(57)【要約】【課題】  磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供すること。【解決手段】  アンテナ装置は、磁気結合型のアンテナ装置であって、板状の第１磁性体部と、前記第１磁性体部に角度をもって接続される、板状の第２磁性体部とを有する磁性体と、前記第１磁性体部に巻回されるコイル状の第１アンテナと、前記第１アンテナと等しい巻回方向で、前記第２磁性体部に巻回されるコイル状の第２アンテナとを含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁気結合型のアンテナ装置であって、
板状の第１磁性体部と、前記第１磁性体部に角度をもって接続される、板状の第２磁性体部とを有する磁性体と、
前記第１磁性体部に巻回されるコイル状の第１アンテナと、
前記第２磁性体部に巻回され、前記第１アンテナに対して逆極性の磁界を発生するコイル状の第２アンテナと
を含む、アンテナ装置。
【請求項２】
前記第１アンテナ及び前記第２アンテナは、それぞれ、前記第１磁性体部及び前記第２磁性体部の短手方向にループを形成するように、前記第１磁性体部及び前記第２磁性体部に巻回される、請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第１アンテナ及び前記第２アンテナは、それぞれ、隣接するループ同士の間に間隔を有する状態で、前記第１磁性体部及び前記第２磁性体部に巻回される、請求項１又は２記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、コイル導体が形成されたフレキシブル基板が磁性体コアの表面に沿って巻き付けられた磁性体アンテナがある。この磁性体アンテナでは、磁性体コアは平行な少なくとも２辺を備えた板状を成し、前記コイル導体は、巻回中心部を導体開口部とする、平行な少なくとも２辺を備える矩形渦巻き状を成している。また、この磁性体アンテナでは、前記フレキシブル基板は、前記導体開口部の中心から離れた前記コイル導体の２辺に沿って且つ前記磁性体コアの前記２辺に沿って折り曲げられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、筐体内部に設置され、磁性体からなる磁心にコイルが巻回され、電磁波の磁界成分を受信する磁気センサ型アンテナにおいて、磁束を集める前記磁心の端部を隣接する筐体または隣接する筐体内部の金属部から遠ざかる方向に曲げたアンテナがあった（例えば、特許文献２参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の磁性体アンテナは、磁気結合型ではあるが、十分な通信距離を確保することが困難であった。
【０００５】
また、従来のアンテナは、共振型のアンテナであり、通信距離は長いが、磁気結合による通信を行うことはできない。
【０００６】
そこで、本発明は、磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の実施の形態の一観点のアンテナ装置は、磁気結合型のアンテナ装置であって、板状の第１磁性体部と、前記第１磁性体部に角度をもって接続される、板状の第２磁性体部とを有する磁性体と、前記第１磁性体部に巻回されるコイル状の第１アンテナと、前記第１アンテナと等しい巻回方向で、前記第２磁性体部に巻回されるコイル状の第２アンテナとを含む。
【発明の効果】
【０００８】
磁気結合型で、通信距離の長いアンテナ装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１のアンテナ装置１０を示す図である。
【図２】実施の形態１の変形例のアンテナ装置１０Ａを示す図である。
【図３】実施の形態１のアンテナ装置１０におけるコイル１２Ａ、１２Ｂの接続方法を示す図である。
【図４】実施の形態１のアンテナ部１００を示す斜視図である。
【図５】実施の形態１のアンテナ部１００を示す三面図である。
【図６】比較用のアンテナ部１５０を示す斜視図である。
【図７】比較用のアンテナ部１５０を示す三面図である。
【図８】実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０の周囲における磁束密度Ｂのシミュレーション結果を示す図である。
【図９】実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０の周囲における磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図１０】実施の形態１のアンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す斜視図である。
【図１１】実施の形態１のアンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す三面図である。
【図１２】実施の形態２のアンテナ部２００を示す斜視図である。
【図１３】実施の形態２のアンテナ部２００を示す三面図である。
【図１４】実施の形態１のアンテナ部１００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図１５】実施の形態２のアンテナ部２００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。
【図１６】実施の形態１のアンテナ部１００と、実施の形態２のアンテナ部２００及び２００Ａを示す斜視図である。
【図１７】アンテナ部１００（密巻き）、アンテナ部２００（疎巻き）、及びアンテナ部２００Ａ（大疎巻き）の結合係数を示す図である。
【図１８】実施の形態２の変形例のアンテナ部２００Ｂを示す図である。
【図１９】実施の形態２の変形例のアンテナ部２００Ｃを示す図である。
【図２０】実施の形態２の変形例のアンテナ部２００Ｄを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明のアンテナ装置を適用した実施の形態について説明する。
【００１１】
＜実施の形態１＞
図１は、実施の形態１のアンテナ装置１０を示す図である。図１（Ａ）は斜視図であり、図１（Ｂ）は平面図である。
【００１２】
アンテナ装置１０は、磁性体１１と、コイル１２Ａ及び１２Ｂとを含む。
【００１３】
磁性体１１は、平面視でＬ字型の薄板状の焼結フェライトであり、直方体状の磁性体部１１Ａと、直方体状の磁性体部１１Ｂとを９０度をなす状態で接続した形状を有する。ここで、磁性体部１１Ａは第１磁性体部の一例であり、磁性体部１１Ｂは第２磁性体部の一例である。
【００１４】
磁性体部１１Ａ、１１Ｂには、それぞれ、コイル１２Ａ、１２Ｂが巻回されている。
【００１５】
コイル１２Ａ、１２Ｂとしては、例えば、銅線を用いることができる。コイル１２Ａ、１２Ｂの太さ（線径）は、例えば、５０μｍであればよい。コイル１２Ａ、１２Ｂの巻数は、例えば、ともに２０回程度であり、磁性体１１の周囲に巻回されているコイル１２Ａ、１２Ｂ同士が密に接するように巻回される。
【００１６】
ここで、コイル１２Ａ、１２Ｂは、それぞれ、第１アンテナ、第２アンテナの一例である。
【００１７】
コイル１２Ａは、端部１２Ａ１、１２Ａ２を有し、コイル１２Ｂは、端部１２Ｂ１、１２Ｂ２を有する。コイル１２Ａと１２Ｂは、磁性体１１の折り曲げ部１１１から見て、互いに逆方向に巻回されている。
【００１８】
このため、コイル１２Ａの端部１２Ａ２と、コイル１２Ｂの端部１２Ｂ１とを接続し、コイル１２Ａの端部１２Ａ１から、コイル１２Ｂの端部１２Ｂ２に向けて電流が流れると、コイル１２Ａと１２Ｂが発生する磁界は、折り曲げ部１１１において重畳される。
【００１９】
従って、コイル１２Ａと１２Ｂを互いに逆極性の磁界を発生するように接続することにより、磁性体１１の折り曲げ部１１１における磁界は、コイル１２Ａ、１２Ｂが発生する磁界を合成した磁界になる。
【００２０】
ここでは、コイル１２Ａ、１２Ｂの巻き数は等しく、流れる電流も等しいため、磁性体１１の折り曲げ部１１１における磁界は、コイル１２Ａ、１２Ｂのそれぞれが発生する磁界の約２倍になる。
【００２１】
実施の形態１では、図１に示すようなアンテナ装置１０を用いることにより、磁気結合型のアンテナ装置における通信距離を長くする。なお、磁性体１１に巻回するコイル１２Ａ、１２Ｂを用いたアンテナ装置１０の原理については後述する。
【００２２】
図２は、実施の形態１の変形例のアンテナ装置１０Ａを示す図である。図２（Ａ）は斜視図であり、図２（Ｂ）は平面図である。
【００２３】
アンテナ装置１０Ａは、磁性体１１Ｃと、コイル１２Ａ及び１２Ｂとを含む。
【００２４】
磁性体１１Ｃは、平面視でＬ字型の薄板状の焼結フェライトであり、直方体状の磁性体部１１Ｄと、直方体状の磁性体部１１Ｅとを９０度をなす状態で接続した形状を有する。磁性体部１１Ｄと磁性体部１１Ｅは、接合前は別々に分かれており、図２（Ａ）、（Ｂ）に示すように接合した点が、実施の形態１の磁性体１１と異なる。磁性体部１１Ｄは、磁性体部１１Ｅよりも長手方向の長さが長い。
【００２５】
ここで、磁性体部１１Ｄは第１磁性体部の一例であり、磁性体部１１Ｅは第２磁性体部の一例である。
【００２６】
磁性体部１１Ｄ、１１Ｅには、それぞれ、コイル１２Ａ、１２Ｂが巻回されている。
【００２７】
図３は、実施の形態１のアンテナ装置１０におけるコイル１２Ａ、１２Ｂの接続方法を示す図である。
【００２８】
図３（Ａ）に示すコイル１２Ａ、１２Ｂの接続方法は、図１に関して上述した接続方法と同一であり、図１に示す端部１２Ａ２と１２Ｂ１とを接続したものである。
【００２９】
図３（Ｂ）に示す接続方法は、図１に示す端部１２Ａ１と１２Ｂ２とを接続したものである。このような接続方法によっても、コイル１２Ａと１２Ｂは互いに逆極性の磁界を発生するため、接続部１１１において、コイル１２Ａと１２Ｂが発生する磁界と磁束密度は、ともに強め合う関係になる。
【００３０】
なお、ここでは、Ｌ字型に俺か曲がった磁性体１１の磁性体部１１Ａと磁性体部１１Ｂとに巻回するコイル１２Ａと１２Ｂとが発生する磁界が互いに逆極性になればよい。
【００３１】
このため、コイル１２Ａと１２Ｂの巻き方は、図１（Ａ）、（Ｂ）、図２（Ａ）、（Ｂ）、図３（Ａ）、（Ｂ）に示す巻き方に限られない。
【００３２】
例えば、コイル１２Ａ又は１２Ｂを図１（Ａ）、（Ｂ）、図２（Ａ）、（Ｂ）、図３（Ａ）、（Ｂ）に示す巻き方とは逆方向に巻いて、電流が逆方向に流れるようにしてもよいし、コイル１２Ａと１２Ｂがたすきがけの関係で接続される状態で、互いに逆極性の磁界を発生するように構成されてもよい。
【００３３】
なお、ここでいう逆極性の磁界とは、コイル１２Ａと１２Ｂとの間に位置する折り曲げ部において、コイル１２Ａと１２Ｂとが発生する磁界同士が互いに打ち消し合わずに、互いに強め合う関係にあることをいう。
【００３４】
また、ここでは、磁性体１１の磁性体部１１Ａと磁性体部１１Ｂとが、平面視で９０度をなすように接合されている形態について説明するが、磁性体部１１Ａと１１Ｂがなす角度は０度でなければ、何度であってもよい。
【００３５】
このため、磁性体部１１Ａと１１Ｂが角度をなすとは、磁性体部１１Ａと１１Ｂがなす角度が０度よりも大きく、かつ、１８０度未満であり、磁性体部１１Ａと１１Ｂが平行ではないことをいう。
【００３６】
このように、磁性体部１１Ａと１１Ｂとが角度をなしており、それぞれに巻回されるコイル１２Ａと１２Ｂが互いに逆極性の磁界を発生すれば、磁性体部１１Ａと１１Ｂとが交わる折り曲げ部１１１において、コイル１２Ａと１２Ｂとが発生する磁界同士が強め合うからである。
【００３７】
なお、図１（Ａ）、（Ｂ）、図２（Ａ）、（Ｂ）、図３（Ａ）、（Ｂ）には、２つのアンテナ部のコイル１２Ａと１２Ｂが直列に接続されている形態を示すが、コイル１２Ａと１２Ｂとは、並列に接続されていてもよい。
【００３８】
次に、実施の形態１のアンテナ装置１０の原理の詳細について説明する。
【００３９】
実施の形態１のアンテナ装置１０は（図１（Ａ）、（Ｂ）参照）は、磁性体１１の磁性体部１１Ａと１１Ｂとにそれぞれコイル１２Ａ、１２Ｂが巻回されており、２つのアンテナ部を有するものとして捉えることができる。
【００４０】
一方のアンテナ部は、磁性体部１１Ａとコイル１２Ａによって構成され、他方のアンテナ部は、磁性体部１１Ｂとコイル１２Ｂとによって構成される。
【００４１】
このため、以下では、このような２つのアンテナ部は、同様の構成を有するため、以下では、このアンテナ部の原理を説明することにより、実施の形態１のアンテナ装置１０の原理を説明することとする。
【００４２】
図４は、実施の形態１のアンテナ部１００を示す斜視図である。図５は、実施の形態１のアンテナ部１００を示す三面図である。図４及び図５では、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００４３】
アンテナ部１００は、磁気結合型のアンテナ部であり、磁性体１１０とコイル１２０とを含む。
【００４４】
磁気結合型のアンテナ部１００は、特定の周波数の電波と共振を起こすことによって電波の送信又は受信を行う共振型のアンテナ部とは異なり、通信相手となるアンテナ部が発生する磁束と磁気的に結合することによって通信を行うアンテナ部である。
【００４５】
このため、共振型のアンテナ部の通信距離が数メートルから数キロメートル以上であるのに対して、磁気結合型のアンテナ部１００の通信距離は、例えば、１メートル以下程度である。
【００４６】
すなわち、磁気結合型のアンテナ部１００は、近距離通信あるいは近接通信用のアンテナ部である。アンテナ部１００は、例えば、周波数が１３．５６ＭＨｚの信号の送信又は受信を行う。
【００４７】
磁性体１１０は、直方体状の焼結フェライトであり、例えば、短手方向（Ｘ軸方向）の長さＡが１１ｍｍ、長手方向（Ｙ軸方向）の長さＢが１４ｍｍ、厚さＣ（Ｚ軸方向の長さ）が０．２ｍｍである。
【００４８】
このような磁性体１１０の寸法は一例であり、例えば、短手方向（Ｘ軸方向）の長さＡが６ｍｍ、長手方向（Ｙ軸方向）の長さＢが２４ｍｍ、厚さＣ（Ｚ軸方向の長さ）が０．２ｍｍであってもよい。
【００４９】
磁性体１１０は、板状であればよいため、アンテナ部１００を実装する空間のサイズや形状等に応じて、形状を決めればよい。磁性体１１０は、焼結フェライトに限られるものではなく、所謂強磁性体であれば、鉄、ニッケル、コバルト、又は、これらの合金を用いてもよい。また、磁性体１１０は、可撓性を有するフレキシブルなシート状の部材であってもよい。
【００５０】
コイル１２０は、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における中央部において、磁性体１１０の短手方向（Ｘ軸方向）に巻回されるコイル状のアンテナ（コイルアンテナ）の一例である。このため、磁性体１１０の周囲にコイル１２０が巻回されている部分のＹ軸方向における中心位置と、磁性体１１０のＹ軸負方向側の端部との間の長さＤは、長さＢが１４ｍｍの場合は７ｍｍであり、長さＢが２４ｍｍの場合は１２ｍｍである。
【００５１】
コイル１２０の両側の端部１２１、１２２は、アンテナ部１００を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【００５２】
コイル１２０としては、例えば、銅線を用いることができる。コイル１２０の太さ（線径）は、例えば、５０μｍであればよい。コイル１２０の巻数は、例えば、２０回程度であり、磁性体１１０の周囲に巻回されているコイル１２０同士が密に接するように巻回される。
【００５３】
ここでは、このようなコイル１２０の巻き方を密巻きと称す。また、コイル１２０として用いる導線の表面にはエナメルコートが施してあり、エナメルコートを施した状態で、コイル１２０の太さ（線径）は、６９μｍである。
【００５４】
なお、上述したコイル１２０の太さや巻数は一例であり、アンテナ部１００の用途等に応じて、適宜設定すればよい。
【００５５】
また、ここでは、コイル１２０を磁性体１１０の短手方向に巻く形態について説明するが、磁性体１１０の長手方向にコイル１２０を巻くよりも、図５に示すように、磁性体１１０の短手方向に巻く方が良好な特性が得られるものと考えられる。
【００５６】
これは、磁性体１１０の短手方向にループ状に巻回したコイル１２０により、磁性体１１０の両端（Ｙ軸正方向側の端部とＹ軸負方向側の端部）には、反磁界が発生する。この反磁界の影響は、コイル１２０を巻回する部位と、磁性体１１０の両端との間の距離が長いほど少なくなる。
【００５７】
また、磁性体１１０の長手方向にコイル１２０を巻くと、短手方向に巻いた場合よりも断面積が増えることにより、磁気抵抗が低下する。
【００５８】
後述するように、磁気抵抗が上昇するとＹ軸方向とは異なる方向にも磁界が発生することを発見した。一方、磁気抵抗が低下するとＹ軸方向の磁界だけを利用することになり、アンテナ要求仕様によっては、利用範囲が限定される場合があることがわかった。
【００５９】
このような理由から、コイル１２０を磁性体１１０の短手方向に巻くことが望ましく、また、磁性体１１０は平面視で長方形であることが好ましい。また、コイル１２０を巻回するのは磁性体１１０の端部ではなく、中央部であることが好ましい。
【００６０】
次に、実施の形態１のアンテナ部１００を、比較用の平面アンテナを有するアンテナ部１５０と比較するために、図６及び図７を用いて比較用のアンテナ部１５０について説明する。
【００６１】
図６は、比較用のアンテナ部１５０を示す斜視図である。図７は、比較用のアンテナ部１５０を示す三面図である。図６及び図７では、図４及び図５と同様に、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００６２】
比較用のアンテナ部１５０は、実施の形態１のアンテナ部１００と同様に、磁気結合型のアンテナ部であり、磁性体１１０と平面アンテナ１５１とを含む。磁性体１１０は、実施の形態１のアンテナ部１００の磁性体１１０と同様である。
【００６３】
平面アンテナ１５１は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の面の外周に沿って、銅線を矩形状に巻いたものである。平面アンテナ１５１の巻数は、一例として２巻である。平面アンテナ１５１の両端１５１Ａ、１５１Ｂは、アンテナ部１５０を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【００６４】
次に、図８及び図９を用いて、実施の形態１のアンテナ部１００と、比較用のアンテナ部１５０について、電磁界シミュレーションを行った結果について説明する。
【００６５】
図８は、実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０の周囲における磁束密度Ｂのシミュレーション結果を示す図である。図８（Ａ）はアンテナ部１００の磁束密度Ｂを示し、図８（Ｂ）はアンテナ部１５０の磁束密度Ｂを示す。
【００６６】
図８（Ａ）、（Ｂ）において、矢印の向きは磁束密度Ｂの向き（ベクトルの向き）を表している。
【００６７】
また、電磁界シミュレーションでは、図８（Ａ）、（Ｂ）の下側に示すようなアンテナ部１００と１５０のモデルを用いた。アンテナ部１００では、ＸＹＺ座標系の原点は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面上（Ｚ＝０）で、磁性体１１０の短手方向における中心（Ｘ＝０）にあり、かつ、磁性体１１０のＹ軸正方向側の端部と、コイル１２０のＹ軸正方向側の端部との中点とした。
【００６８】
また、アンテナ部１５０は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の面のうちのＹ軸正方向側の半分の面に、矩形状の平面アンテナ１５１を配設し、平面アンテナ１５１のループの中心をＸＹＺ座標系の原点とした。図８（Ａ）と（Ｂ）における原点の位置は同一である。
【００６９】
図８（Ａ）、（Ｂ）を比較すると、比較用のアンテナ部１５０による磁束密度はＺ軸方向でＺ軸のまわりに集中しているのに対して、実施の形態１のアンテナ部１００による磁束密度は、ＹＺ平面において全体的に、より広い領域に分布していることが分かる。
【００７０】
また、Ｚ軸方向で原点から離れた位置における磁場の強さは、実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０とでほぼ同等であることが分かる。
【００７１】
比較用のアンテナ部１５０による磁束密度Ｂは、平面コイル１５１からＺ軸正方向に発生し、Ｙ軸正方向及びＹ軸負方向に向きを変えてから、Ｚ軸負方向側から平面コイル１５１に戻るように分布している。
【００７２】
実施の形態１のアンテナ部１００による磁束密度Ｂは、コイル１２０からＹ軸正方向に発生し、Ｚ軸正方向及びＺ軸負方向に向きを変えてから、Ｙ軸負方向側から再びコイル１２０に戻るように分布している。
【００７３】
また、Ｙ軸方向において原点から離れた位置では、比較用のアンテナ部１５０よりも、実施の形態１のアンテナ部１００の方が、磁束ループがＺ方向に大きく、磁場の強さも大きくなっていることが分かる。
【００７４】
図９は、実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０の周囲における磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図９（Ａ）はアンテナ部１００の磁界Ｈを示し、図９（Ｂ）はアンテナ部１５０の磁界Ｈを示す。
【００７５】
図９（Ａ）、（Ｂ）に示す磁界Ｈを求めるにあたっては、図８（Ａ）、（Ｂ）と同様のアンテナ部１００、１５０のモデルを用いており、ＸＹＺ座標系の原点の位置も、図８（Ａ）、（Ｂ）と同一である。
【００７６】
図９（Ａ）、（Ｂ）では、グラデーションが濃い部分ほど、磁界Ｈが高いことを表す。
【００７７】
図９（Ａ）、（Ｂ）に示すように、比較用のアンテナ部１５０が形成する磁界Ｈ（図９（Ｂ））よりも、実施の形態１のアンテナ部１００が形成する磁界Ｈ（図９（Ａ））の方が、全体的に値が高く、かつ、Ｚ軸方向及びＹ軸方向において原点から離れた位置においても、高い磁界Ｈが得られていることが分かる。
【００７８】
以上のように、図８及び図９に示す電磁界シミュレーションの結果から、実施の形態１のアンテナ部１００と比較用のアンテナ部１５０では、磁束密度Ｂの分布が全く異なることが分かった。
【００７９】
また、比較用のアンテナ部１５０よりも、実施の形態１のアンテナ部１００の方が、磁界Ｈがより広い範囲で高く、Ｚ軸方向及びＹ軸方向において原点から離れた位置においても、より高い値が得られていることが分かった。
【００８０】
比較用のアンテナ部１５０の平面アンテナ１５１に電流を流すと、アンペールの右ねじの法則により、Ｚ軸方向の磁界Ｈが発生する。
【００８１】
磁界Ｈと磁束の向きは等しいため、比較用のアンテナ部１５０の平面コイル１５１による磁束は、磁性体１１０からＺ軸方向に放射され、図８（Ｂ）に示すように、原点を中心として８の字を横に倒したような分布を形成する。
【００８２】
これに対して、実施の形態１のアンテナ部１００では、磁性体１１０の周囲にループ状に巻回されたコイル１２０が形成する磁界Ｈは、アンペールの右ねじの法則によってＹ軸方向の向きを有する。
【００８３】
このため、実施の形態１のアンテナ部１００では、コイル１２０による磁束は、磁性体１１０の内部をＹ軸方向に伝搬する。
【００８４】
このように、コイル１２０による磁束はＹ軸方向の向きを有するが、全体的に見ると、図８（Ａ）に示すように、実施の形態１のアンテナ部１００は、Ｚ軸方向において分布していることが分かる。また、コイル１２０が発生する磁界Ｈは、図９（Ａ）に示すように、Ｚ軸方向にも拡がっていることが分かる。
【００８５】
ここで、磁性体１１０の内部は、磁性体１１０の外部（大気）よりも磁気抵抗が大きいため、アンテナ部１００が発生するＹ軸方向の向きを有する磁束は、磁気抵抗がより小さい空間（磁性体１１０の外側）に伝搬するようになる。
【００８６】
このため、実施の形態１のアンテナ部１００では、コイル１２０によって磁性体１１０の内部で発生されたＹ軸方向の向きを有する磁束は、磁性体１１０の外部に拡がり、Ｚ軸方向にも拡がったものと考えられる（図８（Ａ）参照）。
【００８７】
また、磁性体１１０は、Ｚ軸方向の長さとＹ軸方向の長さに比べて、Ｚ軸方向の長さを非常に短くしている。すなわち、磁性体１１０は、非常に薄い板状の部材である。これは、磁性体１１０のＸＺ平面に平行な断面が、非常に小さく、かつＺ軸方向に薄いことを表している。
【００８８】
一般に、磁性体は断面が小さいほど磁気抵抗が大きくなる。このため、磁性体１１０は、磁気抵抗が非常に大きい。
【００８９】
従って、実施の形態１のアンテナ部１００のコイル１２０に電流を流すと、磁性体１１０内で発生するＹ軸方向の磁束は、磁性体１１０からＺ軸方向に出やすい状態になる。
【００９０】
このため、アンテナ部１００において、Ｚ軸方向（磁性体１１０の厚さ方向）の通信距離を稼ぐためには、磁性体１１０の厚さを薄くすることが効果的である。
【００９１】
図１に示すアンテナ装置１０は、このようなアンテナ部１００を２つ含んでおり、２つのアンテナ部１００は互いに逆極性の磁界を発生するように構成されているので、通信距離の長いアンテナ装置１０を提供することができる。
【００９２】
次に、図１０及び図１１を用いて、実施の形態１のアンテナ部１００をＰＣＢ（Printed Circuit Board：プリント基板）１３０に搭載した場合の通信距離について説明する。
【００９３】
図１０は、実施の形態１のアンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す斜視図である。図１１は、実施の形態１のアンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載した状態を示す三面図である。図１０及び図１１では、図４及び図５と同様に、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【００９４】
ＰＣＢ１３０は、Ｚ軸正方向側の表面に形成された銅箔１３１を有する。図１０及び図１１に示すように、アンテナ部１００は、ＰＣＢ１３０の銅箔１３１の上に搭載されている。
【００９５】
ここでは、アンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載した場合のＺ軸方向の通信距離を、ＰＣＢ１３０に搭載していないアンテナ部１００のＺ軸方向の通信距離と比較した。
【００９６】
また、アンテナ部１００と同様に、比較用のアンテナ部１５０をＰＣＢ１３０に搭載していない場合と、アンテナ部１５０をＰＣＢ１３０に搭載した場合との通信距離を比較した。
【００９７】
なお、通信距離とは、アンテナ部１００、１５０の磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面から、通信相手となる装置のアンテナまでのＺ軸方向における距離である。
【００９８】
この結果、アンテナ部１００をＰＣＢ１３０に搭載していない場合の通信距離は２８．５ｍｍであるのに対して、ＰＣＢ１３０に搭載したアンテナ部１００の通信距離は、２９．０ｍｍであった。
【００９９】
すなわち、実施の形態１のアンテナ部１００は、銅箔１３１による影響を殆ど受けず、銅箔１３１の上に搭載しても、銅箔１３１の上に搭載しない場合とほぼ等しい通信距離を確保できることが分かった。
【０１００】
また、比較用のアンテナ部１５０をＰＣＢ１３０に搭載していない場合の通信距離は３０．５ｍｍであり、アンテナ部１５０をＰＣＢ１３０に搭載した場合との通信距離は、１３．０ｍｍであった。
【０１０１】
すなわち、比較用のアンテナ部１５０は、銅箔１３１による影響が大きく、ＰＣＢ１３０に搭載すると著しく通信距離が短くなることが分かった。
【０１０２】
アンテナ部１００を実際に端末装置に内蔵する場合には、アンテナ部１００に接続される通信回路等が必要になるため、通信回路等が実装されるＰＣＢ（プリント基板）が端末装置内に存在することが想定される。
【０１０３】
そして、ＰＣＢは、グランド用又は電源用に銅箔がＰＣＢの表面又は内層に形成される、所謂ベタパターンを有することが一般的である。ベタパターンは、図１０及び図１１に示す銅箔１３１のように、平面視でＰＣＢ１３０と略等しい大きさを有する。すなわち、銅箔１３１は、一般的なＰＣＢに含まれるベタパターンを想定して配置したものである。
【０１０４】
実施の形態１のアンテナ部１００は、ＰＣＢ１３０に搭載されても、通信距離に影響が殆どないため、比較用のアンテナ部１５０よりも、ＰＣＢ１３０に実装するのに適している。
【０１０５】
このように、ＰＣＢ１３０に搭載されてもアンテナ部１００の通信距離に殆ど影響がないことは、アンテナ部１００は、薄板状の直方体に成形された磁性体１１０の長手方向の中央部において、磁性体１１０の短手方向にコイル１２０を巻回したことによるものと考えられる。
【０１０６】
このような巻き方のコイル１２０を用いることにより、磁束が磁性体１１０の厚さ方向（Ｚ軸方向）に効率よく伝搬され、銅箔１３１の有無による通信距離への影響が最小限になったことと考えられる。
【０１０７】
以上より、実施の形態１によれば、薄板状の磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長く、磁気結合による近距離通信を行う端末装置に内蔵しても、通信距離が低下しない、アンテナ部１００を提供することができる。
【０１０８】
すなわち、実施の形態１によれば、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長いアンテナ部１００を提供することができる。
【０１０９】
アンテナ部１００は、薄板状の直方体に成形された磁性体１１０の長手方向の中央部において、磁性体１１０の短手方向にコイル１２０を巻回することにより、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離を長くしたものである。
【０１１０】
図８及び図９を用いて説明したように、実施の形態１のアンテナ部１００は、上述のような構成の磁性体１１０とコイル１２０を含むことにより、コイル１２０が発生する磁束の殆どが磁性体１１０の内部でＹ軸正方向に向いている。
【０１１１】
そして、コイル１２０からＹ軸正方向に向けて放射される磁束は、Ｚ軸正方向に向かい、ループを描き、Ｙ軸負方向側からコイル１２０に戻る。
【０１１２】
実施の形態１のアンテナ部１００は、このような分布の磁束を発生するため、銅箔１３１の上に配置しても、戻ってくる磁束は磁性体１１０の内部をＹ軸方向に通り、銅箔１３１によって経路が遮断されずに、Ｚ軸方向に放射されるからと考えられる。
【０１１３】
これは、比較用のアンテナ部１５０において、平面コイル１５１からＺ軸正方向に放射される磁束が、磁束が銅箔１３１を通過する際に、渦電流による逆磁束が発生し磁束密度が低下する。
【０１１４】
このような違いにより、実施の形態１のアンテナ部１００は、銅箔１３１の上に搭載した状態において、比較用のアンテナ部１５０よりもＺ軸方向の通信距離が長くなるものと考えられる。
【０１１５】
また、アンテナ部１００は、銅箔１３１に搭載した場合に、Ｚ軸方向における通信距離だけでなく、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における磁束密度Ｂ及び磁界Ｈがアンテナ部１５０よりも大きくなっているため、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における通信距離も長くなっている。
【０１１６】
また、ここでは、アンテナ部１００と１５０のＸ軸方向における通信距離の比較は行っていないが、アンテナ部１００ではＹ軸方向及びＺ軸方向の磁束密度Ｂ及び磁界Ｈが増大していることから、磁性体１１０のＸ軸方向における磁束密度Ｂ及び磁界Ｈも、アンテナ部１５０よりも増大しているものと考えられる。
【０１１７】
以上より、実施の形態１によれば、磁気結合型による近距離通信方式において、平面コイル１５１を用いた比較用のアンテナ部１５０よりも、通信距離を長くしたアンテナ部１００を提供することができる。
【０１１８】
図１に示すアンテナ装置１０は、このようなアンテナ部１００を２つ含んでおり、２つのアンテナ部１００は互いに接続部に向かって磁界を発生するように構成することで、指向性を広げかつ通信距離の長いアンテナ装置１０を提供することができる。
【０１１９】
このようなアンテナ装置１０を、例えば、磁気結合による近距離通信を行う端末装置に内蔵すれば、指向性を広げつつ、通信相手となる装置との間の通信距離が長くなり、より確実に通信を行うことができる。
【０１２０】
また、ＰＣＢ基板上に設置する場合には、基板の形状・空きスペースを有効に活用することができる。  たとえばSIMカードに内蔵する場合は、ＰＣＢ基板コーナー部に配置することで、他の回路素子等のレイアウトに自由度が生じることになる。
【０１２１】
さらに、接続部があることで磁性体の透磁率の低下を防止する効果もある。たとえば、２つの板状磁性体を空気や磁性体以外の材料を介して配置した場合にくらべて、より通信距離が長くすることが可能となる。また、接続部の形状を変えることで、ｘ、ｙ軸方向から少しずれた方向の磁界を強める調整も可能となる。
【０１２２】
上記のように、アンテナ装置１０を含む端末装置の使い勝手が改善され、通信の信頼性を向上させることができる。
＜実施の形態２＞
実施の形態２のアンテナ部２００は、実施の形態１のアンテナ部１００を変形したものである。実施の形態２のアンテナ部２００は、実施の形態１のアンテナ部１００と同様に、アンテナ装置１０（図１参照）に２つ含まれるものである。
【０１２３】
以下では、実施の形態２のアンテナ部２００の構成について説明する。
【０１２４】
図１２は、実施の形態２のアンテナ部２００を示す斜視図である。図１３は、実施の形態２のアンテナ部２００を示す三面図である。図１２及び図１３では、直交座標系であるＸＹＺ座標系を定義する。
【０１２５】
実施の形態２のアンテナ部２００は、実施の形態１のアンテナ部１００のコイル１２０の巻数を少なくすることにより、磁性体１１０に巻回されるコイル１２０同士が、互いに触れ合わないようにしたものである。
【０１２６】
アンテナ部２００は、磁気結合型のアンテナ部であり、磁性体１１０とコイル２２０とを含む。磁性体１１０は、実施の形態１のアンテナ部１００の磁性体１１０と同様であり、コイル２２０は、実施の形態１のアンテナ部１００のコイル１２０の巻数を少なくすることにより、磁性体１１０に巻回されるコイル１２０同士が、互いに触れ合わないようにしたものである。
【０１２７】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ部１００と同様であるため、ここでは重複説明を省略する。
【０１２８】
コイル２２０は、磁性体１１０の長手方向（Ｙ軸方向）における中央部において、磁性体１１０の短手方向（Ｘ軸方向）に巻回される。このため、磁性体１１０の周囲にコイル２２０が巻回されている部分のＹ軸方向における中心位置と、磁性体１１０のＹ軸負方向側の端部との間の長さＤは、長さＢが１４ｍｍの場合は７ｍｍであり、長さＢが２４ｍｍの場合は１２ｍｍである。
【０１２９】
コイル２２０の両端２２１、２２２は、アンテナ部２００を用いて通信を行う装置の通信部に接続される。
【０１３０】
コイル２２０としては、例えば、銅線を用いることができる。コイル２２０の太さ（線径）は、例えば、５０μｍであればよい。コイル２２０の巻数は、例えば、８回程度であり、磁性体１１０の周囲に巻回されているコイル２２０同士が接しないように巻回される。ここでは、このようなコイル２２０の巻き方を疎巻きと称す。
【０１３１】
次に、図１４及び図１５を用いて、実施の形態２のアンテナ部１００（疎巻き）と、実施の形態１のアンテナ部１００（密巻き）について、電磁界シミュレーションを行った結果について説明する。
【０１３２】
図１４は、実施の形態１のアンテナ部１００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図１４（Ａ）はアンテナ部１００の磁束密度Ｂを示し、図１４（Ｂ）はアンテナ部１００の磁界Ｈを示す。
【０１３３】
図１５は、実施の形態２のアンテナ部２００の周囲における磁束密度Ｂと磁界Ｈのシミュレーション結果を示す図である。図１５（Ａ）はアンテナ部２００の磁束密度Ｂを示し、図１５（Ｂ）はアンテナ部２００の磁界Ｈを示す。
【０１３４】
図１４（Ａ）及び図１５（Ａ）において、矢印の向きは磁束密度Ｂの向き（ベクトルの向き）を表している。
また、図１４（Ｂ）及び図１５（Ｂ）では、グラデーションが濃い部分ほど、磁界Ｈが高いことを表す。
【０１３５】
また、ここでは、アンテナ部１００と２００におけるＸＹＺ座標系の原点は、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面上（Ｚ＝０）で、磁性体１１０の短手方向における中心（Ｘ＝０）にあり、かつ、磁性体１１０のＹ軸正方向の中心にある点とした。
【０１３６】
また、磁束密度Ｂ及び磁界Ｈの値は、アンテナ部１００及び２００の上方（Ｚ＝５０ｍｍの位置）に、ループアンテナ１６０を配置するという条件下で求めた。
【０１３７】
図１４（Ａ）と図１５（Ａ）を比較して分かるように、実施の形態１のアンテナ部１００よりも、実施の形態２のアンテナ部２００の方が、原点の近傍における磁束密度Ｂの曲率が小さいため、磁束密度Ｂの向きの変わり方が、全体的により緩やかであることが分かる。
【０１３８】
なお、Ｙ軸方向において原点から離れた位置における磁束密度Ｂは、実施の形態１のアンテナ部１００と実施の形態２のアンテナ部２００とでほぼ同等であった。
【０１３９】
また、磁界Ｈについては、図１４（Ｂ）と図１５（Ｂ）を比較して分かるように、実施の形態１のアンテナ部１００よりも、実施の形態２のアンテナ部２００の方が、原点の近傍における磁界Ｈの等磁線の曲率が小さく、磁界Ｈの分布が、全体的により緩やかであり、より磁束分布を広げることができる。
【０１４０】
なお、Ｙ軸方向において原点から離れた位置における磁界Ｈは、実施の形態１のアンテナ部１００と実施の形態２のアンテナ部２００とでほぼ同等であった。
【０１４１】
以上より、実施の形態２のアンテナ部２００（疎巻き）は、実施の形態１のアンテナ部１００（密巻き）よりも、磁束密度Ｂ及び磁界Ｈの分布が全体的に緩やかであり、より効率よく、磁界Ｈを発生することになり、より磁束分布が広がることが分かった。
【０１４２】
なお、このような結果は、実施の形態１における条件設定の下で作製したアンテナ部１００（密巻き）と、実施の形態２における条件設定の下で作製したアンテナ部２００（疎巻き）との比較によるものである。
【０１４３】
従って、アンテナ部１００、２００の用途等に応じて、コイル１２０、２２０の巻数を最適化すればよい。
【０１４４】
ここで、コイル１２０、２００の巻き方による通信距離への影響を調べるために、図１６に示すアンテナ部１００、２００、２００Ａについて通信距離を求めた。
【０１４５】
図１６は、実施の形態１のアンテナ部１００と、実施の形態２のアンテナ部２００及び２００Ａを示す斜視図である。
【０１４６】
図１６に示すアンテナ部１００は、図４に示すアンテナ部１００と同一であり、図１６に示すアンテナ部２００は、図１２に示すアンテナ部２００と同一である。
【０１４７】
図１６に示すアンテナ部２００Ａは、図１２に示すアンテナ部２００のコイル２２０の巻数（２０巻）を変えずに、磁性体１１０に巻回されるコイル２２０の間の間隔をより広くするために、コイル２２０をＹ軸方向において、より広い範囲に巻回したものである。ここでは、アンテナ部２００Ａにおけるコイル２２０の巻き方を大疎巻きと称す。
【０１４８】
ここで、アンテナ部１００では、コイル１２０はＬ／Ｓ（Line/Space比）＝５０／１９μｍである。すなわち、直径５０μｍの導線にエナメルコートを施した太さ６９μｍのコイル１２０を密巻きしたものである。
【０１４９】
また、アンテナ部２００では、コイル２２０はＬ／Ｓ＝５０／３００μｍである。すなわち、コイル２２０に含まれる直径５０μｍの導線の間隔を３００μｍに設定してコイル２２０を疎巻きしたものである。
【０１５０】
また、アンテナ部２００Ａでは、コイル２２０はＬ／Ｓ＝５０／６００μｍである。すなわち、コイル２２０に含まれる直径５０μｍの導線の間隔を６００μｍに設定してコイル２２０を疎巻きしたものである。
【０１５１】
アンテナ部１００、２００、２００ＡのＺ軸方向の通信距離を実測したところ、アンテナ部１００は２７．５ｍｍ、アンテナ部２００は３０．０ｍｍ、アンテナ部２００Ａは３１．０ｍｍであった。
【０１５２】
このことから、コイル１２０、２２０の巻き方を密又は疎にすることによって、通信距離を調整できることが分かる。
【０１５３】
以上のように、実施の形態２によれば、実施の形態１と同様に、磁性体１１０の厚さ方向における通信距離が長いアンテナ部２００を提供することができる。
【０１５４】
図１に示すアンテナ装置１０は、このようなアンテナ部２００を２つ含んでおり、２つのアンテナ部２００は互いに逆極性の磁界を発生するように構成されているので、通信距離の長いアンテナ装置１０を提供することができる。
【０１５５】
また、アンテナ部２００（疎巻き）、及びアンテナ部２００Ａ（大疎巻き）の結合係数について考察した。
【０１５６】
図１７は、アンテナ部１００（密巻き）、アンテナ部２００（疎巻き）、及びアンテナ部２００Ａ（大疎巻き）の結合係数を示す図である。
【０１５７】
図１７に示すように、アンテナ部１００（密巻き）、アンテナ部２００（疎巻き）、及びアンテナ部２００Ａ（大疎巻き）の結合係数ｋは、大疎巻きが最も大きく、疎巻き、密巻きの順に小さくなった。
【０１５８】
この結果より、アンテナ部１００のようにコイル１２０を密巻きにするよりも、アンテナ部２２０、２２０Ａのようにコイル２２０を疎巻き又は大疎巻きにした方が、結合係数が大きくなり、通信距離が長くなるものと考えられる。
【０１５９】
以上より、用途等に応じて、コイル１２０、２２０の巻き方を設定すればよいが、磁性体１１０の大きさに余裕がある場合は、疎巻き又は大疎巻きすることが望ましいものと考えられる。
【０１６０】
また、コイル２２０の巻き方を疎巻きにする場合には、図１８乃至図２０に示すように巻き方を変えてもよい。
【０１６１】
図１８乃至１７は、実施の形態２の変形例のアンテナ部２００Ｂ、２００Ｃ、２００Ｄを示す図である。
【０１６２】
図１８に示すアンテナ部２００Ｂは、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側ではコイル２２０ＢをＸ軸に平行に巻き、磁性体１１０のＺ軸負方向側の表面側ではコイル２２０ＢをＸ軸に対して角度を有するように巻いたものである。
【０１６３】
例えば、コイル２２０Ｂの両端２２１Ｂ、２２２Ｂの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｂ同士の間隔を０．４ｍｍ〜０．５ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１６４】
図１９に示すアンテナ部２００Ｃは、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいて、コイル２２０ＣをＸ軸に対して角度を有するように巻いたものである。磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいてコイル２２０ＣがＸ軸となす角度は等しい。
【０１６５】
このため、磁性体１１０のＺ軸正方向側の表面側と、Ｚ軸負方向側の表面側とにおいて、それぞれ、コイル２２０Ｃは平行に配列される。
【０１６６】
例えば、コイル２２０Ｃの両端２２１Ｃ、２２２Ｃの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｃ同士の間隔を１．５ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１６７】
図２０に示すアンテナ部２００Ｄは、図１９に示す磁性体１１０Ａよりも平面視で細長い（Ｘ軸方向の長さが短い）磁性体１１０Ａに、図１９のコイル２２０Ｃと同様の巻き方で、コイル２２０Ｄを巻回したものである。
【０１６８】
磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいて、コイル２２０ＤはＸ軸に対して角度を有するように巻いてある。磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側とＺ軸負方向側の表面側とにおいてコイル２２０ＤがＸ軸となす角度は等しい。
【０１６９】
このため、磁性体１１０ＡのＺ軸正方向側の表面側と、Ｚ軸負方向側の表面側とにおいて、それぞれ、コイル２２０Ｄは平行に配列される。
【０１７０】
例えば、コイル２２０Ｄの両端２２１Ｄ、２２２Ｄの間の長さは５０ｍｍであり、コイル２２０Ｄ同士の間隔は、０．７ｍｍ〜１．１ｍｍに設定して２０回巻回した（２０巻）ものである。
【０１７１】
以上、本発明の例示的な実施の形態のアンテナ装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【０１７２】
１０、１０Ａ  アンテナ装置
１００、１００Ａ、２００、２００Ａ、２００Ｂ、２００Ｃ，２００Ｄ  アンテナ部
１１０、１１０Ａ  磁性体
１２０、２２０、２２０Ｂ、２２０Ｃ、２２０Ｄ  コイル
１３０  ＰＣＢ
１３１  銅箔
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１７３】
【特許文献１】特開２０１０−０５６９８２号公報
【特許文献２】特開２００６−０５０５２２号公報
【図１】
2014195137.tif 000003
【図２】
2014195137.tif 000004
【図３】
2014195137.tif 000005
【図４】
2014195137.tif 000006
【図５】
2014195137.tif 000007
【図６】
2014195137.tif 000008
【図７】
2014195137.tif 000009
【図１０】
2014195137.tif 000010
【図１１】
2014195137.tif 000011
【図１２】
2014195137.tif 000012
【図１３】
2014195137.tif 000013
【図１６】
2014195137.tif 000014
【図１７】
2014195137.tif 000015
【図１８】
2014195137.tif 000016
【図１９】
2014195137.tif 000017
【図２０】
2014195137.tif 000018
【図８】
2014195137.tif 000019
【図９】
2014195137.tif 000020
【図１４】
2014195137.tif 000021
【図１５】
2014195137.tif 000022