(57)【要約】      （修正有）【課題】シフト操作部の操作性を向上可能なジェット推進艇を提供する。【解決手段】ジェット推進艇は、船体と、ハンドルバー８１と、エンジンと、ジェット推進機構と、リバースゲートと、シフト操作部８３と、を備える。リバースゲートは、ジェット推進機構の後方に配置され、ジェット推進機構からの噴流の方向を切替えるよう移動可能である。シフト操作部８３は、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと平行な軸心８３Ｓを中心として回転可能にハンドルバー８１に取り付けられる。シフト操作部８３は、リバースゲートの位置を切換えるよう回転可能である。【選択図】図２
2014073791.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
船体と、
船体幅方向に延びるように前記船体に取り付けられるハンドルバーと、
前記船体に収容されるエンジンと、
前記エンジンの駆動力により推進力を発生させるジェット推進機構と、
前記ジェット推進機構の後方に配置され、前記ジェット推進機構からの噴流の方向を切替えるよう移動可能なリバースゲートと、
前記ハンドルバーの中心線と平行な軸心を中心として回転可能に前記ハンドルバーに取り付けられ、前記リバースゲートの位置を切換えるよう回転可能なシフト操作部と、
を備えるジェット推進艇。
【請求項２】
前記シフト操作部の前記軸心は、前記ハンドルバーの前記中心線と一致する、
請求項１に記載のジェット推進艇。
【請求項３】
前記ハンドルバーは、前記船体幅方向の端部に配置されるグリップ部を有し、
前記シフト操作部は、前記グリップ部よりも船体内側に配置される、
請求項１又は２に記載のジェット推進艇。
【請求項４】
前記リバースゲートは、前記ジェット推進機構からの噴流を後方に流す前進位置と、前記ジェット推進機構からの噴流を前方に流す後進位置と、前記船体が前後に移動しないように前記ジェット推進機構からの噴流を流す中立位置と、に移動可能であり、
前記シフト操作部は、前記リバースゲートの前記前進位置に対応する前進シフト位置と、前記リバースゲートの前記後進位置に対応する後進シフト位置と、前記リバースゲートの前記中立位置に対応する中立シフト位置と、に回転可能である、
請求項１乃至３のいずれかに記載のジェット推進艇。
【請求項５】
前記シフト操作部が前記前進シフト位置又は前記後進シフト位置に位置する場合に、前記シフト操作部を前記中立シフト位置に向かって付勢する付勢部材をさらに備える、
請求項４に記載のジェット推進艇。
【請求項６】
前記リバースゲートを移動させるリバースゲート駆動機構と、
前記シフト操作部の操作に応じて前記リバースゲート駆動機構を制御するリバースゲート制御部と、
をさらに備える、
請求項５に記載のジェット推進艇。
【請求項７】
前記リバースゲート制御部は、前記シフト操作部が前記付勢部材によって前記前進シフト位置から前記中立シフト位置に戻された場合、前記リバースゲートを前記前進位置に保持するよう前記リバースゲート駆動機構を制御する、
請求項６に記載のジェット推進艇。
【請求項８】
前記リバースゲート制御部は、前記シフト操作部が前記付勢部材によって前記後進シフト位置から前記中立シフト位置に戻された場合、前記リバースゲートを前記後進位置から前記中立位置に切替えるよう前記リバースゲート駆動機構を制御する、
請求項６又は７に記載のジェット推進艇。
【請求項９】
前記船体が所定速度以上又は前記エンジンが所定回転数以上である場合に、前記シフト操作部の回転に対して抵抗力を付与する抵抗部材を備える、
請求項１乃至８のいずれかに記載のジェット推進艇。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
ここに開示される技術は、ジェット推進艇に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ジェット推進艇は、ジェット推進機構からの噴流の方向を切替えるように移動するリバースゲートと、リバースゲートの位置を切換えるためのシフト操作部と、を備える（特許文献１参照）。特許文献１のシフト操作部は、ハンドルバーの下方に配置されており、リンク機構を介してリバースゲートと機械的に連結されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２４０４４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、シフト操作部によるリバースゲートの操作を電動化した場合には、シフト操作部の配置自由度が高まるため、シフト操作部をより操作しやすい位置に配置することが期待される。
【０００５】
ここに開示される技術の課題は、シフト操作部の操作性を向上可能なジェット推進艇を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
ここに開示されるジェット推進艇は、船体と、ハンドルバーと、エンジンと、ジェット推進機構と、リバースゲートと、シフト操作部と、を備える。ハンドルバーは、船体に取り付けられる。エンジンは、船体に収容される。ジェット推進機構は、エンジンの駆動力により推進力を発生させる。リバースゲートは、ジェット推進機構の後方に配置され、ジェット推進機構からの噴流の方向を切替えるよう移動可能である。シフト操作部は、ハンドルバーの中心線と平行な軸心を中心として回転可能にハンドルバーに取り付けられる。シフト操作部は、リバースゲートの位置を切換えるよう回転可能である。
【発明の効果】
【０００７】
ここに開示されるジェット推進艇によれば、シフト操作部の操作性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】ジェット推進艇の概略構成を示す断面図。
【図２】ステアリングハンドルの構成を示す模式図。
【図３】ジェット推進機構の一部を示す側面図。
【図４】制御系を示すブロック図。
【図５】船体の内部構成図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（ジェット推進艇１００の概略構成）
以下、図面を参照しながら、ジェット推進艇１００の概略構成について説明する。図１は、ジェット推進艇１００の概略構成を示す断面図である。
【００１０】
ジェット推進艇１００は、いわゆるパーソナルウォータークラフト（ＰＷＣ）である。ジェット推進艇１００は、船体２と、エンジン３と、燃料タンク４と、ジェット推進機構５と、リバースゲート６と、シート７と、ステアリングハンドル８とを含む。
【００１１】
船体２は、デッキ２ａとハル２ｂとを含む。デッキ２ａにはシート７が取り付けられる。シート７は、エンジン３の上方に配置されている。シート７の前方には、船体２を操舵するためのステアリングハンドル８が配置される。ステアリングハンドル８の構成については後述する。ハル２ｂには、ポンプケース２ｄが設けられる。ポンプケース２ｄは、ジェット推進機構５及びリバースゲート６の側方と上方を取り囲んでいる。
【００１２】
船体２の内部には、エンジンルーム２ｃが設けられる。エンジンルーム２ｃは、エンジン３および燃料タンク４などを収納する。エンジン３は、クランク軸３１を含む。クランク軸３１は、前後方向に延びるように配置されている。
【００１３】
ジェット推進機構５は、エンジン３の駆動力によって船体２を推進させる推進力を発生させる。ジェット推進機構５は、船体２のまわりの水を吸い込んで噴射する。ジェット推進機構５は、インペラシャフト５０と、インペラ５１と、インペラハウジング５２と、ノズル５３と、デフレクタ５４と、を含む。
【００１４】
インペラシャフト５０は、エンジンルーム２ｃから後方に延びるように配置される。インペラシャフト５０の前部は、カップリング部３６を介してクランク軸３１に連結されている。インペラシャフト５０の後部は、船体２の水吸引部２ｅを通ってインペラハウジング５２内に導出されている。インペラハウジング５２は、水吸引部２ｅの後部に接続されている。
【００１５】
ノズル５３は、インペラハウジング５２の後方に配置される。インペラ５１は、インペラシャフト５０の後部に取り付けられている。インペラ５１は、インペラハウジング５２の内部に配置されている。インペラ５１は、インペラシャフト５０とともに回転して、水吸引部２ｅから水を吸引する。インペラ５１は、吸引した水をノズル５３から後方に噴射させる。
【００１６】
デフレクタ５４は、ノズル５３の後方に配置される。デフレクタ５４は、ジェット推進機構５からの噴流を後方に噴射する噴射口５４ａを含む。デフレクタ５４は、ステアリングハンドル８の操作に応じて、ノズル５３からの水の噴射方向を左方又は右方に転換するように構成されている。また、デフレクタ５４は、上下方向に揺動可能に設けられている。デフレクタ５４は、後述するトリムアップスイッチ８４ａ及びトリムダウンスイッチ８４ｂ（図２参照）の操作に応じて、ノズル５３からの水の噴射方向を上下方向に変更可能である。
【００１７】
リバースゲート６は、ジェット推進機構５の後方に配置される。リバースゲート６は、ジェット推進機構５からの噴流の噴射方向を切り換えるよう移動可能である。具体的に、リバースゲート６は、ジェット推進機構５からの噴流を後方に流す前進位置（図３（ａ）参照）と、ジェット推進機構５からの噴流を前方に流す後進位置（図３（ｂ）参照）と、船体２が前後に移動しないようにジェット推進機構５からの噴流を流す中立位置（図３（ｃ）参照）と、に移動可能である。リバースゲート６の駆動系については後述する。
【００１８】
（ステアリングハンドル８の構成）
図２は、ステアリングハンドル８を後方から見た模式図である。
【００１９】
ステアリングハンドル８は、ハンドルバー８１と、グリップ部８２と、シフト操作部８３と、スイッチ配置部８４と、を有する。
【００２０】
ハンドルバー８１は、船体２に取り付けられる。ハンドルバー８１は、船体２の幅方向（すなわち、左右方向）に延びるように配置される。本実施形態において、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓは、幅方向と略平行である。ただし、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓは、幅方向に対して傾いていてもよい。
【００２１】
グリップ部８２は、オペレータが握る把手である。グリップ部８２は、ハンドルバー８１の外端部に取り付けられる。グリップ部８２は、シフト操作部８３の外側に配置される。本実施形態において、グリップ部８２は、ハンドルバー８１に固定されており回動不能である。
【００２２】
シフト操作部８３は、オペレータがリバースゲート６の位置を切り替えるために操作する環状部材である。シフト操作部８３は、グリップ部８２の内側に配置される。シフト操作部８３は、ハンドルバー８１を取り囲むように取り付けられる。
【００２３】
シフト操作部８３は、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと平行な軸心８３Ｓを中心として回動可能である。シフト操作部８３の軸心８３Ｓは、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと一致している。
【００２４】
シフト操作部８３は、リバースゲート６の前進位置に対応する前進シフト位置と、リバースゲート６の後進位置に対応する後進シフト位置と、リバースゲート６の中立位置に対応する中立シフト位置と、に移動可能である。本実施形態において、前進シフト位置は、軸心８３Ｓを中心とする第１方向Ｄ１に向かって、中立シフト位置から所定幅（例えば、３０度程度）回動された位置である。後進シフト位置は、第１方向Ｄ１と反対の第２方向Ｄ２に向かって、中立シフト位置から所定幅（例えば、３０度程度）回動された位置である。中立シフト位置は、前進シフト位置と後進シフト位置の間である。シフト操作部８３の操作を示すシフト操作信号は、後述するリバースゲート制御部２００（図４参照）に入力される。シフト操作信号には、シフト操作部８３が前進シフト位置に位置することを示す“前進信号”と、シフト操作部８３が後進シフト位置に位置することを示す“後進信号”と、シフト操作部８３が中立シフト位置に位置することを示す“中立信号”とが含まれる。
【００２５】
ここで、シフト操作部８３の内部には、付勢部材８３ａが内蔵されている。付勢部材８３ａは、シフト操作部８３が前進シフト位置又は後進シフト位置に位置する場合に、シフト操作部８３を中立シフト位置に向かって付勢する。そのため、オペレータがシフト操作部８３を中立シフト位置から第１方向Ｄ１又は第２方向Ｄ２に回動させると、付勢部材８３ａの付勢力によってシフト操作部８３は中立シフト位置に戻ろうとする。従って、オペレータが前進シフト位置又は後進シフト位置においてシフト操作部８３から手を離せば、シフト操作部８３は中立位置に復帰する。
【００２６】
スイッチ配置部８４は、シフト操作部８３の内側においてハンドルバー８１に取り付けられる。スイッチ配置部８４には、トリムアップスイッチ８４ａと、トリムダウンスイッチ８４ｂと、エンジン停止スイッチ８４ｃとが設けられている。トリムアップスイッチ８４ａは、デフレクタ５４のトリム位置を上昇させるためのスイッチである。トリムダウンスイッチ８４ｂは、デフレクタ５４のトリム位置を下降させるためのスイッチである。エンジン停止スイッチ８４ｃは、エンジン３を停止させるためのスイッチである。
【００２７】
（リバースゲート６の駆動系）
次に、リバースゲート６の駆動系について、図面を参照しながら説明する。図３（ａ）〜図３（ｃ）は、リバースゲート６の構成を示す側面図である。また、図４は、ジェット推進艇１００の制御系を示すブロック図である。
【００２８】
図３（ａ）〜図３（ｃ）に示すように、ジェット推進艇１００は、リバースゲート駆動機構１１を備える。リバースゲート駆動機構１１は、図３に示す第１リンク機構１２と、図４に示す第１電動モータ２１０とを含む。
【００２９】
リバースゲート６は、第１リンク機構１２を介してノズル５３に取り付けられる。リバースゲート６は、第１電動モータ２１０が駆動されることにより、前進位置と後進位置と中立位置とに移動する。図３（ａ）は、リバースゲート６が前進位置にある状態を示している。図３（ｂ）は、リバースゲート６が後進位置にある状態を示している。図３（ｃ）は、リバースゲート６が中立位置にある状態を示している。
【００３０】
図３（ａ）に示すように、リバースゲート６は、前進位置では、噴射口５４ａと対向する位置から退避した状態となる。リバースゲート６は、前進位置において、ジェット推進機構５からの噴流の向きを変更することなく後方に流す。従って、リバースゲート６は、前進位置において、船体２を前進させる。
【００３１】
図３（ｂ）に示すように、リバースゲート６は、後進位置において、噴射口５４ａと対向した状態となる。リバースゲート６は、後進位置において、ジェット推進機構５からの噴流の向きを船体２の前方へ変更する。従って、リバースゲート６は、後進位置において、船体２を後進させる。
【００３２】
図３（ｃ）に示すように、リバースゲート６は、中立位置において、噴射口５４ａと対向した状態となる。リバースゲート６は、中立位置において、ジェット推進機構５からの噴流の向きを船体２の左方及び右方へ変更する。具体的には、リバースゲート６の一側面に設けられた左右一対の開口５５ａが大きく開かれることによって、リバースゲート６から左右方向への噴流の吹き出し量が増大する。これにより、船体２は前後に移動することなく定位置に保持される。
【００３３】
ここで、図４に示すように、リバースゲート６を駆動するための第１電動モータ２１０は、リバースゲート制御部２００によって制御される。リバースゲート制御部２００は、シフト操作部８３から出力されるシフト操作信号に応じて、第１電動モータ２１０を制御する。
【００３４】
具体的に、シフト操作部８３から中立信号が出力された後に前進信号が出力されると、リバースゲート制御部２００は、リバースゲート６を中立位置から前進位置に移動させる。その後、シフト操作部８３から中立信号が出力されても、リバースゲート制御部２００は、リバースゲート６を中立位置に戻さず前進位置に保持する。そして、シフト操作部８３から後進信号が出力されると、リバースゲート制御部２００は、リバースゲート６を前進位置から中立位置に移動させる。
【００３５】
一方で、シフト操作部８３から中立信号が出力された後に後進信号が出力されると、リバースゲート制御部２００は、リバースゲート６を中立位置から後進位置に移動させる。その後、シフト操作部８３から中立信号が出力されると、リバースゲート制御部２００は、リバースゲート６を後進位置から中立位置に戻す。
【００３６】
（リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０の配置）
次に、リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０の配置について、図面を参照しながら説明する。図５は、リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０の配置を示す船体２の内部構成図である。
【００３７】
図５に示すように、リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０は、収容ケース３００の内部に収容されている。ケース３００は、ハル２ｂの後端部に設けられるポンプケース２ｄの側面に取り付けられる。ケース３００は、熱伝導率の高い材料（例えば、アルミニウムなど）によって構成されることが好ましい。
【００３８】
ポンプケース２ｄは、ジェット推進機構５及びリバースゲート６を取り囲んでいる（図５において不図示、図１参照）。ポンプケース２ｄの内部には水が満たされている。そのため、リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０から発生する熱は、収容ケース３００とポンプケース２ｄを介して水中に放出される。従って、リバースゲート制御部２００及び第１電動モータ２１０を効率的に放熱することができる。
【００３９】
（作用及び効果）
（１）シフト操作部８３は、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと平行な軸心８３Ｓを中心として回動可能にハンドルバー８１に取り付けられている。そのため、オペレータは、シフト操作部８３を手で握って回動させることによって、リバースゲート６の位置を簡便に切り替えることができる。従って、ハンドルバー８１の操作性を損なうことなく、シフト操作部８３の操作性を向上させることができる。
【００４０】
（２）シフト操作部８３の軸心８３Ｓは、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと一致している。従って、軸心８３Ｓが中心線８１Ｓから離れている場合に比べて、ハンドルバー８１及びシフト操作部８３それぞれの操作性を両立させることができる。
【００４１】
（３）シフト操作部８３は、グリップ部８２の内側に配置される。従って、オペレータは、ハンドルバー８１を握る手を内側にずらすことでシフト操作部８３を操作できるため、シフト操作部８３の操作性をより向上させることができる。
【００４２】
（４）シフト操作部８３の内部には、付勢部材８３ａが内蔵されている。付勢部材８３ａは、シフト操作部８３が前進シフト位置又は後進シフト位置に位置する場合に、シフト操作部８３を中立シフト位置に向かって付勢する。従って、前進中もシフト操作部８３が中立位置に保持されるため、その後リバースゲート６を後進位置に切り替える際、シフト操作部８３の操作量を少なくすることができる。
【００４３】
（５）リバースゲート制御部２００は、シフト操作部８３から前進信号が出力された後に中立信号が出力されても、リバースゲート６を前進位置に保持するようリバースゲート駆動機構１１を制御する。そのため、シフト操作部８３が付勢部材８３ａによって前進シフト位置から中立シフト位置に戻された場合、船体２を継続して前進させることができる。従って、オペレータは船体２の前進中にシフト操作部８３を前進シフト位置に保持する必要がないため、シフト操作部８３の操作性をさらに向上させることができる。
【００４４】
（その他の実施形態）
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【００４５】
（Ａ）上記実施形態では、リバースゲート６は、図３（ｃ）に示すように、中立位置において、ジェット推進機構５からの噴流の向きを船体２の左方及び右方へ変更することとしたが、これに限られるものではない。リバースゲート６が中立位置に位置する場合、船体２が前後に移動しないようにジェット推進機構５からの噴流は流れればよい。例えば、リバースゲート６は、中立位置において、ジェット推進機構５からの噴流を前方と後方に半分ずつ流してもよい。
【００４６】
（Ｂ）上記実施形態では、シフト操作部８３の軸心８３Ｓは、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと一致することとしたが、これに限られるものではない。シフト操作部８３の軸心８３Ｓは、ハンドルバー８１の中心線８１Ｓと一致していなくてもよい。例えば、シフト操作部８３は、グリップ部８２の上方に隣接して配置されていてもよい。
【００４７】
（Ｃ）上記実施形態では特に触れていないが、シフト操作部８３は、船体２の速度が速い場合にシフト操作部８３の回動を抑える抵抗部材を有していてもよい。このような抵抗部材は、船体２が所定速度以上又はエンジン３が所定回転数以上である場合に起動され、シフト操作部８３の回動に対して抵抗力を与える機構を有していればよい。抵抗部材は、シフト操作部８３を完全に固定してもよいし、シフト操作部８３を動かし難い程度に抑えるものであってもよい。これによって、バウダイブなどの現象が生じないようにオペレータに注意喚起することができる。
【００４８】
（Ｄ）ジェット推進艇１００は、パーソナルウォータークラフトに限らず他の種類のジェット推進艇であってもよい。例えば、ジェット推進艇は、ジェットボートであってもよい。
【符号の説明】
【００４９】
２      船体
３      エンジン
５      ジェット推進機構
６      リバースゲート
８      ステアリングハンドル
８１    ハンドルバー
８２    グリップ部
８３    シフト操作部
１１    リバースゲート駆動機構
２００  リバースゲート制御部
２１０  第１電動モータ
【図１】
2014073791.tif 000003
【図２】
2014073791.tif 000004
【図３】
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【図４】
2014073791.tif 000006
【図５】
2014073791.tif 000007