(57)【要約】【課題】既にハーフトーン処理された処理済みのドットデータを処理して、このドットデータにおけるドット形成の割合を適正に変換する【解決手段】画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを入力データとして、画像を表す画像データを変換する際、第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理する。このとき、ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値と、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値とを、異なる値に設定することで、ドットの発生率を適切に制御する。【選択図】図１
2014176968.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを、前記画像を表す画像データとして処理する画像データ処理装置であって、
前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値に基づき、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理を行なう再ハーフトーン処理部と、
前記再ハーフトーン処理によるドットの発生率が前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値を設定するオンドット階調値設定部と
を備える画像データ処理装置。
【請求項２】
前記第１の階調値と前記第２の階調値とは、形成される各ドットが、媒体上に実現する単位面積当たりの濃度に対応して決定される
請求項１記載の画像データ処理装置。
【請求項３】
請求項１記載の画像データ処理装置であって、
前記ハーフトーン処理済みデータを基準とする前記再ハーフトーン処理後のドット数の増減率ＤＰと、前記第１の階調値Ｖ１および前記第２の階調値Ｖ２との間には、
Ｖ２=Ｖ１／（１＋ＤＰ）
の関係が成り立つ画像データ処理装置。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項記載の画像データ処理装置であって、
前記ハーフトーン処理済みデータは、第１の種類のドットを形成可能な第１の印刷装置において前記第１の種類のドット毎に、当該ドットの形成の有無を表すデータであり、前記再ハーフトーン処理により得られるデータは、前記第１の印刷装置とは異なる第２の印刷装置において形成可能な第２の種類のドット毎に、当該形成可能なドット毎の形成の有無を表すデータである画像データ処理装置。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか一項記載の画像データ処理装置と、
該画像データ処理装置によって処理されたドットデータを用いて印刷を行なう印刷部と
を備えた印刷装置。
【請求項６】
請求項５記載の印刷装置であって、前記印刷部は、布地へのインク滴の吐出を行なうことにより、他の印刷装置において形成可能な第１の種類のドットとは異なる第２の種類のドットを形成する印刷装置。
【請求項７】
所定の印刷媒体に印刷を施す印刷システムであって、
画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを、複数記憶するデータ記憶装置と、
前記記憶された複数のハーフトーン処理済みデータから選択したデータを入力データとし、前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記入力データを、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理する再ハーフトーン処理装置と、
前記再ハーフトーン処理済みのデータを受け取って、印刷媒体上に、所定のドットを形成して印刷を行なう印刷装置と
を備え、
前記再ハーフトーン処理装置は、前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値と、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットであって、前記印刷媒体上に形成されるドットに対応した第２の階調値とを、異なる値に設定する
印刷システム。
【請求項８】
画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを入力データとして、前記画像を表す画像データを変換する方法であって、
前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記入力データを、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理する際、
前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値と、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値とを、異なる値に設定する
画像データ変換方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハーフトーン済みのデータを変換して印刷を行なう技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、印刷技術の発展は各方面に亘り、紙に印刷するだけでなく、樹脂シートやラベルなどの各種媒体に印刷したり、あるいは布地に直接インクを吐出して柄などを染めるデジタル捺染といった印刷も行なわれている。更には、半導体の製造プロセスや、ガラス基板への透明電極の塗布形成などにも用いられている。
【０００３】
こうした印刷技術の分化、汎用化が進むにつれて、印刷データの扱いにも種々の形態が生まれた。従来、コンピューター等でデザインを行なってデジタルデータを作り、使用者が「印刷」を望んでコンピューターを操作することにより、印刷用のデータを生成し、印刷装置であるプリンターにこれを出力していた。通常、コンピューター用のディスプレイではＲＧＢの表色系が採用されており、かつ印刷装置の解像度とは無関係な解像度でデータが扱われているから、印刷に際しては、ＲＧＢデータを、印刷に用いられるインクシステムに対応した表色系（通常はＣＭＹＫ）に色変換し、かつ印刷装置の解像度と階調値とに合せたドットデータに変換する。印刷装置が扱える階調値は、印刷装置の機種により異なり、特定のインクのドットを形成するかしないかだけであれば２値であり、濃淡インク用いた場合には３値（なし、淡ドット、濃ドット）、大中小ドットを形成できる場合には４値（なし、小、中、大）となる。もとより濃淡インクと大小ドットあるいは大中小ドットを組み合わせれば更に多値の表現（例えば、５値や７値）も可能である。更には、同一形状のドットしか形成できなくても、インク滴を同じ位置に０ないしＮ回吐出することで、回数Ｎに応じた多値の表現を行なうという技術も提案・実用化されている。
【０００４】
何れにせよ、コンピューター上では、ＲＧＢ各８ビット、合計２４ビットで表現されることの多い多階調の画像データを、階調値の低いドットデータに変換する処理が必要となる。この処理は通常ハーフトーン処理（ハーフトニング）あるいは多値化処理と呼ばれている。コンピューターは多値化処理を済ませたドットデータを印刷装置としてのプリンターに送信し、プリンターはこのドットデータに従って、印刷用のヘッドを駆動して、印刷を行なう。なお、印刷装置には、インク滴を吐出するインクジェットプリンターや感光ドラムに１ページ分の潜像を形成してトナーを転写するページプリンターなど、種々のタイプのものが存在するが、印刷される媒体が布や半導体基板などである場合には、インクジェトプリンターが用いられることが多い。印刷用のヘッドをこれら印刷媒体に対して相対的に移動して印刷を行なう構成の方が媒体の種類や大きさに対応しやすいからである。もとより、インクジェトプリンターには、印刷ヘッドが印刷媒体の幅方向（主走査方向）に移動するシリアルタイプのみならず、印刷媒体の幅方向に亘ってインクを吐出できる幅広の印刷ヘッドを備えたラインプリンターも存在する。
【０００５】
印刷装置に対して出力されたドットデータは、印刷装置に一時的に記憶されるが、通常は、印刷の処理が進むにつれて順次と更新され、印刷が完了すると印刷装置から削除される。他方、特定の技術分野では、その印刷装置用に生成されたドットデータを保存しておき、繰り返し利用したいという要請が存在する。例えば、捺染印刷の分野を考えると、デジタル捺染する場合には、大量に同一の柄の布地を作るのではなく、多品種少量生産を行なうことになり、需要に応じて、繰り返し同じデザインの布地を印刷することが考えられる。同様に、半導体基板製造などの分野でも、少量多品種の生産に用いられる場合には、同様の要請が存在する。このため、こうした印刷用のドットデータを保存しておき、随時データを呼び出して印刷を行なうためのページコンポーザと呼ばれる装置も用いられてきた。
【０００６】
また、例えば大判印刷可能な、あるいは高解像度印刷可能な主要機種が導入済みの環境に、小型の、あるいは印刷解像度の異なる補助的機種を追加導入する場合などは、補助的機種に主要機種との互換性を持たせ、主要機種のハーフトーン結果をそのまま入力して印刷を行なわせたいという要請があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−２２４７１９公報
【特許文献２】特開２００２−１５４２４６公報
【特許文献３】特開平１０−２４８０１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、印刷用のドットデータは、通常その印刷装置でしか使えない、と言う問題があった。印刷装置間で吐出するインク滴の大きさが異なる場合には、他の印刷装置用のハーフトーン結果であるドットデータを用いたのでは、各色インクの濃度が同一とならないのである。この問題は、異なる機種間のみならず、厳密な意味では、同一機種の印刷装置間の個体差によっても生じる。
【０００９】
そこで、従来から、ドットデータを生成した際の印刷装置のドットと、そのドットデータを利用して印刷しようとしている印刷装置のドットとの印刷濃度に関与する性状（インク滴の大きさやインク濃度）の相違を考慮して、ドットデータを適宜修正して印刷しようとする提案がなされている。ところが、元のドットデータは、そのドットの配置が最適化されているので、単純にドットを間引いたり水増ししたりすると、画質が低下してしまうという問題があった。ここでドット配置が最適化されているとは、例えば以下のようなケースを意味している。
・低階調値の領域でドットの分散性がブルーノイズ特性など分散性の良い特性を示すようにされている。
・高階調値の領域で、ドットが形成されない画素の配置がブルーノイズ特性等を示すようにされている。
・所定階調値以下では異なるインク色のドットが重なったりつながったりしないように配置されている。
【００１０】
こうしたドットの分散性を高める配置がなされている場合、画質の低下を招くことなく、前もってハーフトーン処理されたドットデータを処理して、別の機種用の最適配置に変換する方法は見い出されていなかった。一旦ハーフトーン処理されて低ビットにされた画像を、元の連続調画像に復元する手法（例えば特開平１０−２４８０１６号公報参照）を用い、復元された画像データに対して再度ハーフトーン処理を行なうことも考えられるが、連続調画像に復元するには、非常に複雑な処理が必要となってしまう。また、解像度の低下などのデメリットも大きかった。このほか、従来の画像データ変換装置や印刷装置においては、その小型化や、低コスト化、省資源化、製造の容易化、使い勝手の向上等が望まれていた
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態として実現することが可能である。
【００１２】
［１］本発明の一形態によれば、画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを入力データとして、前記画像を表す画像データを処理する画像データ処理装置が提供される。この画像データ処理装置は、再ハーフトーン処理部と、オンドット階調値設定部とを備える。再ハーフトーン処理部は、前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値に基づき、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理を行なう構成とすることができる。オンドット階調値設定部は、前記再ハーフトーン処理によるドットの発生率が前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値を設定することができる。このように、第１の階調値と第２の階調値とを設定することで、再ハーフトーン処理により処理されたドットの発生率である第２のドット発生率を適切に制御することができる。なお、入力データとして扱われるハーフトーン処理済みのデータは、誤差拡散処理によってハーフトーン処理されたものでも良いが、組織的ディザ法などによりハーフトーン処理されたものであっても差し支えない。
【００１３】
［２］この画像データ処理装置において、前記第１の階調値と前記第２の階調値とは、形成される各ドットが、媒体上に実現する単位面積当たりの濃度に対応して決定するものとしてもよい。この画像データ処理装置によれば、各ドットのドット発生率を、各ドットが媒体上に実現する単位面積当たりの濃度に対応したものとすることができる。
【００１４】
［３］こうした画像データ処理装置において、前記ハーフトーン処理済みデータを基準とする前記再ハーフトーン処理後のドット数の増減率ＤＰと、前記第１の階調値Ｖ１および前記第２の階調値Ｖ２との間には、
Ｖ２=Ｖ１／（１＋ＤＰ）
の関係が成り立つものとしてもよい。こうすることで、再ハーフトーン処理後のドットの発生率である第２のドット発生率の調整を、一層容易に実現することができる。
【００１５】
［４］こうした画像データ処理装置において、前記ハーフトーン処理済みデータは、第１の種類のドットを形成可能な第１の印刷装置において前記第１の種類のドット毎に、当該ドットの形成の有無を表すデータであり、前記再ハーフトーン処理により得られるデータは、前記第１の印刷装置とは異なる第２の印刷装置において形成可能な第２の種類のドット毎に、当該形成可能なドット毎の形成の有無を表すデータとすることができる。こうすれば、第１の印刷装置と第２の印刷装置において、形成されるドットの種類が異なっても、所望の画像を印刷することが可能となる。
【００１６】
［５］上述した画像データ処理装置と、該画像データ処理装置によって処理されたドットデータを用いて印刷を行なう印刷部とを備えた印刷装置としても本発明は実施可能である。かかる印刷装置は、他の印刷装置用にハーフトーン処理済みのデータを用いて、所望の画像を印刷することができる。
【００１７】
［６］こうした印刷装置において、前記印刷部は、布地へのインク滴の吐出を行なうことにより、他の印刷装置において形成可能な第１の種類のドットとは異なる第２の種類のドットを形成するものとしてもよい。布地への印刷を行なう印刷装置では、ハーフトーン処理済みのデータが、異なる印刷装置間で共有されることがあり、こうした場合に、上記印刷装置は、対応可能である。
【００１８】
［７］本発明は、所定の印刷媒体に印刷を施す印刷システムとして実施することも可能である。この印刷システムは、画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを、複数記憶するデータ記憶装置と、前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値に基づき、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理を行なう再ハーフトーン処理装置と、前記再ハーフトーン処理済みのデータを受け取って、印刷媒体上に、所定のドットを形成して印刷を行なう印刷装置とを備える。かかる印刷システムにおいて、ハーフトーン処理装置は、前記再ハーフトーン処理によるドットの発生率が前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値を設定する。
【００１９】
この印刷システムでは、第１の階調値と第２の階調値とを設定することで、再ハーフトーン処理により処理されたドットの発生率である第２のドット発生率を適切に制御することができる。
【００２０】
［８］本発明は、画像の階調値に対応するドット形成の割合が第１のドット発生率となるようにハーフトーン処理されたハーフトーン処理済みデータを入力データとして、前記画像を表す画像データを変換する方法としても実施可能である。この方法では、前記ハーフトーン処理済みデータにおけるオンドットに対応した第１の階調値に基づき、誤差拡散法を用いて再ハーフトーン処理を行なう際、前記再ハーフトーン処理によるドットの発生率が前記第１のドット発生率とは異なる第２のドット発生率となるように、前記誤差拡散法を用いた再ハーフトーン処理によるオンドットに対応した第２の階調値を設定する。従って、第１の階調値と第２の階調値とを設定することで、再ハーフトーン処理により処理されたドットの発生率である第２のドット発生率を適切に制御することができる。
【００２１】
上述した本発明の各形態の有する複数の構成要素はすべてが必須のものではなく、上述の課題の一部又は全部を解決するため、あるいは、本明細書に記載された効果の一部又は全部を達成するために、適宜、前記複数の構成要素の一部の構成要素について、その変更、削除、新たな他の構成要素との差し替え、限定内容の一部削除を行うことが可能である。また、上述の課題の一部又は全部を解決するため、あるいは、本明細書に記載された効果の一部又は全部を達成するために、上述した本発明の一形態に含まれる技術的特徴の一部又は全部を上述した本発明の他の形態に含まれる技術的特徴の一部又は全部と組み合わせて、本発明の独立した一形態とすることも可能である。
【００２２】
本発明は、装置以外の種々の形態で実現することも可能である。例えば、画像データの変換装置やその方法、あるいは画像データ処理方法や変換方法を実現するコンピュータープログラム、そのコンピュータープログラムを記録した一時的でない記録媒体等の形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】実施例の印刷システムを示す概略構成図。
【図２】捺染印刷機の概略構成を示す構成図。
【図３】印刷ヘッドにおけるノズル配列を示す説明図。
【図４】印刷制御処理ルーチンを示すフローチャート。
【図５】コンピューターの表示画面の一例を示す説明図。
【図６】機種毎のインク吐出量を例示する説明図。
【図７】画像データ変換処理ルーチンを示すフローチャート。
【図８】誤差拡散処理における拡散範囲を例示する説明図。
【図９】元データ生成機種とターゲット機種との間の階調値の関係を例示する説明図。
【図１０】ドットの形成の様子を例示する説明図。
【図１１】実施形態の変形例の一例を示す概略構成図。
【図１２】第１０変形例における解像度変換の様子を示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
Ａ．印刷システムのハードウェア構成：
本発明の実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。図１は、本発明の一実施形態である印刷システム１０の概略構成を示す構成図である。図示するように、この印刷システム１０は、画像の作成や選択を行なうコンピューターＰＣ、コンピューターＰＣに接続されて実際に印刷を行なう捺染印刷機ＰＲ、コンピューターＰＣとはネットワークＮＴを介して接続されたページコンポーザＣＭＰなどを備える。
【００２５】
コンピューターＰＣは、印刷しようとする画像をグラフィック作成ソフトなどを用いて作成し、捺染印刷機ＰＲにより印刷する。このとき、コンピューターＰＣは、ＲＧＢの表色系で作成済みの画像データを捺染印刷機ＰＲ用の表色系に色変換すると共に、解像度変換や階調変換などのいわゆるハーフトーン処理を行ない、捺染印刷用のドットデータに変換する。このドットデータを直接捺染印刷機ＰＲに出力して印刷を行なうこともなされるが、一定回数以上繰り返し用いられると判断された場合には、使用者は、変換したドットデータを捺染印刷機ＰＲではなく、ページコンポーザＣＭＰに保存する。
【００２６】
ページコンポーザＣＭＰは、ネットワークＮＴに接続されたサーバであり、コンピューターＰＣから受け取った捺染印刷用のドットデータを、データペースＤＤＢとして保存する。ネットワークＮＴに接続したユーザは、ページコンポーザＣＭＰにアクセスし、ドットデータのデータベースＤＤＢから、必要なドットデータを呼び出し、いつでも捺染印刷機ＰＲに出力して、同じデザイン（色、柄）の印刷を行なうことができる。こうすることで、画像データを印刷の度にハーフトーン処理する必要がないので、処理を短縮することができる。
【００２７】
捺染印刷を行なう捺染印刷機ＰＲの構成を図２に示した。捺染印刷機ＰＲは、幅１５００ミリまでの布地（最大厚さ８ミリ）に、インク滴を吐出して捺染印刷が可能である。この捺染印刷機ＰＲは、図示するように、印刷の各種制御を行なう制御回路２０を中心に、実際の印刷動作を行なう印刷部３０、使用者の操作を受け付けたり必要な情報を表示する操作パネル５０等を備える。
【００２８】
制御回路２０は、プログラムを実行することで後述する捺染印刷処理を実現するＣＰＵ２１、このプログラムを記憶するＲＯＭ２２、受け取ったドットデータを一時的に記憶する等の目的に用いられるＲＡＭ２３、コンピューターＰＣなど外部との通信を行なう通信インタフェース２５、印刷部３０との間で信号をやり取りするための出力インタフェース２６、操作パネル５０との間でデータをやり取りする入出力インタフェース２８等を備える。
【００２９】
印刷部３０は、捺染される印刷媒体である布地ＣＬを搬送する布地搬送機構および印刷ヘッド５１を駆動するヘッド駆動機構とを備える。布地搬送機構は、布地ＣＬの搬送を行なうベルト搬送機構（図示せず）およびプラテン４１を回転する搬送モーター４３などを備える。またヘッド駆動機構は、インク滴を吐出する印刷ヘッド５１を搭載するキャリッジ５２、このキャリッジ５２をプラテン４１の軸方向に添って搬送するためのガイド５３および無端ベルト５４、無端ベルト５４を張設する２つのプーリ５５，５６、プーリ５６を正転・逆転することで無端ベルト５４を介してキャリッジを主操作方向に往復動させる主走査モーター５８等を備える。
【００３０】
キャリッジ５２には、各色インクを印刷ヘッド５１のノズルに送出するめのリザーバ６１ないし６８が設けられている。リザーバ６１ないし６８には、それぞれ各色インクタンク７１ないし７８が、フレキシブル配管８０により接続されている。捺染印刷は、布地ＣＬへの印刷を行なうため、一度の印刷で大量のインクを消費する。このため、キャリッジ５２には、小容量のリザーバ６１ないし６８を設け、別置きの各色インクタンク７１ないし７８から、インクを供給している。各色インクタンク７１〜７８の容量は、それぞれ７００ｃｃである。もとより、一度の印刷によるインクの消費量が足りれば、インクカードッジをキャリッジ５２に搭載しても差し支えない。またリザーバはなくても差し支えない。
【００３１】
印刷ヘッド５１は、図３に示すように、各色インク滴を吐出するノズルを多数備える。こうしたノズルからインク滴を吐出するには、図示しないピエゾ素子を駆動する。印刷ヘッド５１には、ノズル一つ当たり一つのピエゾ素子を備えたノズルユニット８１ないし８４が、組み付けられている。各ノズルユニット８１ないし８４は、それぞれ１２８ノズル×２列のノズルを備える。各ノズル列には、各色インクタンク７１ないし７８から、ブラック（ＢＫ）、グレイ（ＧＬ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロ（Ｙ）、ブルー（Ｂ）、オレンジ（Ｏ）、レッド（Ｒ）のインクが供給される。捺染用のインクは、布地ＣＬの性質に合わせて、「酸性」「反応」「分散」などの種類から選択することができる。
【００３２】
Ｂ．画像データ変換処理：
次に、印刷システム１０が実行する処理について説明する。この処理は、実際には、コンピューターＰＣにおいて実行される。コンピューターＰＣは、内部にＣＰＵやＲＯＭ、ＲＡＭ、ハードディスクなどを備え、ハードディスクに記憶したアプリケーションプログラムを呼び出して、図４、図６に示した処理を実行する。この処理は、ページコンポーザＣＭＰのデータベースＤＤＢから必要なドットデータを読み出して、これを変換した後、捺染印刷機ＰＲに出力する一連の「印刷制御処理」を実行する。
【００３３】
コンピューターＰＣは、図４に示した印刷制御処理を開始すると、まず使用者からのページコンポーザＣＭＰの指定を受け付ける（ステップＳ１００）。ネットワークＮＴ上には複数のページコンポーザＣＭＰが存在しうるので、使用者はその一つを指定するのである。すると、コンピューターＰＣは、指定されたページコンポーザＣＭＰのデータベースＤＤＢにアクセスし、データベースＤＤＢに登録されたドットデータを読み出し、そのサムネイルをコンピューターＰＣの表示画面に表示する（ステップＳ１１０）。図５は、こうした表示されたコンピューターＰＣの画面の一例を示す。サムネイルＳＮには、そのドットデータに対応するデザインの名称と、どのタイプの捺染印刷機用に作られたドットデータかを示すデータ（ＭＬ用など）が表示されている。
【００３４】
ドットデータは、インク滴の吐出の有無を直接的に指定するデータなので、それぞれの印刷機の特性に合わせて生成される。例えば、大中小のドットを形成しうる捺染印刷機であれば、一つの画素に対して、インク滴を「形成しない」「小ドットで形成」「中ドットで形成」「大ドットで形成」の４つの状態が指定でき、通常この指定は２ビットのデータにより表現されている。機種毎の大中小ドットデータに対応したインク滴の大きさを図６に例示した。図６には、機種ＭＬ、ＫＧ、ＳＰの３機種を示した。各機種において、例えば２ビットのデータ「００」は「ドットを形成しない」に対応しており、「０１」は「小ドットを形成する」に、「１０」は「中ドットを形成する」に、「１１」は「大ドットを形成する」に、それぞれ対応している。このドットデータが、機種ＭＬの捺染印刷機用に生成されたものであれば、例えば、小ドットは１０ｐｌ、中ドットは２０ｐｌ、大ドットは４０ｐｌという容量のインク滴に対応している。これに対して、機種ＳＰの捺染印刷機では、小ドットは８ｐｌ、中ドットは１６ｐｌ、大ドットは３２ｐｌのインク滴の吐出に対応している。このケースの場合、仮にデータベースＤＤＢに記憶されたドットデータが機種ＭＬ用に生成され記憶されたものであれば、そのドットデータを用いて機種ＳＰの捺染印刷機で印刷する場合には、元の捺染印刷機（機種ＭＬ）と同様の印刷を布地ＣＬに対して行なうためには、トータルのインク量約２５％増加することになる。後述するデータ変換処理は、この目的のために行なわれる。
【００３５】
図５に示したサムネイルの表示がなされた状態で、使用者が、マウスなどのポインティングデバイスを利用して、表示されたサムネイルの一つを指定すると、コンピューターＰＣは、この指定を読み取り（ステップＳ１２０）、階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとを設定する（ステップＳ１３０）。階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗは、サムネイルにより指定されたドットデータが、どの機種用のものであったかにより、設定され、後述するデータ変換処理で用いられる。階調値Ｖｎｅｗは、結果値ＲＳＬＴとも呼ばれるが、これらの設定については、データ変換処理（図７）において、詳しく説明する。
【００３６】
その後、データベースＤＤＢから、選択されたサムネイルに対応するドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）を読み出す（ステップＳ１４０）。ここで、（ｘ，ｙ）は、ドットデータの座標を表している。値ｘは主走査方向（ラスタ方向）の座標を示し、値ｙは副走査方向の座標を示し、初期値は（０，０）である。読み出されたドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）は、例えば、幅１５００ミリ×長さ３０００ミリの柄を表したデータであり、縦横７２０ｄｐｉの解像度で、８色のインクについて、大中小の３種類のドットの吐出を直接指定するデータである。８色の各色毎に、インク滴なし、大、中、小の指定を行なうことになり、大中小ドットの指定は、２ビットあれば足りるから、１画素については、
８×２ビット（なし、大、中、小）＝１６ビット（２バイト）
あれば、８色それぞれのドットの形成を指定することができる。従って、１５００×３０００ミリを、７２０ｄｐｉで表現するには、９０Ｍバイト程度のデータ量になる。これだけの容量のデータをコンピューターＰＣは、順次ページコンポーザＣＭＰから読み出し、印刷しようとする捺染印刷機ＰＲに適したデータに変換する処理を行ない（ステップＳ１５０）、変換済みのドットデータを捺染印刷機ＰＲに出力する（ステップＳ１６０）。捺染印刷機ＰＲは、受け取ったドットデータを印刷ヘッド５１の印刷に適した配列に並べ直し、印刷ヘッド５１に設けられたピエゾ素子を駆動して、インク滴を吐出させ、布地ＣＬにドットを形成することで、画像を形成する。
【００３７】
全てのドットデータについての処理が完了するまで（ステップＳ１７０）、上記ステップＳ１４０以下の処理を繰り返す。ステップＳ１７０で、全てのドットデータについての処理が完了していないと判断した場合には、一つのラスタについての処理が完了するまでは、座標ｘを値１ずつインクリメントし、一つのラスタについての処理が完了すると、座標ｘを値０にリセットし、座標ｙが値１だけインクリメントして、ステップＳ１４０以下の処理を繰り返す。
【００３８】
Ｃ．データ変換処理：
データ変換処理（ステップＳ１５０）は、ページコンポーザＣＭＰから呼び出したドットデータが、捺染印刷機の特定の機種（例えば機種ＭＬ）用に作られているため、他の機種（例えば機種ＳＰ）でこのドットデータを用いて捺染印刷を行なうために必要となる処理である。図６に示したように、同じ大中小ドットといっても機種毎にそのインク滴の容量（ドットの大きさ）は異なる。場合によっては、インクの濃度も異なる。このため、データ変換を行なうことで、こうした機種間のインクシステムの違いを吸収し、捺染印刷される結果を同一にするのである。そのために、本実施形態では、データ変換処理として、２値化された結果であるドットデータ（０または１）を、所定階調値Ｖｏｌｄのデータとみなして、誤差拡散処理を行なう。誤差拡散の結果は、ドットを形成する（値１）かドットを形成しない（値０）かを示すドットデータとなる。このとき、元の機種のそのドットのインク滴の容量（従って実現されていた濃度）と、実際に印刷を行なう機種がそのドットに対応して吐出するインク滴の容量（従って実際に実現される濃度）とには、図６に示したように相違が存在する。そこで、前者の濃度をＶｏｌｄとし、後者の濃度をＶｎｅｗとして、誤差拡散処理を行なうことで、データ変換を行ない、結果的に特定の機種用のドットデータから、他の機種用の、しかし実現される画像の濃度がほぼ等価なドットデータを得ることができる。
【００３９】
以下、データ変換の具体的な方法について説明する。図７は、図４のステップＳ１５０に対応した画像データ変換処理ルーチンを示すフローチャートである。以下の説明において（ｘ，ｙ）は、画像における画素位置を示す座標である。画素位置は、画像の印刷時の開始点を（０，０）として、主走査方向をｘ、副走査方向（布地ＣＬの搬送方向）をｙとして、指定される。図４のステップＳ１４０でドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）が順次ページコンポーザＣＭＰから呼び出され、データ変換処理に渡される。図６を用いて説明したように、カラーの捺染印刷を行なう場合、一つの画素のドットデータは、本実施形態では８色、４階調を示すデータとなっている。以下の説明では、理解を容易にするために、そのうちの１色の１種類のドットデータを例に挙げて説明する。例えば、データ変換されるドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）は、シアンインクの大ドットを形成する（オン、値１）、形成しない（オフ、値０）を示しているものとする。他の色、他の大きさのドットでも、考え方および処理は同様である。
【００４０】
データ変換処理を開始すると、まず受け取ったドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）を階調値データｄａｔａに変換する処理（ステップＳ２００，２１０，２１５）を行なう。この処理では、まずドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）が値１であるか否かの判断を行ない（ステップＳ２００）、ＤＤ（ｘ，ｙ）＝１であれば、シアンの中ドットを形成するとして、階調値データｄａｔａに階調値Ｖｏｌｄを設定し（ステップＳ２１０）、ＤＤ（ｘ，ｙ）＝１でなければ、階調値データに値０を設定する（ステップＳ２１５）。
【００４１】
ステップＳ２１０で設定される階調値Ｖｏｌｄは、元のドットデータを生成した機種と、印刷しようとしている機種（以下、ターゲット機種という）との関係から決まる値である。両者の関係を図８に示した。図６に示したように、捺染印刷機は、機種毎に大中小のドットのインク容量が相違している。このインク量の関係は、最も吐出量が大きい機種ＭＬを基準に取れば、機種ＫＧは９／１０の容量となり、機種ＳＰは８／１０の容量となっている。画像データの階調値として表現すれば、同じ大ドットを形成した場合に、機種ＭＬでは階調値２５５に相当する濃度が表現できたとすると、機種ＫＧではその９／１０に当たる階調値２２９相当の濃度が、機種ＳＰでは階調値２０４相当の濃度が、それぞれ表現されることになる。そこで、機種の組み合わせで、階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとを定めるものとしたのが、図８である。
【００４２】
元データを生成した機種が例えば機種ＭＬであり、ターゲット機種が機種ＳＰであれば階調値Ｖｏｌｄは２５５となる。なお、もうひとつの値Ｖｎｅｗは、実際の形成されたドットが表現している濃度に相当するので、以下の処理では結果値ＲＳＬＴとして扱われるが、その扱いについて、後で詳しく説明する。
【００４３】
こうしてドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）から階調値ｄａｔａを設定した後、誤差補正処理を行ない、誤差拡散処理用の補正データｄａｔａＸを求める処理を行なう（ステップＳ２２０）。実際に行なわれる演算は、次式（１）による。
ｄａｔａＸ←ｄａｔａ（ｘ，ｙ）＋ＤＥ（ｘ，ｙ）       … （１）
ここで、ＤＥ（ｘ，ｙ）は、周辺の誤差拡散処理済みの画素から配分された拡散誤差である。誤差拡散処理による誤差拡散の範囲については後で説明する。
【００４４】
こうした補正データｄａｔａＸを求めた後、次に、この補正データｄａｔａＸが閾値Ｄｔｈより大きいか否かの判断を行なう（ステップＳ２３０）。本実施形態では、閾値Ｄｔｈは、値１２７とした。補正データｄａｔａＸが閾値Ｄｔｈより大きいと判断された場合には、ドットを形成するとして、変換後ドットデータＤＮ（ｘ，ｙ）に値１を設定し（ステップＳ２４０）、続いて結果値ＲＳＬＴに、図８を用いて説明した階調値Ｖｎｅｗを設定する（ステップＳ２４５）。他方、補正データｄａｔａＸが閾値Ｄｔｈ以下であると判断された場合には、ドットを形成しないとして、変換後ドットデータＤＮ（ｘ，ｙ）に値０を設定し（ステップＳ２５０）、続いて結果値ＲＳＬＴに、値０を設定する（ステップＳ２５５）。
【００４５】
結果値ＲＳＬＴは、実際にインク滴が吐出されて形成されたドットにより実現された濃度に対応している。そこで、次のこの結果値ＲＳＬＴを用いて、誤差拡散処理を行なう（ステップＳ２６０）。誤差拡散処理自体は、周知のものなので、簡略に説明する。ステップＳ２６０では、まずこの画素について生じた誤差を計算する。この画素で生じた誤差ΔＤは、次式（２）により、
ΔＤ＝ｄａｔａＸ−ＲＳＬＴ         … （２）
として求められる。本来、実現すべきであった濃度に対応した補正データｄａｔａＸと実際に実現された濃度ＲＳＬＴとの差分が、この画素で生じた誤差となる。仮に元データ生成機種とターゲット機種とが同一であれば、どの画素でもドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）と結果値ＲＳＬＴとは同一となり、誤差は生じない。他方、元データ生成機種とターゲット機種とが相違していると、ドットデータを形成する場合の階調値Ｖｏｌｄと、ターゲット機種がドットを形成して実現した結果値ＲＳＬＴ（つまり階調値Ｖｎｅｗ）とは、相違する。つまり
ΔＤ＝ｄａｔａＸ−Ｖｎｅｗ
＝ＤＥ（ｘ，ｙ）＋Ｖｏｌｄ−Ｖｎｅｗ         … （３）
となる。周辺の画素からの誤差ＤＥ（ｘ，ｙ）も考慮して、この実施形態で説明している例（元データの生成機種が機種ＭＬでターゲット機種が機種ＳＰ）では、
ΔＤ＝ＤＥ（ｘ，ｙ）＋２５５−２０４
＝Ｄ（ｘ，ｙ）＋５１
の階調誤差が生じることになる。
【００４６】
そこで、誤差拡散処理では、次にこの誤差を、周囲の画素であって、誤差拡散処理がまだ行なわれていない画素に配分する。図９は、本実施形態における誤差の配分の範囲、つまり拡散範囲を示す説明図である。図示するように、現在処理中の画素（★印、座標（ｘ，ｙ））で生じた誤差は、右隣の画素（ｘ＋１，ｙ）に誤差の７／１６が配分され、左下の画素（ｘ−１，ｙ＋１）に３／１６が配分され、下画素（ｘ，ｙ＋１）に５／１６が配分され、右下画素に１／１６が配分される。配分量の和は、７／１６＋３／１６＋５／１６＋１／１６＝１である。各画素に配分される誤差ＤＥは、順次累積されるため、
ＤＥ（ｘ＋１，Ｙ）    ←ＤＥ（ｘ＋１，ｙ）      ＋  ΔＤ・（７／１６）
ＤＥ（ｘ−１，Ｙ＋１）←ＤＥ（ｘ−１，ｙ＋１）  ＋  ΔＤ・（３／１６）
ＤＥ（ｘ，Ｙ＋１）    ←ＤＥ（ｘ，ｙ＋１）      ＋  ΔＤ・（５／１６）
ＤＥ（ｘ＋１，Ｙ＋１）←ＤＥ（ｘ＋１，ｙ＋１）  ＋  ΔＤ・（１／１６）
として演算されることになる。
以上で誤差拡散処理は終了する。
【００４７】
以上説明した本実施形態の印刷システム１０よれば、ハーフトーン処理の結果得られたドットデータに基づいて、そのドットデータが準備されたのではない機種において、画質の低下を招くことなく、ＯＮとなるドットの数をＶｏｌｄ／Ｖｎｅｗ倍に変換することができる。この結果、機種間の出力色の変化を最小限にした画像を形成して捺染印刷を行なうことができる。本実施形態では、ドットデータが値１、つまり元データ生成機種においてドットが形成された画素に仮想的な階調値Ｖｏｌｄを与えて誤差拡散処理を行なう。このため、元のドットデータが備える性質、本実施形態では分散性を重視した処理により作られたドットデータが有する分散性を保持したまま、ターゲット機種用のドットデータを作り出すことができる。この実施例では、Ｖｏｌｄ＞Ｖｎｅｗの場合にはドットは追加されることになり、逆にＶｏｌｄ＜Ｖｎｅｗの場合にはドットは間引かれることになる。ドット追加の場合は、元のハーフトーン処理の結果であるドットデータが、１００％ドットＯＮになっているエリアについては、それ以上ドットを追加できないため、入力されるドットデータについて、局所的エリアのドットＯＮ率をＶｎｅｗ／Ｖｏｌｄ以下に抑えておく。
【００４８】
しかも、そのためのデータ変換処理において、両機種において形成されるドットの濃度（具体的にはインク滴の容量）を考慮して、誤差拡散処理の元になる階調値Ｖｏｌｄと結果値としての階調値Ｖｎｅｗとが設定されているので、ＯＮとなるドットの数をＶｏｌｄ／Ｖｎｅｗ倍に変換することができ、形成される画像の濃度（カラー画像であれば色調）は、元の機種で捺染印刷された画像の濃度（色調）に近いものとなる。図１０は、この様子を示す説明図である。図１０（Ａ）は、元の機種ＭＬによりドットＤｍｌが形成された様子を示し、図１０（Ｂ）は、ターゲット機種ＳＰにおいてドットＤｓｐが形成される様子を示している。図示するように、この例では、ターゲット機種ＳＰにより形成されるドットＤｓｐは、元の機種ＭＬにより形成されるドットＤｍｌより小さい。元の機種においてドットが形成されていた箇所、つまりドットデータが値１であった画素には階調値Ｖｏｌｄ（ここでは値２５５）が与えられ、閾値Ｄｔｈとの比較の結果、ドットが形成されると判断され（ＤＮ＝１）、これを誤差拡散処理した結果、ΔＤ＝Ｖｏｌｄ−Ｖｎｅｗ）の誤差が発生する。この誤差を周囲の画素に配分しても、元の機種においてドットが形成されない画素には、階調値は与えられないから、大部分の画素では、誤差の累積値が閾値Ｄｔｈを越えることはなく、新たなドットは形成されない。
【００４９】
しかし、誤差拡散処理により生じた誤差が累積されていくと、やがてどこかで誤差の累積値が閾値Ｄｔｈを越え、新たなドットＤａｄｄが形成される。元の機種ではドットが形成されていなかった画素位置にドットが形成されると、その画素ではマイナスの誤差が発生し、周辺の画素に配分される。従って、新たに生成されたドットＤａｄｄの周辺は、ドットが形成されにくくなる。このため、元のドットデータが備えていた分散性を大きく損なうことがない。
【００５０】
本実施例では、Ｖｏｌｄ＞Ｖｎｅｗであったが、図８に示したように、元データ生成機種が機種ＫＧで、ターゲット機種が機種ＭＬのような組み合わせでは、Ｖｏｌｄ＜Ｖｎｅｗとなる。この場合には、元の機種においてドットが形成されていた箇所にそのままドットを形成するとマイナス誤差が発生し、それが蓄積されてゆく。蓄積されたマイナス誤差の絶対値が大きくなると、元の機種においてドットが形成されていた箇所であっても、ｄａｔａＸ の値が閾値以下になるケースが生じる。するとその画素位置にはドットが形成されず、ドットが間引かれることになる。
【００５１】
異なる機種間でハーフトーン処理済みのドットデータを用いて印刷する手法として、誤差拡散法以外のハーフトーン手法、例えば組織的ディザ法やその一種であるブルーノイズマスク法などを適用することが考えられる。通常の連続階調データのハーフトーン処理であれば、ブルーノイズマスクを用いたディザ法は、誤差拡散法と変わらない程度の分散性を備えたハーフトーン結果が得られる。そこで、発明者等はブルーノイズマスク法などの各種ディザ法を用いた間引き処理も試みた。例えば、ディザ法でドット発生数を２０％減らすには、１から２５５までの閾値を持つディザマスクを用い、元の印刷機のハーフトーン結果がドットＯＮである画素の階調値を、２５５の８０％である２０４としたものを入力データとして、データがディザ閾値以上ならばドットＯＮ，未満ならばドットＯＦＦとして２値化することが考えられる。この手法でも、元のドットデータから２０％のドットを間引くことはできたが、粒状性の劣化が非常に大きく実用に耐えなかった。これは、ディザ法は入力データの局所的変化が小さい、すなわち高い周波数成分が少ない、という条件下で初めて最適なドット配置が得られる手法であることに起因している。ハーフトーン済みのデータとは、入力階調値を画素単位で見たとき、ドットがＯＮとなる画素とドットがＯＦＦとなる画素との間で、階調値が大きく変化する。こうしたハーフトーン済みのドットデータを入力とした場合には、良好なドット分散性が実現できないのである。これに対して、誤差拡散法を用いた実施形態記載の手法であれば、ドット数を変換した後も、良好なドット分散性が維持される。もちろん多少の劣化は生じるが、特に捺染用で布地に印刷する用途では問題にならない程度の劣化に抑えることができた。
【００５２】
上記の説明では、元データ生成機種を機種ＭＬ、ターゲット機種を機種ＳＰとし、シアンインクの大ドットのみのデータ変換を取り上げたが、他の大きさのドット、他色のインクについても同様に処理することができる。これらの処理は、それぞれ独立に行なうことができる。もともと、各色、各大きさのドットの配置は、分散性に優れた配置とされているので、これを処理した結果も、同様に分散性に優れたものとなっており、独立に処理することで、元のデータが持っている優れた性質を損なうことがない。
【００５３】
Ｄ．変形例：
［変形例１］
上記実施形態では、機種毎のインク滴の容量の比率は、大中小ドットで同一であった。元データ生成機種とターゲット機種との間で、大中小のドットそれぞれのインク滴の容量の比率が異なる場合には、図８に示した階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとを、大中小のドット毎に設定すればよい。また、上記の説明では、インク滴の容量により階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとの比率を求めているが、実際にドットを形成し、その濃度を計測して、ＶｏｌｄとＶｎｅｗとの比率を設定するものとしても良い。
【００５４】
［変形例２］
上記実施形態では、階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとは、機種毎のインク滴の容量の比として設定した。これとは別に、次の手法に拠り階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗとを決定しても良い。元データ生成機種用に作られたドットデータから、ドットを増減率ＤＰ（０≦ＤＰ≦１）で増減すると決める。例えば元のドットデータにおけるドットの形成個数を２０％低減するという場合には、ＤＰ=−０．２となる。このとき、階調値ＶｏｌｄとＶｎｅｗは、以下の式（４）により設定される。
Ｖｎｅｗ=Ｖｏｌｄ／（１＋ＤＰ）       … （４）
ここで、実際に捺染印刷機に用いられるドットデータによる階調値Ｖｎｅｗを２５５とすれば、
２５５=Ｖｏｌｄ／（１−０．２）
Ｖｏｌｄ=２０４
となる。これは、上記実施形態で説明した例とは逆にも元データ生成機種が機種ＳＰであり、ターゲット機種が機種ＭＬであるような場合に相当する。つまり、増減率ＤＰは、画像の状態から使用者が適宜設定しても良いし、図６のようなインク滴の容量比から求めても差し支えない。
【００５５】
［変形例３］
上記実施形態では、データ変換によりドットが形成されるとされた画素において、式（３）、即ち、
ΔＤ＝ｄａｔａＸ−Ｖｎｅｗ         … （３）
として誤差を求めている。従って、ドットを増やす場合であって、新たにドットが形成されると判断された画素では、誤差ΔＤ通常マイナスの値になり、周辺の画素でのドットの形成を抑制する。式（３）の計算をした結果、新たにドットを形成するとした画素における誤差ΔＤがマイナスにならない場合には、ドットを形成しても更に誤差が残ると言うことなので、解消しきれない誤差が蓄積されていくことになる。具体的には元の印刷機のハーフトーン結果で、ドットＯＮ画素の割合がＶｎｅｗ／Ｖｏｌｄを超えている領域がある場合には、全画素をドットＯＮにしてもまだＯＮドットが不足することになるので、このような事態が発生する。そこでこうした場合には、式（３）による演算後、更に、
ΔＤ=ΔＤ−Ｖｏｌｄ＋Ｖｎｅｗ     … （５）
という計算を行なうものとすれば良い。式（５）の右辺に式（３）を代入すれば、
ΔＤ=ｄａｔａＸ−Ｖｏｌｄ
となり、新たなドットが形成される場合の結果値として元のドットに対応した階調値Ｖｏｌｄを用いることになるので、誤差は解消する。なお、こうした場合に単純にΔＤ=０としても良い。
【００５６】
［変形例４］
捺染印刷機が大小ドットあるいは大中小ドットなど、複数のドットを形成できる場合、小ドットのみ、あるいは中ドットのみのように、特定のドットだけをデータ変換の対象とすることも容易である。変換の対象となっているドットが小ドットの場合には、これより大きなドット（中ドットや大ドット）については、他の手法でドットを間引いたり、増加したりしても良い。例えば２５％増やすであれば、座標ｘが４で割り切れる場所のドットを間引くなどである。
【００５７】
［変形例５］
上記の説明では、大中小などの複数種類のドットを増加したり間引いたりする処理は、ドットの種類毎に独立で行なうものとしたが、誤差が解消できるのであれば、誤差の演算は各種類のドット毎に行ない、その誤差を小ドット用の誤差バッファに蓄積するものとしても良い。例えば、小ドットを形成する捺染印刷機同士の間でデータ変換を行なう場合であって、大ドットのインク滴の容量が僅かしか異ならない場合（例えば容量比で２５０対２５５）、大ドットの形成によって発生した誤差、ΔＤ=５、を小ドットの形成を判断する誤差バッファに蓄積するものとしても良い。小ドットの形成を増減することで、濃度誤差を解消できるのであれば、小ドットを用いることで、画質に与える影響を小さくできるからである。
【００５８】
［変形例６］
図７に示したデータ変換処理では、ドットを形成しない場合（ステップＳ２３０：「ＮＯ」）でも、誤差拡散処理（ステップＳ２６０）を行なうものとした。これに対して、ドットの形成を行なわない場合には、誤差拡散処理を行なわず、単に誤差拡散バッファの値を一つ下のラスタの対応する画素の誤差拡散バッファに転送するものとしても良い。誤差拡散処理を行なわないため、処理を高速化することができる。データ変換によってドットを間引こうとしている場合には、元々ドットが形成されていない画素にドットが新たに形成される可能性はないから、例えば元のドットデータがランレングスにより圧縮されている場合には、複数画素に亘ってドットが形成されないことを容易に検出することができる。例えば１ラスタに亘ってドットが形成されないことがランレングスデータから検出された場合には、そのラスタに関するステップＳ２００ないしＳ２６０の処理は行なわず、単に誤差拡散バッファのデータの移し替えを行なうものとすれば良い。こうすることで、データ変換処理を極めて高速化することができる。
【００５９】
［変形例７］
上記実施形態では、閾値Ｄｈｔは、値１２７とし、固定的な値として扱った。これに対して、閾値Ｄｔｈを補正データｄａｔａＸに応じた値としても良い。例えば、
Ｄｔｈ＝（Ｖｎｅｗ／２  ＋  ｄａｔａ）／２         … （６）
として設定しても良い。もとより、読み出された元データ生成機種のドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）に対応付けられた階調値が０またはＶｏｌｄの二つしかない場合には、
ドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）=０なら、Ｄｔｈ=Ｖｎｅｗ／４
ドットデータＤＤ（ｘ，ｙ）=１なら、Ｄｔｈ=Ｖｎｅｗ／４＋Ｖｏｌｄ／２
としても、式（４）と同じ結果となる。従って、このように閾値Ｄｔｈを設定しても良い。尚、誤差拡散を用いた２値化の処理において閾値Ｄｔｈを入力データに応じて設定すると、尾引などの非所望のドットが形成されることがなく、得られた画像が高画質になることは、例えば特許第３３６０３９１号などに詳しい。
【００６０】
［変形例８］
本実施形態では、誤差拡散の範囲は、図９に示した４つの画素に固定していたが、誤差拡散の範囲は、これより広くてもよいし、狭くても良い。また、３ラスタ以上に亘って誤差を配分するものとしても良い。更に、ドットの密度に応じて誤差拡散の範囲を変えても良い。上記のようにドットデータがランレングスにより圧縮されている場合には、ランレングスデータより、ドットが形成されない画素がいくつ連続するかを容易に検出することができる。そこで、ドットが形成されている画素が見い出されたとき、それまでにドットが形成されないで連続した画素がいくつかにより、誤差拡散の範囲を変えることは容易である。ドットが形成されない画素が連続しているほど、誤差拡散範囲を広くするように構成すれば、ドットの分散性は一層改善される。
【００６１】
［変形例９］
上記の実施形態では、元の捺染印刷機用に生成されたドットデータは、ページコンポーザＣＭＰに保存して呼び出すものとしたが、ターゲットとなっている捺染印刷機に接続されたコンピューターＰＣ内に記憶しておくものとしても良い。あるいは、印刷の際にターゲット機種とは異なる機種用のドットデータを一旦生成し、これを本実施形態のデータ変換処理によりターゲット機種用のドットデータに変換しても良い。こうすれば、接続したコンピューターＰＣにターゲット機種用のプリンタードライバーがインストールされていなくても、捺染印刷を行なうことができる。また、コンピューターＰＣと捺染印刷機ＰＲとは直接接続されている必要はなく、図１１に示すように、ネットワークＮＴを介して接続されていても差し支えない。こうした場合、捺染印刷機ＰＲはラスタイメージプロセッサＲＩＰを介して接続するものとしても良い。この場合、コンピューターＰＣは、ページコンポーザＣＭＰに保存されたデータベースＤＤＢから既存のドットデータを選択して、印刷指令をラスタイメージプロセッサＲＩＰに出力すると、ラスタイメージプロセッサＲＩＰは、指定されたドットデータをページコンポーザＣＭＰのデータベースＤＤＢから読み出し、これに対して図７に示したデータ変換処理を施して、順次捺染印刷機ＰＲに出力する。ラスタイメージプロセッサＲＩＰは、データ変換処理をソフトウェアによって行なっても良いし、ハードウェア回路により行なうものとしても良い。また、こうしたイメージプロセッサＲＩＰは、増設ボードの形態で、印刷機やコンピューターに内蔵することも可能である。
【００６２】
［変形例１０］
上記の実施形態では、元の印刷機と新しい印刷機の解像度は同一であったが、異なる解像度の印刷機で出力したい場合には、元の印刷機のハーフトーンされた結果であるドットデータ対し、バイリニアなどの補間演算法を用いて、新しい印刷機の解像度に解像度変換を行い、それを入力データとしてもよい。これにより入力データの階調数は増加する。解像度変換の様子を図１２に示した。図１２（Ａ）が元のハーフトーン処理結果を示しているものとする。このドットデータの解像度を縦横ともに１／２に減らした例を、図１２（Ｂ）の中間データとして示した。第１実施例のように元の印刷機のドットＯＮ階調値を２５５とした場合では、４画素の平均値が解像度変換後の画素の階調値（図は小数点以下四捨五入で表示）となる。このため、２値のデータが、解像度変換後は５値のデータとなる。５値のデータとは、以下の通りである。
〈１〉４画素全てがドットなし（０）の場合：中間値データ０
〈２〉４画素のうち、１つにドットが形成される場合：中間データ６４
〈３〉４画素のうち、２つにドットが形成される場合：中間データ１２８
〈４〉４画素のうち、３つにドットが形成される場合：中間データ１９１
〈５〉４画素全てがドットあり（２５５）の場合：中間値データ２５５
第１実施例と同様に、この入力データに対してＶｎｅｗを適切に設定した上で、閾値（例えば１２７）と比較して誤差拡散法を適用すると、ドット発生数を２５５／Ｖｎｅｗ倍に変換した出力が得られる。ただし、解像度が縦横それぞ１／２になっているため、単位面積当たりのドット発生数でみれば、その１／４になる。解像度変換は同様の考え方により、縦１／ｍ倍、横１／ｎ倍（ｍ，ｎは、それぞれ正の整数、但しｍ，ｎのいずれか一方は値２以上）とすることができる。
【００６３】
また、元の印刷機と新しい印刷機の出力解像度が同一の場合でも、あまり高い出力解像度が要求されない捺染用途などでは、見かけの解像度を落として印刷するものとしても良い。こうした解像度変換の様子を、図１２（Ａ）〜（Ｃ）を用いて説明する。元のドットデータ（図１２（Ａ））の解像度をまず１／２に減らし、図１２（Ｂ）に示した中間データに変換する。次にこれを入力データとして用い、解像度を縦横２倍に、つまり元の解像度に変換する。変換後のドットデータを図１２（Ｃ）に示した。その後、第１実施例同様、誤差拡散法によるドット増減処理を行なう。この場合もドット発生率を２５５／Ｖｎｅｗに変換できる。このような中間データを用いることで、データ転送量を減らしたり、処理を高速化したりすることができる。もとより、この種の解像度変換は、元のドットデータの解像度を縦横１／３にしてから３倍にして元に戻すなど、任意の画素範囲を特定して行なうことができる。縦横の画素範囲を変えて、縦横について異なる解像度変換を行なうことも差し支えない。
【００６４】
［その他の変形例］
この他、本発明は、捺染印刷機以外の印刷機、例えば用紙や樹脂シートなどに印刷する印刷機を用いた画像の形成にも適用できる。もとより、半導体製造などの特殊な印刷機に適用することも差し支えない。印刷機が使用するインク色の構成、数、種類にも制限はなく、ＣＭＹＫの４色プリンター、ＣＭＹＫに淡色インクＬＣ，ＬＭを備えた６色プリンター、あるいは実施形態に示したブルー，オレンジ，レッド以外の特色を備えたプリンター、またはモノクロプリンターなどにも適用可能である。更には、インクジェットタイプであれば、ピエゾ素子以外のアクチュエータを用いたプリンター、例えばバブルジェット（登録商標）方式のプリンターも使用可能である。インクジェットプリンター以外の熱転写、熱昇華型、マイクロカプセル方式などの各種プリンターを用いることも差し支えない。ドットを形成するノズルなどのドット形成要素が、印刷媒体の幅方向に亘って形成されたラインプリンターにも適用できることはもちろんである。また、本発明は、データ変換装置またはその方法として単独で使用することも可能である。
【００６５】
本発明は、上述の実施形態や実施例、変形例に限られるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において種々の構成で実現することができる。例えば、発明の概要の欄に記載した各形態中の技術的特徴に対応する実施形態、実施例、変形例中の技術的特徴は、上述の課題の一部又は全部を解決するために、あるいは、上述の効果の一部又は全部を達成するために、適宜、差し替えや、組み合わせを行うことが可能である。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することが可能である。
【符号の説明】
【００６６】
１０ … 印刷システム
２０ … 制御回路
２１ … ＣＰＵ
２２ … ＲＯＭ
２３ … ＲＡＭ
２５ … 通信インタフェース
２６ … 出力インタフェース
２８ … 入出力インタフェース
４１ … プラテン
４３ … 搬送モーター
５０ … 操作パネル
５１ … 印刷ヘッド
５２ … キャリッジ
５３ … ガイド
５４ … 無端ベルト
５５、５６ … プーリ
５８ … 主走査モーター
リザーバ６１〜６８
７１〜７８ … 各色インクタンク
８１〜８４ … 各ノズルユニット
ＣＬ … 布地
ＣＭＰ … ページコンポーザ
ＤＤＢ … データベース
ＮＴ … ネットワーク
ＰＣ … コンピューター
ＲＩＰ … ラスタイメージプロセッサ
ＰＲ … 捺染印刷機
ＳＮ … サムネイル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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