト用ＳＳＩＤは、回数による接続制限あるので、パスワードによる認証を不要にしても、十分なセキュリティが確保されているので、十分なセキュリティが確保された状態で、印刷データをＭＦＰ１００に送信できる。また、受信したインフラ用ＳＳＩＤの認証を有効にするパスワードが入力された場合には、受信したインフラ用ＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０とＭＦＰ１００とが、ＡＰ３０を介するインフラ接続されるので、携帯端末１０は、かかるインフラ接続によるＷｉ−Ｆｉ通信により、印刷データをＭＦＰ１００に送信できる。また、パスワード認証されたインフラ用ＳＳＩＤが、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されるので、次回以降に、今回記憶されたＳＳＩＤを用いたインフラ接続によるＷｉ−Ｆｉ通信を行うことができる。
【００７７】
上記各実施形態において、デバイス制御アプリ１２ｃが、通信制御プログラムの一例である。携帯端末１０が、通信装置の一例である。ＭＦＰ１００が、外部装置の一例である。ＡＰ３０が、中継装置の一例である。近距離通信部２２が、第１通信部の一例である。無線ＬＡＮ通信部２３が、第２通信部の一例である。ＣＰＵ１１が、制御部の一例である。フラッシュメモリ１２が、記憶部の一例である。アプリ用記憶領域１２ｄが、第１記憶領域の一例である。ＯＳ用記憶領域１２ｂが、第２記憶領域の一例である。ＯＳ１２ａが、通信制御プログラム以外のプログラムの一例である。インフラ用ＳＳＩＤ，ダイレクト用ＳＳＩＤが、第２通信部を介した無線通信を行うための無線設定の一例である。ダイレクト用ＳＳＩＤが、回数または時間による接続制限のある無線設定、第１の無線設定の一例である。インフラ用ＳＳＩＤが、第２の無線設定の一例である。ＩＰアドレス、モデル名が、外部装置を無線通信先として特定するための装置情報の一例である。インフラ用ＳＳＩＤに対するパスワード入力ＵＩが、無線設定の認証に関わる入力を行うための画面の一例である。印刷プレビュ画面が、外部装置が実行可能な所定の機能に関する所定の画面の一例である。Ｓ２０２の処理を実行するＣＰＵ１１が、第１判断手段の一例である。Ｓ２０４の処理を実行するＣＰＵ１１が、要求手段の一例である。Ｓ２０８，Ｓ２１９，Ｓ２１３，Ｓ５０４，Ｓ５０９の処理を実行するＣＰＵ１１が、通信制御手段の一例である。Ｓ２１４，Ｓ５０５の処理を実行するＣＰＵ１１が、第１記憶制御手段の一例である。Ｓ２１５の処理を実行するＣＰＵ１１が、第２判断手段の一例である。Ｓ２１６の処理を実行するＣＰＵ１１が、第２記憶制御手段の一例である。Ｓ２０３の処理を実行するＣＰＵ１１が、第３判断手段の一例である。Ｓ２０６の処理を実行するＣＰＵ１１が、第４判断手段の一例である。図５のＳ２１０，Ｓ５０１の処理を実行するＣＰＵ１１が、第１認証画面表示手段の一例である。図２のＳ２１０の処理を実行するＣＰＵ１１が、第２認証画面表示手段の一例である。Ｓ２１４の処理を実行するＣＰＵ１１が、第３記憶制御手段の一例である。Ｓ５０５の処理を実行するＣＰＵ１１が、第４記憶制御手段の一例である。Ｓ４０１の処理を実行するＣＰＵ１１が、無線設定送信手段の一例である。Ｓ３０３の処理を実行するＣＰＵ１１が、第５判断手段の一例である。Ｓ３０１の処理を実行するＣＰＵ１１が、第２要求手段の一例である。Ｓ３０６の処理を実行するＣＰＵ１１が、第５記憶制御手段の一例である。
【００７８】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能であることは容易に推察できるものである。
【００７９】
例えば、上記各実施形態では、デバイス制御アプリ１２ｃが搭載される通信装置として、スマートフォンなどの携帯端末１０を例示したが、ＮＦＣ通信およびＷｉ−Ｆｉ通信による無線通信が可能な装置であれば、種々の装置を通信装置として採用できる。例えば、タブレット端末や、ノート型のパーソナルコンピュータや、デジタルカメラや、音楽再生装置などの装置が、ＮＦＣ通信およびＷｉ−Ｆｉ通信による無線通信が可能に構成されている場合、これらの各装置を、デバイス制御アプリ１２ｃを搭載される通信装置として採用できる。また、上記各実施形態では、携帯端末１０のＯＳ１２ａがアンドロイドＯＳであるものとして説明したが、他のＯＳを採用する構成としてもよい。
【００８０】
上記各実施形態では、ＭＦＰ１００に印刷機能を実行させるための印刷処理の中で、携帯端末１０にＳＳＩＤを設定する構成としたが、ＭＦＰ１００に印刷機能以外の機能、例えば、スキャン機能を実行させるための処理の中で、携帯端末１０にＳＳＩＤを設定する構成としてもよい。また、ＭＦＰ１００に機能を実行させるため処理に限らず、設定データなどの比較的サイズの小さいデータの送受信を、ＮＦＣ通信を用いて行い、その後に、画像データなどのサイズの大きいデータの送受信を、Ｗｉ−Ｆｉ通信により通信する処理において、携帯端末１０にＳＳＩＤを設定する構成としもよい。また、上記各実施形態では、外部装置として、印刷機能などの複数の機能を有するＭＦＰ１００を例示したが、プリンタやスキャナなどの単機能に特化された装置や、保存機能などを有するパーソナルコンピュータなども、外部装置として採用できる。
【００８１】
上記各実施形態では、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていない場合に、ＯＳ用記憶領域１２ｂに接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが記憶されているか否かを判断する構成としたが、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていない場合には、ＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されているＳＳＩＤについての判断を行なうことなく、ＭＦＰ１００にＳＳＩＤを要求する構成としてもよい。かかる場合も、ＭＦＰ１００からＳＳＩＤを受信できるので、ユーザが手動でＳＳＩＤを登録することなく、受信したＳＳＩＤを用いて、携帯端末１０にＷｉ−Ｆｉ通信を行わせることができる。
【００８２】
上記各実施形態では、ＣＰＵ１１は、Ｓ２１５において、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤがＯＳ用記憶領域１２ｂに記憶されているか否かを判断することによって、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤの有無を判断する構成とした。これに換えて、ＣＰＵ１１は、ＲＡＭ１３に接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤが記憶されているか否かを判断することによって、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤの有無を判断してもよい。つまり、ＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｉｔｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｍｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）による取得時にＲＡＭ１３に記憶されたＳＳＩＤに基づいて、接続中のＡＰ３０のＳＳＩＤの有無を判断する構成としてもよい。
【００８３】
上記各実施形態では、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていることを条件として、ＣＰＵ１１は、ＭＦＰ１００に対し、ＳＳＩＤを要求する構成とした。これに換えて、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されているか否かにかかわらず、ＣＰＵ１１は、ＭＦＰ１００に対し、ＳＳＩＤを要求する構成とし、当該要求に応じてＭＦＰ１００からＳＳＩＤを受信した場合に、ＣＰＵ１１は、アプリ用記憶領域１２ｄにＳＳＩＤが記憶されていないことを条件として、取得したＳＳＩＤを、Ｗｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として設定してもよい。かかる変形例は、図２の印刷処理における、Ｓ２０２，Ｓ２０３，Ｓ２０７，Ｓ２１７の各処理を、Ｓ２０５におけるＹｅｓの判断後であって、かつ、Ｓ２０６の前に移動させることにより実現できる。
【００８４】
上記第３実施形態では、携帯端末１０がＭＦＰ１００に送信したインフラ用ＳＳＩＤと、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤとが異なる場合、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤに応じた無線接続を行う構成とした。これに換えて、上記２つのインフラ用ＳＳＩＤが異なる場合、ＭＦＰ１００が、携帯端末１０がＭＦＰ１００に送信したインフラ用ＳＳＩＤを用いて無線接続する構成としてもよい。かかる場合、ＭＦＰ１００は、両ＳＳＩＤが異なる場合に、「ＦＡＬＳＥ」とともに、ＭＦＰ１００に割り当てられているＩＰアドレスと、ＭＦＰ１００に付されているモデル名とを一組のデータとして、ＮＦＣ通信によって携帯端末１０に返信する。携帯端末１０は、「ＦＡＬＳＥ」を受信した場合に、ＭＦＰ１００に送信したＳＳＩＤを、当該ＭＦＰ１００とＷｉ−Ｆｉ通信を行うための無線設定として設定する構成としてもよい。あるいは、ＭＦＰ１００は、上記２つのインフラ用ＳＳＩＤが異なる場合に、ダイレクト用ＳＳＩＤを発行し、当該ダイレクト用ＳＳＩＤを、「ＦＡＬＳＥ」とともに、携帯端末１０に送信する構成としてもよい。
【００８５】
上記第３実施形態では、携帯端末１０は、Ｓ３０３において、ＭＦＰ１００から受信した「ＴＲＵＥ」または「ＦＡＬＳＥ」に基づいて、比較対象とするインフラ用ＳＳＩＤが、ＭＦＰ１００に設定されているインフラ用ＳＳＩＤと同じＳＳＩＤであるかを判断する構成とした。これに換えて、例えば、ＭＦＰ１００は、両ＳＳＩＤが一致する場合にはＳＳＩＤとＩＰアドレスとを返信し、両ＳＳＩＤが一致しない場合に、何も返信しないように構成してもよい。かかる場合、携帯端末１０は、ＳＳＩＤを受信したか否かに基づいて、両ＳＳＩＤが同じＳＳＩＤであるか否かを判断する構成であってもよい。
【００８６】
上記各実施形態では、インフラ接続によるＷｉ−Ｆｉ通信において、無線通信先のＭＦＰ１００として特定するための装置情報として、ＩＰアドレスおよびモデル名を例示したが、ＩＰアドレスのみであってもよい。また、ＩＰアドレスに換えて、ノード名やＭＡＣアドレスなどを、装置情報として用いる構成であってもよい。
【００８７】
上記各実施形態では、携帯端末１０は、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤが、インフラ用ＳＳＩＤであるか、ダイレクト用ＳＳＩＤであるかを、ＭＦＰ１００がＳＳＩＤに付したフラグに基づいて判断した。これに換えて、ＭＦＰ１００から受信したＳＳＩＤの種類の判断を、ＭＦＰ１００がＳＳＩＤに付したフラグに基づいて行うように構成してもよい。かかる場合、ＣＰＵ１１は、ＩＰアドレスが付されているＳＳＩＤを、インフラ用ＳＳＩＤと判断し、ＩＰアドレスが付されていないＳＳＩＤを、ダイレクト用ＳＳＩＤと判断する構成としてもよい。
【００８８】
上記各実施形態では、携帯端末１０は、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方をＭＦＰ１００から受信した場合に、印刷データをダイレクト接続によって送信した後、受信したインフラ用ＳＳＩＤを用いてインフラ接続させ、当該インフラ用ＳＳＩＤを、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶する構成とした。これに換えて、インフラ用ＳＳＩＤとダイレクト用ＳＳＩＤとの両方をＭＦＰ１００から受信した場合に、インフラ接続をすることなく、受信したインフラ用ＳＳＩＤを、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶する構成としてもよい。また、上記各実施形態において、携帯端末１０が、インフラ用ＳＳＩＤのみをＭＦＰ１００から受信した場合には、受信したインフラ用ＳＳＩＤを用いてインフラ接続させた後、印刷データをインフラ接続によって送信する構成としてもよい。
【００８９】
上記各実施形態では、ダイレクト用ＳＳＩＤを、１回限りの使用を条件とするＳＳＩＤとしたが、使用回数については、１回に限らず、セキュリティを確保できる程度の回数であれば、２回以上であってもよい。また、ダイレクト用ＳＳＩＤの接続制限を、１回などの使用回数でなく、発行されてからの経過時間などの時間要素によって規定してもよい。
【００９０】
上記各実施形態では、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶するＳＳＩＤをインフラ用ＳＳＩＤに限る構成としたが、携帯端末１０からの要求に応じて、携帯端末１０が、ＭＦＰ１００からダイレクト用ＳＳＩＤを受信した場合に、受信したダイレクト用ＳＳＩＤをアプリ用記憶領域１２ｄに記憶する構成としてもよい。かかる場合、アプリ用記憶領域１２ｄに記憶されたダイレクト用ＳＳＩＤは、使用回数、または、記憶されてからの経過時間などの所定の条件が満たされた場合に消去する構成としてもよい。
【００９１】
上記各実施形態および変形例では、ＣＰＵ１１が、図２〜図５に記載される各処理を実行する構成として説明したが、図２〜図５に記載される各処理を、複数のＣＰＵが協同的に実行する構成としてもよい。また、ＡＳＩＣなどのＩＣが、単独で、または、複数によって協働的に、図２〜図５に記載される各処理を実行する構成してもよい。また、ＣＰＵ１１とＡＳＩＣなどのＩＣとが協同して、図２〜図５に記載される各処理を実行する構成してもよい。
【００９２】
上記第１〜第３実施形態により説明した各特徴や、上述した各変形例を適宜組み合わせて実施する構成としてもよい。
【符号の説明】
【００９３】
１０：ＭＦＰ，１１：ＣＰＵ，１２ｃ：デバイス制御アプリ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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