(57)【要約】【課題】広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を行うことができると共に、一定の剛性を確保し、且つ軸方向の厚みを抑制してひげぜんまいの設置スペースへの影響を抑えること。【解決手段】てん真４１と、てん真に連結され、複数のガイド孔５０が形成されたてん輪４２と、ガイド孔に沿って移動可能とされた錘部５１と、を備え、ガイド孔は、てん真の回動軸Ｏの径方向に延びると共に、該回動軸回りに間隔をあけて配置され、錘部は、てん輪の厚さ方向から、ガイド孔内に少なくとも一部分が収納された状態で、ガイド孔に沿って回動軸の径方向に移動可能に保持されているてんぷ４０を提供する。【選択図】図２
2014160037.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸中心に回動するてん真と、
前記てん真に連結され、複数のガイド孔が形成されたてん輪と、
前記ガイド孔に沿って移動可能とされた錘部と、を備え、
前記ガイド孔は、前記てん真の回動軸の径方向に延びると共に、該回動軸回りに間隔をあけて配置され、
前記錘部は、前記てん輪の厚さ方向から、前記ガイド孔内に少なくとも一部分が収納された状態で、前記ガイド孔に沿って前記回動軸の径方向に移動可能に保持されていることを特徴とするてんぷ。
【請求項２】
請求項１に記載のてんぷにおいて、
前記錘部及び前記ガイド孔のうちの少なくともいずれか一方には、前記錘部の移動に抵抗を付与する抵抗付与部が設けられていることを特徴とするてんぷ。
【請求項３】
請求項２に記載のてんぷにおいて、
前記抵抗付与部は、前記錘部から前記ガイド孔の内壁面に向けて突出し、前記錘部を前記ガイド孔の内壁面に対して付勢する弾性体であることを特徴とするてんぷ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載のてんぷにおいて、
前記錘部及び前記ガイド孔のうちの少なくともいずれか一方には、前記ガイド孔に対して前記てん輪の厚さ方向への前記錘部の位置を規制する規制部が設けられていることを特徴とするてんぷ。
【請求項５】
請求項４に記載のてんぷにおいて、
前記規制部は、
前記ガイド孔の内壁面から前記厚さ方向に直交する方向に突出すると共に、前記ガイド孔に沿って形成された凸条部と、
前記錘部の外周面に、該錘部の移動方向に沿って凹み形成され、前記凸条部に対して係合する係合溝と、を備えていることを特徴とするてんぷ。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載のてんぷにおいて、
前記ガイド孔は、前記回動軸の径方向に沿って直線状に延びていることを特徴とするてんぷ。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載のてんぷにおいて、
前記ガイド孔は、湾曲しながら前記回動軸の径方向に延びていることを特徴とするてんぷ。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載のてんぷにおいて、
前記錘部は、前記ガイド孔の内部に全体が収納されていることを特徴とするてんぷ。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載のてんぷにおいて、
前記錘部は、第１錘部と、該第１錘部とは異なる質量の第２錘部と、を備えていることを特徴とするてんぷ。
【請求項１０】
動力源を有する香箱車と、
前記香箱車の回転力を伝達する輪列と、
前記輪列の回転を制御する脱進機構と、
前記脱進機構を調速する請求項１に記載のてんぷと、を備えていることを特徴とする時計用ムーブメント。
【請求項１１】
請求項１０に記載の時計用ムーブメントを備えることを特徴とする機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、てんぷ、時計用ムーブメント及び機械式時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計の調速機としては、一般的にてんぷ及びひげぜんまいで構成されている。このうちてんぷは、てん真の回転軸回りに周期的に正逆回転して振動する部材であり、その振動周期は予め決められた規定値内に設定されていることが重要とされている。仮に、振動周期が規定値からずれてしまうと、機械式時計の歩度（時計の遅れ、進みの度合い）が変化するためである。ところが、上記振動周期は各種の原因によって変化し易く、機械式時計を組み立てるにあたって、その調整作業が必要とされている。
ここで、上記振動周期Ｔは、次式（１）で表される。
【０００３】
【数１】
2014160037.tif 000003
【０００４】
上記式（１）において、Ｉは「てんぷの慣性モーメント」、Ｋは「ひげぜんまいのばね定数」を示す。従って、てんぷの慣性モーメント、又はひげぜんまいのばね定数を調整することで、てんぷの振動周期を調整することが可能とされている。このうち、ひげぜんまいのばね定数を調整する方法として、例えば緩急針を利用してひげぜんまいの長さを変化させることで調整する方法が知られている。
【０００５】
一方、てんぷの慣性モーメントを変化させることで振動周期を変化させ、それにより時計の歩度を調整する機構として、フリースプラングが知られている。
【０００６】
このフリースプラングの１つとして、例えば図１８に示すように、てん輪を構成する環状のリム部２００に対して、錘となるチラねじ２１０及びマススクリュー２１１を周方向に間隔を開けて複数螺着させ、各マススクリュー２１１の捩じ込み量を調整する（径方向に出し入れさせる）方法が知られている。
また、マススクリュー２１１を用いず、図示しないワッシャを挟んでチラねじ２１０を取り付け、そのワッシャの枚数を変えることでチラねじ２１０の径方向の位置を変化させる方法も知られている。
さらに、図１９に示すように、錘となるＣ型のリング部材２２０をリム部２００の周方向に間隔を開けて複数取り付け、各リング部材２２０を回転させることで、その開口向きを変化させる方法が知られている。
上記した各方法は、例えば非特許文献１に開示されている。
【０００７】
上記した各方法によれば、マススクリュー２１１やチラねじ２１０の径方向の位置が変化、又はリング部材２２０の重心位置が変化するので、回転軸Ｏからの距離を変化させることができ、それにより慣性モーメントを調整することが可能になる。
【０００８】
また、フリースプラングの１つとして、例えば図２０に示すように、環状のリム部２３０Ａ、及びてん真２３０Ｂとリム部２３０Ａとを連結するアルキメデススパイラル形状のレール部２３０Ｃでてん輪２３０を構成し、てん真２３０Ｂに回転自在に取り付けられた回転針部２４０を回転させることで、回転針部２４０に取り付けられた２つの錘部２５０をレール部２３０Ｃに沿って移動させる方法も知られている（特許文献１参照）。
この方法によれば、レール部２３０Ｃに沿って２つの錘部２５０を同時に径方向に移動させることができるので、同様に回転軸Ｏからの距離を変化させることができ、それにより慣性モーメントを調整することが可能になる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Hans Jendritzki 著、「Ｗａｔｃｈ  Ａｄｊｕｓｔｍｅｎｔ」、２００６年再版（１９７０年初版）、ｐ６〜ｐ８
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許第２８８０５７０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、従来のマススクリュー、チラねじやリング部材を利用した慣性モーメントの調整方法では、マススクリュー、チラねじ、リング部材の調整作業に手間がかかり、該調整に時間がかかり易い。しかも、慣性モーメントの調整範囲が小さく、改善の余地があった。仮に、その調整範囲を大きくしようとした場合には、マススクリュー、チラねじ、リング部材を数多く設ける必要があり、作業性がさらに低下してしまう。
【００１２】
一方、レール部に沿って２つの錘部を同時に移動させる方法では、錘部を径方向に大きく移動させることができるので、慣性モーメントの調整範囲を大きく確保し易い。しかしながら、レール部がアルキメデススパイラル形状に延在しているので、全長がどうしても長くなり、剛性が低下してしまう。そのため、例えば落下等による外部衝撃を受けた際にレール部が変形する可能性があった。
加えて、レール部、錘部及び回転針部が軸方向に重なる、いわゆる３層構造であるので、ひげぜんまいの設置スペースが削られ易かった。
【００１３】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を行うことができると共に、一定の剛性を確保し、且つ軸方向の厚みを抑制してひげぜんまいの設置スペースへの影響を抑えることができるてんぷ、これを具備する時計用ムーブメント及び機械式時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、前記課題を解決するために以下の手段を提供する。
（１）本発明に係るてんぷは、軸中心に回動するてん真と、前記てん真に連結され、複数のガイド孔が形成されたてん輪と、前記ガイド孔に沿って移動可能とされた錘部と、を備え、前記ガイド孔は、前記てん真の回動軸の径方向に延びると共に、該回動軸回りに間隔をあけて配置され、前記錘部は、前記てん輪の厚さ方向から、前記ガイド孔内に少なくとも一部分が収納された状態で、前記ガイド孔に沿って前記回動軸の径方向に移動可能に保持されていることを特徴とする。
【００１５】
本発明に係るてんぷによれば、ガイド孔に沿って錘部を移動させることで、錘部の位置をてん真の回動軸の径方向に変化させることができるので、回動軸からのてんぷ全体の重心位置までの距離を変化させることができる。これにより、てんぷの慣性モーメントを調整することができ、てんぷの振動周期を変化させて歩度の調整を行うことができる。
特に、ガイド孔が回動軸の径方向に延びる長尺な孔であるので、錘部をガイド孔に沿って径方向に大きく移動させることができ、広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を行える。また、錘部を移動させるだけで済むので、慣性モーメントの調整作業を簡便に行える。さらに、錘部の位置を微調整することで、慣性モーメントを微細に調整することも可能である。
【００１６】
また、従来のレール部に沿って錘部を移動させるものとは異なり、てん輪に形成されたガイド孔を利用するので、てん輪自体の剛性低下を招き難く、一定の剛性を確保できる。従って、外部衝撃等を受けたとしても、一度調整した慣性モーメントの調整量が変化し難く、高性能のてんぷとすることができる。
さらに、少なくとも錘部の一部分がてん輪の厚さ方向（回動軸の軸方向）からガイド孔内に収納されているので、てん輪及び錘部の全体の厚みを抑制できる。従って、ひげぜんまいの設置スペースに与える影響を抑制できる。
【００１７】
（２）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記錘部及び前記ガイド孔のうちの少なくともいずれか一方には、前記錘部の移動に抵抗を付与する抵抗付与部が設けられていることが好ましい。
【００１８】
この場合には、錘部の移動に抵抗を付与できるので、錘部が不意に径方向に移動してしまうことを抑制でき、径方向への錘部の位置を規定し易い。従って、慣性モーメントの調整作業をより簡便且つ正確に行うことができると共に、一度調整した慣性モーメントが錘部の意図しない移動によって変更されてしまうことを防止できる。
【００１９】
（３）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記抵抗付与部は、前記錘部から前記ガイド孔の内壁面に向けて突出し、前記錘部を前記ガイド孔の内壁面に対して付勢する弾性体であることが好ましい。
【００２０】
この場合には、弾性体による付勢力を利用して、錘部をガイド孔の内壁面に対して押し付けることができるので、錘部とガイド孔の内壁面との間の摩擦抵抗を増加させることができる。これにより、錘部の移動に抵抗を付与することができる。
このように、錘部に弾性体を設けるだけの簡便な構成で、該錘部の移動に抵抗を付与できるので、構成の簡略化を図り易い。また、ガイド孔内における錘部のがたつきも抑制できるので、てんぷを良好なバランスで回動させることができる。
【００２１】
（４）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記錘部及び前記ガイド孔のうちの少なくともいずれか一方には、前記ガイド孔に対して前記てん輪の厚さ方向への前記錘部の位置を規制する規制部が設けられていることが好ましい。
【００２２】
この場合には、ガイド孔に沿った径方向への錘部の移動を許容しつつ、ガイド孔に対するてん輪の厚さ方向への錘部の位置を規制できるので、ガイド孔内からの錘部の抜けを防止できる。従って、錘部をガイド孔に沿って径方向に安定して移動させることができ、慣性モーメントの調整作業を行い易い。また、厚さ方向への錘部のがたつきも防止できるので、てんぷを良好なバランスで回動させることができる。
【００２３】
（５）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記規制部は、前記ガイド孔の内壁面から前記厚さ方向に直交する方向に突出すると共に、前記ガイド孔に沿って形成された凸条部と、前記錘部の外周面に、該錘部の移動方向に沿って凹み形成され、前記凸条部に対して係合する係合溝と、を備えていることが好ましい。
【００２４】
この場合には、ガイド孔側の凸条部と錘部側の係合溝との係合によって、ガイド孔に沿った径方向への錘部の移動を許容しつつ、ガイド孔に対するてん輪の厚さ方向への錘部の位置を確実に規制することができる。
【００２５】
（６）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記ガイド孔は、前記回動軸の径方向に沿って直線状に延びていることが好ましい。
【００２６】
この場合には、ガイド孔が径方向に沿って直線状に延びているので、錘部の位置を効率良く径方向に変化させることができ、慣性モーメントの調整作業を効率良く行い易い。
【００２７】
（７）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記ガイド孔は、湾曲しながら前記回動軸の径方向に延びていることが好ましい。
【００２８】
この場合には、ガイド孔が湾曲しながら、例えばアルキメデススパイラル等の螺旋状で湾曲しながら径方向に延びているので、ガイド孔に沿って錘部を移動させたとしても、径方向への移動量については小さくし易い。従って、錘部の移動距離あたりの慣性モーメントの変化量を抑制でき、より微細な慣性モーメントの調整作業を行うことができる。
【００２９】
（８）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記錘部は、前記ガイド孔の内部に全体が収納されていることが好ましい。
【００３０】
この場合には、錘部の全体がガイド孔の内部に完全に収納されているので、ひげぜんまいの設置スペースに与える影響をさらに抑制できる。また、錘部をガイド孔内に完全に収納できるので、てんぷの回動時における空気の粘性摩擦抵抗を抑制でき、回動性能を向上できる。
【００３１】
（９）上記本発明に係るてんぷにおいて、前記錘部は、第１錘部と、該第１錘部とは異なる質量の第２錘部と、を備えていることが好ましい。
【００３２】
この場合には、重量の異なる第１錘部及び第２錘部を有しているので、例えば両錘部のうち、重い方の錘部を移動させることで慣性モーメントを最初に粗く（大きく）調整でき、その後、軽い方の錘部を移動させることで慣性モーメントを微細（小さく）に調整するといった使い分けを行える。従って、第１錘部及び第２錘部の使い分けを行うことで、より微細な慣性モーメントの調整作業を精度良く行うことができる。
【００３３】
（１０）本発明に係る時計用ムーブメントは、動力源を有する香箱車と、前記香箱車の回転力を伝達する輪列と、前記輪列の回転を制御する脱進機構と、前記脱進機構を調速する上記本発明に係るてんぷと、を備えていることを特徴とする。
【００３４】
本発明に係る時計用ムーブメントによれば、上述したように広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を容易且つ簡便に行うことができるてんぷを具備しているので、歩度の誤差が少ない高品質な時計用ムーブメントとすることができる。
【００３５】
（１１）本発明に係る機械式時計は、上記本発明に係る時計用ムーブメントを備えることを特徴とする。
【００３６】
本発明に係る機械式時計によれば、上記した時計用ムーブメントを具備しているので、歩度の誤差の少ない高品質な機械式時計とすることができる。
【発明の効果】
【００３７】
本発明によれば、広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を容易且つ簡便に行うことができ、振動周期を狙い通りに変化させて、歩度の調整を容易且つ正確に行うことができる。また、一定の剛性を確保して品質を維持できるうえ、軸方向への厚みを抑制してひげぜんまいの設置スペースへの影響を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係る第１実施形態を示す図であって、機械式時計のムーブメントの構成図である。
【図２】図１に示すムーブメントを構成するてんぷの斜視図である。
【図３】図２に示すＡ−Ａ断面図である。
【図４】図２に示すてんぷを構成するてん輪の斜視図である。
【図５】本発明に係る第２実施形態を示す図であって、ガイド孔内に収納された錘部の周辺を示す拡大断面図である。
【図６】第２実施形態の変形例を示す図であって、てん輪の斜視図である。
【図７】本発明に係る第３実施形態を示す図であって、てん輪の斜視図（一部断面図）である。
【図８】図７に示す錘部の拡大斜視図である。
【図９】本発明に係る第４実施形態を示す図であって、てん輪の斜視図（一部断面図）である。
【図１０】図９に示す錘部周辺の拡大斜視図であって、蓋体及び錘部を取り外した状態を示す。
【図１１】図９に示す錘部周辺の拡大斜視図である。
【図１２】第３実施形態の変形例を示す図であって、ガイド孔が形成された連結ブリッジの縦断面図である。
【図１３】本発明に係る第５実施形態を示す図であって、てん輪の斜視図（一部断面図）である。
【図１４】図１３に示す錘部周辺の拡大斜視図であって、錘部を組み立てる前の状態を示す。
【図１５】図１３に示す錘部周辺の拡大斜視図である。
【図１６】本発明に係る変形例を示す図であって、ガイド孔が湾曲しながら径方向に延びるように形成されたてん輪の斜視図である。
【図１７】本発明に係る変形例を示す図であって、重量の異なる錘部を有するてん輪の斜視図である。
【図１８】従来のてんぷの一例を示す平面図である。
【図１９】従来のてんぷの別の一例を示す平面図である。
【図２０】従来のてんぷのさらに別の一例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
＜第１実施形態＞
〔機械式時計、時計用ムーブメント、てんぷの構成〕
図１に示すように、本実施形態の機械式時計１は、例えば腕時計であって、ムーブメント（時計用ムーブメント）１０と、このムーブメント１０を収納する図示しないケーシングと、により構成されている。
【００４０】
（ムーブメントの構成）
このムーブメント１０は、基板を構成する地板１１を有している。この地板１１の裏側には図示しない文字板が配されている。なお、ムーブメント１０の表側に組み込まれる輪列を表輪列２８と称し、ムーブメント１０の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。
上記地板１１には、巻真案内穴１１ａが形成されており、ここに巻真１２が回転自在に組み込まれている。この巻真１２は、おしどり１３、かんぬき１４、かんぬきばね１５及び裏押さえ１６を有する切換装置により、軸方向の位置が決められている。また、巻真１２の案内軸部には、きち車１７が回転自在に設けられている。
【００４１】
このような構成のもと、巻真１２が、例えば回転軸方向に沿ってムーブメント１０の内側に一番近い方の第１の巻真位置（０段目）にある状態で巻真１２を回転させると、図示しないつづみ車の回転を介してきち車１７が回転する。そして、このきち車１７が回転することにより、これと噛合う丸穴車２０が回転する。そして、この丸穴車２０が回転することにより、これと噛合う角穴車２１が回転する。更に、この角穴車２１が回転することにより、香箱車２２に収容された図示しないぜんまい（動力源）を巻き上げる。
【００４２】
ムーブメント１０の表輪列２８は、上記香箱車２２の他に、二番車２５、三番車２６及び四番車２７により構成されており、香箱車２２の回転力を伝達する機能を果している。また、ムーブメント１０の表側には、表輪列２８の回転を制御するための脱進機構３０及び調速機構３１が配置されている。
【００４３】
二番車２５は、香箱車２２に噛合う歯車とされている。三番車２６は、二番車２５に噛合う歯車とされている。四番車２７は、三番車２６に噛合う歯車とされている。
脱進機構３０は、上記した表輪列２８の回転を制御する機構であって、四番車２７と噛み合うがんぎ車３５と、このがんぎ車３５を脱進させて規則正しく回転させるアンクル３６と、を備えている。
調速機構３１は、上記脱進機構３０を調速する機構であって、てんぷ４０を具備している。
【００４４】
（てんぷの構成）
てんぷ４０は、図２及び図３に示すように、軸線（回動軸）Ｏを中心に回動する（軸中心に回動する）てん真４１と、てん真４１に取り付けられ、複数のガイド孔５０が形成されたてん輪４２と、ガイド孔５０に沿って移動可能とされた錘部５１と、ひげぜんまい４３（てんぷばね）と、を備え、ひげぜんまい４３から伝えられた動力によって、軸線Ｏ回りに一定の振動周期で正逆回転させられる部材とされている。
【００４５】
なお、本実施形態では、軸線Ｏに直交する方向を径方向、軸線Ｏを周回する方向を周方向、軸線Ｏに沿う方向を軸方向という。また、軸方向のうち、ひげぜんまい４３側を上方、その反対方向を下方とする。
【００４６】
てん真４１は、軸線Ｏに沿って上下に延在した回転軸体であり、上端部及び下端部が上記したムーブメント１０を構成する図示しない地板やてんぷ受等の部材によって軸支されている。てん真４１における上下方向の略中間部分は、径が最も大きい大径部４１ａとされている。また、このてん真４１には、大径部４１ａの下方に位置する部分に筒状の振り座４５が軸線Ｏと同軸に外装されている。この振り座４５は、径方向の外側に向けて突設された環状の鍔部４５ａを有しており、該鍔部４５ａに上記アンクル３６を揺動させるための振り石４６が固定されている。
【００４７】
ひげぜんまい４３は、例えば一平面内で渦巻状に巻かれた平ひげであって、ひげ玉４７を介してその内端部がてん真４１における大径部４１ａの上方に位置する部分に固定されている。そして、このひげぜんまい４３は、四番車２７からがんぎ車３５に伝えられた動力を蓄え、上述したように該動力をてん輪４２に伝える役割を果たしている。
【００４８】
てん輪４２は、図４に示すように、軸線Ｏと同軸に配置され、てん真４１を径方向の外側から囲む環状のリム部５５と、このリム部５５とてん真４１とを径方向に連結する連結部材５６と、を備えている。
【００４９】
連結部材５６は、径方向に延在すると共に、周方向に間隔をあけて配置された４つの連結ブリッジ５６Ａを備えている。図示の例では、４つの連結ブリッジ５６Ａは、平面視十字状に配置されるように、軸線Ｏを中心として周方向に９０度の間隔をあけて配置されている。これにより、各連結ブリッジ５６Ａは、それぞれ軸線Ｏを挟んで径方向の反対側に対向し合うように配置されている。
また、各連結ブリッジ５６Ａは、径方向外端部がそれぞれリム部５５の内周部に対して一体に連結され、径方向内端部が互いに接続されて一体となっている。そして、各連結ブリッジ５６Ａの径方向内端部が接続されて一体となった部分には、軸線Ｏと同軸とされた軸孔５７が形成されている。
【００５０】
そして、てん輪４２は、上記軸孔５７を介しててん真４１の大径部４１ａに例えば圧入等により固定されることで、てん真４１に対して一体に取り付けられる（図３参照）。
【００５１】
上記ガイド孔５０は、てん輪４２を構成する連結部材５６の各連結ブリッジ５６Ａにそれぞれ形成されている。具体的には、ガイド孔５０は、軸線Ｏの径方向に沿って直線状に延びるように形成されており、連結ブリッジ５６Ａにおける周方向の中心（幅方向中心）に位置している。
なお、図示の例では、ガイド孔５０は、連結ブリッジ５６Ａにおいて径方向の中間部からリム部５５との接続部分に至る領域に形成されているが、軸孔５７に近い位置まで径方向の内側に向かって延びるように形成しても構わない。また、ガイド孔５０は連結ブリッジ５６Ａを軸方向に貫通する貫通孔とされている。
【００５２】
上記錘部５１は、ガイド孔５０の内部に全体が収納された状態で、ガイド孔５０に沿って径方向に移動可能に保持されている。
図示の例では、錘部５１は、径方向の長さＬ１がガイド孔５０の長さの略１／３程度の長さとされ、横幅Ｌ２がガイド孔５０の内壁面５０ａに圧接する程度の長さとされた、径方向に長い平面視長円状に形成されたブロック体とされている。なお、錘部５１の厚みはてん輪４２の厚みと同じ厚みとされている。
そして、このような形状とされた錘部５１は、ガイド孔５０内に例えば圧入によって押し込まれることで、ガイド孔５０内に移動可能に保持されている。
【００５３】
〔慣性モーメントの調整方法〕
次に、上記したてんぷ４０を利用した慣性モーメントの調整方法について説明する。
この場合には、図２に示すように、軸線Ｏを挟んで径方向の反対側に位置し合っている錘部５１を、それぞれガイド孔５０に沿って同方向（径方向内側又は径方向外側）に同量、同時に移動させることで、錘部５１の位置を径方向に同じように変化させることができるので、軸線Ｏからのてんぷ４０全体の重心位置までの距離を変化させることができる。これにより、てんぷ４０の慣性モーメントを調整することができ、てんぷ４０の振動周期を変化させて歩度の調整を行うことができる。
【００５４】
特に、ガイド孔５０が径方向に沿って直線状に延びる長尺な孔であるので、錘部５１をガイド孔５０に沿って径方向に効率良く大きく移動させることができ、広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を行える。また、錘部５１を移動させるだけで済むので、慣性モーメントの調整作業を簡便に行える。さらに、錘部５１の位置を微調整することで、慣性モーメントを微細に調整することも可能である。
【００５５】
また、従来のレール部に沿って錘部を移動させるものとは異なり、てん輪４２における連結ブリッジ５６Ａに形成されたガイド孔５０を利用している。そのため、４つの連結ブリッジ５６Ａ及び環状のリム部５５によって、てん輪４２自体の剛性を確保することができ、ガイド孔５０を形成したとしても、てん輪４２の過度な剛性低下を招き難く、一定の剛性を確保できる。従って、例えば落下等により外部衝撃を受けたとしても、一度調整した慣性モーメントの調整量が変化し難く、高性能のてんぷ４０とすることができる。
【００５６】
なお、上記したように、てん輪４２の剛性を確保できるので、例えば脆性材料であるシリコン等のセラミックス材料でてん輪４２を形成したとしても、必要な剛性を確保し易い。よって、半導体製造技術（フォトリソグラフィ技術や、エッチング加工技術等）を利用して、より効率良く且つ微細にてん輪４２を製造できるうえ、軽量化を図ることが可能となる。
【００５７】
さらに、錘部５１がガイド孔５０内に完全に収納されているので、錘部５１の厚みをてん輪４２の厚みで吸収してあたかもなくすことができるので、てん輪４２だけの厚みで済む。従って、ひげぜんまい４３の設置スペースに与える影響を抑制することができる。加えて、錘部５１をガイド孔５０内に収納できるので、てんぷ４０の回動時における空気の粘性摩擦抵抗を抑制でき、回動性能を高めることができる。
【００５８】
また、本実施形態のムーブメント１０によれば、上述したように、広い調整範囲で慣性モーメントの調整作業を容易且つ簡便に行うことができる、てんぷ４０を具備しているので、歩度の誤差が少ない高品質なムーブメントとすることができる。
さらに、このムーブメント１０を具備する本実施形態の機械式時計１によれば、同様に歩度の誤差の少ない高品質な時計となる。
【００５９】
＜第２実施形態＞  
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、ガイド孔５０内に錘部５１が収納されていただけであったが、第２実施形態では錘部５１の移動に抵抗を付与している。
【００６０】
（てんぷの構成）
図５に示すように、本実施形態のてんぷ６０は、錘部５１に、該錘部５１の移動に抵抗を付与する抵抗付与部６１が設けられている。
具体的には、錘部５１からガイド孔５０の一方の内壁面５０ａに向けて突出し、この突出方向とは周方向の反対に位置する錘部５１の外周面をガイド孔５０の他方の内壁面５０ａに対して押し付けるように、錘部５１を付勢する板ばね（弾性体）６２が、錘部５１に一体に設けられている。
【００６１】
図示の例では、板ばね６２は、平面視円弧状に形成されており、錘部５１に連結されている基端部６２ａと自由端である先端部６２ｂとの間の中間部６２ｃが、ガイド孔５０の一方の内壁面５０ａに対して接触して、付勢力（ばね力）を与えている。よって、この板ばね６２が上記抵抗付与部６１として機能する。
【００６２】
（作用効果）
このように構成された本実施形態のてんぷ６０によれば、板ばね６２による付勢力（ばね力）を利用して、錘部５１をガイド孔５０の内壁面５０ａに対して押し付けることができるので、錘部５１とガイド孔５０の内壁面５０ａとの間の摩擦抵抗を増加させることができる。これにより、錘部５１の移動に抵抗を付与することができる。
従って、錘部５１が不意に径方向に移動してしまうことを抑制でき、径方向への錘部５１の位置を規定し易い。よって、慣性モーメントの調整作業をより簡便且つ正確に行うことができると共に、一度調整した慣性モーメントが錘部５１の意図しない移動によって変更されてしまうことを防止できる。
【００６３】
また、錘部５１に板ばね６２を設けるだけの簡便な構成で、該錘部５１の移動に抵抗を付与できるので、構成の簡略化を図り易い。また、ガイド孔５０内における錘部５１のがたつきも抑制できるので、てんぷ６０を良好なバランスで回動させることができる。
なお、弾性体としては、板ばね６２に限定されるものではなく、例えば軟質ゴムやスポンジ等の弾性ブロック等を採用しても良い。
【００６４】
（変形例）
なお、上記第２実施形態では、抵抗付与部６１の一例として、錘部５１に設けた板ばね６２を利用した場合を例に挙げて説明したが、錘部５１に設ける場合に限定されるものではなく、ガイド孔５０側に抵抗付与部を設けても構わない。
【００６５】
例えば、図６に示すてんぷ７０では、各連結ブリッジ５６Ａに、ガイド孔５０に沿って径方向に延びる２つのスリット孔７１が形成されている。これらスリット孔７１は、ガイド孔５０の周方向の両側に位置するように形成され、且つガイド孔５０から周方向に僅かに離間した位置に形成されている。これにより、スリット孔７１とガイド孔５０との間に、ばね性を有する板ばね状の弾性壁部７２を形成することが可能である。
【００６６】
そして、この弾性壁部７２を利用して、ガイド孔５０の内壁面５０ａを錘部５１の外周面に押し付けることができ、錘部５１を周方向の両側から挟み込んで、該錘部５１の移動に抵抗を付与することができる。
従って、この場合であっても、弾性壁部７２を抵抗付与部７３として機能させることができ、板ばね６２を利用した場合と同様の作用効果を奏功することができる。
また、この弾性壁部７２と、先に説明した板ばね６２とを組み合わせても構わない。
【００６７】
＜第３実施形態＞  
次に、本発明に係る第３実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第３実施形態においては、第２実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第２実施形態では、錘部５１の移動に抵抗を付与したが、第３実施形態では、軸方向への錘部５１の位置をさらに規制している。
【００６８】
（てんぷの構成）
図７及び図８に示すように、本実施形態のてんぷ８０は、ガイド孔５０に対して軸方向への錘部５１の位置を規制する規制部８１が設けられている。具体的には、この規制部８１は、ガイド孔５０側に設けられた凸条部８２と、錘部５１側に設けられた係合溝８３と、で構成され、凸条部８２と係合溝８３との係合によって上記規制を行っている。
【００６９】
凸条部８２は、ガイド孔５０の内壁面５０ａから、ガイド孔５０の内側に向けて突出（軸方向に直交する周方向に向けて突出）すると共に、ガイド孔５０に沿って径方向に延びている。なお、凸条部８２は、縦断面視Ｖ字状に突出するように形成されている。
一方、錘部５１には、板ばね６２が設けられた側とは周方向の反対側の外周面に、該錘部５１の移動方向に沿って凹み形成され、上記凸条部８２に対して係合する係合溝８３が形成されている。図示の例では、係合溝８３は、凸条部８２の形状に対応して縦断面視Ｖ字状に凹み形成されている。
【００７０】
（作用効果）
このように構成された本実施形態のてんぷ８０によれば、第２実施形態で説明した作用効果を奏功することができることに加え、ガイド孔５０側の凸条部８２と錘部５１側の係合溝８３との係合によって、ガイド孔５０に沿った径方向への錘部５１の移動を許容しつつ、ガイド孔５０に対する軸方向のいずれの方向（上方及び下方）に対しても錘部５１の位置を規制できるので、ガイド孔５０内からの錘部５１の脱落（落下）や飛び出し等を防止できる。
従って、錘部５１をガイド孔５０に沿って径方向に安定して移動させることができ、慣性モーメントの調整作業を行い易い。また、軸方向への錘部５１のがたつきも防止できるので、てんぷ８０をさらに良好なバランスで回動させることができる。
【００７１】
＜第４実施形態＞  
次に、本発明に係る第４実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第４実施形態においては、第２実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第２実施形態では、錘部５１の移動に抵抗を付与したが、第４実施形態では、軸方向への錘部５１の位置をさらに規制している。
なお、第３実施形態においても、軸方向への錘部５１の位置を規制した一例を示したが、第３実施形態ではガイド孔５０側の凸条部８２と錘部５１側の係合溝８３とで規制部８１を構成したのに対し、第４実施形態ではガイド孔５０側だけに規制部を設けている。
【００７２】
図９〜図１１に示すように、本実施形態のてんぷ９０は、ガイド孔５０を下方側から閉塞する底壁部９１が連結ブリッジ５６Ａに一体に形成されている。これにより、本実施形態のガイド孔５０は、上方に開口した径方向に長い、平面視長円状の溝部とされている。従って、ガイド孔５０内に収納された錘部５１は、底壁部９１によって下方から安定に支持されながら、径方向に移動自在とされる。
【００７３】
さらに、各連結ブリッジ５６Ａの上面には、ガイド孔５０の開口に沿って凹み形成された環状の段差部９２が形成されている。そして、ガイド孔５０を上方から覆う蓋体９３が、段差部９２に例えば嵌合固定等によって各連結ブリッジ５６Ａに取り付けられている。これにより、ガイド孔５０内に収納された錘部５１は、底壁部９１及び蓋体９３との間に挟まれた状態となり、軸方向のいずれの方向（上方及び下方）に対しても移動が規制されている。つまり、ガイド孔５０内からの錘部５１の脱落（落下）及び飛び出しを防止している。
従って、本実施形態では、底壁部９１及び蓋体９３が上記規制部９４として機能する。
【００７４】
なお、蓋体９３は、段差部９２の形状に対応した径方向に長い平面視長円状に形成されており、径方向に沿って延びたスリット状の調整窓９３ａが形成されている。そして、錘部５１には、この調整窓９３ａに対応した位置に調整穴５１ａが形成されており、調整窓９３ａを通じて上方に露出している。これにより、蓋体９３を取り外すことなく、図示しない治具を介して調整穴５１ａを通じて錘部５１を径方向に移動させることが可能とされている。
【００７５】
（作用効果）
このように構成された本実施形態のてんぷ９０であっても、ガイド孔５０に沿った径方向への錘部５１の移動を許容しつつ、ガイド孔５０に対する軸方向への錘部５１の位置を規制できるので、第３実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
【００７６】
（変形例）
なお、上記第４実施形態では、ガイド孔５０内からの錘部５１の脱落を底壁部９１で防止し、ガイド孔５０内からの飛び出しを蓋体９３で防止した構成としたが、蓋体９３は必須なものではない。例えば、図１２に示すように、蓋体９３を備えず、底壁部９１だけを備える構成としても構わない。この場合であっても、ガイド孔５０内の錘部５１の脱落を防止でき、軸方向への錘部５１の位置を規制することができる。従って、この場合には、
底壁部９１が規制部９５として機能する。
【００７７】
＜第５実施形態＞  
次に、本発明に係る第５実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第５実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、ガイド孔５０内に錘部５１が収納されていただけであったが、第５実施形態では、錘部５１の移動に抵抗を付与しつつ、さらに軸方向への錘部５１の移動を規制している。
【００７８】
図１３〜図１５に示すように、本実施形態のてんぷ１００は、ガイド孔５０の内壁面５０ａに、周方向に向かい合った状態でガイド孔５０に沿って径方向に延びる一対の凸条壁１０１が、ガイド孔５０の内側に向けて（軸方向に直交する周方向に向けて）突出して形成されている。よって、これら一対の凸条壁１０１の間には、径方向に長い第２のガイド孔１０２が画成されている。
【００７９】
一方、本実施形態の錘部５１は、下方側錘部５１Ａと、この下方側錘部５１Ａに対して軸方向に分離可能に連結される上方側錘部５１Ｂと、で構成される。
【００８０】
下方側錘部５１Ａは、連結ブリッジ５６Ａの下方側からガイド孔５０内に収納可能な円板部１０４と、この円板部１０４から上方に向けて突設され、第２のガイド孔１０２内に下方側から挿入可能な突起部１０５と、を備える。突起部１０５は、径方向に長い平面視長円状に形成されており、外周面が凸条壁１０１内壁面１０１ａに接触するので、第２のガイド孔１０２内において回転が規制されている。従って、下方側錘部５１Ａは、突起部１０５と内壁面１０１ａとの接触によって回り止めがなされる。
また、突起部１０５には上方に開口するねじ孔１０５ａが上端面の中心に形成されている。
【００８１】
上方側錘部５１Ｂは、連結ブリッジ５６Ａの上方側からガイド孔５０内に収納可能な円板部１０６と、この円板部１０６から下方に向けて突設され、上記ねじ孔１０５ａに螺合するねじ軸１０７と、を備える。
従って、上方側錘部５１Ｂのねじ軸１０７を下方側錘部５１Ａのねじ孔１０５ａに螺合させることで、一対の凸条壁１０１を上下から挟み込むように、上方側錘部５１Ｂ及び下方側錘部５１Ａを互いに組み合わせることができる。特に、下方側錘部５１Ａは上記したように回り止めがなされているので、上方側錘部５１Ｂ及び下方側錘部５１Ａを容易に組み合わせることができる。
なお、上方側錘部５１Ｂにおける円板部１０６の上面には、上記螺合作業を容易に行うための回転用溝部１０６ａが形成されている。
【００８２】
（作用効果）
このように構成された本実施形態のてんぷ１００によれば、下方側錘部５１Ａに対する上方側錘部５１Ｂの捩じ込み量を調整することで、一対の凸条壁１０１を挟み込む締め付け力を調整できるので、一対の凸条壁１０１と錘部５１との摩擦抵抗を増加させることができる。これにより、錘部５１の移動に抵抗を付与することができる。従って、錘部５１が不意に径方向に移動してしまうことを抑制でき、径方向への錘部５１の位置を規定し易い。
特に、本実施形態の場合には、一対の凸条壁１０１を強固に挟み込むことで、径方向への錘部５１の移動を規制でき、径方向への錘部５１の位置を任意の位置で位置決めすることも可能である。
【００８３】
さらに、下方側錘部５１Ａ及び上方側錘部５１Ｂからなる錘部５１は、一対の凸条壁１０１を挟み込んでいるので、軸方向のいずれの方向（上方及び下方）に対しても錘部５１の移動を規制できる。従って、ガイド孔５０内からの錘部５１の脱落（落下）及び飛び出しを防止することもできる。
【００８４】
上述したように、本実施形態では、一対の凸条壁１０１、下方側錘部５１Ａ及び上方側錘部５１Ｂが、錘部５１の移動に抵抗を付与する抵抗付与部として機能し、且つ軸方向に錘部５１の位置を規制する規制部としても機能する。
【００８５】
なお、本発明の技術範囲は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００８６】
例えば、上記各実施形態では、ガイド孔５０内に錘部５１の全体を収納させたが、この場合に限定されるものではない。少なくとも、てん輪４２の厚さ方向である軸方向から、ガイド孔５０内に錘部５１の一部分が収納されていれば良い。この場合であっても、てん輪４２及び錘部５１の全体の厚みを抑制できるので、ひげぜんまい４３の設置スペースに影響を与え難い。
なお、この場合には、錘部５１をひげぜんまい４３が設置される側とは、てん輪４２の反対方向から取り付けることが好ましい。
【００８７】
また、各実施形態では、ガイド孔５０を径方向に沿って直線状に形成したが、この場合に限定されるものではなく、径方向に延びていればその形状は自由に設計して構わない。
例えば、図１６に示すように、円弧状に湾曲しながら径方向に延びたガイド孔１１０としても構わない。
【００８８】
なお、この場合のてん輪１２０は１枚の円板部材で構成されている。
つまり、本発明に係るてん輪は、各実施形態で示した環状のリム部５５と、複数の連結ブリッジ５６Ａを有する連結部材５６と、から構成されるものに限定されるものではなく、上記のように１枚の円板部材から構成されるものであっても良い。いずれにしても、てん真４１に一体に連結され、てん真４１と共に軸線Ｏ回りを回動可能とされていれば良く、その形状は適宜変更して構わない。
【００８９】
このように、ガイド孔１１０を湾曲させながら径方向に延ばすことで、ガイド孔１１０に沿って錘部５１を移動させたとしても、径方向への移動量については小さくし易い。従って、錘部５１の移動距離あたりの慣性モーメントの変化量を抑制でき、より微細な慣性モーメントの調整作業を行うことができる。
なお、ガイド孔１１０を湾曲させる場合には、円弧状に限られず、例えばアルキメデススパイラル状等の螺旋状で湾曲させても構わない。
【００９０】
また、上記各実施形態では、錘部５１を１種類としたが、重量の異なる錘部を複数利用しても構わない。
例えば、図１７に示すように、第１錘部１３０と、この第１錘部１３０よりも軽い第２錘部１３１で錘部５１を構成しても構わない。このようにすることで、例えば第１錘部１３０を移動させることで、慣性モーメントを最初に粗く（大きく）調整でき、その後、軽い第２錘部１３１を移動させることで、慣性モーメントを微細（小さく）に調整するといった使い分けを行える。
このように、第１錘部１３０及び第２錘部１３１の使い分けを行うことで、より微細な慣性モーメントの調整作業を精度良く行うことが可能である。
【符号の説明】
【００９１】
Ｏ…軸線（回動軸）
１…機械式時計
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント）
２２…香箱車
２８…表輪列（輪列）
３０…脱進機構
４０、６０、７０、８０、９０、１００…てんぷ
４１…てん真
４２、１２０…てん輪
５０、１１０…ガイド孔
５０ａ…ガイド孔の内壁面
５１…錘部
６１、７３…抵抗付与部
６２…板ばね（弾性体）
８１、９４、９５…規制部
８２…凸条部
８３…係合溝
１３０…第１錘部
１３１…第２錘部
【図１】
2014160037.tif 000004
【図２】
2014160037.tif 000005
【図３】
2014160037.tif 000006
【図４】
2014160037.tif 000007
【図５】
2014160037.tif 000008
【図６】
2014160037.tif 000009
【図７】
2014160037.tif 000010
【図８】
2014160037.tif 000011
【図９】
2014160037.tif 000012
【図１０】
2014160037.tif 000013
【図１１】
2014160037.tif 000014
【図１２】
2014160037.tif 000015
【図１３】
2014160037.tif 000016
【図１４】
2014160037.tif 000017
【図１５】
2014160037.tif 000018
【図１６】
2014160037.tif 000019
【図１７】
2014160037.tif 000020
【図１８】
2014160037.tif 000021
【図１９】
2014160037.tif 000022
【図２０】
2014160037.tif 000023