(57)【要約】【課題】本発明は、炭化物の粗大化及びバラツキを抑え、略均一な金属組織を有する圧延ロールの外層及び圧延ロールを提供する。【解決手段】本発明の圧延ロール用外層は、遠心力鋳造によって作製される圧延ロール用外層であって、質量％にて、Ｃ:１．８〜２．２％、Ｓｉ：０．５〜０．７％、Ｍｎ：０．４５〜０．８％、Ｃｒ：３．５〜８．０％、Ｍｏを４．５〜６．３％、Ｗ：１．５〜３．５％、Ｖ：５．０〜６．２％、Ｎｂ：０．１〜０．５５％、Ａｌ：０．０２〜０．０８％、Ｔｉ：０．０２〜０．０７、Ｔａ：０．０１〜０．１％、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなり、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８である。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠心力鋳造によって作製される圧延ロール用外層であって、
質量％にて、Ｃ:１．８〜２．２％、Ｓｉ：０．５〜０．７％、Ｍｎ：０．４５〜０．８％、Ｃｒ：３．５〜８．０％、Ｍｏを４．５〜６．３％、Ｗ：１．５〜３．５％、Ｖ：５．０〜６．２％、Ｎｂ：０．１〜０．５５％、Ａｌ：０．０２〜０．０８％、Ｔｉ：０．０２〜０．０７、Ｔａ：０．０１〜０．１％、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなり、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８である、
ことを特徴とする圧延ロール用外層。
【請求項２】
さらに、Ｃｏ：０％を越えて０．５％以下含んでいる、請求項１に記載の圧延ロール用外層。
【請求項３】
さらに、Ｎｉ：０％を越えて０．５％以下を含んでいる、請求項１又は請求項２に記載の圧延ロール用外層。
【請求項４】
ロールの径小側における円周方向に沿う断面において、Ｍ７Ｃ３型炭化物は、面積が１２００μｍ２以下である、請求項１乃至請求項３の何れかに記載の圧延ロール用外層。
【請求項５】
ロールの径小側における円周方向に沿う断面において、ＭＣ型炭化物の面積率は、５．０〜１５．０％である、請求項１乃至請求項４の何れかに記載の圧延ロール用外層。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５の何れかに記載の圧延ロール用外層を、内層と冶金的又は機械的に一体化することにより形成される圧延ロール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱間又は冷間用の圧延ロールに用いられる外層及び圧延ロールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
圧延製品の作製に用いられる圧延ロールは、圧延に供する外面側に耐摩耗性、内部側に強靱性が要求されることから、耐摩耗性にすぐれる鋳鉄材を遠心力鋳造により形成した外層が採用され、該外層の内側に、強靱性にすぐれる鋳鉄若しくは鋳鋼又は合金鋼の内層を冶金的又は機械的に一体化した複合構造のものが使用されている(例えば特許文献１参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−３３０２３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この外層を構成する鋳鉄材は、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｖ、ＮｂやＴａなどが、Ｃと結合したＭ１Ｃ１型炭化物(以下、「ＭＣ型」という。)、Ｍ７Ｃ３型炭化物等の炭化物形成元素を相当量含んでおり、溶湯の凝固過程で炭化物を晶出する。この晶出した炭化物が耐摩耗性の向上に大きく寄与する。
【０００５】
しかしながら、この種の鋳鉄材を用いて、遠心力鋳造によりロール外層を作製した場合、炭化物は、溶湯との比重差があれば遠心力によって溶湯中を移動するため、均一に分布して晶出しない。つまり、溶湯(主としてＦｅ)よりも比重の大きいＮｂＣやＴａＣなどの炭化物は遠心力によりロール外層の径大側(外周)に移動し、溶湯よりも比重の小さいＶＣなどの炭化物はロール外層の径小側(内周)に移動する。一般的に圧延用ロールでは、製造されたロールを初めて圧延に使用する直径である使用開始径から、仕様で定められた最小の使用可能なロール直径を廃棄径といい、この使用開始径から廃棄径までをロール使用域という。ここでいう径大側、径小側とは、ロールの使用領域における中心からロール外周側を径大側、ロールの内周側を径小側という。
【０００６】
一方で、遠心力鋳造は金型から冷却されるため指向性凝固であり、径大側から径小側へと凝固が進行する。そのため、径小側は冷却速度が遅く、径小ほど基地組織は粗大となる。同時に、凝固過程において低Ｃの基地組織が生成されるため、残溶湯は高Ｃとなり炭化物が増加する傾向にあり、且つ粗大な炭化物が多く存在することとなる。
【０００７】
すなわち、ロール外層の径小側は、径大側に比べて粗大な組織が多く存在することとなる。このような粗大な組織は、圧延による組織脱落がより大きくなるため、ロール表面の粗度が大きくなり、肌荒れを発生させやすくなる。肌荒れが発生すると圧延製品の品質を低下させる。また、品質の程度が悪ければ、製品の不良を招く虞がある。
【０００８】
本発明の目的は、炭化物の粗大化及びバラツキを抑え、略均一な金属組織を有する圧延ロールの外層及び圧延ロールを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の圧延ロール用外層は、
遠心力鋳造によって作製される圧延ロール用外層であって、
質量％にて、Ｃ:１．８〜２．２％、Ｓｉ：０．５〜０．７％、Ｍｎ：０．４５〜０．８％、Ｃｒ：３．５〜８．０％、Ｍｏを４．５〜６．３％、Ｗ：１．５〜３．５％、Ｖ：５．０〜６．２％、Ｎｂ：０．１〜０．５５％、Ａｌ：０．０２〜０．０８％、Ｔｉ：０．０２〜０．０７、Ｔａ：０．０１〜０．１％、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなり、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８である。
【００１０】
上記圧延ロール用外層には、さらに、Ｃｏ：０％を越えて０．５％以下含むことができる。
【００１１】
また、上記圧延ロール用外層には、さらに、Ｎｉ：０％を越えて０．５％以下を含むことができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の圧延ロール用外層によれば、上記の如く炭化物形成元素であるＴｉとＴａの含有量を調整したことで、溶湯(主としてＦｅ)よりも重量のあるＴａＣと、溶湯よりも軽量であるＴｉＣとの複合炭化物を形成させることができる。この形成されたＭＣ型の複合炭化物((Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型)は、溶湯との比重差が小さく、遠心力鋳造の際に遠心力を受けても、凝固界面からの移動が殆どないため、外層全体に亘ってほぼ均等に分散する。
【００１３】
また、(Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型の複合炭化物は、Ｎｂ、Ｖなどの他のＭＣ型炭化物形成元素により生成されるＭＣ型炭化物より比較的早く凝固するため、(Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型の複合炭化物が凝固界面付近において、ＭＣ型炭化物の凝固核として作用し、Ｎｂ、Ｖなどの他のＭＣ型炭化物が残溶湯中へ移動せずにその場で成長するアンカー効果によって、基地組織の生成と同時に炭化物が固定化される。その結果、残湯内のＣ濃度が上昇せずに粗大なＭ７Ｃ３型炭化物の形成を抑制でき、使用域内で炭化物が分散した微細な金属組織が得られる。
従って、本発明の圧延ロール用外層を具えるロールは、径大側から径小側まで、組織が略均一であり、さらに粗大なＭ７Ｃ３型炭化物が形成され難いから、微細な組織が得られ、粗大な炭化物の脱落によって生ずる凹凸によるロール表面の肌荒れを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、実施例における外層の断面図である。
【図２】図２は、発明例であるＮｏ．１０１の径大側測定位置の金属組織の拡大写真である。
【図３】図３は、発明例であるＮｏ．１０１の径小側測定位置の金属組織の拡大写真である。
【図４】図４は、比較例であるＮｏ．２０１の径小側測定位置の金属組織の拡大写真である。
【図５】図５は、比較例であるＮｏ．２０３の径小側測定位置の金属組織の拡大写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書において、「％」は、特に表示がないときは、全て質量％である。
【００１６】
本発明は、遠心力鋳造によって作製される圧延ロール用外層であって、
質量％にて、Ｃ:１．８〜２．２％、Ｓｉ：０．５〜０．７％、Ｍｎ：０．４５〜０．８％、Ｃｒ：３．５〜８．０％、Ｍｏを４．５〜６．３％、Ｗ：１．５〜３．５％、Ｖ：５．０〜６．２％、Ｎｂ：０．１〜０．５５％、Ｔｉ：０．０２〜０．０７、Ｔａ：０．０１〜０．１％、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなり、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８である。
【００１７】
上記圧延ロール用外層には、さらに、Ｃｏ：０％を越えて０．５％以下含むことができる。
【００１８】
また、上記圧延ロール用外層には、さらに、Ｎｉ：０％を越えて０．５％以下を含むことができる。
【００１９】
上記圧延ロール用外層は、ロールの径小側及び径大側における円周方向に沿う断面において、Ｍ７Ｃ３型炭化物は、面積が１２００μｍ２以下であり、より好ましくは、Ｍ７Ｃ３型炭化物は、面積が１０００μｍ２以下である。
【００２０】
上記圧延ロール用外層は、ロールの径小側及び径大側における円周方向に沿う断面において、ＭＣ型炭化物の面積率が５．０〜１５．０％であり、より好ましくは、ＭＣ型炭化物の面積率が７．０〜１１．０％である。
【００２１】
本発明の圧延ロールは、上記圧延ロール用外層を、内層と冶金的又は機械的に一体化することにより形成することができる。
【００２２】
＜成分限定理由＞
【００２３】
Ｃ：１．８〜２．２％
Ｃは、炭化物形成元素と結合して炭化物を形成する。Ｃの含有量が１．８％に満たないと、炭化物の晶出量が不足し、耐摩耗性が不十分となる。また、Ｃの含有量が２．２％を越えると、炭化物が過剰に晶出して、炭化物の粗大化を招く。従って、Ｃは、１．８〜２．２％とする。
【００２４】
Ｓｉ：０．５〜０．７％
Ｓｉは、炭化物の晶出を促進する元素であり、また、湯流れ性を確保するために添加する。Ｓｉの含有量が０．５％に満たないと、これら効果が十分ではなく、また、０．７％を越えるとその効果は飽和するため、Ｓｉは、０．５〜０．７％とする。
【００２５】
Ｍｎ：０．４５〜０．８％
Ｍｎは、基地の硬化能を増し、耐摩耗性向上を図るために、０．４５〜０．８％含有させる。Ｍｎの含有量が、０．４５％に満たないと、これら効果が十分でなく、また、０．８％を越えるとその効果は飽和する。従って、Ｍｎは、０．４５〜０．８％とする。
【００２６】
Ｃｒ：３．５〜８．０％
Ｃｒは、基地中に固溶し、焼入性を向上させると共に、その一部がＣと結合してＭ７Ｃ３型炭化物を晶出し、耐摩耗性の向上を図るために含有させる。Ｃｒの含有量が、３．５％に満たないとその効果が十分ではなく、また、８．０％を越えると、その効果が飽和すると共に、粗大なＭ７Ｃ３型炭化物が晶出してしまい、圧延時にこの粗大な炭化物の脱落によって生ずる凹凸がロール表面の肌荒れに繋がる。従って、Ｃｒは、３．５〜８．０％とする。
【００２７】
Ｍｏ：４．５〜６．３％
Ｍｏは、Ｃと結合してＭ３Ｃ型、又はＭ６Ｃ型の炭化物を形成し、耐摩耗性を向上させると共に、その一部は基地中に固溶し、二次硬化に寄与する。Ｍｏの含有量が、４．５％に満たないとその効果は十分ではなく、また、６．３％を越えると、炭化物量が多くなり、靱性が低下すると共に、基地中に溶け込んだＭｏによって残留オーステナイトが安定化し、硬度が得られ難くなる虞がある。従って、Ｍｏは、４．５〜６．３％とする。
【００２８】
Ｗ：１．５％〜３．５％
Ｗは、Ｃと結合してＭ2Ｃ型、又はＭ６Ｃ型の炭化物を主体として形成し、耐摩耗性を向上させると共に、その一部は基地中に固溶し、二次硬化に寄与する。Ｗの含有量が、１．５％に満たないとその効果は十分ではなく、また、過剰に添加すると偏析が顕著になる。従って、その上限を３．５％とする。
【００２９】
Ｖ：５．０〜６．２％
Ｖは、Ｃと結合し高硬度のＭＣ型炭化物を形成し、材質を高硬度化させる。Ｖの含有量が５．０％に満たないとその効果は十分ではない。一方、ＭＣ型炭化物であるＶＣは溶湯に比べて比重が軽いため、遠心力鋳造により径小側に偏析してしまう。従って、その上限を６．２％とする。
【００３０】
Ｎｂ：０．１〜０．５５％
Ｎｂは、Ｃと結合して炭化物を晶出し、耐摩耗性の向上を図るために含有させる。ＮｂとＣの結合したＭＣ型炭化物は、極めて高硬度であり、耐摩耗性を改善させると共に、基地中に入って基地の強化に寄与する。Ｎｂの含有量が、０．１％に満たないとその効果が十分ではない。一方、ＭＣ型炭化物であるＮｂＣは溶湯に比べて比重が重いため、遠心力鋳造により径大側に偏析してしまう。従って、その上限を０．５５％とする。
【００３１】
Ａｌ：０．０２〜０．０８％
Ａｌは、溶湯の脱酸剤として投入され、かつ組織の微細化作用がある。０．０２％以下であると脱酸効果がなく、多量に添加すると、靱性を損なうので、０．０８％以下とする。
【００３２】
Ｔｉ：０．０２〜０．０７％、Ｔａ：０．０１〜０．１％であって、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８
Ｔｉは、Ｃと結合して炭化物を晶出し、高硬度のＭＣ型炭化物を形成し、材質を高硬度化させる。
また、ＴａもＣと結合して炭化物を晶出し、高硬度のＭＣ型炭化物を形成して、材質を高硬度化させると共に、一部が基地中に固溶し、二次硬化能を増大させて硬度を上げる。
【００３３】
Ｔｉの含有量が０．０２％、Ｔａの含有量が０．０１％に夫々満たないとその効果は十分ではない。従って、Ｔｉの下限は０．０２％、Ｔａの下限は０．０１％とする。
【００３４】
一方で、ＴｉＣは、ＶＣと同様に、溶湯に比べて比重が軽いため、遠心力鋳造により径小側に偏析してしまう。
また、ＴａＣは、溶湯に比して非常に比重が重いため、遠心力鋳造により径大側に偏析してしまう。
【００３５】
本発明では、含有するＴｉとＴａについて、０．８≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．８としている。これは、ＴｉとＴａがＣと結合して形成される(Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型の複合炭化物の比重を調整し、溶湯に近づけるためであり、その結果、遠心力鋳造において重力偏析の影響を小さくすることができる。これにより、ＴｉとＴａがＣと結合した複合炭化物を外層の径大側から径小側までほぼ均一に晶出させることができる。この際、より均一に晶出させるためには、１．０≦Ｔａ／Ｔｉ≦１．２とするのが好ましい。
【００３６】
また、ＴｉとＴａがＣと結合した(Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型の複合炭化物が、凝固界面で晶出し、遠心力が作用してもその場に留まるため、炭化物自体が凝固核の作用をすることで、炭化物が分散することによって、凝固組織が微細化し、粗大なＭ７Ｃ３型炭化物の晶出を抑制することができる。この効果は、特に、外層の径小側で顕著であり、Ｍ７Ｃ３型炭化物の大きさを可及的に小さくすることができる。
【００３７】
残部は、Ｆｅ及び不可避的不純物である。不可避的不純物としてＰやＳが挙げられるが、これらは何れも材質を脆くするので少ないほど望ましく、夫々０．１％以下に止めるのがよい。
【００３８】
なお、上記に加え、以下の成分を含有することができる。
【００３９】
Ｃｏ：０％を越えて０．５％以下
Ｃｏは、基地中に固溶されて基地の強化に寄与するために含有する。Ｃｏの含有量が０．５％を越えるとその効果は飽和するため、上限を０．５％とする。
【００４０】
Ｎｉ：０％を越えて０．５％以下
Ｎｉは基地組織の靭性を得るために０．５％以下含有させる。Ｎｉの含有量が、０．５％を越えると基地組織の高温安定性を減じる虞がある。従って、Ｎｉは、０．５％以下とする。
【００４１】
本発明の圧延ロール用外層は、例えば、回転する遠心力鋳造用金型の中に上記成分の外層溶湯を鋳込んで中空状に形成される。
【００４２】
外層溶湯を鋳込んだ後、遠心力鋳造用金型の回転を停止し、次に内層溶湯を鋳込むことにより、外層と内層(ロール軸部)が冶金的に一体化された圧延ロールが形成される。なお、必要に応じて、外層の鋳造時、金型の回転を停止させる前に、外層の凝固後直ちに中間層溶湯を鋳込んで外層と中間層を冶金的に一体化させておくこともできる。また、圧延ロールについては、遠心力鋳造により形成された中空状外層を、ロール軸部となる内層に対して焼嵌め等を行なうことにより、外層と内層(ロール軸部)を機械的に一体化することもできる。
【００４３】
外層又は圧延ロールに対しては、適宜焼入れや焼戻し等の熱処理を施すことができる。
【００４４】
形成された外層は、ＴｉとＴａがＣと結合して微細なＭＣ型の複合炭化物を径大側から径小側まで略均一に晶出している。これら複合炭化物が凝固界面において凝固核となることで凝固組織が微細化し、Ｍ７Ｃ３型炭化物の粗大化を防ぐことができる。
【００４５】
また、上記複合炭化物は、Ｎｂ、Ｖにより生成される炭化物より比較的早く凝固するため、(Ｔａ,Ｔｉ)Ｃ型の複合炭化物がＭＣ型炭化物の凝固核として作用し、Ｎｂ、Ｖなどの他のＭ１Ｃ１型炭化物が残溶湯中へ移動せずに成長することにより、炭化物の偏析を抑制することができる。
【００４６】
これにより、外層の周面全体及び径方向にロール性能が均一であり、粗大な炭化物の欠落による肌荒れも防ぐことができるから、圧延の際、圧延製品の品質を安定させることができる。
【実施例】
【００４７】
遠心力鋳造により、表１に示す溶湯を、外径が８００ｍｍで厚さが９０ｍｍになるまで鋳込み、供試材の外層(10)を作製した。表１中、Ｎｏ．１０１〜１０７は発明例、Ｎｏ．２０１〜２０５は比較例である。なお、発明例は、Ｔａ／Ｔｉが０．８〜１．８を満たしているが、比較例について、Ｎｏ．２０１及びＮｏ．２０２はＴａ／Ｔｉが０．８未満、Ｎｏ．２０３及びＮｏ．２０４はＴａ／Ｔｉが１．８を越えている。また、比較例Ｎｏ．２０５はＴｉのみ含み、Ｔａを含有していない。
【００４８】
【表１】
2014176880.tif 000003
【００４９】
作製された各外層(10)について、外周に機械加工及び研磨加工を施し、外径(使用開始径)を７５０ｍｍとした。
【００５０】
図１は、外層(10)の断面図である。図に示すように、ロール表面から１０ｍｍの位置を径大側測定位置、ロール表面から３０ｍｍの位置を径小側測定位置とし、これら測定位置で周面方向に切断して、夫々６００μｍ×４５０μｍ範囲の金属組織を撮影した。
【００５１】
図２は、発明例であるＮｏ．１０１の径大側測定位置の金属組織の写真、図３は、発明例であるＮｏ．１０１の径小側測定位置の金属組織の写真、また、図４は、比較例であるＮｏ．２０１の径小側測定位置の金属組織の写真、図５は、比較例であるＮｏ．２０３の径小側測定位置の金属組織の写真である。
【００５２】
また、撮影された各発明例と比較例の金属組織の写真から、ＭＣ炭化物の面積率(表１中「ＭＣ面積率」)(％)とＭ７Ｃ３炭化物の面積(表１中「Ｍ７Ｃ３面積」)(μｍ２)を測定した。結果を表２に示している。
【００５３】
【表２】
2014176880.tif 000004
【００５４】
図２及び表２を参照してわかるとおり、径大側測定位置において、発明例は、γオーステナイトの基地中に、微細なＭＣ型炭化物が多数晶出しており、Ｍ７Ｃ３炭化物も粗大化していない。なお、発明例と比較例を比べた場合、径大側におけるＭＣ炭化物の面積率と、Ｍ７Ｃ３炭化物の面積は、夫々ほぼ同等であった。
【００５５】
一方、図３乃至図５及び表２を参照してわかるとおり、径小側測定位置においては、発明例のＭＣ型炭化物の面積率は、比較例に比して約１％以上高くなっている。これは、Ｔａ／Ｔｉを０．８〜１．８に調整したことで、溶湯と比重差の小さいＴｉとＴａの複合炭化物からなる微細なＭＣ型炭化物を多数晶出できたためである。
【００５６】
また、発明例のＭＣ面積率について、径大側測定位置と径小側測定位置で比較すると、その差が約１％以内に抑えられており、径大側と径小側の品質差も小さいことがわかる。
【００５７】
さらに、発明例において、ＭＣ型炭化物の面積率を高くできたことで、径小側測定位置におけるＭ７Ｃ３炭化物の面積が比較例に比して可及的に小さくなっている。また、径大側測定位置と径小側測定位置とのＭ７Ｃ３炭化物の面積の比(径小側／径大側＝９５〜１２９％)も、比較例(径小側／径大側＝１５８〜２１２％)に比べて可及的に小さくなっている。このことから、Ｍ７Ｃ３炭化物についても、径大側と径小側で一定化でき、さらに、径方向にロール性能を均一にできていることがわかる。これは、Ｔａ／Ｔｉを０．８〜１．８に調整したことで、溶湯と比重差の小さい複合炭化物からなる微細なＭＣ型炭化物が多数晶出することにより、Ｍ７Ｃ３炭化物の粗大化を防止できたことによるものである。
【００５８】
上述のとおり、本発明の圧延ロール用外層は、外層の周面全体及び径方向にロール性能が均一であり、特に径小側で粗大なＭ７Ｃ３炭化物が形成されていないから、粗大なＭ７Ｃ３炭化物に起因するロール表面層の欠落による凹凸も防ぐことができる。従って、圧延の際、圧延製品の品質を安定させることができる。
【００５９】
一方、比較例については、図４、図５及び表２を参照してわかるとおり、Ｔａ／Ｔｉが０．８未満のＮｏ．２０１及びＮｏ．２０２、Ｔａ／Ｔｉが１．８超のＮｏ．２０３及びＮｏ．２０４、Ｔａを含有しないＮｏ．２０５の何れについても、径小側測定位置におけるＭＣ面積率は発明例に比べて低くなっている。また、ＭＣ炭化物の面積率が低いことで、径小側にてＭ７Ｃ３炭化物の面積も径大側に比して大きくなっている。すなわち、径小側で微細なＭＣ型炭化物が十分に晶出していないから、Ｍ７Ｃ３炭化物が粗大化してしまっていることがわかる。
【００６０】
比較例は、径小側に近づくにつれて、Ｍ７Ｃ３炭化物が粗大化し、径大側と径小側でバラツキが大きいから、外層の金属組織が均一でなく、径小側において圧延の際に粗大なＭ７Ｃ３炭化物の欠落による凹凸が生じ、これらの転写による圧延製品の肌荒れが生じてしまう虞がある。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、炭化物の粗大化及びバラツキを抑え、略均一な金属組織を有する圧延ロールの外層及び圧延ロールとして有用である。
【符号の説明】
【００６２】
(10)  外層
【図１】
2014176880.tif 000005
【図２】
2014176880.tif 000006
【図３】
2014176880.tif 000007
【図４】
2014176880.tif 000008
【図５】
2014176880.tif 000009