(57)【要約】【課題】従来技術と同等の吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を維持するとともに、従来技術に比べパイル保持性を向上できるタオル製品を提供する。【解決手段】タオルは、経糸、緯糸、及びパイル糸を用いて構成される。経糸はG1,G2を一組とする。パイル糸には、上部パイルを形成するパイル糸P1と下部パイルを形成するパイル糸P2とがある。経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が４９〜５８本／インチである。パイル倍率は３．８〜６．２である。１リピートは５ピックから構成され、１リピートが繰り返される。緯糸W2〜W4に相当する３ピック、同様に、緯糸W7〜W9に相当する３ピックをパイル形成部とする。緯糸W5〜W6に相当する２ピックを地織部とする。更に、パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、４〜５のスナールを有する。図示の場合、４つである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
経糸、緯糸、及びパイル糸から構成され、経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチであり、パイル倍率は３．８〜７．０であり、ピック数が４〜６であり、前記パイル糸がパイル形成部と地織部とを有するように、タオル生地を形成するタオル生地形成ステップと、
前記タオル生地を加工し、前記パイルに３〜６のスナールを形成するスナール形成ステップと
を有することを特徴とするタオル製品の製造方法。
【請求項２】
前記パイル糸は単糸であり、
前記スナール形成ステップの加工は、前記タオル生地を水流漕の中で揉むことである
ことを特徴とする請求項１記載のタオル製品の製造方法。
【請求項３】
前記パイル糸は双糸であり、
前記スナール形成ステップの加工は、前記タオル生地に特殊ブラシによる回転運動を加えること、または、前記タオル生地を水流漕の中で揉むことである
ことを特徴とする請求項１記載のタオル製品の製造方法。
【請求項４】
経糸、緯糸、及びパイル糸を用いて構成されたタオル製品において、
経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチであり、
パイル倍率は３．８〜７．０であり、
ピック数が４〜６であり、
前記パイル糸は、パイル形成部と地織部とを有し、
前記パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する
ことを特徴とするタオル製品。
【請求項５】
前記パイル糸は、単糸である
ことを特徴とする請求項４記載のタオル製品。
【請求項６】
前記パイル糸は、双糸であり、
前記スナールは、特殊ブラシの回転運動により加工されて、または、前記タオル生地を水流漕の中で揉むことにより加工されて、形成されてなる
ことを特徴とする請求項４記載のタオル製品。
【請求項７】
前記ピック数が５であり、
前記パイル形成部は３ピックにより形成され、
前記地織部は２ピックにより形成される
ことを特徴とする請求項４〜６記載のタオル製品。
【請求項８】
前記ピック数が５であり、
前記パイル形成部は４ピックにより形成され、
前記地織部は１ピックにより形成される
ことを特徴とする請求項４〜６記載のタオル製品。
【請求項９】
前記ピック数が６であり、
前記パイル形成部は４ピックにより形成され、
前記地織部は２ピックにより形成される
ことを特徴とする請求項４〜６記載のタオル製品。
【請求項１０】
前記ピック数が６であり、
前記パイル形成部は３ピックにより形成され、
前記地織部は３ピックにより形成される
ことを特徴とする請求項４〜６記載のタオル製品。
【請求項１１】
前記ピック数が４であり、
前記パイル形成部は３ピックにより形成され、
前記地織部は１ピックにより形成される
ことを特徴とする請求項４〜６記載のタオル製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、同等の嵩高(ボリューム感)の一般従来品と比較して、吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能に優れ、特に、パイル糸の保持性（耐久性）に優れたタオル製品およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タオル製品は、今日、広く使用されている。例えば、タオル、バスタオル、タオル製浴衣などのガウン、その他にもシーツと言った如くに広範囲な分野でタオル生地が用いられている。
【０００３】
タオルに要求される性能には、吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等がある。
【０００４】
例えば入浴後に濡れた体を拭く為にタオルが用いられることが多い。従って、濡れた体に付いている水分を効率良く拭き取ることが出来る、即ち、吸水性が良いことも必須の性能である。
【０００５】
例えば洗濯後、室内干しする場合、乾燥時間が長いと、細菌が増殖し、不快臭発生の原因となる。乾燥機を用いて乾燥させる場合、乾燥時間が長いと、エネルギーの浪費になる。したがって、乾燥性が良いことも必須の性能である。
【０００６】
タオルは、毎日使うものであり、また、子供から老人まで使う。タオルが重いと、子供や老人には負担になる。したがって、タオルの軽量化を図ることが好ましい。
【０００７】
タオルは人肌に直接密着するものであり、肌触り感は使い心地に影響を与える。肌触り感が粗雑で硬いと使用感が悪い。特に、敏感肌の人には肌触り感が柔らかいことが好ましい。
【０００８】
これらの諸性能をバランスよく満たすタオルを実現するのは困難であった。そこで、本願出願人は、吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能に優れたタオルを提案している（特許文献１）。
【０００９】
従来の一般的なタオル（一般従来品）は３ピック構造(後述)であるのに対し、特許文献１のタオルは、５〜７ピック構造により乾燥性、軽量性を実現し、パイル長を長くすることにより、吸水性、肌触り感を実現している。言い換えると、５〜７ピック構造においてパイル密度が減った分を、パイル長により補填するような組織バランスを特徴的な構成としている。さらに、一般従来品と同等の嵩高(ボリューム感)を維持する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】実用新案登録第３１５２７９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
生地表面にループパイルを有するタオルは、パイル糸（パイル経糸）を弛ませ、緯糸で抑えてループパイルを形成するという構造上、パイルを引っ掛けたり、強い摩擦を加えた場合、パイル糸が引き出されるおそれがある。使用や洗濯を繰り返すことでパイル糸がさらに長く抜け出てしまう。一度抜け出てしまったパイルを修復することはできない。使用を続けるには、抜け出てしまったパイルを切断するしか対策がなく、パイル切断を繰り返すことによってタオルの強度も低下する。タオルは組織の構造上、パイル糸の抜けを完全に防ぐことは不可能である。
【００１２】
特に、ループパイルが長くなると、形成される輪が大きくなり、使用時及び洗濯時にパイル糸が引っ掛かりやすくなる。突起物などに接触したり、強い摩擦が加えられたりした際にパイル糸の抜けが発生する。また、ループパイル１本当りが摩擦を受ける面積が大きくなることから、使用時及び洗濯時に外部から加わる力の影響を強く受け、パイル糸の抜けが起こりやすくなる。
【００１３】
ところで、業務用のタオルは、家庭用のタオルに比べ使用頻度が高く、更なる耐久性を求められる。このため、パイル糸の抜けを防ぎ、耐久性（パイル保持性）を高める方法が検討されている。
【００１４】
その一つの方法として、タオルのパイル経糸、地経糸、緯糸に太い糸を用い、それぞれの糸の接触面積を大きくし、摩擦抵抗を大きくする方法がある。この方法は主に高級ホテルの客室用タオルなど、高い耐久性と吸水性が要求される用途に用いられている。しかしながら、この方法ではタオルが非常に厚く重くなり、肌触りが粗雑で硬く、また乾燥時間も長くなるため、およそ実用性が高いとは言いにくいものである。当然、家庭用タオルに適用できない。
【００１５】
別の方法として、１本のループパイルを小さくし、さらに組織密度を高めてパイル糸の本数を増やし、引っ掛かりや摩擦による抜けを起こりにくくする方法もある。この方法は、主にビジネスホテルの客室用タオルやスポーツ施設で供されるタオルなど、耐久性が高くかつ低コストであることが要求されるような用途に用いられている。しかしながら、この方法ではタオルが非常に硬くなり、使用感が良いものではない。しかも毛足が短いことによって肌への密着性が低くなるため、拭き取り性が低く、さらに薄さに比例して保水量も低くなるため、吸水性が良くない。
【００１６】
以上のように、パイル保持性が、吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能と両立するのは、難しい。
【００１７】
本発明は上記課題を解決しようとするものであり、従来技術(例えば特許文献１)と同等の吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を維持するとともに、従来技術に比べパイル保持性を向上できるタオル製品を提供することを目的とする。
【００１８】
本発明は上記課題を解決しようとするものであり、従来業務用タオルと同等のパイル保持性を維持するとともに、従来業務用タオルに比べ吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を向上できるタオル製品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上述したように、本願出願人は、特許文献１において吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能に優れたタオルを提案している。比較例である一般従来品(図７)と、実施形態（図１〜６）を開示している。特許文献１の図１は、５ピック構造（パイル形成５ピック）であり、図２は、５ピック構造（パイル形成３ピック）であり、図３は、６ピック構造（パイル形成６ピック）であり、図４は、６ピック構造（パイル形成６ピック）（パイル糸４本）であり、図５は、６ピック構造（パイル形成４ピック）であり、図６は、７ピック構造（パイル形成７ピック）であることを示す。
【００２０】
本願出願人は、各実施形態（図１〜６）についてパイル保持性についても検討した。その結果、各実施形態において、パイル保持性に差異があることがわかった。すなわち、特許文献１の図２および図５に示す実施形態において、他の実施形態に比べて、パイル保持性が高かった。本願出願人は、パイル保持性が高い原因を検討し、パイルを形成しない地織部に着目した(後述)。
【００２１】
また、更なるパイル保持性向上について、他にも検討した。一般従来品のパイル糸が単糸の場合、洗濯を繰り返すと経時変化により、スナールが形成されることに気が付いた。スナールとパイル保持性の関係について着目した(後述)。
【００２２】
上記知見に基づき本発明は達成された。
【００２３】
上記課題を解決するため、本発明は、経糸、緯糸、及びパイル糸を用いて構成されたタオル製品であって、経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチであり、パイル倍率は３．８〜７．０であり、ピック数が４〜６であり、前記パイル糸はパイル形成部と地織部を有し、前記パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。
【００２４】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。パイルは３〜６のスナールを有する。
【００２５】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。パイルは４〜５のスナールを有する。
【００２６】
パイル引き抜き力が作用した場合、地織部が抵抗として作用する。これにより、パイル保持性が向上する。
【００２７】
パイル引き抜き力が作用した場合、スナールが抵抗として作用する。これにより、パイル保持性が向上する。特に、１つのスナールが抵抗しきれなくなっても、次のスナールが抵抗する。これより確実に抵抗する。
【００２８】
スナール形成により、ループパイルに比べて開口面積が小さくなる。これにより、突起物に引っ掛かりにくくなり、パイル保持性が向上する。
【００２９】
また、好ましくは、前記パイル糸は、単糸である。
【００３０】
また、好ましくは、前記パイル糸は、双糸であり、前記スナールは、特殊ブラシの回転運動を加えること、または水流漕の中で揉むことにより形成されてなる。
【００３１】
また、好ましくは、前記ピック数が５であり、前記パイル形成部は３ピックにより形成され、前記地織部は２ピックにより形成される。
【００３２】
また、好ましくは、前記ピック数が５であり、前記パイル形成部は４ピックにより形成され、前記地織部は１ピックにより形成される。
【００３３】
また、好ましくは、前記ピック数が６であり、前記パイル形成部は４ピックにより形成され、前記地織部は２ピックにより形成される。
【００３４】
また、好ましくは、前記ピック数が６であり、前記パイル形成部は３ピックにより形成され、前記地織部は３ピックにより形成される。
【００３５】
また、好ましくは、前記ピック数が４であり、前記パイル形成部は３ピックにより形成され、前記地織部は１ピックにより形成される。
【００３６】
上記課題を解決するため、本発明は、経糸、緯糸、及びパイル糸から構成されたタオル製品の製造方法であって、経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチであり、パイル倍率は３．８〜７．０であり、ピック数が４〜６であり、前記パイル糸がパイル形成部と地織部とを有するように、タオル生地を形成するタオル生地形成ステップと、前記タオル生地を加工し、前記パイルに３〜６のスナールを形成するスナール形成ステップとを有する。
【００３７】
また、好ましくは、前記パイル糸は単糸であり、前記スナール形成ステップの加工は、前記タオル生地を水流漕の中で揉むことである。
【００３８】
また、好ましくは、前記パイル糸は双糸であり、前記スナール形成ステップの加工は、前記タオル生地に特殊ブラシによる回転運動を加えること、または、前記タオル生地を水流漕の中で揉むことである。
【発明の効果】
【００３９】
本発明は、従来技術(例えば特許文献１)と同等の吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を維持するとともに、従来技術に比べパイル保持性を向上できる。
【００４０】
本発明は、従来の業務用タオルと同等のパイル保持性を維持するとともに、従来の業務用タオルに比べ吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を向上できる。
【００４１】
家庭用タオル、高級ホテルの業務用タオル、ビジネスホテルの業務用タオルといった区別なく、いずれの用途にも適用できることより、大量生産が可能であり、製造コストを低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】概略斜視図（第１実施形態）
【図２Ａ】断面図（第１実施形態）
【図２Ｂ】組織図（第１実施形態）
【図２Ｃ】意匠図（第１実施形態）
【図３Ａ】パイル保持性試験断面図（比較例１）
【図３Ｂ】組織図（比較例１）
【図３Ｃ】意匠図（比較例１）
【図４Ａ】パイル保持性試験概念図（比較例２）
【図４Ｂ】組織図（比較例２）
【図４Ｃ】意匠図（比較例２）
【図５Ａ】パイル保持性試験概念図（比較例３）
【図５Ｂ】組織図（比較例３）
【図５Ｃ】意匠図（比較例３）
【図６Ａ】断面図（第２実施形態）
【図６Ｂ】組織図（第２実施形態）
【図６Ｃ】意匠図（第２実施形態）
【図７Ａ】断面図（第３実施形態）
【図７Ｂ】組織図（第３実施形態）
【図７Ｃ】意匠図（第３実施形態）
【図８Ａ】断面図（第４実施形態）
【図８Ｂ】組織図（第４実施形態）
【図８Ｃ】意匠図（第４実施形態）
【図９Ａ】断面図（第５実施形態）
【図９Ｂ】組織図（第５実施形態）
【図９Ｃ】意匠図（第５実施形態）
【発明を実施するための形態】
【００４３】
＜第１実施形態＞
〜概略構成〜
図１、図２は本発明に係るタオル製品の第１実施形態を示すもので、図１は概略斜視図、図２Ａは断面図、タオルは、経糸、緯糸、及びパイル糸を用いて構成される。経糸はG1,G2を一組とする。経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチである。パイル倍率は３．８〜７．０である。
【００４４】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。
【００４５】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。
【００４６】
パイル糸には、上部パイルを形成するパイル糸P1（図示太線）と下部パイルを形成するパイル糸P2（図示二重線）とがある。以下説明の便宜のためパイル糸P1のみ説明する。
【００４７】
ピック数は５である。すなわち、１リピートは５ピックから構成され、１リピートが繰り返される。
【００４８】
３ピックにより形成されるパイル形成部と、２ピックにより形成される地織部とを有する。
【００４９】
パイルは、緯糸W2とW3の間から立ち上がり、緯糸W4とW5の間から戻る。実際には、緯糸W5もパイル形成に関与しているが、一般従来品に係る３ピック構造との比較(後述)のため、緯糸W2〜W4に相当する３ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W7〜W9に相当する３ピックをパイル形成部とする。
【００５０】
緯糸W5〜W6に相当する２ピックは、パイル糸がパイルを形成せずに緯糸と交差しており、この２ピックを地織部とする。同様に、緯糸W10〜W11に相当する２ピックを地織部とする。
【００５１】
パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、４〜５のスナールを有する。図示の場合、４つである。
【００５２】
ここで、パイルにおいてパイル糸が撚れ、交点と略環状より形成される部分を1スナールとする。
【００５３】
なお、パイル糸に中空糸を用いることで、吸水性、乾燥性、軽量性等は更に向上する。
【００５４】
〜スナール形成〜
パイル糸に単糸を用いる場合と、双糸を用いる場合がある。
【００５５】
パイル糸が単糸の場合、タオル生地形成後、染色時および／または洗浄時、水量を生地重量に対し１０〜１５倍に設定し、水流を発生させた水槽の中で、タオル生地を水流の中で揉む。単糸は一方向に撚ってあり、水流に揉まれることにより形状安定性が失われ、スナールが形成される。
【００５６】
パイル糸が双糸の場合、タオル生地形成後、タオル生地に特殊ブラシによる回転運動を加える。双糸は、２本の単糸を逆方向に撚って形成するものであり、２本の単糸の撚りが打ち消しあう結果、形状安定性を有する。水流に揉まれる程度では形状安定性は失われにくい。したがって、特殊ブラシによる回転運動を加えることで、スナールが形成される。
【００５７】
ただし、パイル糸が双糸の場合であっても、長時間、水流に揉まれることにより、形状安定性が失われ、スナールが形成される。
【００５８】
〜パイル保持性について実証試験〜
本実施形態を比較例１〜３と比較することにより、地織部の作用およびスナールの作用について説明する。パイル保持性は、JIS  L  1075  B法により評価する。表１は、実証試験の比較概要と結果を示す一覧である。
【表１】
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【００５９】
図３Ａは、比較例１（一般従来品）の概略断面図である。図３Ｂは組織図、図３Ｃは意匠図である。比較例１は、３ピック構造であり、パイル形成部も３ピックにより形成される。パイルは、緯糸W2とW3の間から立ち上がり、緯糸W4とW5の間から戻る。実際には、緯糸W5もパイル形成に関与しているが、隣のパイルの構成と重複するため、緯糸W2〜W4に相当する３ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W5〜W7に相当する３ピックを隣のパイル形成部とし、緯糸W8〜W10に相当する３ピックを更に隣のパイル形成部とする。すなわち、比較例１は地織部を有しない。
【００６０】
更に、比較例１のパイルは、ループパイルであり、スナールを有しない。
【００６１】
比較例１のパイル保持性は、５００〜１０００ｍＮ(平均７５０ｍＮ)であった。
【００６２】
図４Ａは、比較例２（一般従来品スナール形成）の概略断面図である。図４Ｂは組織図、図４Ｃは意匠図である。パイル糸が単糸の場合、洗濯を繰り返すと経時変化により、スナールが形成される場合がある。一般従来品はパイル長が短いため、形成されるスナールは１〜２である。比較例２は、比較１に２つのスナールを意図的に形成したものである。その他の構成は比較例１と同様である。すなわち、比較例２は地織部を有しないが、スナールは有する。
【００６３】
ただし、比較例２は意図的にスナールを形成したものであるため、均一にスナールが形成されるのに対し、経時変化によりスナールが形成される場合には、スナール形成部とスナール未形成部が混在する。
【００６４】
比較例２のパイル保持性は、１０００〜２０００ｍＮ(平均１５００ｍＮ)であった。スナール形成により、隣り合うパイルを引き抜く力が作用した場合、パイル根元において抵抗として作用する。これにより、比較例１に比べ約２倍のパイル保持性が実現されたものと思われる。
【００６５】
図５Ａは、比較例３（従来技術：たとえば特許文献１の図２）の概略断面図である。比較例３は、５ピック構造であり、３ピックにより形成されるパイル形成部と、２ピックにより形成される地織部とを有する(本実施形態と同様)。すなわち、比較例３は地織部を有する。ただし、比較例１と同様に、スナールを有しない。
【００６６】
比較例３のパイル保持性は、１０００〜２０００ｍＮ(平均１５００ｍＮ)であった。地織部形成により、パイルを引き抜く力が作用した場合、地織部が抵抗として作用する。これにより、比較例１に比べ約２倍のパイル保持性が実現されたものと思われる。
【００６７】
図２に示す本実施形態を比較例１〜３と比較する。
【００６８】
本実施形態は、５ピック構造であり、３ピックにより形成されるパイル形成部と、２ピックにより形成される地織部とを有する。すなわち、本実施形態は地織部を有する。更に、４つのスナールを有する。
【００６９】
本実施形態のパイル保持性は、安定して４０００ｍＮ以上であった。地織部形成により、パイルを引き抜く力が作用した場合、地織部が抵抗として作用する。更に、スナール形成により、隣り合うパイルを引き抜く力が作用した場合、パイル根元において抵抗として作用する。比較例２の場合、より強い引き抜き力が作用すると、スナールが抵抗しきれなくなるが、本実施形態の場合、１つのスナールが抵抗しきれなくなっても、次のスナールが抵抗する。これより確実に抵抗する。
【００７０】
本実施形態は、比較例２の特徴的構成と比較例３の特徴的構成とを備えるが、単なる組み合わせ以上のパイル保持性が安定的に得られた。
【００７１】
〜効果〜
実証試験の結果を用いて説明したように、引き抜き力が作用した場合、本実施形態は、従来技術（比較例３）と比べて、安定して高いパイル保持性が得られる。
【００７２】
更に、本実施形態では、均一にスナールが形成されている。したがって、本実施形態は、従来技術と比べて、パイルが形成する開口面積が小さくなる（図２Ａおよび図５Ａを参照）。これにより、突起物に引っ掛かりにくくなる。この点でも、従来技術に比べ、パイル保持性が向上する。また、スナールの均一性もパイル保持性向上に寄与している。
【００７３】
上記の様に、引き抜き力が作用した場合でも抵抗する点、および、突起物に引っ掛かりにくくなる点において、本実施形態では従来技術に比べ、パイル保持性が向上している。
【００７４】
一方、本実施形態は、従来技術の特徴的構成を備えており、従来技術と同等の吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能を維持する。すなわち、一般従来品と同等の嵩高(ボリューム感)を維持しつつ、５ピック構造により乾燥性、軽量性を実現し、パイル長を長くすることにより、吸水性、肌触り感を実現している。
【００７５】
したがって、本実施形態では、高級ホテルの客室用タオルなどの業務用タオルと比較して、同等のパイル保持性を維持するとともに、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能が向上する。
【００７６】
また、本実施形態では、ビジネスホテルの客室用タオルなどの業務用タオルと比較して、同等のパイル保持性を維持するとともに、吸水性、肌触り感等の諸性能が向上する。
【００７７】
本実施形態は、吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感、パイル保持性（耐久性）など、タオルに要求される諸性能をバランスよく満たす。したがって、家庭用タオル、高級ホテルの業務用タオル、ビジネスホテルの業務用タオルといった区別なく、いずれの用途にも適用できる。その結果、大量生産が可能であり、製造コストを低減できる。
【００７８】
〜補足〜
本願出願人は、特許文献１において吸水性、乾燥性、軽量性、肌触り感等の諸性能に優れたタオルを提案している。その後、更に検討したところ、複数の実施形態のうち、地織部を有するタオルにて、パイル保持性が高いことがわかった。すなわち、本願出願人は地織部の作用効果を見出した。
【００７９】
本願出願人は、更なるパイル保持性向上について、他にも検討し、スナールとパイル保持性の関係について着目した。一般従来品のパイル糸が単糸の場合、洗濯を繰り返すと経時変化により、スナールが形成されることに気が付いた。
【００８０】
ただし、経時変化による場合には、スナールが形成されることもあるが、スナールが形成されないこともある。すなわち、均一なスナール形成は難しい。
【００８１】
また、一般従来品（比較例１）ではパイル長が短く、スナールが形成される場合でも、スナールは２つ程度である（比較例２）。スナールはパイル根元において抵抗として作用するが、より強い引き抜き力が作用すると、抵抗しきれなくなる。このように、比較例２は充分なパイル保持性を得られない。
【００８２】
本実施形態では、地織部とスナールの組み合わせにより、単なる組み合わせ以上の飛躍的な効果が得られる。
【００８３】
＜第２〜５実施形態＞
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術思想の範囲で種々の変形が可能である。他の実施形態について例示する。
【００８４】
〜第２実施形態〜
図６は本発明に係るタオル製品の第２実施形態を示すもので、図６Ａは断面図、図６Ｂは組織図、図６Ｃは意匠図である。経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチである。パイル倍率は３．８〜７．０である。
【００８５】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。
【００８６】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。
【００８７】
ピック数は５である。すなわち、１リピートは５ピックから構成され、１リピートが繰り返される。
【００８８】
４ピックにより形成されるパイル形成部と、１ピックにより形成される地織部とを有する。
【００８９】
パイルは、緯糸W2とW3の間から立ち上がり、緯糸W5とW6の間から戻る。緯糸W2〜W5に相当する４ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W7〜W10に相当する４ピックをパイル形成部とする。
【００９０】
緯糸W1,W6，W11に相当するピックは、パイル糸がパイルを形成せずに緯糸と交差しており、このピックを地織部とする。
【００９１】
パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、４〜５のスナールを有する。図示の場合、４つである。
【００９２】
第２実施形態も、地織部とスナールを備え、第１実施形態と同様な効果が得られる。
【００９３】
なお、第２実施形態では、上下のパイルが交互に反転する。そのため、無地のタオル等、模様に拘らない場合に適用できる。
【００９４】
〜第３実施形態〜
図７は本発明に係るタオル製品の第３実施形態を示すもので、図７Ａは断面図、図７Ｂは組織図、図７Ｃは意匠図である。経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチである。パイル倍率は３．８〜７．０である。
【００９５】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。
【００９６】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。
【００９７】
ピック数は６である。すなわち、１リピートは６ピックから構成され、１リピートが繰り返される。
【００９８】
４ピックにより形成されるパイル形成部と、２ピックにより形成される地織部とを有する。
【００９９】
パイルは、緯糸W2とW3の間から立ち上がり、緯糸W5とW6の間から戻る。緯糸W2〜W5に相当する４ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W8〜W11に相当する４ピックをパイル形成部とする。
【０１００】
緯糸W6，W7に相当するピックは、パイル糸がパイルを形成せずに緯糸と交差しており、この２ピックを地織部とする。
【０１０１】
パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、４〜５のスナールを有する。図示の場合、４つである。
【０１０２】
第３実施形態も、地織部とスナールを備え、第１実施形態と同様な効果が得られる。
【０１０３】
〜第４実施形態〜
図８は本発明に係るタオル製品の第４実施形態を示すもので、図８Ａは断面図、図８Ｂは組織図、図８Ｃは意匠図である。経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチである。パイル倍率は３．８〜７．０である。
【０１０４】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。
【０１０５】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。
【０１０６】
ピック数は６である。すなわち、１リピートは６ピックから構成され、１リピートが繰り返される。
【０１０７】
３ピックにより形成されるパイル形成部と、３ピックにより形成される地織部とを有する。
【０１０８】
パイルは、緯糸W2とW3の間から立ち上がり、緯糸W4とW5の間から戻る。緯糸W2〜W4に相当する３ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W8〜W10に相当する３ピックをパイル形成部とする。
【０１０９】
緯糸W5〜W7に相当するピックは、パイル糸がパイルを形成せずに緯糸と交差しており、この３ピックを地織部とする。
【０１１０】
パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、４〜５のスナールを有する。図示の場合、５つである。
【０１１１】
第４実施形態も、地織部とスナールを備え、第１実施形態と同様な効果が得られる。
【０１１２】
〜第５実施形態〜
図９は本発明に係るタオル製品の第５実施形態を示すもので、図９Ａは断面図、図９Ｂは組織図、図９Ｃは意匠図である。経糸密度が２７〜３４本／インチ、かつ、緯糸密度が４５〜６０本／インチである。パイル倍率は３．８〜７．０である。
【０１１３】
好ましくは、経糸密度が２７〜３３本／インチ、かつ、緯糸密度が５０〜５８本／インチである。パイル倍率は４．０〜６．０である。
【０１１４】
更に好ましくは、経糸密度が２８．５〜３２本／インチ、かつ、緯糸密度が５３．５〜５６．５本／インチである。パイル倍率は４．５〜５．５である。
【０１１５】
ピック数は４である。すなわち、１リピートは４ピックから構成され、１リピートが繰り返される。
【０１１６】
３ピックにより形成されるパイル形成部と、１ピックにより形成される地織部とを有する。
【０１１７】
パイルは、緯糸W3とW4の間から立ち上がり、緯糸W5とW6の間から戻る。実際には、緯糸W6もパイル形成に関与しているが、一般従来品に係る３ピック構造との比較のため、緯糸W3〜W5に相当する３ピックをパイル形成部とする。同様に、緯糸W7〜W9に相当する３ピックをパイル形成部とする。
【０１１８】
緯糸W2,W6,W10に相当するピックは、パイル糸がパイルを形成せずに緯糸と交差しており、このピックを地織部とする。
【０１１９】
パイル形成部に形成されるパイルは３〜６のスナールを有する。好ましくは、３〜５のスナールを有する。図示の場合、４つである。
【０１２０】
なお、第５実施形態では、上下のパイルが交互に反転する。そのため、無地のタオル等、模様に拘らない場合に適用できる。
【０１２１】
〜他の実施形態〜
第２〜５実施形態も例示であり、本発明はこれに限定されるものではない。ただし、ピック数、スナール数は以下の点に留意する。
【０１２２】
ピック数４未満であると、一般従来品と同様であり、乾燥性、軽量性を実現できない。一方、ピック数６を超えると、吸水性を実現できない。言い換えると、吸水性低下を補填するためにパイル長さを極端に長くする必要があり、現実的ではない。
【０１２３】
スナール数３未満であると、充分なパイル保持性を期待できない。一方、パイル長が制限される結果、スナール数６を超えないように制限される。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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