(57)【要約】【課題】装身具自体の疲労を伴うことなく宝玉類の着脱を繰り返すことが可能な装身具を提供する。【解決手段】装身具(100)は本体(110)と一対の挟持部材(120,130)とからなる。本体(110)にはその周方向にスリット(111)が形成されており、一方の挟持部材(130)はスリット(111)の内部を通過して開閉可能であるように本体(110)に回動可能に取り付けられている。一方の挟持部材(130)を本体(110)に対して回動させ、一対の挟持部材(120,130)を相互に開閉させることにより、一対の挟持部材(120,130)の間に宝玉類(150)が取り外し可能に挟持される。【選択図】  図２
2014212890.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、一対の挟持部材と、からなる装身具であって、
前記挟持部材の少なくとも何れか一方及び前記本体の少なくとも何れか一方にはその周方向においてスリットが形成されており、
前記挟持部材の何れか一方は、前記本体に形成された前記スリット又は他方の挟持部材に形成された前記スリットの内部を通過して開閉可能であるように前記本体に回動可能に取り付けられており、
前記何れか一方の挟持部材を前記本体に対して回動させ、前記一対の挟持部材を相互に開閉させることにより、前記一対の挟持部材の間に対象物を取り外し可能に挟持する装身具。
【請求項２】
前記一対の挟持部材の何れか一方は前記本体に固定されており、他方は前記一方の挟持部材と対向するように前記本体に回動可能に取り付けられており、
前記一対の挟持部材の一方を他方に相互に対向した状態で係合させる係合手段を備えていることを特徴とする請求項１に記載の装身具。
【請求項３】
前記一対の挟持部材は前記一対の挟持部材を相互に近づく方向に付勢する引張バネを介して連結されていることを特徴とする請求項１に記載の装身具。
【請求項４】
前記スリットは前記本体に形成されており、
前記一対の挟持部材の各々は、前記対象物を挟み込む挟持部と、前記挟持部の一端から延びる延長部と、から形成されており、
前記一対の挟持部材の各々は前記挟持部と前記延長部との境界点において相互に対向するように前記本体に対して回動可能に取り付けられていることを特徴とする請求項１に記載の装身具。
【請求項５】
前記本体に対して回動可能に取り付けられ、かつ、前記スリットに嵌合可能なロック部材を有しており、
前記ロック部材は、前記何れか一方の挟持部材を前記他方の挟持部材に対して閉じたときに、前記スリットに嵌合することにより、前記何れか一方の挟持部材をロックするものであることを特徴とする請求項１または２に記載の装身具。
【請求項６】
前記本体に対して回動可能に取り付けられ、かつ、前記スリットに嵌合可能なロック部材を有しており、
前記ロック部材は前記スリットに嵌合したときに前記一方の挟持部材に係合することにより前記一方の挟持部材の回動を阻止するものであり、
前記ロック部材は前記本体の周方向において伸縮可能であることを特徴とする請求項１に記載の装身具。
【請求項７】
前記係合手段は、一方に形成された凸部と、他方に形成され、前記凸部が嵌合可能な凹部とからなり、前記凸部及び前記凹部の少なくとも何れか一方の個数は１以外であることを特徴とする請求項２に記載の装身具。
【請求項８】
前記一対の挟持部材の一方を他方に相互に対向した状態で係合させる係合手段を備えており、
前記係合手段は、一方に形成された凸部と、他方に形成され、前記凸部が嵌合可能な凹部とからなり、前記凸部及び前記凹部の少なくとも何れか一方の個数は１以外であることを特徴とする請求項４に記載の装身具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、宝玉類を取り付ける土台としての装身具、特に、宝玉類を交換可能な装身具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の装身具の第一の例として、実開平２−７６９０８号公報（特許文献１）に記載されたものがある。
【０００３】
図２７は同公報に記載された装身具の斜視図である。
【０００４】
この装身具は弾性リング体１からなり、弾性リング体１の一端には二つの把持部１１、１２が形成され、他端には挟持部１３が形成されている。把持部１１、１２及び挟持部１３の弾性力を利用して、把持部１１、１２と挟持部１３との間に装飾体２が挟み込まれる。
【０００５】
従来の装身具の第二の例として、実公昭４３−２４６３６号公報（特許文献２）に記載されたものがある。
【０００６】
図２８はこの装身具において宝玉類を嵌めたときの正面図、図２９は側面図、図３０は上面図、図３１は宝玉類を取り外したときの正面図である。
【０００７】
この装身具は２つの半円形のアーム１、２からなる。アーム１、２の各々の上端には抱合爪３、４が形成され、ピン６を介して相互に回動可能に連結されている。各アーム１、２の下端には係合部１’、２’が形成されており、係合部’、２’を係合させることにより、抱合爪３、４の間に宝玉類を挟みことが可能になり（図２８）、係合部１’、２’を離間させることにより、抱合爪３、４の間から宝玉類を取り外すことが可能になる（図３１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】実開平２−７６９０８号公報
【特許文献２】実公昭４３−２４６３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記の二つの従来の装身具には次のような欠点があった。
【００１０】
第一の例の従来の装身具は、弾性リング体１の弾性力を利用して、装飾体２を把持部１１、１２と挟持部１３との間に挟み込むものであるが、装飾体２の着脱を繰り返すうちに弾性リング体１に金属疲労が蓄積し、最終的には、弾性リング体１が弾性力を失うおそれが大きかった。
【００１１】
さらに、装飾体２の脱落を防止するためには、弾性リング体１の弾性力を大きく設定する必要があるが、そうすると、逆に、装飾体２の交換時に大きな力が必要となり、操作性の低下を免れなかった。
【００１２】
第二の例の従来の装身具においては、単に係合部１’、２’が相互に係合し合うことによってのみ、宝玉類が抱合爪３、４の間に挟持されている。このため、小さな力または衝撃で係合部１’、２’が外れることがあり、そのような場合には、宝玉類のみならず、装身具をも落として紛失してしまうおそれがあった。
【００１３】
本発明はこのような従来の装身具における問題点に鑑みてなされたものであり、装身具自体の疲労を伴うことなく宝玉類の着脱を繰り返すことが可能であり、宝玉類の交換に大きな力を必要とせず、さらに、宝玉類を確実に挟持することを可能にする装身具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の目的を達成するため、本発明は、本体と、一対の挟持部材と、からなる装身具であって、前記挟持部材の少なくとも何れか一方及び前記本体の少なくとも何れか一方にはその周方向においてスリットが形成されており、前記挟持部材の何れか一方は、前記本体に形成された前記スリット又は他方の挟持部材に形成された前記スリットの内部を通過して開閉可能であるように前記本体に回動可能に取り付けられており、前記何れか一方の挟持部材を前記本体に対して回動させ、前記一対の挟持部材を相互に開閉させることにより、前記一対の挟持部材の間に対象物を取り外し可能に挟持する装身具を提供する。
【００１５】
前記一対の挟持部材の何れか一方は前記本体に固定されており、他方は前記一方の挟持部材と対向するように前記本体に回動可能に取り付けられており、前記一対の挟持部材の一方を他方に相互に対向した状態で係合させる係合手段を備えていることが好ましい（例えば、図１−４参照）。
【００１６】
例えば、前記係合手段は、一方に形成された凸部と、他方に形成され、前記凸部が嵌合可能な凹部とからなり、前記凸部及び前記凹部の少なくとも何れか一方の個数は１以外であることが好ましい（例えば、図２及び図１６参照）。
【００１７】
前記一対の挟持部材は前記一対の挟持部材を相互に近づく方向に付勢する引張バネを介して連結されていることが好ましい（例えば、図９−１２参照）。
【００１８】
前記スリットは前記本体に形成されており、前記一対の挟持部材の各々は、前記対象物を挟み込む挟持部と、前記挟持部の一端から延びる延長部と、から形成されており、前記一対の挟持部材の各々は前記挟持部と前記延長部との境界点において相互に対向するように前記本体に対して回動可能に取り付けられていることが好ましい（例えば、図１５−１７参照）。
【００１９】
上記の装身具は前記一対の挟持部材の一方を他方に相互に対向した状態で係合させる係合手段を備えており、前記係合手段は、一方に形成された凸部と、他方に形成され、前記凸部が嵌合可能な凹部とからなり、前記凸部及び前記凹部の少なくとも何れか一方の個数は１以外であることが好ましい（例えば、図５−１７参照）。
【００２０】
前記本体に対して回動可能に取り付けられ、かつ、前記スリットに嵌合可能なロック部材を有しており、前記ロック部材は、前記何れか一方の挟持部材を前記他方の挟持部材に対して閉じたときに、前記スリットに嵌合することにより、前記何れか一方の挟持部材をロックするものであることが好ましい（例えば、図１８−２１参照）。
【００２１】
前記本体に対して回動可能に取り付けられ、かつ、前記スリットに嵌合可能なロック部材を有しており、前記ロック部材は前記スリットに嵌合したときに前記一方の挟持部材に係合することにより前記一方の挟持部材の回動を阻止するものであり、前記ロック部材は前記本体の周方向において伸縮可能であることが好ましい（例えば、図２４−２６参照）。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係る装身具によれば、以下の効果を得ることができる。
【００２３】
第一に、本発明に係る装身具は、上記の第一の例の従来の装身具（図２７）とは異なり、装身具自体の弾性力を利用するものではないので、宝玉類の着脱を繰り返しても、装身具自体に疲労を蓄積させることはなく、第一の例の従来の装身具と比較して、極めて大きい耐久性（寿命）を有する。
【００２４】
第二に、宝玉類を他のものに交換する場合には、一方の挟持部材を他方の挟持部材に対して回動させる動作を行うだけでよい。このため、第一の例の従来の装身具（図２７）と比較して、少ない力で宝玉類を他のものに交換することが可能である。
【００２５】
第三に、本発明に係る装身具の使用時には、本体の内側に形成されている開口に使用者の指が通されているため、一方の挟持部材が他方の挟持部材から外れる方向に回動することはない。このため、第二の例の従来の装身具（図２８−３１）とは異なり、宝玉類が挟持部材から外れて落下するおそれはない。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る装身具の斜視図である。
【図２】本発明の第一の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係る装身具において、第二の挟持部材を本体に対して開いた状態を示す斜視図である。
【図４】図３に示す状態の縦断面図である。
【図５】本発明の第一の実施形態の第一の変形例に係る装身具の斜視図である。
【図６】本発明の第一の実施形態の第二の変形例に係る装身具の斜視図である。
【図７】支持部を追加的に形成するための支持部形成部材の斜視図である。
【図８】図６に示した装身具に支持部形成部材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図９】本発明の第二の実施形態に係る装身具の斜視図である。
【図１０】本発明の第二の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図１１】本発明の第二の実施形態に係る装身具の外側の一部を除去した状態の斜視図である。
【図１２】本発明の第二の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図１３】本発明の第三の実施形態に係る装身具の断面図である。
【図１４】図１４（Ａ）、図１４（Ｂ）及び図１４（Ｃ）は本発明の第三の実施形態に係る装身具の各構成要素の斜視図である。
【図１５】本発明の第四の実施形態に係る装身具の分解斜視図である。
【図１６】本発明の第四の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図１７】本発明の第四の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図１８】本発明の第五の実施形態に係る装身具の斜視図である。
【図１９】本発明の第五の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図２０】本発明の第五の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図２１】本発明の第五の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図２２】本発明の第五の実施形態の変形例に係る装身具の斜視図である。
【図２３】本発明の第五の実施形態の変形例に係る装身具の縦断面図である。
【図２４】本発明の第六の実施形態に係る装身具の斜視図である。
【図２５】本発明の第六の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図２６】本発明の第六の実施形態に係る装身具の縦断面図である。
【図２７】従来の装身具の第一の例の斜視図である。
【図２８】従来の装身具の第二の例の装身具において宝玉類を嵌めたときの正面図である。
【図２９】従来の装身具の第二の例の装身具において宝玉類を嵌めたときの側面図である。
【図３０】従来の装身具の第二の例の装身具において宝玉類を嵌めたときの上面図である。
【図３１】従来の装身具の第二の例の装身具において宝玉類を取り外したときの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
（第一の実施形態）
図１は本発明の第一の実施形態に係る装身具１００の斜視図、図２は装身具１００の縦断面図である。
【００２８】
本実施形態に係る装身具１００は、リング状の本体１１０と、一対の挟持部材をなす第一の挟持部材１２０及び第二の挟持部材１３０と、から構成されている。
【００２９】
本実施形態に係る装身具１００は、例えば、指輪として使用される。
【００３０】
図１に示すように、本体１１０にはその周方向に延びるスリット１１１が形成されている。スリット１１１は、本体１１０の厚さ方向のほぼ中央において、本体１１０の全円周のほぼ３／４にわたって形成されている。
【００３１】
第一の挟持部材１２０は本体１１０と一体的に形成されており、その一部が本体１１０の外側に突出している。第一の挟持部材１２０の上端付近には、スリット１１１が含まれる平面と平行な平面内において延びているピン状の支持部１２１が形成されている。
【００３２】
第二の挟持部材１３０は、本体１１０のスリット１１１の一部と同一形状の第一部分１３０Ａと、本体１１０の外側に突出する第二部分１３０Ｂと、を有している（図２参照）。
【００３３】
第二の挟持部材１３０は、第一部分１３０Ａの下端において、ピン１３２を介して本体１１０に対して回動可能に取り付けられている。すなわち、第二の挟持部材１３０はスリット１１１の内部を通過しつつ、本体１１０に対して、ひいては、第一の挟持部材１２０に対して回動自在である。
【００３４】
第二の挟持部材１３０の第二部分１３０Ｂの上端付近には、第一の挟持部材１２０の支持部１２１と対向するように、ピン状の支持部１３１が形成されている。
【００３５】
図２に示すように、第二の挟持部材１３０には、第一部分１３０Ａのほぼ上端において、係合手段としての１個の凸部１３３が形成されている。
【００３６】
さらに、図２に示すように、第一の挟持部材１２０には、第二の挟持部材１３０の凸部１３３に対応する位置において、係合手段としての３個の凹部１２３が第二の挟持部材１３０の周方向に沿って形成されている。凸部１３３は各凹部１２３に嵌合可能な形状をなしている。
【００３７】
上記のような構造を有する本実施形態に係る装身具１００は次のように使用される。
【００３８】
図３は第二の挟持部材１３０を本体１１０（または第二の挟持部材１２０）に対して開いた状態を示す斜視図、図４はその場合の縦断面図である。
【００３９】
先ず、図３及び図４に示すように、第二の挟持部材１３０の支持部１３１が第一の挟持部材１２０の支持部１２１から離れる方向に第二の挟持部材１３０を回動させる。
【００４０】
次いで、第一の挟持部材１２０と第二の挟持部材１３０との間に宝石その他の宝玉類１５０（宝玉類１５０には、支持部１２１、１３１が嵌合可能な孔が予め形成されているものとする）をセットし、支持部１３１が支持部１２１に近づく方向に第二の挟持部材１３０を回動させる。
【００４１】
これにより、図２に示すように、宝玉類１５０には両方向から二つの支持部１２１、１３１が嵌合し、宝玉類１５０は第一の挟持部材１２０と第二の挟持部材１３０との間に挟持された状態で支持される。すなわち、装身具１００は指輪として使用可能な状態になる。
【００４２】
第二の挟持部材１３０に形成されている凸部１３３は第一の挟持部材１２０に形成されている３個の凹部１２３のうち、例えば、一番右側の凹部１２３に嵌合する。
【００４３】
第一の挟持部材１２０と第二の挟持部材１３０とは、凸部１３３が凹部１２３に嵌合することによってのみ連結されているため、小さな外力または衝撃によって凸部１３３と凹部１２３との間の嵌合が解除され、第二の挟持部材１３０が第一の挟持部材１２０から外れる方向に回動すると、宝玉類１５０が支持部１２１、１３１から外れて落下するおそれがある。
【００４４】
しかしながら、本実施形態に係る装身具１００の使用時には、本体１１０の内側に形成されている円形の開口１１０Ａに使用者の指が通されているため、第二の挟持部材１３０が第一の挟持部材１２０から外れる方向（支持部１３１が支持部１２１から離れる方向）に回動することは不可能である。このため、宝玉類１５０が支持部１２１、１３１から外れて落下することはない。
【００４５】
宝玉類１５０を他のものに交換する場合には、本体１１０の開口１１０Ａから指を外した状態において、支持部１３１が支持部１２１から離れる方向に第二の挟持部材１３０を回動させる。これにより、図４に示すように、宝玉類１５０を支持部１２１、１３１から取り外すことができるので、宝玉類１５０を他のものに交換した後、上記と同様にして、支持部１３１が支持部１２１に近づく方向に第二の挟持部材１３０を回動させる。
【００４６】
本実施形態に係る装身具１００によれば、次のような効果を得ることができる。
【００４７】
第一に、本実施形態に係る装身具１００は、上記の第一の例の従来の装身具（図２７）とは異なり、装身具自体の弾性力を利用するものではないので、宝玉類の着脱を繰り返しても、装身具１００自体に疲労を蓄積させることはなく、第一の例の従来の装身具と比較して、極めて大きい耐久性を有する。
【００４８】
第二に、宝玉類１５０を他のものに交換する場合には、第二の挟持部材１３０の支持部１３１が第一の挟持部材１２０の支持部１２１から離れる方向に第二の挟持部材１３０を回動させる動作を行うだけでよい。このため、第一の例の従来の装身具と比較して、少ない力で宝玉類１５０を他のものに交換することが可能である。
【００４９】
第三に、本実施形態に係る装身具１００の使用時には、本体１１０の内側に形成されている円形の開口１１０Ａに使用者の指が通されているため、第二の挟持部材１３０が第一の挟持部材１２０から外れる方向に回動することはない。このため、第二の例の従来の装身具とは異なり、宝玉類１５０が支持部１２１、１３１から外れて落下するおそれは皆無である。
【００５０】
第四に、第二の挟持部材１３０の凸部１３３が嵌合する凹部１２３を３個の凹部１２３の何れにするかに応じて、二つの支持部１２１、１３１の間の距離が変更される。このため、二つの支持部１２１、１３１の間に、異なるサイズの宝玉類１５０を挟持させることが可能である。
【００５１】
なお、凹部１２３の個数は任意に選択することが可能である。ただし、凹部１２３の個数を１とした場合には、異なるサイズの宝玉類１５０を挟持させるという上記第四の効果は得られない。また、本実施形態とは逆に、１個の凹部１２３と複数個の凸部１３３を形成することも可能である。さらには、複数個の凸部１３３と複数個の凹部１２３を形成することも可能である。また、円形の開口１１０Ａに使用者が指を通すことで第二の挟持部材が回動することを阻止できるので、凹部１２３及び凸部１３３を省略することも可能であるが、安全性は劣る。
【００５２】
本実施形態に係る装身具１００は上記の構造に限定されるものではなく、種々の改変が可能である。
【００５３】
本実施形態に係る装身具１００は一対の支持部１２１、１３１を有するものとして形成されているが、複数対の支持部１２１、１３１を形成することも可能である。
【００５４】
図５は本実施形態の第一の変形例に係る装身具１００Ａの斜視図である。
【００５５】
図５に示すように、横方向に並ぶ複数対の支持部１２１、１３１を形成することが可能である。
【００５６】
図６は本実施形態の第二の変形例に係る装身具１００Ｂの斜視図である。
【００５７】
図６に示すように、上下方向に並ぶ複数対の支持部１２１、１３１を形成することが可能である。
【００５８】
図７は支持部を追加的に形成するための支持部形成部材１４０の斜視図である。
【００５９】
支持部形成部材１４０はほぼＵ字型の形状をなしている。
【００６０】
図８は、図６に示した装身具１００Ｂに支持部形成部材１４０を取り付けた状態を示す斜視図である。
【００６１】
図８に示すように、装身具１００Ｂに支持部形成部材１４０を取り付けることにより、第一の挟持部材１２０及び第二の挟持部材１３０のみでなく、支持部形成部材１４０も補助的に宝玉類１５０を支えるので、より安全性が高くなる。
【００６２】
なお、適当な箇所にリング１４５を形成し、リング１４５に他の装飾用品を連結させることにより、他の装飾用品を追加的に取り外し自在に付加することが可能である。
【００６３】
（第二の実施形態）
図９は本発明の第二の実施形態に係る装身具２００の斜視図、図１０は装身具２００の縦断面図、図１１は装身具２００の外側の一部を除去した状態の斜視図である。
【００６４】
本実施形態に係る装身具２００は、第一の実施形態に係る装身具１００と比較して、第二の挟持部材１３０の支持部１３１が第一の挟持部材１２０の支持部１２１に近づく方向に第二の挟持部材１３０を付勢する引張バネ２１０を追加的に備えている点において、構造的に異なる。
【００６５】
図１０及び図１１に示すように、第一の挟持部材１２０及び第二の挟持部材１３０には、引張バネ２１０を収容可能なスペース１２４、１３４が形成されており、スペース１２４、１３４の内部には引張バネ２１０の両端を引っ掛けるための柱１２５、１３５が形成されている。図１０に示すように、引張バネ２１０はその両端が柱１２５、１３５に引っ掛けられた状態でスペース１２４、１３４の内部に収納される。
【００６６】
引張バネ２１０の弾性力により、第一の挟持部材１２０及び第二の挟持部材１３０は常に支持部１２１、１３１が相互に近づく方向に付勢される。このため、図１２に示すように、支持部１３１を支持部１２１から離す方向に第二の挟持部材１３０を回動させた場合にも、第二の挟持部材１３０は引張バネ２１０の弾性力により自動的に当初の位置（図１０に示す位置）に復帰する。
【００６７】
以上のように、本実施形態に係る装身具２００によれば、支持部１３１を支持部１２１から離す方向に第二の挟持部材１３０を回動させた場合、第二の挟持部材１３０を引張バネ２１０の弾性力により自動的に当初の位置に復帰させることが可能である。
【００６８】
（第三の実施形態）
図１３は本発明の第三の実施形態に係る装身具３００の断面図である。
【００６９】
本実施形態に係る装身具３００は、本体３１０と、一対の挟持部材としての第一の挟持部材３２０と第二の挟持部材３３０と、からなる。
【００７０】
図１４（Ａ）は本体３１０の斜視図、図１４（Ｂ）は第一の挟持部材３２０の斜視図、図１４（Ｃ）は第二の挟持部材３３０の斜視図である。
【００７１】
図１４（Ａ）に示すように、本体３１０は、円周の一部が欠けた状態の円形に近いリング形状をなしている。本体３１０の一端の付近には連結環３１１が取り付けられている。
【００７２】
図１４（Ｂ）に示すように、第一の挟持部材３２０は、本体３１０の欠けた円周の一部に嵌まり込む形状の第一部分３２１と、第一部分３２１の他端から延びる第二部分３２３と、第二部分３２３の先端に形成されたピン状の支持部３２４と、第二部分３２３の先端に形成され、支持部３２４と同一方向に延びるブロック状の連結部３２５と、から構成されている。
【００７３】
第二部分３２３には、その長さ方向に延びるスリット３２６が形成されている。後述するように、第二の挟持部材３３０はスリット３２６の内部を回動する。
【００７４】
連結部３２５には、支持部３２４と同一方向に延びる孔３２７が形成されている。
【００７５】
図１４（Ｃ）に示すように、第二の挟持部材３３０の先端にはピン状の支持部３３１が形成され、さらに、支持部３３１に隣接してブロック状の連結部３３２が形成されており、連結部３３２には孔３３３（図１３参照）が形成されている。
【００７６】
第二の挟持部材３３０は、図１３に示すように、その一端においてピン３３４を介して本体３１０に対して回動自在に取り付けられている。
【００７７】
図１３に示すように、第一の挟持部材３２０は、第一部分３２１が本体３１０の欠けた円周の一部に嵌め込まれることにより、本体３１０に対して固定的に取り付けられている。第二の挟持部材３３０は、第一の挟持部材３２０のスリット３２６を通過した状態で、ピン３３４を介して本体３１０に対して回動自在に取り付けられている。
【００７８】
図１３に示すように、第一の挟持部材３２０と第二の挟持部材３３０とが本体３１０に取り付けられた状態においては、第一の挟持部材３２０の支持部３２４及び連結部３２５と第二の挟持部材３３０の支持部３３１及び連結部３３２とはそれぞれ相互に対向している。連結部３２５の孔３２７と連結部３３２の孔３３３には引張バネ３３５が埋め込まれている。このため、連結部３２５と連結部３３２とは常に相互に引っ張り合う状態にある。
【００７９】
以上のような構造を有する本実施形態に係る装身具３００は次のように使用される。
【００８０】
先ず、連結部３２５と連結部３３２とが相互に離れる方向に第二の挟持部材３３０を回動させ、第二の挟持部材３３０を回動後の位置に静止させる。これにより、二つの支持部３２４、３３１が相互に離れるので、宝玉類１５０（図２参照）を二つの支持部３２４、３３１の間にセットした後、第二の挟持部材３３０を引張バネ３３５の弾性力により当初の位置（図１３に示す位置）に復帰させる。これにより、二つの支持部３２４、３３１に宝玉類１５０が挟み込まれる。
【００８１】
宝玉類１５０を他のものに交換する場合には、連結部３２５と連結部３３２とが相互に離れる方向に第二の挟持部材３３０を回動させることにより、宝玉類１５０を取り外すことができるので、新しい宝玉類をセットした後、第二の挟持部材３３０を引張バネ（図示せず）の弾性力により当初の位置（図１３に示す位置）に復帰させる。
【００８２】
本実施形態に係る装身具３００は、例えば、連結環３１１にチェーンを通すことによって、ペンダントして使用することが可能である。
【００８３】
（第四の実施形態）
図１５は本発明の第四の実施形態に係る装身具４００の分解斜視図、図１６は装身具４００の縦断面図である。
【００８４】
本実施形態に係る装身具４００は、リング状の本体４１０と、一対の挟持部材をなす第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０と、から構成されている。
【００８５】
本実施形態に係る装身具４００は、例えば、指輪として使用される。
【００８６】
図１５に示すように、本体４１０にはその周方向に延びるスリット４１１が形成されている。スリット４１１は、本体４１０の厚さ方向のほぼ中央において、本体４１０の全円周のほぼ３／４にわたって形成されている。
【００８７】
第一の挟持部材４２０と第二の挟持部材４３０とは同一の形状をなしている。このため、以下、第一の挟持部材４２０についてのみ説明する。
【００８８】
第一の挟持部材４２０は、宝玉類１５０を挟み込む挟持部４２１と、挟持部４２１の一端（図１６では下端）から延びる延長部４２２と、から形成されている。
【００８９】
第一の挟持部材４２０は、挟持部４２１と延長部４２２との境界点において、ピン４２３を介して本体４１０に対して回動可能に取り付けられている。
【００９０】
図１６に示すように、挟持部４２１には内側に向かって延びる支持部４２４が形成されている。延長部４２２は本体４１０のスリット４１１の内部に収容可能な形状をなしている。
【００９１】
図１７は、各支持部４２４が相互に離れる方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０を相互に回動させた状態の縦断面図である。
【００９２】
図１７に示すように、本体４１０のスリット４１１の内壁には半球状の複数個の凹部４１２が本体４１０の半径方向に連続して形成されている。複数個の凹部４１２は部分的に重なり合っているため、全体としては、ほぼ長円形状をなしている。
【００９３】
一方、第一の挟持部材４２０には凹部４１２に嵌合可能な形状の凸部４２５が形成されている。
【００９４】
上記のような構造を有する本実施形態に係る装身具４００は次のように使用される。
【００９５】
先ず、図１７に示すように、各支持部４２４が相互に離れる方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０を回動させ、宝玉類１５０を各支持部４２４の間にセットする。
【００９６】
次いで、図１５及び図１６に示すように、各支持部４２４が相互に近づく方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０を回動させ、各支持部４２４を宝玉類１５０の孔の中に嵌め込む。これにより、宝玉類１５０は第一の挟持部材４２０と第二の挟持部材４３０との間に挟み込まれた状態になる。すなわち、装身具４００を指輪として使用可能な状態になる。
【００９７】
第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０に形成されている凸部４２５は本体４１０に形成されている複数個の凹部４１２のうち、例えば、一番外側の凹部４１２に嵌合する（図１６参照）。
【００９８】
第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０と本体４１０は、凸部４２５が凹部４１２に嵌合することによってのみ連結されているため、小さな外力または衝撃によって凸部４２５と凹部４１２との間の嵌合が解除され、第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０が各支持部４２４が相互に離れる方向に回動すると、宝玉類１５０が支持部４２４から外れて落下するおそれがある。
【００９９】
しかしながら、本実施形態に係る装身具４００の使用時には、本体４１０の内側に形成されている円形の開口４１０Ａに使用者の指が通されているため、宝玉類１５０が支持部４２４から外れる方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０が回動することはない。このため、宝玉類１５０が支持部４２４から外れて落下することはない。
【０１００】
宝玉類１５０を他のものに交換する場合には、本体４１０の開口４１０Ａから指を外した状態において、支持部４２４が相互に離れる方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０を回動させる。これにより、図１７に示すように、宝玉類１５０を支持部４２４から取り外すことができるので、宝玉類１５０を他のものに交換した後、支持部４２４が相互に近づく方向に第一の挟持部材４２０及び第二の挟持部材４３０を回動させる。
【０１０１】
以上のように、本実施形態に係る装身具４００によっても、第一の実施形態に係る装身具１００と同様の効果を得ることができる。
【０１０２】
（第五の実施形態）
図１８は本発明の第五の実施形態に係る装身具５００の斜視図、図１９は装身具５００の縦断面図である。また、図２０及び図２１は装身具５００の使用方法を示す縦断面図である。
【０１０３】
本実施形態に係る装身具５００は、本体５１０と、一対の挟持部材としての第一の挟持部材５２０及び第二の挟持部材５３０と、ロック部材５４０と、から構成されている。
【０１０４】
本体５１０は、円周方向の一部が欠けた円弧形状をなしている。
【０１０５】
第一の挟持部材５２０は本体５１０と一体的に形成されている。具体的には、第一の挟持部材５２０は本体５１０の一端から本体５１０の内側に向かって曲線状に延びている。
【０１０６】
第一の挟持部材５２０の先端にはピン状の支持部５２１が形成されている。
【０１０７】
また、第一の挟持部材５２０にはその長さ方向に延びるスリット５２２が形成されている（図２０参照）。
【０１０８】
第二の挟持部材５３０は第一の挟持部材４２０と同様の形状をなしている。第二の挟持部材５３０はその一端においてピン５３１を介して本体５１０に対して回動自在に取り付けられている。第二の挟持部材５３０は第一の挟持部材５２０に形成されたスリット５２２を通過して本体５１０に対して回動する。
【０１０９】
第二の挟持部材５３０の先端にはピン状の支持部５３２が形成されており、第二の挟持部材５３０がロック部材５４０によりロックされている状態（図１９に示す状態）においては、支持部５３２は第二の挟持部材５２０の支持部５２１と対向している。
【０１１０】
ロック部材５４０はその一端においてピン５４１を介して本体５１０に対して回動可能に取り付けられている。図１９に示すように、ロック部材５４０は第二の挟持部材５２０のスリット５２２の内部に収納可能な形状を有している。
【０１１１】
第一の挟持部材５２０のスリット５２２の一端には凹部５２３（図２１参照）が形成されており、第二の挟持部材５３０の内側面には凹部５２３に嵌合可能な凸部５３３が形成されている。
【０１１２】
また、第二の挟持部材５３０の外側面には凹部５３４が形成されており（図２１参照）、ロック部材５４０の先端には凹部５３４に嵌合可能な凸部５４２が形成されている。
【０１１３】
上記のような構造を有する本実施形態に係る装身具５００は次のようにして使用される。
【０１１４】
先ず、図２１に示すように、スリット５２２から離れる方向にロック部材５４０を本体５１０に対して回動させ、その位置に静止させる。
【０１１５】
次いで、支持部５３２が第一の挟持部材５２０の支持部５２１から離れる方向に第二の挟持部材５３０を本体５１０に対して回動させる。この状態が図２１に示す状態である。
【０１１６】
この後、宝玉類１５０を第一の挟持部材５２０の支持部５２１に嵌め込み、図２０に示すように、支持部５３２が支持部５２１に近づく方向に第二の挟持部材５３０を回動させ、第二の挟持部材５３０の支持部５３２を宝玉類１５０に嵌め込む。これにより、宝玉類１５０は二つの支持部５２１、５３２により支持された状態になる。
【０１１７】
この状態においては、図２０に示すように、第二の挟持部材５３０の凸部５３３が第一の挟持部材５２０の凹部５２３に嵌合し、第一の挟持部材５２０と第二の挟持部材５３０とが相互に係合した状態になっている。
【０１１８】
次いで、図１９に示すように、ロック部材５４０をスリット５２２に嵌合するように本体５１０に対して回動させる。これにより、ロック部材５４０の凸部５４２が第二の挟持部材５３０の凹部５３４に嵌合し、第二の挟持部材５３０の回動（支持部５３２が支持部５２１から離れる方向への回動）が阻害され、第二の挟持部材５３０はロックされた状態になる。
【０１１９】
宝玉類１５０を取り外す場合には、上記と逆の動作を行う。
【０１２０】
本実施形態に係る装身具５００は、例えば、本体５１０に形成された連結環５１１にチェーンを通すことにより、ペンダントとして使用することが可能である。
【０１２１】
本実施形態に係る装身具５００によっても、第一の実施形態に係る装身具１００と同様の効果を得ることができる。
【０１２２】
また、本実施形態に係る装身具５００においては、第二の挟持部材５３０の凸部５３３が第一の挟持部材５２０の凹部５２３と嵌合するだけでなく、ロック部材５４０がスリット５２２に嵌合することによっても、第二の挟持部材５３０の回動が阻害されるので、より安全性が向上している。
【０１２３】
図２２は本実施形態の変形例に係る装身具５００Ａの斜視図、図２３は装身具５００Ａの縦断面図である。
【０１２４】
本実施形態に係る装身具５００においては、第一の挟持部材５２０及び第二の挟持部材５３０はそれらの先端が何れも本体５１０の内側に延びており、本体５１０の内側において宝玉類１５０が支持されている。これに対して、本実施形態の変形例に係る装身具５００Ａにおいては、第一の挟持部材５２０及び第二の挟持部材５３０はそれらの先端が何れも本体５１０の外側に延びており、本体５１０の外側において宝玉類１５０が支持される。このように、第一の挟持部材５２０及び第二の挟持部材５３０はそれらの先端を本体５１０の内側及び外側の何れに延ばすことも可能である。なお、第一の挟持部材５２０及び第二の挟持部材５３０の延びる方向が変わったことにあわせ、スリットも本体に形成されている。
【０１２５】
本実施形態に係る装身具５００がペンダントとして使用されるものであるのに対して、本変形例に係る装身具５００Ａは指輪として使用される（このため、連結環５１１は不要である）。
【０１２６】
（第六の実施形態）
図２４は本発明の第六の実施形態に係る装身具６００の斜視図、図２５は装身具６００の縦断面図である。図２６は装身具６００の使用方法を示す縦断面図である。
【０１２７】
本実施形態に係る装身具６００は、第一の実施形態に係る装身具１００と比較して、係合手段としての凸部１３３及び凹部１２３に代えて、ロック部材６１０を備えている。この点を除いて、本実施形態に係る装身具６００は第一の実施形態に係る装身具１００と同様の構造を有している。このため、第一の実施形態と同一の構成要素に対しては同一の参照符号を用いる。
【０１２８】
ロック部材６１０は、図２５に示すように、内部が空洞になっているシース６１１と、シース６１１の内部をスライド可能なバー６１２と、シース６１１の内部空洞の底部に収納され、バー６１２を押し出す方向に付勢するバネ６１３と、から構成されている。
【０１２９】
シース６１１は本体１１０の曲率と同一の曲率を有する円弧形状に形成されており、本体１１０に形成されたスリット１１１に収納可能である。
【０１３０】
シース６１１はその一端（図２５においては下端）においてピン６１４を介して本体１１０に対して回動自在に取り付けられている。
【０１３１】
バー６１２はシース６１１と同一の曲率を有する円弧形状をなしており、シース６１１の内部をスライド可能である。シース６１１にはその表面に開口部６１５が形成されており、バー６１２に形成された突起６１６が開口部６１５の内部を開口部６１５に沿って移動する。
【０１３２】
このように、バー６１２は本体１１０の周方向において伸縮可能であり、バー６１２の可動範囲は、突起６１６が開口部６１５の内部において移動し得る範囲である。
【０１３３】
第二の挟持部材１３０には凹部１３４が形成されており、バー６１２の先端は凹部１３４に嵌合可能な形状を有している。
【０１３４】
上記のような構造を有する本実施形態に係る装身具６００は次のようにして使用される。
【０１３５】
先ず、図２６に示すように、ロック部材６１０を本体１１０に対して回動させ、ロック部材６１０と第二の挟持部材１３０の凹部１３４との係合を解除する。
【０１３６】
これにより、第二の挟持部材１３０は支持部１３１が支持部１２１から離れる方向に回動可能になる。
【０１３７】
次いで、支持部１２１、１３１の間に宝玉類１５０をセットし、第二の挟持部材１３０を逆方向に回動させ、支持部１２１、１３１を宝玉類１５０に嵌め込む。
【０１３８】
その後、図２５に示すように、バー６１２を縮めた状態のままロック部材６１０を回動させ、ロック部材６１０をスリット１１１の内部に嵌合させる。次いで、バー６１２をバネ６１４の弾性力により伸長させると、バー６１２の先端が第二の挟持部材１３０の凹部１３４に嵌合し、第二の挟持部材１３０がロックされる。
【０１３９】
以上のように、本実施形態に係る装身具６００によっても第一の実施形態に係る装身具１００と同様の効果を得ることができる。さらに、本実施形態に係る装身具６００においては、バー６１２は伸縮可能であるので、第一の挟持部材１２０に対する第二の挟持部材１３０の相対的な位置を宝玉類１５０のサイズに応じて変更することが可能である。このため、本実施形態に係る装身具６００には任意のサイズの宝玉類１５０を取り付けることができる。なお、係合手段としての凸部１３３及び凹部１２３に代えて、ロック部材６１０を備えるものとして説明したが、両方を設けても良い。
【符号の説明】
【０１４０】
１００  本発明の第一の実施形態に係る装身具
１１０  本体
１１１  スリット
１２０  第一の挟持部材
１３０  第二の挟持部材
１５０  宝玉類
２００  本発明の第二の実施形態に係る装身具
２１０  引張バネ
３００  本発明の第三の実施形態に係る装身具
４００  本発明の第四の実施形態に係る装身具
５００  本発明の第五の実施形態に係る装身具
５１０  本体
５２０  第一の挟持部材
５３０  第二の挟持部材
５４０  ロック部材
６００  本発明の第六の実施形態に係る装身具
６１０  ロック部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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