(57)【要約】【課題】高精度な磁気探査を実現可能な磁気探査機器を提供する。【解決手段】第１コイル４が挿通された第１芯材６に第１カラー材１７及び第２カラー材１８を挿通して、第１コイル４と第１パーマロイ止め９Ａの隙間を無くすと共に、第１コイル４と第２パーマロイ止め９Ｂの隙間を無くす。また、第２コイル５が挿通された第２芯材８に第３カラー材１９及び第４カラー材２０を挿通して、第２コイル５と第３パーマロイ止め９Ｃの隙間を無くすと共に、第２コイル５と第４パーマロイ止め９Ｄの隙間を無くす。【選択図】図１
2014126440.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状本体と、
該筒状本体の一方の端部を閉塞する第１のキャップ部材と、
前記筒状本体の他方の端部を閉塞する第２のキャップ部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記筒状本体の内部、かつ、前記第１のキャップ部材に隣接して配置された第１の固定部材と、
一端が前記第１の固定部材に連設された第１の棒状部材と、
該第１の棒状部材に挿通された第１の中空部材に、所定の素線が所定回数だけ整列巻きされて構成された第１のコイル部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第１の棒状部材の他端に連設された第２の固定部材と、
前記第１の棒状部材に挿通されると共に、前記第１の固定部材及び前記第１のコイル部材に隣接して配置された第１の揺動防止部材と、
前記第１の棒状部材に挿通されると共に、前記第１のコイル部材及び前記第２の固定部材に隣接して配置された第２の揺動防止部材と、
一端が前記第２の固定部材に連設されると共に、前記第１の棒状部材とは逆側に配置された第２の棒状部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第２の棒状部材の他端に連設された第３の固定部材と、
一端が前記第３の固定部材に連設されると共に、前記第２の棒状部材とは逆側に配置された第３の棒状部材と、
前記第３の棒状部材に挿通された第２の中空部材に、前記第１のコイル部材と同一の素線が前記第１のコイル部材と同一の回数だけ整列巻きされて構成された第２のコイル部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第３の棒状部材の他端に連設され、かつ、前記第２のキャップ部材に隣接して配置された第４の固定部材と、
前記第３の棒状部材に挿通されると共に、前記第３の固定部材及び前記第２のコイル部材に隣接して配置された第３の揺動防止部材と、
前記第３の棒状部材に挿通されると共に、前記第２のコイル部材及び前記第４の固定部材に隣接して配置された第４の揺動防止部材とを備える
磁気探査機器。
【請求項２】
前記第１の固定部材及び前記第４の固定部材の少なくとも一方には、
その外周に設けられた環状の溝部と、
該溝部に配置された弾性材料で構成された環状のリング部材とを有する
請求項１に記載の磁気探査機器。
【請求項３】
前記第２のキャップ部材は、前記第１のコイル部材の出力信号を伝達する第１のケーブル及び前記第２のコイル部材の出力信号を伝達する第２のケーブルを、前記筒状本体の外部に取り出し可能に構成された
請求項１または請求項２に記載の磁気探査機器。
【請求項４】
筒状本体と、
該筒状本体の一方の端部を閉塞する第１のキャップ部材と、
前記筒状本体の他方の端部を閉塞する第２のキャップ部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記筒状本体の内部、かつ、前記第１のキャップ部材に隣接して配置された第１の固定部材と、
一端が前記第１の固定部材に連設された第１の棒状部材と、
該第１の棒状部材に挿通された第１の中空部材に、所定の素線が所定回数だけ整列巻きされて構成された第１のコイル部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第１の棒状部材の他端に連設された第２の固定部材と、
前記第１の棒状部材に挿通され、前記第１の固定部材と前記第１のコイル部材の間に配置されると共に、前記第１のコイル部材を所定位置に配置せしめる第１の揺動防止部材と、
前記第１の棒状部材に挿通され、前記第１のコイル部材と前記第２の固定部材の間に配置されると共に、前記第１のコイル部材を所定位置に配置せしめる第２の揺動防止部材と、
一端が前記第２の固定部材に連設されると共に、前記第１の棒状部材とは逆側に配置された第２の棒状部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第２の棒状部材の他端に連設された第３の固定部材と、
一端が前記第３の固定部材に連設されると共に、前記第２の棒状部材とは逆側に配置された第３の棒状部材と、
前記第３の棒状部材に挿通された第２の中空部材に、前記第１のコイル部材と同一の素線が前記第１のコイル部材と同一の回数だけ整列巻きされて構成された第２のコイル部材と、
その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第３の棒状部材の他端に連設され、かつ、前記第２のキャップ部材に隣接して配置された第４の固定部材と、
前記第３の棒状部材に挿通され、前記第３の固定部材と前記第２のコイル部材の間に配置されると共に、前記第２のコイル部材を所定位置に配置せしめる第３の揺動防止部材と、
前記第３の棒状部材に挿通され、前記第２のコイル部材と前記第４の固定部材の間に配置されると共に、前記第２のコイル部材を所定位置に配置せしめる第４の揺動防止部材とを備える
磁気探査機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は磁気探査機器に関する。詳しくは、地中に存在する磁性物体を探査する磁気探査機器に係るものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、沖縄県内では、戦争で使用された砲弾や爆弾等が何らかの原因で不発弾となって地中に残されていることがあり、例えば、水道工事等の地中工事中に何らかの衝撃が加えられることで爆発し、人的、物的な被害を被っている。
そのため、地下工事を安全かつ円滑に進めるには、これらの不発弾等による危険を事前に調査する必要がある。
【０００３】
こうした不発弾等の危険物を調査する方法として、鉄類等の強磁性を応用した磁気探査方法（例えば、特許文献１参照）が採用されている。
【０００４】
図４に不発弾等の調査に利用されている従来の磁気探査機器を示す。ここで示す磁気探査機器１０１は、筒状本体１０２にセンサ部１０３が挿入されて構成されており、筒状本体の先端部には先端キャップ１１２が取り付けられ、筒状本体の基端部にはコネクタキャップ１１３が取り付けられている。なお、コネクタキャップ１１３にはアンプ等（図示せず）と接続するためのコネクタケーブルが取り付けられる。
【０００５】
センサ部１０３には、第１コイル１０４と第２コイル１０５が設けられている。ここで、第１コイル１０４はパーマロイ製の第１芯材１０６に挿通され、ブッシュゴム１０７を用いて固定されている。また、第２コイル１０５はパーマロイ製の第２芯材１０８に挿通され、ブッシュゴム１０７を用いて固定されている。
【０００６】
また、第１芯材１０６の両端には第１コイル固定用部材１０９が設けられ、第２芯材１０８の両端には第２コイル固定用部材１１０が設けられている。更に、第１コイル固定用部材１０９と第２コイル固定用部材１１０はアルミパイプ１１１で連結されている。
【０００７】
なお、第１コイル固定用部材１０９及び第２コイル固定用部材１１０には、ゴム製のＯリング１１４が取り付けられている。
【０００８】
上記の様に構成された磁気探査機器１０１では、第１コイル及び第２コイルでの検出信号をアンプ等で増幅し、アナログデジタル変換等の信号処理を行っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平１１−１８３６３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、従来の磁気探査機器は、コイルにより線材の材質や直径が異なっているのが実情である。また、同じ巻数を謳ったコイルであっても実際の巻数は異なっており、コイルの性能が一定では無かった。
【００１１】
更に、コイル（第１コイル及び第２コイル）の固定を芯材（第１芯材及び第２芯材）に挿通されたブッシュゴムのみで行っていることから、コイルの固定はブッシュゴムの芯材への固着力のみに頼っていることとなる。そのため、コイルの固定が充分とは言えず、コイルが移動する事態が生じていた。
なお、コイルが移動すると、第１コイルと第２コイルとの距離が一定でなくなり、結果として、適正な解析結果が得られないこととなる。
【００１２】
本発明は以上の点に鑑みて創案されたものであって、高精度な磁気探査を実現可能な磁気探査機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記の目的を達成するために、本発明の磁気探査機器は、筒状本体と、該筒状本体の一方の端部を閉塞する第１のキャップ部材と、前記筒状本体の他方の端部を閉塞する第２のキャップ部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記筒状本体の内部、かつ、前記第１のキャップ部材に隣接して配置された第１の固定部材と、一端が前記第１の固定部材に連設された第１の棒状部材と、該第１の棒状部材に挿通された第１の中空部材に、所定の素線が所定回数だけ整列巻きされて構成された第１のコイル部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第１の棒状部材の他端に連設された第２の固定部材と、前記第１の棒状部材に挿通されると共に、前記第１の固定部材及び前記第１のコイル部材に隣接して配置された第１の揺動防止部材と、前記第１の棒状部材に挿通されると共に、前記第１のコイル部材及び前記第２の固定部材に隣接して配置された第２の揺動防止部材と、一端が前記第２の固定部材に連設されると共に、前記第１の棒状部材とは逆側に配置された第２の棒状部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第２の棒状部材の他端に連設された第３の固定部材と、一端が前記第３の固定部材に連設されると共に、前記第２の棒状部材とは逆側に配置された第３の棒状部材と、前記第３の棒状部材に挿通された第２の中空部材に、前記第１のコイル部材と同一の素線が前記第１のコイル部材と同一の回数だけ整列巻きされて構成された第２のコイル部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第３の棒状部材の他端に連設され、かつ、前記第２のキャップ部材に隣接して配置された第４の固定部材と、前記第３の棒状部材に挿通されると共に、前記第３の固定部材及び前記第２のコイル部材に隣接して配置された第３の揺動防止部材と、前記第３の棒状部材に挿通されると共に、前記第２のコイル部材及び前記第４の固定部材に隣接して配置された第４の揺動防止部材とを備える。
【００１４】
ここで、第１のコイル部材と第２のコイル部材とで、同一の素線が巻かれ、巻数が同一であり、更には、両者共に整列巻きされたことによって、コイルの性能に差が生じにくい。
【００１５】
また、第１の揺動防止部材が第１の固定部材及び第１のコイル部材に隣接して配置されると共に、第２の揺動防止部材が第１のコイル部材及び第２の固定部材に隣接して配置されたことによって、第１のキャップ部材、第１の固定部材、第１の揺動防止部材、第１のコイル部材、第２の揺動防止部材及び第２の固定部材が隣接配置され、物理的に第１のコイル部材の移動スペースが存在しないこととなり、第１のコイル部材が筒状本体の一方の端部方向に移動することができなくなる。
【００１６】
同様に、第３の揺動防止部材が第３の固定部材及び第２のコイル部材に隣接して配置されると共に、第４の揺動防止部材が第２のコイル部材及び第４の固定部材に隣接して配置されたことによって、第３の固定部材、第３の揺動防止部材、第２のコイル部材、第４の揺動防止部材、第４の固定部材及び第２のキャップ部材が隣接配置され、物理的に第２のコイル部材の移動スペースが存在しないこととなり、第２のコイル部材が筒状本体の他方の端部方向に移動することができなくなる。
【００１７】
更に、第２の棒状部材の一端に第２の固定部材が連設され、第２の棒状部材の他端に第３の固定部材が連設されたことによって、即ち、第２の固定部材と第３の固定部材とが連設されたことによって、第２の固定部材が筒状本体の他方の端部方向に移動することができなくなると共に、第３の固定部材が筒状本体の一方の端部方向に移動することができなくなる。このことは、第１のコイル部材が筒状本体の他方の端部方向に移動することができなくなり、第２のコイル部材が筒状本体の一方の端部方向に移動することができなくなることを意味する。
【００１８】
従って、第１のコイル部材は筒状本体の一方の端部方向にも他方の端部方向にも移動することができず、同様に、第２のコイル部材も筒状本体の一方の端部方向にも他方の端部方向にも移動することができない。
【００１９】
また、第１の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、仮に、筒状本体の一方の端部側から浸水が生じた場合（例えば、筒状本体と第１のキャップ部材との隙間から浸水が生じた場合）であっても、第１のコイル部材に水分が到達するのを抑止することができる。
【００２０】
同様に、第４の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、仮に、筒状本体の他方の端部側から浸水が生じた場合（例えば、筒状本体と第２のキャップ部材との隙間から浸水が生じた場合）であっても、第２のコイル部材に水分が到達するのを抑止することができる。
【００２１】
また、第１の固定部材、第２の固定部材、第３の固定部材及び第４の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、第１のコイル部材及び第２のコイル部材が筒状本体に強固に固着され、第１のコイル部材及び第２のコイル部材の移動を抑止することができる。
【００２２】
また、本発明の磁気探査機器は、筒状本体と、該筒状本体の一方の端部を閉塞する第１のキャップ部材と、前記筒状本体の他方の端部を閉塞する第２のキャップ部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記筒状本体の内部、かつ、前記第１のキャップ部材に隣接して配置された第１の固定部材と、一端が前記第１の固定部材に連設された第１の棒状部材と、該第１の棒状部材に挿通された第１の中空部材に、所定の素線が所定回数だけ整列巻きされて構成された第１のコイル部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第１の棒状部材の他端に連設された第２の固定部材と、前記第１の棒状部材に挿通され、前記第１の固定部材と前記第１のコイル部材の間に配置されると共に、前記第１のコイル部材を所定位置に配置せしめる第１の揺動防止部材と、前記第１の棒状部材に挿通され、前記第１のコイル部材と前記第２の固定部材の間に配置されると共に、前記第１のコイル部材を所定位置に配置せしめる第２の揺動防止部材と、一端が前記第２の固定部材に連設されると共に、前記第１の棒状部材とは逆側に配置された第２の棒状部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第２の棒状部材の他端に連設された第３の固定部材と、一端が前記第３の固定部材に連設されると共に、前記第２の棒状部材とは逆側に配置された第３の棒状部材と、前記第３の棒状部材に挿通された第２の中空部材に、前記第１のコイル部材と同一の素線が前記第１のコイル部材と同一の回数だけ整列巻きされて構成された第２のコイル部材と、その外径が前記筒状本体の中空部の径と略同一に形成されると共に、前記第３の棒状部材の他端に連設され、かつ、前記第２のキャップ部材に隣接して配置された第４の固定部材と、前記第３の棒状部材に挿通され、前記第３の固定部材と前記第２のコイル部材の間に配置されると共に、前記第２のコイル部材を所定位置に配置せしめる第３の揺動防止部材と、前記第３の棒状部材に挿通され、前記第２のコイル部材と前記第４の固定部材の間に配置されると共に、前記第２のコイル部材を所定位置に配置せしめる第４の揺動防止部材とを備える。
【００２３】
ここで、第１のコイル部材と第２のコイル部材とで、同一の素線が巻かれ、巻数が同一であり、更には、両者共に整列巻きされたことによって、コイルの性能に差が生じにくい。
【００２４】
また、第１の揺動防止部材及び第２の揺動防止部材が第１のコイル部材を所定位置に配置せしめることによって、第１のコイル部材が移動し難くなる。同様に、第３の揺動防止部材及び第４の揺動防止部材が第２のコイル部材を所定位置に配置せしめることによって、第２のコイル部材が移動し難くなる。
なお、第２の棒状部材の一端に第２の固定部材が連設され、第２の棒状部材の他端に第３の固定部材が連設されたことによって、即ち、第２の固定部材と第３の固定部材とが連設されたことによって、より一層、第１のコイル部材及び第２のコイル部材が移動し難くなる。
【００２５】
また、第１の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、仮に、筒状本体の一方の端部側から浸水が生じた場合（例えば、筒状本体と第１のキャップ部材との隙間から浸水が生じた場合）であっても、第１のコイル部材に水分が到達するのを抑止することができる。
【００２６】
同様に、第４の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、仮に、筒状本体の他方の端部側から浸水が生じた場合（例えば、筒状本体と第２のキャップ部材との隙間から浸水が生じた場合）であっても、第２のコイル部材に水分が到達するのを抑止することができる。
【００２７】
また、第１の固定部材、第２の固定部材、第３の固定部材及び第４の固定部材の外径が筒状本体の中空部の径と略同一に形成されたことによって、第１のコイル部材及び第２のコイル部材が筒状本体に強固に固着され、第１のコイル部材及び第２のコイル部材の移動を抑止することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明の磁気探査機器では、高精度な磁気探査を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明を適用した磁気探査機器の一例である両コイル型磁気傾度計を説明するための模式図である。
【図２】本発明を適用した磁気探査機器の他の一例である両コイル型磁気傾度計を説明するための模式図である。
【図３】本発明を適用した磁気探査機器の更に他の一例である両コイル型磁気傾度計を説明するための模式図である。
【図４】従来の磁気探査機器を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を実施するための形態（以下、「実施の形態」と称する）について図面を参酌しながら説明を行う。
【００３１】
＜１．第１の実施の形態＞
図１は本発明を適用した磁気探査機器の一例である両コイル型磁気傾度計１を説明するための模式図であり、ここで示す両コイル型磁気傾度計１は、筒状本体２にセンサ部３が挿入されて構成されており、筒状本体２の先端部には先端キャップ（第１のキャップ部材の一例）１２が取り付けられ、筒状本体２の基端部にはコネクタキャップ（第２のキャップ部材の一例）１３が取り付けられている。また、先端キャップ１２には、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
なお、コネクタキャップ１３にはアンプ等（図示せず）と接続するためのコネクタケーブルが取り付けられる。また、筒状本体２の直径や長さは、センサ部の大きさに応じて異なる。
【００３２】
センサ部３には、第１コイル（第１のコイル部の一例）４及び第２コイル（第２のコイル部の一例）５が設けられている。
第１コイル４は、パーマロイ製の第１芯材（第１の棒状部材の一例）６に挿通された第１中空部材（第１の中空部材の一例）１５に巻かれている。なお、第１コイル４は、整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。但し、第１コイル４の巻き数は４０，０００ターンに限定されるものではなく、例えば、６０，０００ターンであっても良い。
【００３３】
また、第２コイル５は、パーマロイ製の第２芯材（第３の棒状部材の一例）８に挿通された第２中空部材（第２の中空部材の一例）１６に巻かれている。なお、第２コイル５は、第１コイル４と同じ線材を使用して整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。但し、第２コイル５の巻き数は４０，０００ターンに限定されるものではなく、例えば、６０，０００ターンであっても良い。
なお、第１コイル４と第２コイル５の組合せは、抵抗値が同じ値のコイルを取り出し、取り出したコイルに一定電流正弦波を流した状態で波形を収集し、その波形の振幅が同じコイルを１組とした。
【００３４】
第１芯材６の一端（先端キャップ１２側の端部）は第１パーマロイ止め（第１の固定部材の一例）９Ａに取り付けられ、第１芯材６の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第２パーマロイ止め（第２の固定部材の一例）９Ｂに取り付けられている。
【００３５】
また、第１パーマロイ止め９Ａ及び第２パーマロイ止め９Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００３６】
ここで、第１パーマロイ止め９Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、先端キャップ１２に隣接して配置されている。また、第２パーマロイ止め９Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。
【００３７】
更に、第１芯材６に挿通され、第１パーマロイ止め９Ａと第１コイル４の両者に隣接した状態で第１カラー材（第１の揺動防止部材の一例）１７が配置されている。また、第１芯材６に挿通され、第１コイル４と第２パーマロイ止め９Ｂの両者に隣接した状態で第２カラー材（第２の揺動防止部材の一例）１８が配置されている。
【００３８】
第２芯材８の一端（先端キャップ１２側の端部）は第３パーマロイ止め（第３の固定部材の一例）１０Ａに取り付けられ、第２芯材８の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第４パーマロイ止め（第４の固定部材の一例）１０Ｂに取り付けられている。
【００３９】
また、第３パーマロイ止め１０Ａ及び第４パーマロイ止め１０Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００４０】
ここで、第３パーマロイ止め１０Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。また、第４パーマロイ止め１０Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、コネクタキャップ１３に隣接して配置されている。
【００４１】
更に、第２芯材８に挿通され、第３パーマロイ止め１０Ａと第２コイル５の両者に隣接した状態で第３カラー材（第３の揺動防止部材の一例）１９が配置されている。また、第２芯材８に挿通され、第２コイル５と第４パーマロイ止め１０Ｂの両者に隣接した状態で第４カラー材（第４の揺動防止部材の一例）２０が配置されている。
【００４２】
更に、第２パーマロイ止め９Ｂと第３パーマロイ止め１０Ａとは、アルミニウム製のパイプ（第２の棒状部材の一例）１１で接続されている。
【００４３】
［効果］
本発明を適用した磁気探査機器の一例では、第１コイル４と第２コイル５とが、同一の素線で巻かれ、巻き数が同一であり、更には、第１コイル４及び第２コイル５の双方共に整列巻きされたことによって、第１コイル４と第２コイル５との性能に差が生じ難い。
【００４４】
また、第１カラー材１７が第１パーマロイ止め９Ａと第１コイル４の両者に隣接して配置されたことによって、第１コイル４は先端キャップ１２側への移動スペースが存在しないこととなり、第１コイル４は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第２カラー材１８が第１コイル４と第２パーマロイ止め９Ｂの両者に隣接して配置されたことによって、第１コイル４はコネクタキャップ１３側への移動スペースが存在しないこととなり、第１コイル４はコネクタキャップ１３側へは移動ができない。
【００４５】
同様に、第３カラー材１９が第３パーマロイ止め１０Ａと第２コイル５の両者に隣接して配置されたことによって、第２コイル５は先端キャップ１２側への移動スペースが存在しないこととなり、第２コイル５は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第４カラー材２０が第２コイル５と第４パーマロイ止め１０Ｂの両者に隣接して配置されたことによって、第２コイル５はコネクタキャップ１３側への移動スペースが存在しないこととなり、第２コイル５はコネクタキャップ１３側へは移動ができない。
【００４６】
また、第２パーマロイ止め９Ｂと第３パーマロイ止め１０Ａとがパイプ１１で接続されたことによって、先端キャップ１２、第１パーマロイ止め９Ａ、第１カラー材１７、第１コイル４、第２カラー材１８、第２パーマロイ止め９Ｂ、パイプ１１、第３パーマロイ止め１０Ａ、第３カラー材１９、第２コイル５、第４カラー材２０、第４パーマロイ止め１０Ｂ、コネクタキャップ１３が隙間無く配置されたこととなり、第１コイル４及び第２コイル５はいずれの方向にも移動ができない。
【００４７】
更に、第１パーマロイ止め９Ａ、第２パーマロイ止め９Ｂ、第３パーマロイ止め１０Ａ及び第４パーマロイ止め１０Ｂの外径が、筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによっても、第１コイル４及び第２コイル５は移動がし難いこととなる。なお、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、更に一層、第１コイル４及び第２コイル５は移動がし難いこととなる。
【００４８】
また、第１パーマロイ止め９Ａの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、先端キャップ１２側から浸水が生じた場合であっても、第１コイル４に水分が到達するのを抑止することができる。
【００４９】
同様に、第４パーマロイ止め１０Ｂの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、コネクタキャップ１３側から浸水が生じた場合であっても、第２コイル５に水分が到達するのを抑止することができる。
【００５０】
＜２．第２の実施の形態＞
図２は本発明を適用した磁気探査機器の他の一例である両コイル型磁気傾度計１を説明するための模式図であり、ここで示す両コイル型磁気傾度計１は、筒状本体２にセンサ部３が挿入されて構成されており、筒状本体２の先端部には先端キャップ（第１のキャップ部材の一例）１２が取り付けられ、筒状本体２の基端部にはコネクタキャップ（第２のキャップ部材の一例）１３が取り付けられている。また、先端キャップ１２には、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
なお、コネクタキャップ１３にはアンプ等（図示せず）と接続するためのコネクタケーブルが取り付けられる。
【００５１】
センサ部３には、第１コイル（第１のコイル部の一例）４及び第２コイル（第２のコイル部の一例）５が設けられている。
第１コイル４は、パーマロイ製の第１芯材（第１の棒状部材の一例）６に挿通された第１中空部材（第１の中空部材の一例）１５に巻かれている。なお、第１コイル４は、整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。
【００５２】
また、第２コイル５は、パーマロイ製の第２芯材（第３の棒状部材の一例）８に挿通された第２中空部材（第２の中空部材の一例）１６に巻かれている。なお、第２コイル５は、第１コイル４と同じ線材を使用して整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。
なお、第１コイル４と第２コイル５の組合せは、抵抗値が同じ値のコイルを取り出し、取り出したコイルに一定電流正弦波を流した状態で波形を収集し、その波形の振幅が同じコイルを１組とした。
【００５３】
第１芯材６の一端（先端キャップ１２側の端部）は第１パーマロイ止め（第１の固定部材の一例）９Ａに取り付けられ、第１芯材６の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第２パーマロイ止め（第２の固定部材の一例）９Ｂに取り付けられている。
【００５４】
また、第１パーマロイ止め９Ａ及び第２パーマロイ止め９Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００５５】
ここで、第１パーマロイ止め９Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、先端キャップ１２に隣接して配置されている。また、第２パーマロイ止め９Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。
【００５６】
また、第１芯材６に挿通され、第１コイル４の先端キャップ１２側に隣接した状態でブッシュゴム７Ａが配置されている。同様に、第１芯材６に挿通され、第１コイル４のコネクタキャップ１３側に隣接した状態でブッシュゴム７Ｂが配置されている。
【００５７】
更に、第１芯材６に挿通され、第１パーマロイ止め９Ａとブッシュゴム７Ａの両者に隣接した状態で第１カラー材（第１の揺動防止部材の一例）１７が配置されている。また、第１芯材６に挿通され、ブッシュゴム７Ｂと第２パーマロイ止め９Ｂの両者に隣接した状態で第２カラー材（第２の揺動防止部材の一例）１８が配置されている。
【００５８】
第２芯材８の一端（先端キャップ１２側の端部）は第３パーマロイ止め（第３の固定部材の一例）１０Ａに取り付けられ、第２芯材８の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第４パーマロイ止め（第４の固定部材の一例）１０Ｂに取り付けられている。
【００５９】
また、第３パーマロイ止め１０Ａ及び第４パーマロイ止め１０Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００６０】
ここで、第３パーマロイ止め１０Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。また、第４パーマロイ止め１０Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、コネクタキャップ１３に隣接して配置されている。
【００６１】
また、第２芯材８に挿通され、第２コイル５の先端キャップ１２側に隣接した状態でブッシュゴム７Ｃが配置されている。同様に、第２芯材８に挿通され、第２コイル５のコネクタキャップ１３側に隣接した状態でブッシュゴム７Ｄが配置されている。
【００６２】
更に、第２芯材８に挿通され、第３パーマロイ止め１０Ａとブッシュゴム７Ｃの両者に隣接した状態で第３カラー材（第３の揺動防止部材の一例）１９が配置されている。また、第２芯材８に挿通され、第２コイル５とブッシュゴム７Ｄの両者に隣接した状態で第４カラー材（第４の揺動防止部材の一例）２０が配置されている。
【００６３】
更に、第２パーマロイ止め９Ｂと第３パーマロイ止め１０Ａとは、アルミニウム製のパイプ（第２の棒状部材の一例）１１で接続されている。
【００６４】
［効果］
本発明を適用した磁気探査機器の他の一例では、第１コイル４と第２コイル５とが、同一の素線で巻かれ、巻き数が同一であり、更には、第１コイル４及び第２コイル５の双方共に整列巻きされたことによって、第１コイル４と第２コイル５との性能に差が生じ難い。
【００６５】
また、第１カラー材１７が第１パーマロイ止め９Ａとブッシュゴム７Ａの両者に隣接して配置されたことによって、第１コイル４は先端キャップ１２側への移動スペースが存在しないこととなり、第１コイル４は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第２カラー材１８がブッシュゴム７Ｂと第２パーマロイ止め９Ｂの両者に隣接して配置されたことによって、第１コイル４はコネクタキャップ１３側への移動スペースが存在しないこととなり、第１コイル４はコネクタキャップ１３側へは移動ができない。
【００６６】
同様に、第３カラー材１９が第３パーマロイ止め１０Ａとブッシュゴム７Ｃの両者に隣接して配置されたことによって、第２コイル５は先端キャップ１２側への移動スペースが存在しないこととなり、第２コイル５は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第４カラー材２０がブッシュゴム７Ｄと第４パーマロイ止め１０Ｂの両者に隣接して配置されたことによって、第２コイル５はコネクタキャップ１３側への移動スペースが存在しないこととなり、第２コイル５はコネクタキャップ１３側へは移動ができない。
【００６７】
また、第２パーマロイ止め９Ｂと第３パーマロイ止め１０Ａとがパイプ１１で接続されたことによって、先端キャップ１２、第１パーマロイ止め９Ａ、第１カラー材１７、ブッシュゴム７Ａ、第１コイル４、ブッシュゴム７Ｂ、第２カラー材１８、第２パーマロイ止め９Ｂ、パイプ１１、第３パーマロイ止め１０Ａ、第３カラー材１９、ブッシュゴム７Ｃ、第２コイル５、ブッシュゴム７Ｄ、第４カラー材２０、第４パーマロイ止め１０Ｂ、コネクタキャップ１３が隙間無く配置されたこととなり、第１コイル４及び第２コイル５はいずれの方向にも移動ができない。
【００６８】
更に、第１パーマロイ止め９Ａ、第２パーマロイ止め９Ｂ、第３パーマロイ止め１０Ａ及び第４パーマロイ止め１０Ｂの外径が、筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによっても、第１コイル４及び第２コイル５は移動がし難いこととなる。なお、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、更に一層、第１コイル４及び第２コイル５は移動がし難いこととなる。
【００６９】
また、第１パーマロイ止め９Ａの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、先端キャップ１２側から浸水が生じた場合であっても、第１コイル４に水分が到達するのを抑止することができる。
【００７０】
同様に、第４パーマロイ止め１０Ｂの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、コネクタキャップ１３側から浸水が生じた場合であっても、第２コイル５に水分が到達するのを抑止することができる。
【００７１】
＜３．第３の実施の形態＞
図３は本発明を適用した磁気探査機器の更に他の一例である両コイル型磁気傾度計１を説明するための模式図であり、ここで示す両コイル型磁気傾度計１は、筒状本体２にセンサ部３が挿入されて構成されており、筒状本体２の先端部には先端キャップ（第１のキャップ部材の一例）１２が取り付けられ、筒状本体２の基端部にはコネクタキャップ（第２のキャップ部材の一例）１３が取り付けられている。また、先端キャップ１２には、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
なお、コネクタキャップ１３にはアンプ等（図示せず）と接続するためのコネクタケーブルが取り付けられる。
【００７２】
センサ部３には、第１コイル（第１のコイル部の一例）４及び第２コイル（第２のコイル部の一例）５が設けられている。
第１コイル４は、パーマロイ製の第１芯材（第１の棒状部材の一例）６に挿通された第１中空部材（第１の中空部材の一例）１５に巻かれている。なお、第１コイル４は、整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。
【００７３】
また、第２コイル５は、パーマロイ製の第２芯材（第３の棒状部材の一例）８に挿通された第２中空部材（第２の中空部材の一例）１６に巻かれている。なお、第２コイル５は、第１コイル４と同じ線材と使用して整列巻きで巻き数を４０，０００ターンとした。
なお、第１コイル４と第２コイル５の組合せは、抵抗値が同じ値のコイルを取り出し、取り出したコイルに一定電流正弦波を流した状態で波形を収集し、その波形の振幅が同じコイルを１組とした。
【００７４】
第１芯材６の一端（先端キャップ１２側の端部）は第１パーマロイ止め（第１の固定部材の一例）９Ａに取り付けられ、第１芯材６の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第２パーマロイ止め（第２の固定部材の一例）９Ｂに取り付けられている。
【００７５】
また、第１パーマロイ止め９Ａ及び第２パーマロイ止め９Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００７６】
ここで、第１パーマロイ止め９Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、先端キャップ１２に隣接して配置されている。また、第２パーマロイ止め９Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。
【００７７】
更に、第１芯材６に挿通され、第１コイル４の先端キャップ１２側に隣接した状態で第１カラー材（第１の揺動防止部材の一例）１７が配置されている。なお、第１カラー材１７は、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００７８】
また、第１芯材６に挿通され、第１コイル４のコネクタキャップ１３側に隣接した状態で第２カラー材（第２の揺動防止部材の一例）１７が配置されている。なお、第２カラー材１７は、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００７９】
第２芯材８の一端（先端キャップ１２側の端部）は第３パーマロイ止め（第３の固定部材の一例）１０Ａに取り付けられ、第２芯材８の他端（コネクタキャップ１３側の端部）は第４パーマロイ止め（第４の固定部材の一例）１０Ｂに取り付けられている。
【００８０】
また、第３パーマロイ止め１０Ａ及び第４パーマロイ止め１０Ｂには、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００８１】
ここで、第３パーマロイ止め１０Ａは、筒状本体２の内径と略同一の外径を有している。また、第４パーマロイ止め１０Ｂも、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、コネクタキャップ１３に隣接して配置されている。
【００８２】
更に、第２芯材８に挿通され、第２コイル５の先端キャップ１２側に隣接した状態で第３カラー材（第３の揺動防止部材の一例）１９が配置されている。なお、第３カラー材１９は、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００８３】
また、第２芯材８に挿通され、第２コイル５のコネクタキャップ１３側に隣接した状態で第４カラー材（第４の揺動防止部材の一例）２０が配置されている。なお、第４カラー材２０は、筒状本体２の内径と略同一の外径を有しており、ゴム製の環状リングであるＯリング１４が取り付けられている。
【００８４】
更に、第２パーマロイ止め９Ｂと第３パーマロイ止め１０Ａとは、アルミニウム製のパイプ（第２の棒状部材の一例）１１で接続されている。
【００８５】
［効果］
本発明を適用した磁気探査機器の更に他の一例では、第１コイル４と第２コイル５とが、同一の素線で巻かれ、巻き数が同一であり、更には、第１コイル４及び第２コイル５の双方共に整列巻きされたことによって、第１コイル４と第２コイル５との性能に差が生じ難い。
【００８６】
また、第１コイル４に隣接する第１カラー材１７の外径が筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによって、第１カラー材１７が障害となり第１コイル４は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第１コイル４に隣接する第２カラー材１８の外径が筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによって、第２カラー材１８が障害となり第１コイル４はコネクタキャップ１３側へは移動ができない。
【００８７】
同様に、第２コイル５に隣接する第３カラー材１９の外径が筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによって、第３カラー材１９が障害となり第２コイル５は先端キャップ１２側へは移動ができない。
更に、第２コイル５に隣接する第４カラー材２０の外径が筒状本体２の内径と略同一に形成されたことによって、第４カラー材２０が障害となり第２コイル５はコネクタキャップ１３側へは移動ができなし。
【００８８】
また、第１パーマロイ止め９Ａの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、先端キャップ１２側から浸水が生じた場合であっても、第１コイル４に水分が到達するのを抑止することができる。
【００８９】
同様に、第４パーマロイ止め１０Ｂの外径が筒状本体２の内径と略同一であり、更には、Ｏリング１４が取り付けられたことによって、コネクタキャップ１３側から浸水が生じた場合であっても、第２コイル５に水分が到達するのを抑止することができる。
【符号の説明】
【００９０】
１  両コイル型磁気傾度計
２  筒状本体
３  センサ部
４  第１コイル
５  第２コイル
６  第１芯材
７Ａ  ブッシュゴム
７Ｂ  ブッシュゴム
７Ｃ  ブッシュゴム
７Ｄ  ブッシュゴム
８  第２芯材
９Ａ  第１パーマロイ止め
９Ｂ  第２パーマロイ止め
１０Ａ  第３パーマロイ止め
１０Ｂ  第４パーマロイ止め
１１  パイプ
１２  先端キャップ
１３  コネクタキャップ
１４  Ｏリング
１５  第１中空部材
１６  第２中空部材
１７  第１カラー材
１８  第２カラー材
１９  第３カラー材
２０  第４カラー材
【図１】
2014126440.tif 000003
【図２】
2014126440.tif 000004
【図３】
2014126440.tif 000005
【図４】
2014126440.tif 000006