(57)【要約】      （修正有）【課題】高耐久性を有し、かつ残留電位上昇、あるいは画像ボケの発生による画像劣化を抑制し、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に得られる感光体を提供する。【解決手段】支持体上に感光層を有する感光体であって、感光体の最表面を構成する層が、下記一般式（１）で表される化合物、及び、フィラーを含有することを特徴とする感光体。2014174420.tif 000070【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体上に感光層を有する感光体であって、該感光体の最表面を構成する層が、下記一般式（１）で表される化合物、及び、フィラーを含有することを特徴とする感光体。
【化１】
2014174420.tif 000064
〔上記（１）式中、Ｒ１、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族基を表し、同時に置換もしくは無置換の芳香族基であることはない。Ａｒ１は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２およびＡｒ３は、置換もしくは無置換の芳香族基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルキル基を表し、いずれか一方は置換もしくは無置換の芳香族基である。Ａｒ１、Ａｒ２、もしくはＡｒ２、Ａｒ３は互いに結合し、窒素原子を含み置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。〕
【請求項２】
前記保護層に酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上７００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の有機化合物が含有されていることを特徴とする請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記有機化合物の添加量がフィラーに対して０．０１質量％以上５０質量％以下である請求項２に記載の感光体。
【請求項４】
前記保護層に含有する酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上７００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の有機化合物が、ポリカルボン酸であることを特徴とする請求項２または３に記載の感光体。
【請求項５】
前記ポリカルボン酸が、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂のいずれか、あるいはそれらの構造を含む共重合体、もしくはそれらの混合物であることを特徴とする請求項４に記載の感光体。
【請求項６】
前記保護層が含有するフィラーが、金属酸化物であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の感光体。
【請求項７】
前記保護層が含有するフィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ以上０．５μｍ以下であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の感光体。
【請求項８】
前記保護層が、少なくとも一種以上の電荷輸送物質をさらに含有することを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の感光体。
【請求項９】
前記電荷輸送物質が下記一般式（２）で表されるスチルベン系化合物であることを特徴とする請求項８に記載の感光体。
【化２】
2014174420.tif 000065
〔上記（２）式中、ａは０または１の整数、Ｒ３は水素原子、アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４アルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４とＲ４は共同で環を形成しても良い。Ａ１は９−アントリル基、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）又は一般式（４）を表す。また、ａが０の時、Ａ１とＲ３は共同で環を形成しても良い。
【化３】
2014174420.tif 000066
【化４】
2014174420.tif 000067
上記一般式（３）又は（４）式中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または下記一般式（５）を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上の時Ｒ５は同一でも異なっても良い。
【化５】
2014174420.tif 000068
上記（５）式中、Ｒ６およびＲ７は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ６およびＲ７は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。〕
【請求項１０】
前記電荷輸送物質が、下記一般式（６）で表されるアミノビフェニル化合物であることを特徴とする請求項８に記載の感光体。
【化６】
2014174420.tif 000069
〔上記（６）式中、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換のアリール基を、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｃ、ｄ、ｅおよびｆは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は同じでも異なっていても良い。〕
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高耐久性を有し、かつ高画質化を実現した電子写真方式における画像形成に用いる感光体に関する。また該感光体を使用する電子写真方式の画像形成方法、及び電子写真方式の画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展には目覚ましいものがある。
特に、情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行うレーザープリンターやデジタル複写機は、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。
【０００３】
さらに、それらは高速化技術との融合によりフルカラー印刷が可能なレーザープリンターあるいはデジタル複写機へと応用されてきている。そのような背景から、感光体に要求される機能としては、高画質化と高耐久化を両立させることが特に重要な課題となっている。  
【０００４】
これらの電子写真方式のレーザープリンターやデジタル複写機等に使用される感光体としては、有機系の感光材料を用いたものが、コスト、生産性及び無公害性等の理由から一般に広く応用されている。  
【０００５】
有機系の電子写真感光体には、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂、ＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体型、フタロシアニン−バインダーに代表される顔料分散型、そして電荷発生物質と電荷輸送物質とを組み合わせて用いる機能分離型の感光体などが知られている。  
【０００６】
これらの各種の感光体の中でも、感度、耐久性に優れ、更に電荷発生物質、電荷輸送物質を個別に分子設計できる等の理由により機能分離型積層感光体が現在のＯＰＣ感光体における主流の層構成となっている。  
機能分離型の感光体における静電潜像形成のメカニズムは、感光体を帯電した後光照射すると、光は電荷輸送層を通過し、電荷発生層中の電荷発生物質により吸収され電荷を生成する。それによって発生した電荷が電荷発生層及び電荷輸送層の界面で電荷輸送層に注入され、さらに電界によって電荷輸送層中を移動し、感光体の表面電荷を中和することにより静電潜像を形成するものである。  
【０００７】
しかし、有機系の感光体は、繰り返し使用によって膜削れが発生しやすく、感光層の膜削れが進むと、感光体の帯電電位の低下や光感度の劣化、感光体表面のキズなどによる地汚れ、画像濃度低下あるいは画質劣化が促進される傾向が強くなる。  
【０００８】
したがって従来から有機感光体の耐摩耗性が大きな課題として挙げられていた。さらに、近年では電子写真装置の高速化あるいは装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、感光体の高耐久化がより一層重要な課題となっている。  
【０００９】
感光体の高耐久化を実現する方法としては、感光体の最表面に保護層を設け、その保護層に潤滑性を付与したり、硬化させたり、フィラーを含有させる方法が広く知られている。特に、保護層にフィラーを含有させる方法は、感光体の高耐久化に対して有効な方法の一つである。  
【００１０】
しかし、導電性フィラーを用いた場合には、抵抗が低下し、残留電位の上昇の影響が比較的小さいが、画像の輪郭がぼやける、所謂画像ボケが発生し、画像品質への影響が強く現れるという問題がある。  
【００１１】
したがって、従来技術では、絶縁性の高いフィラーは使用しにくく、比較的残留電位の影響が少ない絶縁性の低いフィラーを用い、それによって発生する画像ボケに対しては、感光体を加熱するドラムヒーターを搭載する手段が用いられている。  
【００１２】
しかしながら、感光体を加熱することによって画像ボケの発生は抑制できるものの、ドラムヒーターを搭載するには感光体の径が大きくなければならないため、電子写真装置の小型化に伴って、現在主流となりつつある小径感光体には適用できず、小径感光体の高耐久化が困難とされてきた。  
さらに、ドラムヒーターの搭載によって装置が大型にならざるを得ず、消費電力が顕著に増加する上、装置の立ち上げ時には多くの時間を要する等、多くの課題を残しているのが実状であった。  
【００１３】
一方、電気絶縁性の高いフィラーを含有させた場合には、抵抗が高くなり、残留電位の上昇が顕著に見られる。これらの残留電位上昇は、フィラーが含有されていることによって引き起こされる抵抗の増加や電荷トラップサイトの増加による影響が大きい。  
【００１４】
さらに、フィラーの添加により感光層の削れを抑えると、新たな問題がおこる。すなわち、繰り返し使用や周辺環境により生じるオゾンやＮＯｘ、その他の酸化性物質が、感光層表面に吸着し、繰り返し使用や、使用環境によっては最表面の低抵抗化を招き、画像流れ（画像ボケ）等の問題を引き起こすことが知られている。
【００１５】
それらの影響を軽減させる１つの方法として感光体にヒーターを搭載し、ボケ物質を蒸発させる方法があるが、上述のようにこの方法は装置の小型化や消費電力の低減に対して大きな障害となっている。また、酸化防止剤等の添加剤も有効な手段ではあるが、単なる添加剤は光導電性を有しないものであるから、感光層への多量添加は、低感度化、残留電位上昇等の電子写真特性の問題を招いてしまう。
【００１６】
以上のように、高耐摩耗性を付与、もしくは感光体周りのプロセス設計によって削れが少なくなった電子写真感光体は、副作用として画像ボケの発生、解像度の低下等、画質への影響が避けられず、高耐久化と高画質化を両立させることは困難とされてきた。
【００１７】
絶縁性の高いフィラーを用いた場合に多く見られる残留電位の増加は、電子写真装置内では明部電位が高いことにつながり、画像濃度や階調性の低下を招くことになる。  
【００１８】
それを補うためには暗部電位を高くする必要があるが、暗部電位を高くすると電界強度が高くなり、地肌汚れ等の画像欠陥を生じさせるだけでなく、感光体の寿命をも低下させることにつながる。  
【００１９】
従来技術において残留電位上昇を抑制させる方法としては、保護層を光導電層とする方法がある。しかし、保護層による光の吸収によって感光層へ到達する光量が減少するため、感光体の感度が低下する問題が生じ、その効果はわずかであった。  
【００２０】
それに対して、フィラーとして含有される金属あるいは金属酸化物の平均粒径を０．３μｍ以下にすることによって、保護層が実質的に透明となり、残留電位蓄積を抑制する方法が開示されている。  
【００２１】
この方法は残留電位の増加を抑制する効果は認められるものの、その効果は不十分であり、課題を解決するには至っていないのが実状である。  
それは、フィラーを含有させた場合に引き起こされる残留電位の増加は、電荷発生効率よりもフィラーの存在による電荷トラップやフィラーの分散性に起因する可能性が高いことによる。  
【００２２】
フィラーの平均粒径が０．３μｍ以上であっても分散性を高めることによって透明性を得ることが可能であるし、平均粒径が０．３μｍ以下であってもフィラーがかなり凝集していれば膜の透明性は低下することになる。  
【００２３】
また、保護層にフィラーとともに電荷輸送物質を含有させる方法により、機械的強度を備えつつ、残留電位増加を抑制させる方法がある。この保護層への電荷輸送物質の添加は、電荷の移動度を向上させるのに効果を発揮し、残留電位を減少させるのに有効な方法である。
【００２４】
しかし、フィラーが含有されたことによって引き起こされた残留電位の著しい増加は、フィラーの存在に起因する抵抗の増加あるいは電荷トラップサイトの増加によると考えられ、電荷の移動度を向上させて残留電位上昇を抑制させるには限界がある。  
したがって、保護層の膜厚や、フィラーの含有量を少なくせざるを得ず、要求される耐久性を満足させるに至っていないのが実状であった。  
【００２５】
残留電位上昇を抑制する別の手段としては、保護層中にルイス酸等を添加する方法、保護層に有機プロトン酸を添加する方法、電子受容性物質を含有させる方法、酸価が５（ｍｇＫＯＨ／ｇ）以下のワックスを含有させる方法がある。  
【００２６】
これらの方法は、保護層／電荷輸送層界面での電荷の注入性を向上させ、また保護層に低抵抗部分が形成されることにより、電荷が表面にまで到達しやすくなることに起因していると考えられている。  
【００２７】
この方法は、残留電位の低減効果が認められるが、それによって画像ボケを引き起こしやすくなり、画像への影響が顕著に現れる副作用を有する。また、有機酸を添加した場合にはフィラーの分散性の低下を引き起こしやすくなるため、その効果は十分ではなく、課題の解決に至っていないのが実状である。  
【００２８】
高耐久化のためにフィラーを含有させた電子写真感光体において、高画質化を実現するためには、前述の画像ボケの発生や残留電位上昇を抑制させるだけでなく、電荷が保護層中のフィラーによって進行を妨げられることなく、感光体の表面まで電荷が直線的に到達することも重要である。  
【００２９】
それには保護層膜中のフィラーの分散性が大きく影響する。フィラーが凝集した状態では、電荷輸送層より保護層へ注入された電荷が表面へ移動する際、フィラーによって進行が妨げられやすくなり、結果的にトナーにより形成されたドットが散った状態となって解像度が大きく低下する。  
【００３０】
また、保護層を設けた場合に、フィラーによって書き込み光が散乱され光透過性が低下する場合も、同様に解像度に大きな悪影響を与えることになる。この光透過性に与える影響もまたフィラーの分散性と密接に関係している。  
【００３１】
さらに、フィラーの分散性は耐摩耗性に対しても大きく影響し、フィラーが強い凝集を起こし、分散性に乏しい状態では耐摩耗性が大きく低下する。したがって、高耐久化のためにフィラーを含有させた保護層を形成した電子写真感光体において、同時に高画質化を実現するためには、画像ボケの発生や残留電位上昇を抑制させるだけでなく、保護層膜中のフィラーの分散性を高めることが重要である。  
【００３２】
しかし、それらを同時に解決できる有効な手段は見出されておらず、高耐久化のために感光体の最表面層にフィラーを含有させた場合、画像ボケや残留電位上昇の影響が強く現れ、高画質化に対する課題が今もなお残されているのが実状である。  
【００３３】
さらに、それらの影響を軽減させるために、ドラムヒーターを搭載する必要があることから、最も耐久性が必要とされる小径感光体の高耐久化が実現されておらず、それに伴い装置の小型化や消費電力の低減に対しても大きな障害となっているのが実状であった。  
【００３４】
これに対し、電子写真感光体の最表面にフィラーとバインダー樹脂と酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有する層を形成させた電子写真感光体が開示されている（欧州特許出願公開第１２０５８０８号明細書・・・特許文献１）。  
しかし、フィラーを含有させることに起因する残留電位上昇の抑制、フィラーの分散性等は向上させることができるが、最表面の低抵抗化による画質の低下等改善すべき点がある。
【００３５】
特許文献２の特許第４５９８０２６号公報には、最表面層にアルキルアミノ基を有する化合物を含有させ、酸化性ガスに対する耐性を向上させたものが開示されている。しかし、層全体としては酸化性ガスに対する耐性を有していても、塩基性の強いアルキルアミノと、電荷輸送性に優れる芳香族炭化水素基置換アミノが同一のアミノ基に形成されているため、このアミノ基が酸化性ガスの影響を受けると電荷輸送性の悪化が起こり画質の劣化を受けることがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００３６】
本発明の目的は、高耐久性を有し、かつ残留電位上昇、あるいは画像ボケの発生による画像劣化を抑制し、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に得られる感光体を提供することにある。  
【課題を解決するための手段】
【００３７】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、保護層等の感光体の最表面に、塩基性の強いアルキルアミノ基と、電荷輸送性に優れる芳香族炭化水素基置換アミノ基とを別々のアミノ基に有する一般式（１）で表されるジアミン化合物と、絶縁性の高いフィラーとを含有させることによって、耐摩耗性の向上と酸化性ガスに対する課題とを同時に解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００３８】
すなわち、上記課題は、本発明の、下記（１）〜（１１）によって解決される。
（１）支持体上に感光層を有する感光体であって、該感光体の最表面を構成する層が、下記一般式（１）で表されるジアミン化合物、及び、フィラーを含有することを特徴とする感光体；
【００３９】
【化１】
2014174420.tif 000002
〔上記（１）式中、Ｒ１、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族基を表し、同時に置換もしくは無置換の芳香族基であることはない。Ａｒ１は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２およびＡｒ３は、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアルキル基を表し、いずれか一方は置換もしくは無置換の芳香族基である。Ａｒ１、Ａｒ２、もしくはＡｒ２、Ａｒ３は互いに結合し、窒素原子を含み置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。〕
（２）前記保護層に酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上７００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の有機化合物が含有されていることを特徴とする前記第（１）項に記載の感光体。
（３）前記有機化合物の添加量がフィラーに対して０．０１質量％以上５０質量％以下である前記第（２）項に記載の感光体。
（４）前記保護層に含有する酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が、ポリカルボン酸であることを特徴とする前記第（２）または第（３）項に記載の感光体。
（５）前記ポリカルボン酸が、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂のいずれか、あるいはそれらの構造を含む共重合体、もしくはそれらの混合物であることを特徴とする前記第（５）項に記載の感光体。
（６）前記保護層が含有するフィラーが、金属酸化物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項のいずれかに記載の感光体。
（７）前記保護層が含有するフィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ以上０．５μｍ以下であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（６）項のいずれかに記載の感光体。
（８）前記保護層が、少なくとも一種以上の電荷輸送物質をさらに含有することを特徴とする前記第（１）項乃至第（７）項のいずれかに記載の感光体。
（９）前記電荷輸送物質が下記一般式（２）で表されるスチルベン系化合物であることを特とする前記第（８）項に記載の感光体；
【００４０】
【化２】
2014174420.tif 000003
〔上記（２）式中、ａは０または１の整数、Ｒ３は水素原子、アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４アルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４とＲ４は共同で環を形成しても良い。Ａ１は９−アントリル基、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）又は一般式（４）を表す。また、ａが０の時、Ａ１とＲ３は共同で環を形成しても良い。
【００４１】
【化３】
2014174420.tif 000004
【００４２】
【化４】
2014174420.tif 000005
上記一般式（３）又は（４）式中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または下記一般式（５）を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上の時Ｒ５は同一でも異なっても良い。
【００４３】
【化５】
2014174420.tif 000006
上記（５）式中、Ｒ６およびＲ７は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ６およびＲ７は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。〕
（１０）前記電荷輸送物質が、下記一般式（６）で表されるアミノビフェニル化合物であることを特徴とする前記第（８）項に記載の感光体；
【００４４】
【化６】
2014174420.tif 000007
〔上記（６）式中、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換のアリール基を、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｃ、ｄ、ｅおよびｆは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は同じでも異なっていても良い。〕
（１１）少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段及び感光体を具備してなる電子写真方式の画像形成装置であって、該感光体が前記第（１）項乃至第（１０）項のいずれかに記載の感光体であることを特徴とする電子写真方式の画像形成装置。
【発明の効果】
【００４５】
以下の詳細かつ具体的な説明から理解されるように、本発明によれば、長期間の繰り返し使用に対しても高耐久性を有し、かつ画像濃度低下、あるいは画像ボケの発生による画像劣化を抑制し、高画質画像が安定に得られる電子写真感光体が提供され、また、それらの感光体を用いることにより、感光体の交換が長期間不要で、かつ高速印刷あるいは感光体の小径化に伴う装置の小型化を実現し、さらに繰り返し使用においても高画質画像が安定に得られる画像形成方法、画像形成装置、画像形成用プロセスカートリッジが提供されるという極めて優れた効果が発揮される。
すなわち、本発明によれば、一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有することにより、感度低下を招くことなく、繰り返し使用、および酸化性ガスなどに対する環境耐性が大幅に向上するため、高耐久性を有し、長期にわたって高解像度の画質が得られる電子写真感光体を得ることが可能となり、かつ、本発明によって、電子写真感光体の高耐久化と高画質化の両立が実現され、高画質画像が長期に亙って安定に得られる電子写真感光体、及びそれを用いた画像形成方法、画像形成装置、画像形成装置用プロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の単層型感光体の層構成の一例を示す図である。
【図２】本発明の積層型感光体の層構成の一例を示す図である。
【図３】本発明の単層型感光体の層構成の他の一例を示す図である。
【図４】本発明の積層型感光体の層構成の他の一例を示す図である。
【図５】本発明の積層型感光体の層構成のさらに他の一例を示す図である。
【図６】本発明の電子写真方式の画像形成装置の一例を示す図である。
【図７】本発明の電子写真方式のフルカラー画像形成装置の一例を示す図である。
【図８】本発明の電子写真方式のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
以下、本発明の感光体を、例をあげて図面に沿って説明する。
本発明の電子写真感光体においては、導電性支持体上に少なくとも感光層が形成されていると共に、導電性支持体から最も離れた最表面層がフィラーを含有する。  
このフィラーを含有する導電性支持体から最も離れた最表面層を有する感光体の構成については、二つの態様がある。  
【００４８】
本発明の第一の態様においては、感光層の最表面層が導電性支持体から最も離れた層となる。また、第二の態様においては、保護層が導電性支持体から最も離れた層となる。  
【００４９】
第一の態様及び第二の態様について図１〜５を用いて具体的に説明する。
図１は、本発明の電子写真感光体の一例を表す断面図であり、導電性支持体３１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられている。かかる構成は、上記第一の態様に属するものであり、導電性支持体から最も離れた層が感光層３３であって、該感光層３３がフィラー等を含有する。
【００５０】
図２は導電性支持体３１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが、積層された構成をとっている。この構成は、上記第一の態様に属するものであり、導電性支持体から最も離れた層が電荷輸送層３７（感光層の最表面層）であって、該電荷輸送層３７がフィラー等を含有する。  
【００５１】
図３は、導電性支持体３１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられ、更に感光層表面に保護層３９が設けられている。この構成は、上記第二の態様に属するものであり、導電性支持体から最も離れた層が保護層３９であって、該保護層３９がフィラー等を含有する。  
【００５２】
図４は、導電性支持体３１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層上に保護層３９が設けられている。この構成は、上記第二の態様に属するものであり、導電性支持体から最も離れた層が保護層３９であって、該保護層３９がフィラー等を含有する。  
【００５３】
図５は、導電性支持体３１上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７と電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５とが積層された構成をとっており、更に電荷発生層３５上に保護層３９が設けられている。この構成は、上記第二の態様に属するものであり、導電性支持体から最も離れた層が保護層３９であって、該保護層３９がフィラー等を含有する。
【００５４】
本発明の感光体は最表面を構成する層に、少なくともフィラーと前記一般式（１）で表されるジアミン化合物が含有される。
最表面層が保護層である場合について説明する。本発明の保護層は、フィラー、ジアミン化合物、及び結着樹脂を含有し、必要に応じて酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上７００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の有機化合物を含有してなる。
【００５５】
＜フィラー＞
上記フィラーには、有機性フィラー材料と無機性フィラー材料がある。  
有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられる。
無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物粉末、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物、チタン酸カリウム、窒化硼素などの無機材料粉末が挙げられる。  
【００５６】
これらのフィラーの中で、フィラーの硬度の点から無機材料を用いた粉末が耐摩耗性の向上に対し有利であり、特に金属酸化物粉末が好ましい。  
フィラーは電気絶縁性が高いフィラーが好ましく、該フィラーとしてはフィラーのｐＨが５以上を示すものやフィラーの誘電率が５以上を示すものが特に有効であり、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム等が特に有効に使用できる。
これらのフィラーの中でも高い絶縁性を有し、熱安定性が高い上に、耐摩耗性が高い六方細密構造であるα型アルミナは、画像ボケの抑制や耐摩耗性の向上の点から特に有用である。  
【００５７】
また、ｐＨが５以上のフィラーあるいは誘電率が５以上のフィラーを単独で使用することはもちろん、ｐＨが５以下のフィラーとｐＨが５以上のフィラーとを２種類以上を混合したり、誘電率が５以下のフィラーと誘電率が５以上のフィラーとを２種類以上混合したりして、異なった２種以上のフィラーを併用して用いることも可能である。  
【００５８】
また、これらのフィラーは少なくとも一種の表面処理剤で表面処理させることが可能であり、そうすることがフィラーの分散性の面から好ましい。フィラーの分散性の低下は残留電位の上昇だけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。  
【００５９】
表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤すべてを使用することができるが、フィラーの絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。
例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理や、Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理がフィラーの分散性及び画像ボケの抑制の点からより好ましい。
シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。
【００６０】
表面処理量については、用いるフィラーの平均一次粒径によって異なるが、３〜３０ｗｔ％が適しており、５〜２０ｗｔ％がより好ましい。表面処理量がこれよりも少ないとフィラーの分散効果が得られないことがあり、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こすことがある。  
【００６１】
また、フィラーの平均一次粒径は、０．０１μｍ以上０．５μｍ以下であることが電荷輸送層３７の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。  
フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ未満の場合は、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こし、０．５μｍを越える場合には、フィラーの沈降性が促進されたり、トナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。  
【００６２】
また、フィラーの含有量としては、５ｗｔ％以上５０ｗｔ％以下が好ましく、より好ましくは１０ｗｔ％以上４０ｗｔ％以下である。  
フィラーの含有量が５ｗｔ％未満であると耐摩耗性はあるものの十分ではなく、５０ｗｔ％を越えると電荷輸送層３７の透明性が損なわれる。  
【００６３】
＜アルキルアミノ基と芳香族基置換アミノ基を有するジアミン化合物＞
次に一般式（１）で表されるジアミン化合物について詳細に説明する。
【００６４】
【化７】
2014174420.tif 000008
〔上記（１）式中、Ｒ１、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族基を表し、同時に置換もしくは無置換の芳香族基であることはない。Ａｒ１は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２およびＡｒ３は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、いずれか一方は置換もしくは無置換の芳香族基である。Ａｒ１、Ａｒ２、もしくはＡｒ２、Ａｒ３は互いに結合し、窒素原子を含み置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。〕
【００６５】
一般式（１）で表されるジアミン化合物は、感光体を繰り返し使用する際の画像品質維持に有効である。その理由は、現時点では明らかになっていないが、化学構造内に含まれるアルキルアミノ基が塩基性の強い基であるので、画像ボケの原因物質と考えられている酸化性ガスに対しての中和効果が推測される。また、芳香族炭化水素環基置換アミノ基は、電荷輸送能が優れる機能性基であることが知られ［高橋ら、電子写真学会誌、２５巻、３号、１６頁、１９８６年］ている。本発明に用いられるジアミン化合物はこれらの基を一分子内に含み、かつこれらが直接結合していることから、酸化性ガスの影響を受け難く高い電荷輸送能を維持できると考えられる。
また、一般式（１）で表されるジアミン化合物は、他の電荷輸送物質と併用することで、さらに高感度、並びに繰り返し安定性等が向上する。
【００６６】
本発明における一般式（１）のＲ１、Ｒ２のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、及びウンデカニル基などを挙げることができる。また、アラルキル基の例としては、ベンジル基、フェネチル基、クミル基、ナフチルメチル基などをあげることができる。また、芳香族基としてはベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン及びピレンなどの芳香族炭化水素環、並びにピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾールなど芳香族複素環の基が挙げられるが、アルキル基またはアラルキル基であることが好ましい。
【００６７】
また、これらの置換基は、アルキル基の具体例で挙げたものの他、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基などのアルコキシ基、またはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のハロゲン原子、前記芳香族炭化水素基、及びピロリジン、ピペリジン、ピペラジンなどの複素環の基などが挙げられる。
【００６８】
本発明における一般式（１）のＡｒ１の２価の芳香族炭化水素基としては、前記芳香族炭化水素環の２価の基を挙げることができ、Ａｒ２及びＡｒ３のアルキル基、アラルキル基、芳香族基、及びこれらの置換基としては、前記Ｒ１、Ｒ２と同様の基を挙げることができる。
【００６９】
さらに、Ａｒ２、Ａｒ３は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよく、その複素環基としてはピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基などに芳香族炭化水素基が縮合した縮合複素環基を挙げることができる。
【００７０】
以下に、一般式（１）で表される化合物の好ましい例を挙げる。但し、本発明は、これらの化合物に限定されるものではない。
【００７１】
【化８】
2014174420.tif 000009
【００７２】
【表１−１】
2014174420.tif 000010
【００７３】
【表１−２】
2014174420.tif 000011
【００７４】
【表１−３】
2014174420.tif 000012
【００７５】
前記一般式（１）で表されるジアミン化合物は、文献（Ａ．Ｆ．Ａｂｄｅｌ−Ｍａｇｉｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．６１，Ｎｏ．１１，３８４９−３８６２（１９９６））に記載の方法や、文献（Ｅ．Ｒ．Ｂｕｒｋｈａｒｄｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．，Ｖｏｌ．４９，Ｎｏ．３５，５１５２−５１５５（２００８））に記載の方法によって製造することができる。
【００７６】
すなわち、下記一般式（１３）で表されるアルデヒドと、下記一般式（１４）で表されるアミン化合物とを還元剤の存在下、−５０℃から１００℃程度の温度、好ましくは室温から５０℃程度の温度において反応させることにより得ることができる。
【００７７】
【化９】
2014174420.tif 000013
〔一般式（１３）中、Ａｒ１は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表す。Ａｒ２およびＡｒ３は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、いずれか一方は置換もしくは無置換の芳香族基である。Ａｒ１、Ａｒ２、もしくはＡｒ２、Ａｒ３は互いに結合し、窒素原子を含み置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。〕
【００７８】
【化１０】
2014174420.tif 000014
〔一般式（１４）中、Ｒ１、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換の芳香族基を表し、同時に置換もしくは無置換の芳香族基であることはない。〕
【００７９】
上記還元剤の具体例としては、水素化リチウムアルミニウム、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウムナトリウム、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド、ギ酸、ボラン−テトラヒドロフラン錯体、ボラン−Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン錯体、メチルスルフィドボラン、５−エチル−２−メチルピリジンボランなどが挙げられ、好ましくはシアノ水素化ホウ素ナトリウム、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド、５−エチル−２−メチルピリジンボランを挙げることができる。
【００８０】
また、反応溶媒としてはメタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、ジクロロエタン、ジクロロメタン、１，４−ジオキサン、トルエン、キシレン、アニソールなどを挙げることができる。また、反応速度を速めるために酢酸、塩酸、硫酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を添加しても良い。
【００８１】
前記一般式（１）で表される化合物の最表面層である保護層中の含有量は、１重量％以上１０重量％以下であることが好ましい。
１重量％未満では酸化性ガスい対する耐性が低下することがあり、１０重量％を超えると樹脂分が減少して耐摩耗性が低下することがある。
【００８２】
＜結着樹脂＞
結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンゾール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００８３】
＜酸価を有する有機化合物＞
最表面層には、酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上７００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の有機化合物を含有させることが好ましい。
これは、画像ボケの発生を抑制するには最表面層の抵抗が高い方が好ましいものの、低抵抗のフィラーを含有した場合は残留電位が高くなるという副作用がある。
【００８４】
この課題については本発明者らの検討により、フィラーを含有させることによって生じる残留電位の上昇は、酸価１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有させることにより、抑制できることを見い出した。
【００８５】
フィラーが、残留電位や画質に与える影響はフィラーの物性だけでなく、フィラーの分散性に大きく起因していることが確認された。
すなわち、フィラーが脱凝集され、分散性が良好である場合には、最表面層に注入された電荷が最表面層表面まで到達しやすくなるため、フィラーの分散性の向上は残留電位の上昇を抑制できるだけでなく、トナーにより形成されるドット再現性がより忠実となり高解像度で高画質の画像を得ることが可能となる。  
【００８６】
一方、フィラーが極度な凝集状態にある場合には、フィラーによって電荷の進行が妨げられ、電荷移動の直進性が低下することによって解像度が低下するだけでなく、電荷がトラップされやすくなり、結果的に残留電位を増加させる。  
フィラーの凝集は、有機溶媒やバインダー樹脂等との親和性が低い無機（親水性）フィラーの方が起こり易い。  
【００８７】
前記酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加することによって、無機フィラーと有機溶剤やバインダー樹脂等との親和性を高めることが可能となり、結果的にフィラーの分散性を高める効果を有する。  
【００８８】
フィラーの分散性が向上したことにより、トナーにより形成されたドットの散りが少なくなり、より忠実なドット再現が可能な高画質画像を得ることが可能となる。  
さらに、フィラーの分散性の向上は、最表面層等の導電性支持体から最も離れた層の光透過性の向上や画像濃度ムラの抑制等、高画質化に与える効果が非常に多い上に、耐摩耗性の向上や塗膜欠陥の抑制等の多くの利点を有する。  
加えて、フィラーが経時で凝集することなく、高安定かつ長寿命な最表面層等の層形成用塗工液を得ることができ、結果として高耐久化と高画質化を両立する感光体を長期に渡って安定に製造することが可能となる。  
【００８９】
酸価とは、１ｇ中に含まれる遊離脂肪酸を中和するのに要する水酸化カリウムのミリグラム数で定義される。  
これらの酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物としては、一般に知られている有機脂肪酸や高酸価樹脂等、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物であればすべて使用することができる。  
しかし、非常に低分子のマレイン酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸等の有機酸やアクセプター等はフィラーの分散性を大幅に低下させてしまう可能性があるため、残留電位低減効果が十分に発揮されなくなる場合がある。  
【００９０】
したがって、感光体の残留電位を低減させ、かつフィラーの分散性を高めるためには低分子量ポリマーや樹脂、共重合体等、さらにはそれらを混合させて使用することが好ましい。  
【００９１】
酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の構造としては、立体障害が少ないリニアの構造を有することがより好ましい。  
分散性を向上させるためにはフィラーと結着樹脂との双方に親和性を持たせることが必要であり、立体障害が大きな材料は、それらの親和性が低下することにより、分散性が低下し、前述のような多くの問題を発生させることにつながる。  
【００９２】
かかる観点から、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物としては、ポリカルボン酸が好ましい。  
前記ポリカルボン酸としては、カルボキシル基を２個以上有する有機化合物や、カルボン酸をポリマーあるいはコポリマー中に含む構造を有する化合物であって、例えば、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、アクリル酸やメタクリル酸を用いた共重合体、スチレン−アクリル共重合体等、カルボン酸を含む有機化合物あるいはその誘導体及びこれらの混合物はすべて使用することが可能である。  
また、これらの材料は２種以上混合して用いることが可能であり、かつ有用である。場合によっては、これら（ポリエステル樹脂等）の材料と有機脂肪酸とを混合させることによって、フィラーの分散性あるいはそれに伴う残留電位の低減効果が高まることがある。
【００９３】
前記有機化合物の酸価は１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲であるが、１０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）が好ましく、さらに３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）が好ましく、より好ましくは３０〜２００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）が適している。
酸価が必要以上に高いと抵抗が下がりすぎて画像ボケの影響が大きくなり、酸価が低すぎると添加量を多くする必要が生じる上、残留電位の低減効果が不十分となる。  
【００９４】
また、該有機化合物の酸価はその添加量とのバランスにより決めることが必要である。同じ添加量でも酸価が高ければ残留電位低減効果が高いというわけではなく、その効果はこれら酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物のフィラーへの吸着性にも大きく関係している。  
ただし、該有機化合物の酸価は残留電位低減効果に直接影響するものではなく、用いる有機化合物の構造あるいは分子量、フィラーの分散性等によって大きく影響される。  
【００９５】
酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の含有量を必要以上に多くすると逆に分散不良を引き起こしたり、画像ボケの影響が強く現れる場合があり、含有量が少なすぎると分散不良や残留電位低減効果が不十分となる場合がある。  
これらの酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の添加量としては、通常、含有されるフィラーに対して０．０１ｗｔ％以上５０ｗｔ％が好ましく、より好ましくは０．１ｗｔ％以上２０ｗｔ％以下であるが、必要最小量に設定することがより好ましい。  
【００９６】
また、これらの酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物は、電荷輸送層にフィラーが含有されない場合に対しても残留電位低減効果を狙って添加することが可能である。  
添加量は、添加する材料の酸価によるが、結着樹脂に対して０．０１〜５０ｗｔ％が好ましく、０．１〜２０ｗｔ％がより好ましい。ポリカルボン酸等の該有機化合物の添加によって残留電位の低減効果だけでなく、フィルミングが抑制されたり、膜の接着性が向上したりする場合もあり、有効かつ有用である。  
しかし、必要以上に添加すると、画像ボケが発生したり、耐摩耗性が低下したりする場合がある。
【００９７】
また、最表面層に含有されるフィラー材料は、少なくとも有機溶剤とともにボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などの従来方法を用いて分散することができる。  
酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加する場合は、フィラーと酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物との接触効率を高くすることができ、外界からの不純物の混入が少ないボールミルによる分散が分散性の点からより好ましい。
【００９８】
使用されるメディアの材質については、従来使用されているジルコニア、アルミナ、メノウ等すべてのメディアを使用することができ、フィラーの分散性及び残留電位低減効果の点から特にアルミナを使用することがより好ましい。
【００９９】
前記ジルコニアは分散時のメディアの摩耗量が大きく、それらの混入によって残留電位が著しく増加することがあり、さらに、その摩耗粉の混入によって分散性が大きく低下し、フィラーの沈降性が促進されることがある。  
これに対し、メディアにアルミナを使用した場合には、分散時にメディアは摩耗されるものの、その摩耗量は低く抑えられる上に、混入した摩耗粉が残留電位に与える影響が非常に小さく、摩耗粉が混入しても分散性に対して悪影響が少ない。
【０１００】
また、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物は、フィラーや有機溶剤とともに分散前より添加することによって、塗工液中のフィラーの凝集、さらにはフィラーの沈降性を抑制し、フィラーの分散性が著しく向上することから、分散前より添加することが好ましい。  
一方、結着樹脂や電荷輸送物質は、分散前に添加することも可能であるが、その場合分散性が若干低下する場合が見られる。したがって、結着樹脂や電荷輸送物質は、有機溶剤に溶解された状態で分散後に添加することが好ましい。  
【０１０１】
次に、本発明の感光体を構成する感光層について説明する。感光層は単層でも積層してもよい。
先ず少なくとも電荷発生層３５と電荷輸送層３７から構成される積層型感光層について説明する。
この積層型感光層では、前記一般式（１）で表される化合物は電荷輸送層３７または保護層３９に含有させる。
【０１０２】
（電荷発生層）
感光層を構成する電荷発生層３５は、電荷発生物質を主成分とする層である。
電荷発生層３５には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、シーアイピグメントブルー２５（カラーインデックスＣＩ２１１８０）、シーアイピグメントレッド４１（ＣＩ２１２００）、シーアイアシッドレッド５２（ＣＩ４５１００）、シーアイベーシックレッド３（ＣＩ４５２１０）、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−９５０３３号公報に記載）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３３４４５号公報）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３２３４７号公報に記載）、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１７２８号公報に記載）、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１２７４２号公報に記載）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２２８３４号公報に記載）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１７７３３号公報に記載）、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１２９号公報に記載）、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１４９６７号公報に記載）、ベンズアントロン骨格を有するアゾ顔料などのアゾ顔料。例えば、シーアイピグメントブルー１６（ＣＩ７４１００）、Ｙ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開昭６４−１７０６６号公報）、Ａ（β）型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｂ（α）型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｉ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開平１１−２１４６６号公報に記載）、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン（飯島他、日本化学会第６７春季年回、１Ｂ４、０４（１９９４））、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン（大門他、日本化学会第６７春季年回、１Ｂ４、０５（１９９４））、Ｘ型無金属フタロシアニン（米国特許第３，８１６，１１８号）などのフタロシアニン系顔料、シーアイバットブラウン５（ＣＩ７３４１０）、シーアイバットダイ（ＣＩ７３０３０）などのインジコ系顔料、アルゴスカーレットＢ（バイエル社製）、インタンスレンスカーレットＲ（バイエル社製）などのペリレン顔料などが挙げられる。なお、これらの材料は単独あるいは２種類以上が併用されても良い。
【０１０３】
感光層を構成する電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。    
【０１０４】
必要に応じて電荷発生層３５に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンゾール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。結着樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
【０１０５】
電荷発生層３５の形成に用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【０１０６】
電荷発生層３５は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていても良い。  
【０１０７】
電荷発生層３５を形成する際の塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層３５の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【０１０８】
（電荷輸送層）
感光層を構成する電荷輸送層３７は、電荷輸送物質を主成分とする層であり、電荷輸送物質を含有し、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物を含有してもよい。
電荷輸送物質については、正孔輸送物質と電子輸送物質、及び高分子電荷輸送物質に分け、以下に説明する。
【０１０９】
電荷輸送層３７を構成する正孔輸送物質としては、例えば、ポリ−Ｎ−カルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、及び以下の一般式（２）〜（８）、下記（１５）〜（３１）で示される化合物が挙げられる。
【０１１０】
【化１１】
2014174420.tif 000015
〔上記（２）式中、ａは０または１の整数、Ｒ３は水素原子、アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Ａｒ４は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ４は炭素数１〜４アルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ４とＲ４は共同で環を形成しても良い。Ａ１は９−アントリル基、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、下記一般式（３）又は一般式（４）を表す。また、ａが０の時、Ａ１とＲ３は共同で環を形成しても良い。
【０１１１】
【化１２】
2014174420.tif 000016
【０１１２】
【化１３】
2014174420.tif 000017
一般式（３）又は（４）式中、Ｒ５は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または下記一般式（５）を表し、ｂは１〜３の整数を表し、ｂが２以上の時Ｒ５は同一でも異なっても良い。
【０１１３】
【化１４】
2014174420.tif 000018
上記（５）式中、Ｒ６およびＲ７は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ６およびＲ７は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。〕
【０１１４】
一般式（２）で表される化合物には、例えば、４’−ジフェニルアミノ−α−フェニルスチルベン、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベンなどがある。
【０１１５】
【化１５】
2014174420.tif 000019
〔上記（６）式中、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換のアリール基を、Ｒ９は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｃ、ｄ、ｅおよびｆは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は同じでも異なっていても良い。〕
【０１１６】
また、一般式（６）で表されるビフェニリルアミン化合物には、例えば、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メチル−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミンなどがある。
【０１１７】
【化１６】
2014174420.tif 000020
〔上記（７）式中、Ａｒ５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａ２は下記一般式（８）を表す。
【０１１８】
【化１７】
2014174420.tif 000021
（上記（８）式中、Ａｒ６は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１２およびＲ１３は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基である。）〕
【０１１９】
一般式（７）で表されるジオレフィン芳香族化合物には、例えば、１，４−ビス（４−ジフェニルアミノスチリル）ベンゼン、１，４−ビス［４−ジ（ｐ−トリル）アミノスチリル］ベンゼンなどがある。
【０１２０】
【化１８】
2014174420.tif 000022
〔（１５）式中、Ｒ２０１はメチル基、エチル基、２−ヒドロキシエチル基または２−クロルエチル基を表し、Ｒ２０２はメチル基、エチル基、ベンジル基またはフェニル基を表し、Ｒ２０３は水素原子、塩素原子、臭素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基またはニトロ基を表す。〕
一般式（１５）で表される化合物には、例えば、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。
【０１２１】
【化１９】
2014174420.tif 000023
〔（１６）式中、Ａｒ２０１はナフタレン環、アントラセン環、ピレン環及びそれらの置換体あるいはピリジン環、フラン環、チオフェン環を表し、Ｒ２０４はアルキル基、フェニル基またはベンジル基を表す。〕
【０１２２】
一般式（１６）で表される化合物には、例えば、４−ジエチルアミノスチリル−β−アルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、４−メトキシナフタレン−１−アルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾンなどがある。
【０１２３】
【化２０】
2014174420.tif 000024
〔（１７）式中、Ｒ２０５はアルキル基、ベンジル基、フェニル基またはナフチル基を表し、Ｒ２０６は水素原子、炭素数１〜３のアルキル基、炭素数１〜３のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基、ジアラルキルアミノ基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、ｏは１〜４の整数を表し、ｏが２以上のときはＲ２０６は同じでも異なっていても良い。Ｒ２０７は水素原子またはメトキシ基を表す。〕
【０１２４】
一般式（１７）で表される化合物には、例えば、４−メトキシベンズアルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、２，４−ジメトキシベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−メトキシベンズアルデヒド−１−（４−メトキシ）フェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジベンジルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。
【０１２５】
【化２１】
2014174420.tif 000025
〔（１８）式中、Ｒ２０８は炭素数１〜１１のアルキル基、置換もしくは無置換のフェニ
ル基または複素環基を表し、Ｒ２０９、Ｒ２１０はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、クロルアルキル基または置換もしくは無置換のアラルキル基を表し、また、Ｒ２０９とＲ２１０は互いに結合し窒素を含む複素環を形成していても良い。Ｒ２１１は同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表す。〕
【０１２６】
一般式（１８）で表される化合物には、例えば、１，１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、トリス（４−ジエチルアミノフェニル）メタン、２，２’−ジメチル−４，４’−ビス（ジエチルアミノ）−トリフェニルメタンなどがある。
【０１２７】
【化２２】
2014174420.tif 000026
【０１２８】
〔（１９）式中、Ｒ２１２は水素原子またはハロゲン原子を表し、Ａｒ２０２は置換もしくは無置換のフェニル基、ナフチル基、アントリル基またはカルバゾリル基を表す。〕
【０１２９】
一般式（１９）で表される化合物には、例えば、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、９−ブロム−１０−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンなどがある。
【０１３０】
【化２３】
2014174420.tif 000027
〔（２０）式中、Ｒ２１３は水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜４のアルコキシ基または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒ２０３は下記一般式（２１）または一般式（２２）を表す。
【０１３１】
【化２４】
2014174420.tif 000028
【０１３２】
【化２５】
2014174420.tif 000029
上記（２１）式中、Ｒ２１４は炭素数１〜４のアルキル基を表し、（２２）式中、Ｒ２１５は水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基またはジアルキルアミノ基を表し、ｐは１または２であって、ｐが２のときはＲ２１５は同一でも異なっていてもよく、Ｒ２１６、Ｒ２１７は水素原子、炭素数１〜４の置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換のベンジル基を表す。〕
【０１３３】
一般式（２０）で表される化合物には、例えば、９−（４−ジメチルアミノベンジリデン）フルオレン、３−（９−フルオレニリデン）−９−エチルカルバゾールなどがある。
【０１３４】
【化２６】
2014174420.tif 000030
〔上記（２３）式中、Ｒ２１８はカルバゾリル基、ピリジル基、チエニル基、インドリル基、フリル基あるいはそれぞれ置換もしくは非置換のフェニル基、スチリル基、ナフチル基、またはアントリル基であって、これらの置換基がジアルキルアミノ基、アルキル基、アルコキシ基、カルボキシ基またはそのエステル、ハロゲン原子、シアノ基、アラルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アラルキルアミノ基、アミノ基、ニトロ基及びアセチルアミノ基からなる群から選ばれた基を表す。〕
【０１３５】
一般式（２３）で表される化合物には、例えば、１，２−ビス（４−ジエチルアミノスチリル）ベンゼン、１，２−ビス（２，４−ジメトキシスチリル）ベンゼンなどがある。
【０１３６】
【化２７】
2014174420.tif 000031
〔（２４）式中、Ｒ２１９は低級アルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはベンジル基を表し、Ｒ２２０、Ｒ２２１は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基あるいは低級アルキル基またはベンジル基で置換されたアミノ基を表し、ｑは１または２の整数を表す。〕
【０１３７】
一般式（２４）で表される化合物には、例えば、３−スチリル−９−エチルカルバゾール、３−（４−メトキシスチリル）−９−エチルカルバゾールなどがある。
【０１３８】
【化２８】
2014174420.tif 000032
〔上記（２５）式中、Ｒ２２２は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ２２３およびＲ２２４は置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ２２５は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、また、Ａｒ２０４は置換もしくは無置換のフェニル基またはナフチル基を表す。〕
【０１３９】
一般式（２５）で表される化合物には、例えば、４−ジフェニルアミノスチルベン、４−ジベンジルアミノスチルベン、４−ジトリルアミノスチルベン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレンなどがある。
【０１４０】
【化２９】
2014174420.tif 000033
〔上記（２６）式中、Ｒ２２６、Ｒ２２７およびＲ２２８は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子またはジアルキルアミノ基を表し、ｒは０または１を表す。〕
【０１４１】
一般式（２６）で表される化合物には、例えば、１−フェニル−３−（４−ジエチルアミノスチリル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリンなどがある。
【０１４２】
【化３０】
2014174420.tif 000034
〔上記（２７）式中、Ｒ２２９およびＲ２３０は置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは未置換のアリール基を表し、Ａ３は置換アミノ基、置換もしくは無置換のアリール基またはアリル基を表す。〕
【０１４３】
一般式（２７）で表される化合物には、例えば、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジメチルアミノフェニル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどがある。
【０１４４】
【化３１】
2014174420.tif 000035
〔上記（２８）式中、Ｒ２３１は水素原子、低級アルキル基またはハロゲン原子を表し、Ｒ２３２は置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ａ４は置換アミノ基または置換もしくは無置換のアリール基を表す。〕
【０１４５】
一般式（２８）で表される化合物には、例えば、２−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジエチルアミノフェニル）−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾールなどがある。
【０１４６】
【化３２】
2014174420.tif 000036
〔上記（２９）式中、Ｒ２３３は低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ２３４、Ｒ２３５は同じでも異なっていてもよく、水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、ｓ、ｔ、ｕは０〜４の整数を表す。〕  
一般式（２９）で表されるベンジジン化合物には、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、３，３’−ジメチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミンなどがある。
【０１４７】
【化３３】
2014174420.tif 000037
〔上記（３０）式中、Ａｒ２０５は置換基を有してもよい炭素数１８個以下の縮合多環式炭化水素基を表し、また、Ｒ２３６およびＲ２３７は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。ｖは１もしくは２の整数を表す。〕
【０１４８】
一般式（３０）で表されるトリアリールアミン化合物には、例えば、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−ピレン−１−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリル−ピレン−１−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリル−１−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジ（ｐ−トリル）−１−フェナントリルアミン、９，９−ジメチル−２−（ジ−ｐ−トリルアミノ）フルオレン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（３−メチルフェニル）−ｍ−フェニレンジアミンなどがある。
【０１４９】
【化３４】
2014174420.tif 000038
〔上記（３１）式中、Ａｒ２０６は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、Ｒ２３８は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。ｘは０または１、ｗは１または２であって、ｘ＝０、ｗ＝１の場合、Ａｒ２０６とＲ２３８は共同で環を形成しても良い。〕
【０１５０】
一般式（３１）で表されるスチリルピレン化合物には、例えば、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ピレン、１−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリル−４−アミノスチリル）ピレンなどがある。
【０１５１】
本発明においては、以上説明した電荷輸送物質の中でも、一般式（２）（６）で表されるものが好ましい。これらは低分子電荷輸送物質の中でも特に移動度特性、電荷発生材料からの電荷注入特性、並びに繰り返し静電疲労特性が優れるものであるため、感光層中に用いることにより高感度かつ安定な電子写真感光体が得られるものである。
【０１５２】
また、電荷輸送層３７を構成する電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−インデノ４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどを挙げることができ、さらに下記一般式（３２）〜（３５）で表される電子輸送物質を好適に使用することができ
る。
これらの電荷輸送物質は単独または２種類以上混合して用いられる。
【０１５３】
【化３５】
2014174420.tif 000039
〔上記（３２）式中Ｒ２３９、Ｒ２４０およびＲ２４１は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。〕
【０１５４】
【化３６】
2014174420.tif 000040
【０１５５】
〔上記（３３）式中Ｒ２４２、Ｒ２４３は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。〕
【０１５６】
【化３７】
2014174420.tif 000041
〔上記（３４）式中、Ｒ２４４、Ｒ２４５およびＲ２４６は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。〕
【０１５７】
【化３８】
2014174420.tif 000042
〔上記（３５）式中、Ｒ２４７は置換基を有してもよいアルキル基、または置換基を有してもよいアリール基を示し、Ｒ２４８は置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または下記一般式（３６）で表される基を示す。
【０１５８】
【化３９】
2014174420.tif 000043
上記（３６）式中、Ｒ２４９は、置換基を有してもよいアルキル基、または置換基を有してもよいアリール基を示す。〕
【０１５９】
電荷輸送層３７には電荷輸送物質としての機能とバインダー樹脂としての機能を持った高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これらの高分子電荷輸送物質から構成される電荷輸送層は耐摩耗性に優れたものである。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できるが、特に、トリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、以下の一般式（９）〜（１２）、（３７）〜（４５）で表される化合物が良好に用いられる。
【０１６０】
【化４０】
2014174420.tif 000044
〔上記（９）式中、Ｒ１４、Ｒ１５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、Ａｒ７、Ａｒ８、Ａｒ９は同一あるいは異なる芳香族炭化水素基を表す。ｇ、ｈは組成を表し、０．１≦ｇ≦１、０≦ｈ≦０．９、ｉは繰り返し単位数を表し５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式（１０）で表される２価基を表す。
【０１６１】
【化４１】
2014174420.tif 000045
上記（１０）式中、Ｒ１０１、Ｒ１０２は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、芳香族炭化水素基またはハロゲン原子を表す。ｊ、ｋは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−
ＳＯ−、−ＳＯ２−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表す。）または、下記一般式（１１）を表す。ここで、Ｒ１０１とＲ１０２は、それぞれ同一でも異なってもよい。
【０１６２】
【化４２】
2014174420.tif 000046
上記（１１）式中、ｌは１〜２０の整数、ｍは１〜２０００の整数、Ｒ１０３、Ｒ１０４は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表す。ここで、Ｒ１０３とＲ１０４は、それぞれ同一でも異なってもよい。〕
【０１６３】
【化４３】
2014174420.tif 000047
〔上記（１２）式中、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３およびＡｒ１４は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、Ｚは芳香族炭化水素基または−Ａｒ１５−Ｚａ−Ａｒ１５−を表し、Ａｒ１５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、ＺａはＯ、Ｓまたはアルキレン基、Ｒ１０５およびＲ１０６は直鎖又は分岐鎖のアルキレン基を表す。ｎは０または１を表す。ｇ、ｈ、ｉ及びＸは前記一般式（９）と同じである。〕
【０１６４】
【化４４】
2014174420.tif 000048
〔上記（３７）式中、Ｒ２４９、Ｒ２５０、Ｒ２５１はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ２５２は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ２５３、Ｒ２５４は置換もしくは無置換のアリール基、ｙ、ｚ、αはそれぞれ独立して０〜４の整数である。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１６５】
【化４５】
2014174420.tif 000049
〔上記（３８）式中、Ｒ２５５、Ｒ２５６は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２０７、Ａｒ２０８、Ａｒ２０９は同一あるいは異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１６６】
【化４６】
2014174420.tif 000050
〔上記（３９）式中、Ｒ２５７、Ｒ２５８は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２１０、Ａｒ２１１、Ａｒ２１２は同一あるいは異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１６７】
【化４７】
2014174420.tif 000051
〔上記（４０）式中、Ｒ２５９、Ｒ２６０は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２１３、Ａｒ２１４、Ａｒ２１５は同一あるいは異なるアリレン基、Ｘ１、Ｘ２は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１６８】
【化４８】
2014174420.tif 000052
〔上記（４１）式中、Ｒ２６１、Ｒ２６２、Ｒ２６３、Ｒ２６４は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２１６、Ａｒ２１７、Ａｒ２１８、Ａｒ２１９は同一あるいは異なるアリレン基、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表し同一であっても異なってもよい。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１６９】
【化４９】
2014174420.tif 000053
〔上記（４２）式中、Ｒ２６５、Ｒ２６６は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ２６５とＲ２６６は環を形成していてもよい。Ａｒ２２０、Ａｒ２２１、Ａｒ２２２は同一あるいは異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１７０】
【化５０】
2014174420.tif 000054
〔上記（４３）式中、Ｒ２６７は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２２３、Ａｒ２２４、Ａｒ２２５、Ａｒ２２６は同一あるいは異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１７１】
【化５１】
2014174420.tif 000055
〔上記（４４）式中、Ｒ２６８、Ｒ２６９、Ｒ２７０、Ｒ２７１は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２２７、Ａｒ２２８、Ａｒ２２９、Ａｒ２３０、Ａｒ２３１は同一あるいは又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１７２】
【化５２】
2014174420.tif 000056
〔（４５）式中、Ｒ２７２、Ｒ２７３は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ２３２、Ａｒ２３３、Ａｒ２３４は同一あるいは異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｇ、ｈおよびｉは、（９）式の場合と同じである。〕
【０１７３】
電荷輸送層３７は、電荷輸送物質単独もしくは結着樹脂と適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により単独あるいは２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
以上のようにして得られた塗工液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等、従来の塗工方法を用いることができる。
【０１７４】
本発明においては、以上説明した高分子型電荷輸送物質の中でも、一般式（９）（１２）で表されるものが好ましい。これらは高分子型電荷輸送物質の中でも耐摩耗性に優れ、かつ高移動度特性を示すものであるので、感光層に用いることにより高耐久かつ高感度な感光体が得られるものである。
【０１７５】
電荷輸送層３７を構成する結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【０１７６】
電荷輸送物質と一般式（１）で表されるジアミン化合物は電荷輸送層内に混合含有される場合、その合計量は、結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部が好ましく、４０〜１５０重量部がより好ましい。また、電荷輸送層の膜厚は解像度・応答性の点から、２５μｍ以下とすることが好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、５μｍ以上が好ましい。
【０１７７】
また、一般式（１）で表されるジアミン化合物の含有量は、電荷輸送物質に対して０．０１ｗｔ％〜１５０ｗｔ％が好ましい。該ジアミン化合物が少ないと酸化性ガスに対する耐性が不足し、多すぎると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなる。
【０１７８】
電荷輸送層３７を形成する際に用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。電荷輸送物質は単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。
【０１７９】
電荷輸送層３７に添加される酸化防止剤としては、後述される一般の酸化防止剤が使用できるが、ハイドロキノン系、及びヒンダードアミン系の化合物が特に効果的である。
但し、ここで用いられる酸化防止剤は、後述の目的と異なり、あくまでも本発明に用いられるジアミン化合物の変質保護のために利用される。このため、これらの酸化防止剤は、ジアミン化合物を含有させる前の工程で塗工液に含有させておくことが好ましく、添加量としては、ジアミン化合物に対して０．１〜２００ｗｔ％で十分な効果を発揮できる。
【０１８０】
次に、感光層が単層（図１、図３）の場合について述べる。この単層感光層では、前記一般式（１）で表されるジアミン化合物は感光層３３または保護層３９に含有させる。
該感光層３３は、電荷発生物質および電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。電荷発生物質としては、前述した、積層型の場合の電荷発生層３５に用いたものと同じものが挙げられる。
【０１８１】
感光層を単層で構成する場合の結着樹脂としては、先に電荷輸送層３７で挙げた結着樹脂のほかに、電荷発生層３５で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。
もちろん、先に挙げた高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。結着樹脂１００重量部に対する電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜１５０重量部である。感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどで塗工して形成できる。感光層の膜厚は、５〜２５μｍ程度が適当である。
【０１８２】
＜導電性支持体＞
本発明の感光体を構成する導電性支持体３１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体３１として用いることができる。
【０１８３】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体３１として用いることができる。
前記導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などがあげられる。
【０１８４】
また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。
【０１８５】
このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体３１として良好に用いることができる。
【０１８６】
＜下引き層＞
本発明の感光体においては、導電性支持体３１と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。
【０１８７】
このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【０１８８】
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【０１８９】
本発明の感光体においては、感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。
中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく一般に用いられる塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【０１９０】
本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、中間層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤およびレベリング剤を添加することができる。これらの化合物の代表的な材料を以下に記す。
【０１９１】
本発明の感光体を構成する各層に添加できる酸化防止剤として、例えば下記のものが挙げられる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１９２】
（ａ）フェノール系化合物
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソ−ル、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］グリコールエステル、トコフェロ−ル類など。
【０１９３】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
【０１９４】
（ｃ）ハイドロキノン類
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【０１９５】
（ｄ）有機硫黄化合物類
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなど。
【０１９６】
（ｅ）有機燐化合物類
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。
【０１９７】
本発明の感光体を構成する各層に添加できる可塑剤として、例えば下記のものが挙げられる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１９８】
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなど。
【０１９９】
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなど。
【０２００】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなど。
【０２０１】
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなど。
【０２０２】
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなど。
【０２０３】
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなど。
【０２０４】
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなど。
【０２０５】
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなど。
【０２０６】
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなど。
【０２０７】
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど。
【０２０８】
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなど。
【０２０９】
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなど。
【０２１０】
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなど。
【０２１１】
本発明の感光体を構成する各層に添加できる滑剤として、例えば下記のものが挙げられる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０２１２】
（ａ）炭化水素系化合物
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなど。
【０２１３】
（ｂ）脂肪酸系化合物
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸など。
【０２１４】
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなど。
【０２１５】
（ｄ）エステル系化合物
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなど。
【０２１６】
（ｅ）アルコール系化合物
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなど。
（ｆ）金属石けん
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなど。
【０２１７】
（ｇ）天然ワックス
カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなど。
【０２１８】
（ｈ）その他
シリコーン化合物、フッ素化合物など。
【０２１９】
本発明の感光体を構成する各層に添加できる紫外線吸収剤として、例えば下記のものが挙げられる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０２２０】
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノンなど。
【０２２１】
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなど。
【０２２２】
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ３’−ターシャリブチル５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール
【０２２３】
（ｄ）シアノアクリレート系
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレートなど。
【０２２４】
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル（２，２’チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなど。
【０２２５】
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなど。
【０２２６】
また、本発明の一般式（１）で示されるジアミン化合物は、電子写真感光体の光導電体として有用であるばかりでなく、太陽電池、光ディスク等のエレクトロニクス分野で電子デバイスとして好適に使用することが可能である。
【０２２７】
次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、電子写真装置、並びに電子写真装置用プロセスカートリッジを詳しく説明する。
図６は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
感光体１０は図６中の矢印の方向に回転し、感光体１０の周りには、帯電部材１１、画像露光部材１２、現像部材１３、転写部材１６、クリーニング部材１７、除電部材１８等が配置される。クリーニング部材１７や除電部材１８が省略されることもある。
【０２２８】
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材１１により、感光体１０表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材１２により、入力信号に対応した画像光書き込みが行われ、静電潜像が形成される。次に、現像部材１３により、この静電潜像に現像が行われ、感光体表面にトナー像が形成される。
【０２２９】
形成されたトナー像は、搬送ローラ１４により転写部位に送られた転写紙１５に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材１７によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材１８により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【０２３０】
図６に示すように、感光体１０はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材１１、転写部材１６には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
【０２３１】
一方、画像露光部材１２、除電部材１８等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。
これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。
所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０２３２】
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体１０に光が照射される。但し、除電工程における感光体１０への露光は、感光体１０に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。
【０２３３】
したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
【０２３４】
電子写真感光体１０に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０２３５】
感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
【０２３６】
現像部材１３により、感光体１０上に現像されたトナーは、転写紙１５に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体１０上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材１７により、感光体１０から除去される。
【０２３７】
このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【０２３８】
本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に極めて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【０２３９】
図７は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図７において、感光体（１０Ｃ（シアン）），（１０Ｍ（マゼンタ）），（１０Ｙ（イエロー）），（１０Ｋ（ブラック））は、ドラム状の感光体（１０）であり、これらの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）は、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）が配置されている。
【０２４０】
この帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）と、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）との間の感光体１０の裏面側より、図示しない露光部材からのレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）が照射され、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。
【０２４１】
そして、このような感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト１９に沿って並置されている。
転写搬送ベルト１９は、各画像形成ユニット（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）の現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）と、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）との間で感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト１９の感光体１０側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写部材（１６Ｃ，１６Ｍ，１６Ｙ，１６Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【０２４２】
図７に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）において、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）が、感光体１０と連れ周り方向に回転する帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）により帯電され、次に、感光体１０の外側に配置された露光部（図示せず）でレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
【０２４３】
次に現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）は、それぞれＣ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行なう現像部材で、４つの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写ベルト（１９）上で重ねられる。
【０２４４】
転写紙１５は給紙コロ２１によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ２２で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材２３に送られる。転写ベルト１９上に保持されたトナー像は転写部材２３に印加された転写バイアスと転写ベルト１９との電位差から形成される電界により、転写紙１５上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材２４により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）で回収される。
【０２４５】
図７に示したような、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。
【０２４６】
中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
【０２４７】
なお、図７の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｃ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものでは無く、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（２０Ｃ，２０Ｍ，２０Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。
【０２４８】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【０２４９】
前記プロセスカートリッジとは、図８に示すように、感光体１０を内蔵し、他に帯電部材１１、画像露光部材１２、現像部材１３、転写部材１６、クリーニング部材１７、及び除電部材を含んだ１つの装置（部品）である。
【０２５０】
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。
しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。
【０２５１】
それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【実施例】
【０２５２】
以下、本発明について実施例及び比較例を挙げて説明するが、本発明が実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
【０２５３】
［実施例１］
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工によって順次塗布、乾燥し、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２３μｍの電荷輸送層を形成した。  
【０２５４】
（下引き層塗工液）
二酸化チタン粉末    ４００部
メラミン樹脂          ６５部
アルキッド樹脂      １２０部
２−ブタノン         ４００部
【０２５５】
（電荷発生層塗工液）
下記構造式（Ａ）のビスアゾ顔料  １２部
【０２５６】
【化５３】
2014174420.tif 000057
ポリビニルブチラール                ５部
２−ブタノン                     ２００部
シクロヘキサノン                ４００部
【０２５７】
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）  １０部
下記構造式（Ｂ）の電荷輸送物質            １０部
【０２５８】
【化５４】
2014174420.tif 000058
テトラヒドロフラン                      １００部
【０２５９】
前記電荷輸送層上に、さらに、下記組成の保護層をスプレー塗工によって約４μｍの保護層を形成し、電子写真感光体を作製した。  
【０２６０】
（保護層塗工液）
アルミナ                                  ２部
（平均一次粒径：０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３  住友化学工業製）
化合物４で表される化合物              ０．５部
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）  ６部
テトラヒドロフラン                    ２２０部
シクロヘキサノン                        ８０部
【０２６１】
［比較例１］
実施例１において、保護層に含有される化合物４の添加量を０部に変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。  
【０２６２】
［比較例２］
実施例１において、保護層に含有される化合物４を下記構造式（Ｃ）の化合物に変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２６３】
【化５５】
2014174420.tif 000059
【０２６４】
［比較例３］
実施例１において、保護層組成を以下のように変更した以外はすべて実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。  
【０２６５】
（保護層塗工液）
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）  ６部
アルミナ                              ２部
（平均一次粒径：０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３  住友化学工業製）
化合物（３０）で表される化合物    ０．５部
不飽和ポリカルボン酸ポリマー    ０．０２部
（酸価３６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、  ＢＹＫ−Ｐ１０５  ＢＹＫケミー製）
下記構造式（Ｂ）の電荷輸送物質          ３．５部
【０２６６】
【化５６】
2014174420.tif 000060
テトラヒドロフラン                    ２２０部
シクロヘキサノン                        ８０部
【０２６７】
［実施例２］
実施例１において、保護層に含有されるフィラーを、シランカップリング処理酸化チタン（平均一次粒径０．０１５μｍ、処理量２０％、ＭＴ１００ＳＡ  テイカ製）２部に変更した以外は、すべて実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。  
【０２６８】
［実施例３］
実施例１において、保護層に含有されるフィラーを、酸化チタン（平均一次粒径０．３μｍ、ＣＲ−９７  石原産業製）２部に変更した以外は、すべて実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。  
【０２６９】
［実施例４］
実施例１において、保護層に含有されるフィラーを、シリカ（平均粒径０．１μｍ、ＫＭＰＸ１００  信越シリコーン製）２部に変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。  
【０２７０】
［実施例５］
実施例１において、保護層組成を以下のように変更した以外はすべて実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。  
【０２７１】
（保護層塗工液）
アルミナ                          ２部
（平均一次粒径：０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３  住友化学工業製）
化合物４で表される化合物      ０．５部
下記構造式（Ｂ）の電荷輸送物質      ３．５部
【０２７２】
【化５７】
2014174420.tif 000061
テトラヒドロフラン            ２２０部
シクロヘキサノン                ８０部
【０２７３】
［実施例６］
実施例５において、保護層に含有される電荷輸送物質を下記構造式（Ｄ）に示す材料に変更した以外は、すべて実施例５と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２７４】
【化５８】
2014174420.tif 000062
【０２７５】
［実施例７］
比較例３において、保護層に含有される化合物（Ｃ）を化合物４に代え、不飽和ポリカルボン酸ポリマーの代わりにポリエステル樹脂（酸価３５ｍｇＫＯＨ／ｇ）に変更した以外は、すべて比較例３と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２７６】
［実施例８］
実施例７において、保護層に含有されるポリエステル樹脂を酸価５０ｍｇＫＯＨ／ｇのポリエステル樹脂に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２７７】
［実施例９］
実施例７において、保護層に含有されるポリエステル樹脂をアクリル樹脂（酸価６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、ダイヤナールＢＲ−６０５  三菱レイヨン製）に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２７８】
［実施例１０］
実施例７において、保護層に含有されるポリエステル樹脂を不飽和ポリカルボン酸ポリマー（酸価３６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、  ＢＹＫ−Ｐ１０５  ＢＹＫケミー製）に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２７９】
［実施例１１］
実施例１０において、保護層に含有される不飽和ポリカルボン酸ポリマーの添加量を０．０００２部に変更した以外は、すべて実施例１０と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８０】
［実施例１２］
実施例１０において、保護層に含有される不飽和ポリカルボン酸ポリマーの添加量を０．２部に変更した以外は、すべて実施例１０と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８１】
［実施例１３］
実施例１０において、保護層に含有される不飽和ポリカルボン酸ポリマーの添加量を０．４部に変更した以外は、すべて実施例１０と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８２】
［実施例１４］
実施例７において、保護層に含有されるポリエステル樹脂を不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価６５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、藤沢薬品製）に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８３】
［実施例１５］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物５に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８４】
［実施例１６］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物６に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８５】
［実施例１７］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物１１に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８６】
［実施例１８］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物１６に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８７】
［実施例１９］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物２９に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８８】
［実施例２０］
実施例７において、保護層に含有される化合物４を化合物４３に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２８９】
以上のように作製した電子写真感光体を、電子写真プロセス用カートリッジに装着し、帯電方式をコロナ帯電方式（スコロトロン型）、画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏ  ＭＦ２２００改造機にて暗部電位９００（−Ｖ）に設定した後、連続してトータル５万枚の印刷を行い、初期の明部電位を測定し、さらに、初期及び５万枚印刷後での膜厚差より摩耗量の評価を行った。
また、比較例１〜３及び実施例１、１０、１３の感光体を５０ｐｐｍの窒素酸化物ガス濃度に調整されたデシケータ中に４日間放置し、前後における画像（解像度）評価を行った。  評価結果を表２に示す。
【０２９０】
【表２】
2014174420.tif 000063
【０２９１】
（解像度低下評価基準）
○：問題なし
△：解像度の低下があるものの問題ないレベル
×：文字の判別不可能
【０２９２】
表２の評価結果より、酸価当量の多い実施例１３の感光体において、実使用上問題ないレベルの僅かな解像度低下がみられたが、感光体の最表面層に前記一般式（１）で表される化合物を含有させることによって、酸化性ガスに対する耐性が大幅に向上することがわかる。  
【０２９３】
また、感光体の最表面層に、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加することによって、明部電位を大幅に低減することが可能となった。  
一方、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が無添加の感光体や酸価が１０（ｍｇＫＯＨ／ｇ）未満の感光体は、明部電位が初期から非常に高かった。
【０２９４】
本発明は、高耐久性を有し、かつ残留電位上昇、あるいは画像ボケの発生による画像劣化を抑制し、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に得られる感光体を提供することができる。  
さらに、該感光体を用いることにより、感光体の交換が不要で、かつ高速印刷あるいは感光体の小径化に伴う装置の小型化を実現し、さらに繰り返し使用においても高画質画像が安定に得られる電子写真方式の画像形成方法、電子写真方式の画像形成装置、ならびに電子写真方式の画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することができる。
【符号の説明】
【０２９５】
１０  感光体
１１  帯電部材
１２  画像露光部材
１３  現像部材
１４  搬送ローラ
１５  転写紙
１６  転写部材
１７  クリーニング部材
１８  除電部材
１９  転写搬送ベルト
２０  画像形成要素
２１  給紙コロ
２２  レジストローラ
２３  転写部材
２４  定着部材
３１  支持体
３３  単層感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  保護層
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２９６】
【特許文献１】欧州特許出願公開第１２０５８０８号明細書
【特許文献２】特許第４５９８０２６号公報
【図１】
2014174420.tif 000071
【図２】
2014174420.tif 000072
【図３】
2014174420.tif 000073
【図４】
2014174420.tif 000074
【図５】
2014174420.tif 000075
【図６】
2014174420.tif 000076
【図７】
2014174420.tif 000077
【図８】
2014174420.tif 000078