(57)【要約】【課題】より簡易な構成ながらも、各車輪のいずれのタイヤに異常が発生したかを判別することのできるタイヤ空気圧監視システムを提供する。【解決手段】タイヤ空気圧監視システム１は、各タイヤ４の空気圧を検出するとともに、検出された空気圧の情報を含む検出信号を無線送信するセンサユニット２０と、検出信号に含まれる空気圧の情報に基づいて各タイヤ４の空気圧を監視する監視装置１０と、を備える。車両２は、各タイヤにおける磁界の強さが異なるように磁場を形成する第１及び第２のバーアンテナ１４，１５を備える。センサユニット２０は、ＲＳＳＩ回路２４を備えるとともに、ＲＳＳＩ回路２４を通じて検出される信号強度情報を、検出信号に含めて送信する。監視装置１０は、検出信号に含まれる信号強度情報に基づいて、その検出信号がいずれのタイヤ４に設けられるセンサユニット２０から送信されたものであるかを特定する。【選択図】図１
2014125096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の各車輪にそれぞれ設けられてタイヤの空気圧を検出するとともに、検出された空気圧の情報を含む検出信号を無線送信するセンサユニットと、前記検出信号に含まれる空気圧の情報に基づいて前記各車輪のタイヤの空気圧を監視する監視装置と、を備えるタイヤ空気圧監視システムにおいて、
前記車両は、前記各車輪における磁界の強さが異なるように磁場を形成する磁場形成部を備え、
前記センサユニットは、磁界の強さを検出する磁界強度検出部を備えるとともに、前記磁界強度検出部を通じて検出される磁界強度情報を、前記検出信号に含めて送信するものであって、
前記監視装置は、前記検出信号に含まれる前記磁界強度情報に基づいて、前記検出信号が前記各車輪のいずれに設けられるセンサユニットから送信されたものであるかを特定するタイヤ空気圧監視システム。
【請求項２】
請求項１に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、
前記磁場形成部は、第１及び第２の磁石を備え、
前記各車輪における磁界の強度差は、第１及び第２の磁石がそれぞれ形成する磁界が強め合ったり弱め合ったりすることによって生じるタイヤ空気圧監視システム。
【請求項３】
請求項２に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、
前記第１及び第２の磁石は、互いの軸方向が角度をなすように配設されているタイヤ空気圧監視システム。
【請求項４】
請求項３の記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、
前記第１及び第２の磁石は、互いの軸方向が直交するように配設されているタイヤ空気圧監視システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ空気圧監視システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両のタイヤ空気圧を監視するタイヤ空気圧監視システムが知られている。当該システムは、車両の各タイヤに設けられる無線通信機能付のセンサユニットを備えてなる。各センサユニットは、各センサユニット近傍に設けられたイニシエータからのトリガ信号の受信を契機としてタイヤの空気圧を検出し、その検出したタイヤの空気圧情報を含ませた検出信号を送信する。この検出信号は車両の本体に設けられる制御装置に受信される。制御装置は、各イニシエータにおけるトリガ信号の送信タイミングも制御する。制御装置は、トリガ信号の送信タイミングと検出信号の受信タイミングとの比較から、当該受信した検出信号がどのタイヤのセンサユニットから送信されたものかを判断するとともに、当該受信した検出信号に含まれる空気圧情報に基づきタイヤの空気圧の異常の有無を判断する。制御装置は、タイヤの空気圧に異常がある場合には、例えばメータディスプレイを通じて異常があるタイヤの位置を報知する。当該システムによれば、運転者は、異常が発生したタイヤを判別できるものの、タイヤ本数分のイニシエータが必要である。そこで、製品コストなどを抑制する観点から次のようなタイヤ空気圧監視システムが従来提案されている。
【０００３】
すなわち、特許文献１に記載されるように、当該タイヤ空気圧監視システムでは、センサユニットが磁束密度検出部、及び磁束方向検出部を備えた磁気センサを、車両が２つの磁石を、それぞれ備えている。各センサユニットは、磁気センサを通じて、２つの磁石によって形成されるタイヤ回りの磁場の磁束密度と磁束方向とを検出し、それら検出した各情報を含ませた検出信号を送信する。制御装置は、検出信号に含まれる磁束密度及び磁束方向を示す情報から当該受信した検出信号がどのタイヤのセンサユニットから送信されたものかを判断する。このように、特許文献１のタイヤ空気圧監視システムによれば、前述した従来のシステムと比較してイニシエータが省略されているにも関わらず、異常が発生したタイヤを特定することができる。また、イニシエータが減った分、製品コスト等も抑制されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１２６３７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、近年では、車両のコストダウンに対する要求がますます厳しくなってきている。タイヤ空気圧監視システムについても例外ではなく、さらに構成を簡単にすることが臨まれていた。
【０００６】
本発明は、こうした実状に鑑みてなされたものであり、その目的は、より簡易な構成ながらも、各車輪のいずれのタイヤに異常が発生したかを判別することのできるタイヤ空気圧監視システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、空気圧監視システムは、車両の各車輪にそれぞれ設けられてタイヤの空気圧を検出するとともに、検出された空気圧の情報を含む検出信号を無線送信するセンサユニットと、前記検出信号に含まれる空気圧の情報に基づいて前記各車輪のタイヤの空気圧を監視する監視装置と、を備え、前記車両は、前記各車輪における磁界の強さが異なるように磁場を形成する磁場形成部を備え、前記センサユニットは、磁界の強さを検出する磁界強度検出部を備えるとともに、前記磁界強度検出部を通じて検出される磁界強度情報を、前記検出信号に含めて送信するものであって、前記監視装置は、前記検出信号に含まれる前記磁界強度情報に基づいて、前記検出信号が前記各車輪のいずれに設けられるセンサユニットから送信されたものであるかを特定することを要旨とする。
【０００８】
この構成によれば、各タイヤに印加される磁界の強度が全て異なる、このため、監視装置は、検出信号に含まれる磁界強度の情報に基づき、当該検出信号の送信元のユニット位置を特定できる。また、センサユニットは、磁界の強さを検出する磁界強度検出部を備えていればよいので、従来必要であった磁界の向きを検出する検出部が不要である。すなわち、この構成のタイヤ空気圧監視システムは、磁界の向きを検出する検出部が不要となる分だけセンサユニットの構成を簡易なものとしつつ、各車輪のいずれのタイヤの空気圧に異常が発生したかを特定することができる。
【０００９】
上記構成において、前記磁場形成部は、第１及び第２の磁石を備え、前記各車輪における磁界の強度差は、第１及び第２の磁石がそれぞれ形成する磁界が強め合ったり弱め合ったりすることによって生じさせることが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、２つの磁石という簡易な構成で、各車輪における磁界に強度差を設けることができる。
上記構成において、前記第１及び第２の磁石は、互いの軸方向が角度をなすように配設されていることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、第１及び第２の磁石の軸方向が一致している場合や、平行関係にある場合と比較して各車輪における磁界に強度差を設けやすい。
上記構成において、前記第１及び第２の磁石は、互いの軸方向が直交するように配設されていることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、第１及び第２の磁石のそれぞれの軸方向がなす角度が他の角度である場合と比較して各車輪における磁界に強度差を設けやすい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のタイヤ空気圧監視システムによれば、より簡易な構成ながらも、各車輪のいずれのタイヤに異常が発生したかを判別することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】（ａ）はタイヤ空気圧監視システムの概略構成を示すブロック図、（ｂ）はセンサユニットの概略構成を示すブロック図。
【図２】（ａ）は車両の平面図、（ｂ）は右前のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｃ）は右後のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｄ）は左後のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｅ）は左前のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図。
【図３】（ａ）は車両の平面図、（ｂ）は右前のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｃ）は右後のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｄ）は左後のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図、（ｅ）は左前のタイヤに設けられるセンサユニットの拡大図。
【図４】図３（ｃ）に示すセンサユニットの拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、タイヤ空気圧監視システムの一実施形態について説明する。
図１（ａ）に示すように、タイヤ空気圧監視システム１は、車両２の車体３に設けられる監視装置１０と、車両２の４つのタイヤ４にそれぞれ設けられる４つのセンサユニット２０と、を備えている。
【００１６】
＜センサユニット＞
図１（ｂ）に示すように、センサユニット２０は、センサユニット制御部２１、並びに当該センサユニット制御部２１に電気的に接続されたＬＦ受信部２２及びＵＨＦ送信部２３を備えている。センサユニット制御部２１は、ＬＦ受信部２２及びＵＨＦ送信部２３を含むセンサユニット２０に設けられる電気機器を統括的に制御する。ＬＦ受信部２２は、ＬＦ（Ｌｏｗ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の無線信号を受信する。ＬＦ受信部２２は、ＲＳＳＩ回路２４を備えている。ＲＳＳＩ回路２４は、受信したＬＦ帯の無線信号の信号強度を検出する。なお、ＬＦ受信部２２の受信アンテナ２９は、車体３の左右方向に指向性を有する１軸アンテナである。このため、受信アンテナ２９は、車体３の左右方向からの無線信号を受信しやすい。ＵＨＦ送信部２３は、ＵＨＦ（Ｕｌｔｒａ  Ｈｉｇｈ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の無線信号を送信する。
【００１７】
また、センサユニット２０は、加速度センサ２５、空気圧センサ２６、及び温度センサ２７を備えている。これら加速度センサ２５、空気圧センサ２６、及び温度センサ２７は、センサユニット制御部２１に電気的に接続されている。加速度センサ２５は、タイヤ４の回転加速度を検出する。空気圧センサ２６は、タイヤ４の空気圧を検出する。温度センサ２７は、タイヤ４の温度を検出する。なお、センサユニット２０は、図示しない電池を備えている。センサユニット２０の各部は、電池の電力を消費して駆動する。
【００１８】
センサユニット制御部２１のメモリ２８には、自身に固有のＩＤコードが記憶されている。センサユニット制御部２１は、加速度センサ２５を通じて所定の回転加速度が検出されたことを契機として、各センサ２６，２７及びＲＳＳＩ回路２４を通じて検出される空気圧情報、温度情報、及び信号強度情報、並びにメモリ２８に記憶されているＩＤコードを含ませた検出信号を生成する。ＵＨＦ送信部２３は、センサユニット制御部２１において生成された検出信号をＵＨＦ帯の無線信号に変換し、これを送信する。なお、センサユニット制御部２１は、加速度センサ２５を通じてタイヤ４の回転加速度を所定の時間だけ検出できないときには、検出信号の生成を停止する。なお、ＲＳＳＩ回路２４が磁界強度検出部に相当する。
【００１９】
＜監視装置＞
図１（ａ）に示すように、監視装置１０は、システム制御部１１と、当該システム制御部１１に電気的に接続されたＬＦ送信部１２と、ＵＨＦ受信部１３とを備えている。システム制御部１１は、監視装置１０に設けられる電気機器を統括的に制御する。ＬＦ送信部１２は、フェライトコアに電線を巻回させてなる第１及び第２のバーアンテナ１４，１５を通じて、ＬＦ帯の無線信号を送信する。第１及び第２のバーアンテナ１４，１５は、車体３の床部に設けられている。なお、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５から送信される無線信号の送信出力は同じであるものとする。
【００２０】
図２（ａ）に示すように、車体３を上から見たとき、第１のバーアンテナ１４は、車体３の中央付近に設けられている。また、第１のバーアンテナ１４は、その軸線の延びる方向が車体３の中心軸ＣＬに沿うとともに、各タイヤ４からの距離Ｌ１が全て等しくなるように設けられている。第２のバーアンテナ１５は、第１のバーアンテナ１４よりも後方に設けられている。また、第２のバーアンテナ１５は、その軸線の延びる方向が車体３の中心軸ＣＬに対して直交且つ車軸に対して平行となるように設けられている。従って、第２のバーアンテナ１５と前側の各タイヤ４との間の距離Ｌ２は、第１のバーアンテナ１４と各タイヤ４との間の距離Ｌ１よりも長い（Ｌ２＞Ｌ１）。また、第２のバーアンテナ１５と後側の各タイヤ４との間の距離Ｌ３は、第１のバーアンテナ１４と各タイヤ４との間の距離Ｌ１よりも短い（Ｌ３＜Ｌ１）。なお、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５が磁場形成部、及びその磁石に相当する。ＵＨＦ受信部１３は、ＵＨＦ帯の無線信号を受信する。
【００２１】
また、図１（ａ）に示すように、監視装置１０は、システム制御部１１に電気的に接続された表示部１６を備えている。表示部１６は、車室内における運転者から視認可能となる範囲、例えばインストルメントパネル（計器盤）等に設けられ、特定のタイヤに異常が発生した旨警告する。
【００２２】
システム制御部１１のメモリ１８には、予め各センサユニット２０のＩＤコードが記憶されている。また、メモリ１８には、検出信号に含まれる空気圧情報、及び温度情報からタイヤ空気圧の異常の有無を判断する判断式が記憶されている。
【００２３】
システム制御部１１は、図示しない走行用の駆動源（例えばエンジン）の駆動中、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５から同時にＬＦ帯の無線信号を送信する。システム制御部１１は、加速度センサ２２により所定の回転加速度が検出されるときに各センサユニット２０から送信されるＵＨＦ帯の無線信号である検出信号を受信する。システム制御部１１は、受信した検出信号に含まれるＩＤコードとメモリ１８に記憶されているＩＤコードとの照合を行う。照合が成立する場合には、システム制御部１１は、メモリ１８に記憶されている判断式を利用して検出信号に含まれる空気圧情報、及び温度情報からタイヤ空気圧の異常の有無を判断する。タイヤ空気圧に異常有りと判断される場合には、システム制御部１１は、タイヤ空気圧に異常有りと判断させた情報が含まれる検出信号が、どのタイヤ４のセンサユニット２０から送信されたものかを判断する。当該判断は、検出信号に含まれる信号強度情報に基づいて行う。なお、センサユニット２０が設けられるタイヤ位置と信号強度情報との関係については、後に詳細に説明する。信号強度情報に基づきタイヤ空気圧に異常があるタイヤ位置を判定すると、システム制御部１１は、表示部１６を通じてタイヤ空気圧に異常があるタイヤ位置を報知する。
【００２４】
＜信号強度情報とタイヤ位置との関係＞
次に、センサユニット２０が設けられるタイヤ位置と、各センサユニット２０から送信される検出信号に含まれる信号強度情報との関係について説明する。
【００２５】
図２（ａ）において実線で示すように、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５は、無線信号の送信時に磁場を形成する。図２（ａ）に示すように、ある時刻における第１のバーアンテナ１４が車体３の右側の各タイヤ４に形成する磁場を磁場Ｍ１とし、第１のバーアンテナ１４が車体３の左側の各タイヤ４に形成する磁場を磁場Ｍ２とする。また、磁場Ｍ１，Ｍ２が形成される時刻と同時刻における第２のバーアンテナ１５が車体３の前側の各タイヤ４に形成する磁場を磁場Ｍ３とし、第２のバーアンテナ１５が車体３の後側の各タイヤ４に形成する磁場を磁場Ｍ４とする。なお、磁場Ｍ１〜Ｍ４の矢印の向きは磁界の向きを、磁場Ｍ１〜Ｍ４の線の太さは磁界の強さを、それぞれ示している。ここでは、以下の説明の理解が容易となるように、磁場Ｍ１，Ｍ２における磁界の強さが「２Ｈ」、磁場Ｍ３における磁界の強さが「１Ｈ」、磁場Ｍ４における磁界の強さが「４Ｈ」であるものとする。これら磁界の強さの違いは、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５と各タイヤ４との距離の違いに起因する。また、車体３の左方から右方に向かう磁界の向きを正方向、これとは逆に車体３の右方から左方に向かう磁界の向きを逆方向とする。
【００２６】
図２（ｂ）に示すように、ある時刻における右前のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０は、磁界の向きが正方向で磁界の強さが「２Ｈ」である磁場Ｍ１、及び磁界の向きが正方向で磁界の強さが「１Ｈ」である磁場Ｍ３の中に位置する。２つの磁界の向きが一致するので、右前のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０における磁界の強さは、２つの磁界の強さを足し合わせた「３Ｈ」となる。すなわち、受信アンテナ２９は、磁界の強さ「３Ｈ」に比例する信号強度を有する無線信号を受信する。
【００２７】
図２（ｃ）に示すように、ある時刻における右後のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０は、磁界の向きが逆方向で磁界の強さが「２Ｈ」である磁場Ｍ１、及び磁界の向きが正方向で磁界の強さが「４Ｈ」である磁場Ｍ４の中に位置する。２つの磁界の向きが逆となるので、右後のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０における磁界の強さは、２つの磁界の強さの差分である「２Ｈ」となる。すなわち、受信アンテナ２９は、磁界の強さ「２Ｈ」に比例する信号強度を有する無線信号を受信する。
【００２８】
図２（ｄ）に示すように、ある時刻における左後のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０は、磁界の向きが正方向で磁界の強さが「２Ｈ」である磁場Ｍ２、及び磁界の向きが正方向で磁界の強さが「４Ｈ」である磁場Ｍ４の中に位置する。２つの磁界の向きが一致するので、左後のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０における磁界の強さは、２つの磁界の強さを足し合わせた「６Ｈ」となる。すなわち、受信アンテナ２９は、磁界の強さ「６Ｈ」に比例する信号強度を有する無線信号を受信する。
【００２９】
図２（ｅ）に示すように、ある時刻における左前のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０は、磁界の向きが逆方向で磁界の強さが「２Ｈ」である磁場Ｍ２、及び磁界の向きが正方向で磁界の強さが「１Ｈ」である磁場Ｍ３の中に位置する。２つの磁界の向きが逆となるので、左前のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０における磁界の強さは、２つの磁界の強さの差分である「１Ｈ」となる。すなわち、受信アンテナ２９は、磁界の強さ「１Ｈ」に比例する信号強度を有する無線信号を受信する。
【００３０】
以上のように、印加される磁界の強いセンサユニット２０の順番は、左後、右前、右後、左前の順となる。各センサユニット２０が受信するＬＦ帯の無線信号の信号強度は、磁界の強さに比例している。従って、右前のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度は、左後のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度よりも弱くなる。また、右後のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度は、右前のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度よりも弱くなる。さらに、左前のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度は、右後のセンサユニット２０が受信する無線信号の信号強度よりも弱くなる。このため、各タイヤ４の位置と印加される磁界の強さとの関係をメモリ１８に記憶させておくことにより、システム制御部１１は、受信する検出信号に含まれる信号強度情報から、その検出信号がどのセンサユニット２０から送信されてものかを特定することができる。
【００３１】
以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
（１）各センサユニット２０に、受信する無線信号の信号強度を検出するＲＳＳＩ回路２４を設けた。そして、各センサユニット２０は、ＲＳＳＩ回路２４が検出する信号強度情報を空気圧センサ２６、及び温度センサ２７が検出した空気圧情報、及び温度情報とともに検出信号に含ませて送信するようにした。また、無線信号を送信するための第１及び第２のバーアンテナ１４，１５を車体３の中心軸ＣＬ上に、且つそれらの軸線が交わるように設けた。そして、第１のバーアンテナ１４は各タイヤ４からの距離が等しくなるように、第２のバーアンテナ１５は前側の各タイヤ４よりも後側のタイヤ４に近くなるように、それぞれ設けた。これにより、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５から無線信号を送信したとき、各タイヤ４における磁界の強さが異なることにより、各センサユニット２０が受信する無線信号の信号強度が異なる。すなわち、各センサユニット２０が送信する検出信号に含まれる信号強度情報は、センサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置により異なる。これにより、システム制御部１１は、検出信号が送信されたセンサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置を特定することができる。このように、タイヤ４の位置によってセンサユニット２０に受信される信号強度が異なるように第１及び第２のバーアンテナ１４，１５を設けたことにより、従来必要であった磁界の向きを検出する検出部を省略することができる。
【００３２】
（２）通常、車両には、磁場に影響を及ぼす金属材料が多数使用されている。すなわち、各タイヤ４における磁界強度は、タイヤ４と第１及び第２のバーアンテナ１４，１５との距離だけでは決定されない。このため、２つのタイヤ４における磁界強度に差がつく１つのアンテナの車両搭載位置は容易に見つかっても、４つのタイヤ４における磁界強度に差が付く１つのアンテナの車両搭載位置を見つけることは困難である。一方で、車両は基本的に左右対称の構造を有している。このため、車両の中心軸上にアンテナを設けた場合、当該アンテナは、例えば前側の左右のタイヤ４における磁界強度が等しくなるように磁場を形成する。従って、上述したように、第２のバーアンテナ１５を、各タイヤ４からの距離が等しくなるように搭載した第１のバーアンテナ１４と後側のタイヤ４との間に設けるという簡易な調整だけで、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５から無線信号を同時送信するときの各タイヤ４における磁界強度を異ならせることができる。
【００３３】
（３）第１のバーアンテナ１４を各タイヤ４からの距離が等しくなるように車体３の中央部に設けた。また、第２のバーアンテナ１５を、第１のバーアンテナ１４の後方に設けた。これにより、各タイヤ４における磁界強度に差を設けることができる。
【００３４】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５を車体３の中心軸ＣＬに沿って設けたが、２つのバーアンテナが設けられる位置は、各タイヤ４における磁界の強さが異なる位置であればよい。例えば、図３（ａ）に示すように、第１のバーアンテナ１４を軸方向が車両の前後方向を向く状態で運転席下の床部に、第２のバーアンテナ１５を軸方向が車両の幅方向を向く状態で助手席の後ろの後部座席下の床部に、それぞれ設ける。このように構成した場合でも、図３（ｂ）〜（ｅ）に示すように、各センサユニット２０の受信アンテナ２９における第１及び第２のバーアンテナ１４，１５が形成する合成磁界の強さが異なるので、上記実施形態の（１）の効果と同様の効果を得ることができる。
【００３５】
なお、図３（ｃ）及び図３（ｅ）に示すように、右後及び左前のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０の受信アンテナ２９における磁界の向きは、中心軸ＣＬに対して直交していない。この場合は、受信アンテナ２９における磁界の強さは、中心軸ＣＬと直交する方向に分解した成分同士を考慮したものとなる。例えば、右後のタイヤ４に設けられるセンサユニット２０の受信アンテナ２９について代表して説明する。図４に示すように、受信アンテナ２９において、第１のバーアンテナ１４が形成する磁界をＭ５とし、第２のバーアンテナ１５が形成する磁界をＭ６とする。そして、磁場Ｍ５の車体３の左右方向成分を磁場Ｍ５１，車体３の前後方向成分を磁場Ｍ５２とする。また、磁場Ｍ６の車体３の左右方向成分を磁場Ｍ６１，車体３の前後方向成分を磁場Ｍ６２とする。このような場合、センサユニット２０における磁界の強さは、磁場Ｍ５１の磁界の強さと磁場Ｍ６１の磁界の強さを足し合わせたものとなる。すなわち、センサユニット２０のＲＳＳＩ回路２４は、無線信号の信号強度を算出できる。ひいては、システム制御部１１は、センサユニット２０から送信される検出信号に含まれる信号強度情報から、当該検出信号を送信したセンサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置を特定することができる。
【００３６】
・上記実施形態において、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５の両方が同じ位相で無線信号を送信した場合の信号強度情報と、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５が逆の位相で無線信号を送信した場合の信号強度情報とを組み合わせてセンサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置の特定に利用してもよい。このように組み合わせた特定方法を採用すれば、一方の特定方法では信号強度の差が小さくても、他方の特定方法では信号強度の差が大きくなるので、より正確にセンサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置を特定することができる。
【００３７】
・上記実施形態では、信号強度情報同士の大小関係とセンサユニットの位置との対応関係を利用して、センサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置の特定を行ったが、信号強度情報とセンサユニットの位置との対応情報から、センサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置の特定を行ってもよい。このような特定方法を採用すれば、センサユニット２０からの検出信号を受信した時点で、検出信号を送信したセンサユニット２０が設けられるタイヤ４の位置を特定することができる。
【００３８】
・上記実施形態では、各タイヤ４に磁場を形成するアンテナにフェライトに電線を巻回させたバーアンテナを採用したが、フェライトを省略したコイルアンテナであってもよい。
【００３９】
・上記実施形態では、センサユニット２０は、所定の周期で自発的にタイヤの空気圧や温度を検出して検出信号を無線送信するものであってが、イニシエータからの信号に基づいて検出信号を無線送信するものであってもよい。
【００４０】
・上記実施形態において、必ずしもシステム制御部１１のメモリ１８にセンサユニット２０のＩＤコードが記憶されている必要はない。この場合、システム制御部１１は、受信回数の多いＩＤコード情報が含まれる検出信号を自車両のものと判断する。
【００４１】
・上記実施形態において、車両２が電子キーシステムを備える場合には、例えば第１及び第２のバーアンテナ１４，１５が車内の通信エリアを形成してもよい。
・上記実施形態において、センサユニット２０は、ＲＳＳＩ回路２４に代えて磁場強度検出部を採用してもよい。そして、センサユニット２０は、磁場強度検出部を通じて検出した磁場強度情報を検出信号に含ませるようにする。このように構成しても、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、このような構成を採用する場合、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５に代えて磁石を採用することができる。
【００４２】
・上記実施形態において、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５から送信される無線信号の送信出力に差を設けてもよい。
・上記実施形態において、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５は、監視装置１０と別に設けてもよい。
【００４３】
・上記実施形態において、第２のバーアンテナ１５は、第１のバーアンテナ１４よりも前方に設けてもよい。
・上記実施形態において、温度センサ２７は省略してもよい。
【００４４】
・上記実施形態において、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５は、少なくとも互いの軸方向が角度をなすように配設されていればよい。すなわち、第１及び第２のバーアンテナ１４，１５は、互いの軸方向が直交していなくてもよい。
【００４５】
次に、上記実施形態及び上記別例より想起される技術的思想について記載する。
（イ）上記構成において、前記第１及び第２の磁石は、車両を上からみたとき、車両の前後方向へ延びる中心軸上に間隔をおいて位置するタイヤ空気圧監視システム。
【００４６】
車両には、磁場に影響を及ぼす金属材料が多数使用されている。すなわち、車輪における磁界強度は、車輪と磁石との距離だけでは決定されない。このため、２つの車輪における磁界強度に差がつく１つの磁石の車両搭載位置は容易に見つかっても、４つの車輪における磁界強度に差が付く１つの磁石の車両搭載位置を見つけることは困難である。一方で、車両は基本的に左右対称の構造を有している。このため、車両の前後方向へ延びる中心軸上に磁石を設けた場合、当該磁石は、例えば前側の左右の車輪における磁界強度が等しくなるように磁場を形成する。従って、少なくとも車両の中心軸上に位置する２つの磁石を備える構成によれば、２つの磁石の前後位置を調整する容易な調整だけで、４つの車輪における磁界強度に差を付けることができる。
【００４７】
（ロ）上記構成において、前記第１の磁石は前記各タイヤからの距離が等しい中央部に、前記第２の磁石は前記第１の磁石の前方又は後方に、それぞれ位置することが好ましい。
【００４８】
この構成によれば、各タイヤにおける磁界強度に差を付けることができる。
【符号の説明】
【００４９】
ＣＬ…中心軸、１…タイヤ空気圧監視システム、２…車両、３…車体、４…タイヤ、１０…監視装置、１１…システム制御部、１２…ＬＦ送信部、１３…ＵＨＦ受信部、１４…第１のバーアンテナ、１５…第２のバーアンテナ、１６…表示部、１８，２８…メモリ、２０…センサユニット、２１…センサユニット制御部、２２…ＬＦ受信部、２２…加速度センサ、２３…ＵＨＦ送信部、２４…ＲＳＳＩ回路、２５…加速度センサ、２６…空気圧センサ、２７…温度センサ、２９…受信アンテナ。
【図１】
2014125096.tif 000003
【図２】
2014125096.tif 000004
【図３】
2014125096.tif 000005
【図４】
2014125096.tif 000006