(57)【要約】【課題】水洗いをしても水を吸い込んだりしないため、常に清潔な状態を維持できる上、構造が簡単で生産性に優れたフロアマットを提供する。【解決手段】フロアマット１は、基材ゴムに所定量の熱膨張性マイクロカプセル４を配合したゴム組成物を単層のシート状に形成するとともに、加熱により発泡および架橋させてなり、単層で、前記熱膨張性マイクロカプセル４による多数の気孔５がそれぞれ独立した独立気孔構造を有する多孔質体２からなる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材ゴム、および前記基材ゴム１００質量部あたり５質量部以上、２０質量部以下の熱膨張性マイクロカプセルを含むゴム組成物を単層のシート状に形成するとともに、前記ゴム組成物を加熱により発泡および架橋させてなり、単層でかつ独立気孔構造を有する多孔質体からなることを特徴とするフロアマット。
【請求項２】
運動用であって、厚みが２ｍｍ以上、４ｍｍ以下である請求項１に記載のフロアマット。
【請求項３】
運動用であって、アスカーＣ硬さが４５以上、５５以下である請求項１または２に記載のフロアマット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フローリング床などの上に敷くフロアマット、特に健康法としてのヨーガなどの運動をする際に用いるフロアマットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
フローリング床等の上で直接にヨーガのポーズをとると、前記フローリング床の冷たさを感じたり、ポーズによっては痛かったりする。そのため通常は、一人用の大きさの柔軟なフロアマットを用い、その上でポーズをとるのが一般的である（特許文献１等参照）。
また、例えば各種スポーツ競技や、あるいはバレエの練習等に先立つウォームアップ、クールダウンのための体操、さらには体操それ自体を目的とした体操（エクササイズ、フィットネスなど）をする際にも、同様にフロアマットを用いることが一般化しつつある。
【０００３】
前記特許文献１に記載のフロアマットは、多孔質構造を有する中間層の両面を、非多孔質の上層と下層ではさんだ３層の積層構造に形成されている。
このうち中間層は、フロアマットに良好なクッション性を付与するべく、例えば架橋ポリエチレンやＥＶＡ等の軟質樹脂からなり、連続気孔構造を有する多孔質体によって形成される。
【０００４】
また上層は、フロアマットの耐久性を向上するとともに、当該フロアマットに良好な滑り止め効果を付与するために織布、不織布等の織物類や、熱可塑性ゴム等によって形成される。
さらに下層は、フロアマットに良好な滑り止め効果を付与するために、熱可塑性ゴム等によって形成される。
【０００５】
ところが、前記特許文献１に記載のフロアマットは、前記連続気孔構造を有する多孔質体からなる中間層が、その外周端面において露出しているため、当該フロアマットを運動などに使用した後に、汗などを落として清潔にするために水洗いをすると、前記水が、露出した端面から中間層の内部に吸い込まれやすい。
しかも前記中間層は、前記のように表裏両面が基本的に非多孔質の上層、および下層で塞がれているため、一旦、内部に水が吸い込まれると、当該水を、脱水や乾燥等によって完全に除去するのが難しい。そして、吸い込んだ水をそのままにしておくと、次に運動をする際に不快であるだけでなく、雑菌が繁殖する等して却って不潔になりやすいという問題がある。
【０００６】
また、前記のように従来のフロアマットは、上層、中間層、および下層の３層の積層構造を有し、しかもそのそれぞれが異なる材料によって形成されるため、使用材料が多岐に亘る上、前記各層の形成、および積層によるフロアマットの製造に手間がかかり、生産性が低いという問題もある。
特許文献２には、玄関用のフロアマットを、フォームラバーを含む第１の層と、むくのゴムを含む第２の層の２層の積層構造とすること、第１の層を独立気孔構造とすること、そのためゴムに化学的発泡剤を配合して、前記ゴムの加硫中に発泡させることが記載されている。
【０００７】
しかしかかるフロアマットも、やはり前記２層の積層構造を有するため、使用材料が多岐に亘る上、前記各層の形成、および積層によるフロアマットの製造に手間がかかり、生産性が低いという問題がある。
そこで、特許文献２に記載の第１の層のみで単層のフロアマットを形成することが考えられるが、その場合、第２の層がない分、フロアマットのクッション性が低下する傾向がある。
【０００８】
単層のフロアマットに十分なクッション性を付与するには、第１の層の発泡倍率を高める必要があり、そのためには、第１の層のもとになるゴム中に添加する化学的発泡剤の量を増加させることが考えられる。
ところが化学的発泡剤の特性として、その添加量を多くするほど、隣り合う発生した気泡同士が繋がりあって連続気孔構造を形成しやすく、独立気孔構造を維持できなくなる傾向がある。
【０００９】
そのため、特許文献２に記載のフロアマットの第１の層のみで、例えばヨーガ等の運動用等に適したクッション性の良いフロアマットを形成しようとすると、水洗いをした際の水の吸い込みの問題が再び発生することになる。
特許文献３には、ポリエチレン樹脂やＥＶＡ等の軟質樹脂中に発泡剤を配合し、加熱により前記発泡剤を発泡させて形成した独立気孔構造を有する発泡体からなる、浴室の洗い場の床面に敷いて使用するスノコ用板材が記載されている。
【００１０】
しかし、かかるスノコ用板材は、入浴時の安全性を確保するべくフロアマットよりも硬めに形成する必要があり、発泡倍率が低めに設定されているため、独立気孔構造が維持されているに過ぎない。
発泡倍率を高めて、前記ヨーガ等の運動用等に適したクッション性の良いフロアマットを形成しようとすると、発泡剤の添加量を多くしなければならない。
【００１１】
しかしその場合には、先に説明したように隣り合う発生した気泡同士が繋がりあって連続気孔構造を形成しやすく、独立気孔構造を維持できなくなる傾向があり、水洗いをした際の水の吸い込みの問題が再び発生することになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００７−１５３０５０号公報
【特許文献２】特許第３４５０７７５号公報
【特許文献３】特許第３１１８３１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、水洗いをしても水を吸い込んだりしないため、常に清潔な状態を維持できる上、構造が簡単で生産性に優れたフロアマットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、基材ゴム、および前記基材ゴム１００質量部あたり５質量部以上、２０質量部以下の熱膨張性マイクロカプセルを含むゴム組成物を単層のシート状に形成するとともに、前記ゴム組成物を加熱により発泡および架橋させてなり、単層でかつ独立気孔構造を有する多孔質体からなることを特徴とするフロアマットである。
本発明によれば、フロアマットの全体を、ゴム組成物を構成する基材ゴムの架橋物からなる多孔質体によって単層に形成しているため、使用材料の種類が少なくて済む上、製造の手間を省くことができ、生産性を向上することができる。
【００１５】
また前記基材ゴムの架橋物は、特許文献１に記載のフロアマットの上層、および下層と同等の高い耐久性、および良好な滑り止め効果を有しているため、本発明によれば、前記両層を設けない単層の構造としながら、なおかつフロアマットに十分な強度と滑り止め効果とを付与することもできる。
しかも本発明によれば、前記単層のフロアマットは、前記所定の割合で配合した熱膨張性マイクロカプセルを、基材ゴムの架橋時に熱膨張、すなわち発泡させて形成される。
【００１６】
そのため、熱可塑性樹脂の殻体（シェル）中に低沸点の有機溶剤等を封入してなる熱膨張性マイクロカプセルの構造上、たとえ前記範囲内でその添加量を多くしたとしても、前記熱膨張性マイクロカプセルの熱膨張により発生した隣り合う気孔同士が繋がりあったりせず、常に良好な独立気孔構造を維持することができる。
したがって本発明によれば、フロアマットを水洗いしてもその内部に水を吸い込んだりせず、常に清潔な状態を維持することができる。
【００１７】
なお本発明において、前記熱膨張性マイクロカプセルの配合割合が前記範囲に限定されるのは、下記の理由による。
すなわち、熱膨張性マイクロカプセルの配合割合が基材ゴム１００質量部あたり５質量部未満では、フロアマットに良好なクッション性を付与することができない。一方、２０質量部を超える場合には、過剰な発泡により、良好な独立気孔構造を有するフロアマットを形成することができない。
【００１８】
これに対し、熱膨張性マイクロカプセルの配合割合を前記範囲内とすることで、良好な独立気孔構造を維持しながら、フロアマットに良好なクッション性を付与することができる。
前記本発明のフロアマットをヨーガ等の運動用に用いる場合には、その厚みが２ｍｍ以上、４ｍｍ以下であるのが好ましい。また、アスカーＣ硬さが４５以上、５５以下であるのが好ましい。
【００１９】
厚みが前記範囲未満では薄すぎて、また硬さが前記範囲未満では軟らかすぎて、このいずれの場合にも、例えばヨーガのポーズ等で膝や肱をついたり、あるいはフロアマットの上で飛び跳ねたりした際のクッション性が十分に得られず、底付きをして痛みを感じたりしやすくなるおそれがある。
一方、厚みが前記範囲を超える場合には厚すぎて、例えばフロアマットを巻いて携帯する際に嵩張るおそれがある。
【００２０】
さらに硬さが前記範囲を超える場合には硬すぎて、却ってクッション性が十分に得られず、底付きをして痛みを感じたりしやすくなるおそれがある。
これに対し、厚みを前記範囲内、および／またはアスカーＣ硬さを前記範囲内とすることで、フロアマットを巻いて携帯する際に嵩張るのを極力抑制しながら、当該フロアマットに良好なクッション性を付与することができる。
【００２１】
なお本発明では、前記アスカーＣ硬さを、日本工業規格ＪＩＳ  Ｋ７３１２：１９９６「熱硬化性ポリウレタンエラストマー成形物の物理試験方法」の付属書２「スプリング硬さ試験タイプＣ試験方法」に所載の測定方法に則って、２３℃の環境下で測定した値でもって表すこととする。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、水洗いをしても水を吸い込んだりしないため、常に清潔な状態を維持できる上、構造が簡単で生産性に優れたフロアマットを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明のフロアマットの、実施の形態の一例と、その一部を拡大して示す斜視図である。
【図２】図１の例のフロアマットの、内部構造を拡大して示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
《フロアマット》
本発明のフロアマットは、基材ゴム、および前記基材ゴム１００質量部あたり５質量部以上、２０質量部以下の熱膨張性マイクロカプセルを含むゴム組成物を単層のシート状に形成するとともに、前記ゴム組成物を加熱により発泡および架橋させてなり、単層でかつ独立気孔構造を有する多孔質体からなることを特徴とするものである。
【００２５】
図１は、前記本発明のフロアマットの、実施の形態の一例と、その一部を拡大して示す斜視図である。また図２は、前記例のフロアマットの、内部構造を拡大して示す断面図である。
図１を参照して、この例のフロアマット１は、前記ゴム組成物を単層のシート状に形成するとともに、前記ゴム組成物を加熱により発泡および架橋させてなる単層の多孔質体２を矩形平板状に形成してなる。
【００２６】
図２を参照して、前記多孔質体２は、前記ゴム組成物を構成する基材ゴムの架橋物３中に、前記熱膨張性マイクロカプセル４を熱膨張させてなる、多数の、互いに連通しない独立した気孔５が分散した独立気孔構造を備えている。なお図において符号６は、前記熱膨張性マイクロカプセル４の、熱可塑性樹脂からなる殻体の、熱膨張後の状態を示している。
【００２７】
図の例のフロアマット１は、上記のようにその全体を、基材ゴムの架橋物３からなる多孔質体２によって単層に形成しているため、使用材料の種類が少なくて済む上、製造の手間を省くことができ、生産性を向上することができる。
また前記基材ゴムの架橋物３は、特許文献１に記載のフロアマットの上層、および下層と同等の高い耐久性、および良好な滑り止め効果を有しているため、前記両層を設けない単層の構造としながら、なおかつフロアマット１に、十分な強度と滑り止め効果とを付与することができる。
【００２８】
しかも前記単層のフロアマット１は、前記所定の割合で配合した熱膨張性マイクロカプセル４を、基材ゴムの架橋と同時に熱膨張、すなわち発泡させて形成される。
そのため、熱可塑性樹脂の殻体６中に低沸点の有機溶剤を封入してなる熱膨張性マイクロカプセル４の構造上、たとえ前記範囲内でその添加量を多くしたとしても、前記熱膨張性マイクロカプセル４の熱膨張により発生した隣り合う気孔５同士の間には少なくとも前記殻体６が、そして殆どの場合はさらに基材ゴムの架橋物３が介在して、前記気孔５同士が繋がりあったりするのを防止するため、常に良好な独立気孔構造を維持することができる。
【００２９】
したがって、フロアマット１を水洗いしてもその内部に水を吸い込んだりせず、常に清潔な状態を維持することができる。
本発明において、熱膨張性マイクロカプセル４の配合割合が前記範囲に限定されるのは、下記の理由による。
すなわち、熱膨張性マイクロカプセル４の配合割合が基材ゴム１００質量部あたり５質量部未満では、フロアマット１に良好なクッション性を付与することができない。一方、２０質量部を超える場合には、過剰な発泡により、良好な独立気孔構造を有するフロアマットを形成することができない。
【００３０】
これに対し、熱膨張性マイクロカプセルの配合割合を前記範囲内とすることで、良好な独立気孔構造を維持しながら、フロアマット１に良好なクッション性を付与することができる。
なお、これらの効果をより一層向上して、フロアマット１に、さらに良好なクッション性を付与することを考慮すると、前記熱膨張性マイクロカプセルの配合割合は、前記範囲内でも、基材ゴム１００質量部あたり１０質量部以上であるのが好ましい。
【００３１】
前記本発明のフロアマット１をヨーガ等の運動用に用いる場合には、その厚みが２ｍｍ以上、４ｍｍ以下であるのが好ましい。また、アスカーＣ硬さが４５以上、５５以下であるのが好ましい。
厚みが前記範囲未満では薄すぎて、また硬さが前記範囲未満では軟らかすぎて、このいずれの場合にも、例えばヨーガのポーズ等で膝や肱をついたり、あるいはフロアマット１の上で飛び跳ねたりした際のクッション性が十分に得られず、底付きをして痛みを感じたりしやすくなるおそれがある。
【００３２】
一方、厚みが前記範囲を超える場合には厚すぎて、例えばフロアマット１を巻いて携帯する際に嵩張るおそれがある。
さらに硬さが前記範囲を超える場合には硬すぎて、却ってクッション性が十分に得られず、底付きをして痛みを感じたりしやすくなるおそれがある。
これに対し、厚みを前記範囲内、および／またはアスカーＣ硬さを前記範囲内とすることで、フロアマット１を巻いて携帯する際に嵩張るのを極力抑制しながら、当該フロアマット１に良好なクッション性を付与することができる。
【００３３】
なお図示していないが、例えばフロアマット１の表裏両面の少なくとも一方を凹凸面とすると、滑り止めの効果をより一層向上することができる。
《ゴム組成物》
前記本発明のフロアマット１のもとになるゴム組成物は、基材ゴムに、熱膨張性マイクロカプセルを、先に説明した所定の割合で配合することによって調製される。
【００３４】
〈基材ゴム〉
基材ゴムとしては、架橋性を有する種々のゴムがいずれも使用可能である。特に天然ゴムや、あるいはエチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ、ＥＰＤＭ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）等の合成ゴムの１種または２種以上が挙げられる。
【００３５】
特に、前記所定の割合で配合した熱膨張性マイクロカプセルの発泡により、先に説明したアスカーＣ硬さを有し、クッション性に優れたフロアマット１を形成することを考慮すると、基材ゴムとしてはＮＢＲが好ましい。
前記ＮＢＲとしては、アクリロニトリルとブタジエンの共重合ゴムであって、アクリロニトリル含量が２４％以下である低ニトリルＮＢＲ、２５〜３０％である中ニトリルＮＢＲ、３１〜３５％である中高ニトリルＮＢＲ、３６〜４２％である高ニトリルＮＢＲ、４３％以上である極高ニトリルＮＢＲのいずれを用いてもよい。
【００３６】
特に、比重の小さい低ニトリルＮＢＲを用いるのが、フロアマット１の比重を低下させて軽量化をはかる上で好ましい。またムーニー粘度ができるだけ低いＮＢＲを用いるのが、混練時に熱膨張性マイクロカプセルが破損するのを防止して、良好な独立気孔構造を維持する上で好ましい。
これらＮＢＲの１種または２種以上を使用できる。
【００３７】
〈熱膨張性マイクロカプセル〉
熱膨張性マイクロカプセルとしては、先に説明したように、熱可塑性樹脂の殻体６中に低沸点の有機溶剤等を封入してなり、前記殻体６の軟化温度以上で、かつ有機溶剤等の気化、あるいは熱膨張温度以上の温度での加熱によって所定の倍率に膨張する種々のマイクロカプセルが挙げられる。
【００３８】
前記熱膨張性マイクロカプセルとしては、例えば松本油脂製薬(株)製のマツモト  マイクロスフェアー（登録商標）Ｆ、ＦＮシリーズの各種製品が挙げられる。
特に基材ゴムに前記所定の割合で配合して発泡させることにより、先に説明したアスカーＣ硬さを有し、クッション性に優れたフロアマット１を形成することを考慮すると、熱膨張性マイクロカプセルとしては、マツモト  マイクロスフェアーＦ−５０〔熱膨張前の平均粒子径：１０〜１８μｍ、シェル組成：ＡＮ系コポリマ、発泡開始温度：９５〜１０５℃、最大膨張温度：１２５〜１３５℃、固形分：約７０〜８０％のウエットタイプ〕や、マツモト  マイクロスフェアーＦ−５０Ｄ〔前記Ｆ−５０の固形分約９５％以上のドライタイプ〕等の少なくとも１種が好ましい。
【００３９】
〈架橋成分〉
ゴム組成物には、前記基材ゴムを架橋させるための架橋成分としての架橋剤、促進剤、促進助剤等が配合される。
（架橋剤）
架橋剤としては、例えば硫黄系架橋剤、チオウレア系架橋剤、トリアジン誘導体系架橋剤、過酸化物系架橋剤、各種モノマー等の１種または２種以上が挙げられる。
【００４０】
硫黄系架橋剤としては、粉末硫黄や有機含硫黄化合物等が挙げられる。また有機含硫黄化合物等としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、Ｎ，Ｎ−ジチオビスモルホリン等が挙げられる。
チオウレア系架橋剤としては、例えばテトラメチルチオウレア、トリメチルチオウレア、エチレンチオウレア、（ＣnＨ2n+1ＮＨ）2Ｃ＝Ｓ〔式中、ｎは１〜１０の整数を示す。〕で表されるチオウレア等が挙げられる。
【００４１】
過酸化物系架橋剤としては、ベンゾイルペルオキシド等が挙げられる。
前記架橋剤の種類等に応じて、さらに任意の促進剤や促進助剤を所定の割合で配合してもよい。
（促進剤、促進助剤）
促進剤としては、例えば消石灰、マグネシア（ＭｇＯ）、リサージ（ＰｂＯ）等の無機促進剤や、下記の有機促進剤等の１種または２種以上が挙げられる。
【００４２】
また有機促進剤としては、例えばグアニジン系促進剤、チアゾール系促進剤、スルフェンアミド系促進剤、チウラム系促進剤、チオウレア系促進剤等の１種または２種以上が挙げられる。促進剤は種類によってその機能が異なっているため、２種以上の促進剤を併用するのが好ましい。
前記のうちグアニジン系促進剤としては、例えば１，３−ジフェニルグアニジン（Ｄ）、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン（ＤＴ）、１−ｏ−トリルグビグアニド（ＢＧ）、ジカテコールボレートのジ−ｏ−トリルグアニジン塩等の１種または２種以上が挙げられる。特に１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン（ＤＴ）が好ましい。
【００４３】
またチアゾール系促進剤としては、例えば２−メルカプトベンゾチアゾール（Ｍ）、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド（ＤＭ）、２−メルカプトベンゾチアゾールの亜鉛塩（ＭＺ）、２-メルカプトベンゾチアゾールのシクロヘキシルアミン塩（ＨＭ、Ｍ６０−ＯＴ）、２−（Ｎ,Ｎ−ジエチルチオカルバモイルチオ）ベンゾチアゾール（６４）、２−（４′−モルホリノジチオ）ベンゾチアゾール（ＤＳ、ＭＤＢ）等の１種または２種以上が挙げられる。特にジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド（ＤＭ）が好ましい。
【００４４】
スルフェンアミド系促進剤としては、例えばＮ−シクロへキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等が挙げられる。
チウラム系促進剤としては、例えばテトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＳ）、テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＴ、ＴＭＴ）、テトラエチルチウラムジスルフィド（ＴＥＴ）、テトラブチルチウラムジスルフィド（ＴＢＴ）、テトラキス（２-エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド（ＴＲＡ）等の１種または２種以上が挙げられる。特にテトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＳ）が好ましい。
【００４５】
促進助剤としては、亜鉛華等の金属化合物；ステアリン酸、オレイン酸、綿実脂肪酸等の脂肪酸、その他従来公知の促進助剤の１種または２種以上が挙げられる。
架橋剤、促進剤、および促進助剤の配合割合は、基材ゴムの種類、組み合わせ、および配合割合や、あるいは架橋剤、促進剤、および促進助剤の種類や組み合わせ等に応じて適宜設定できる。
【００４６】
〈その他の成分〉
ゴム組成物には、さらに必要に応じて充填剤等を配合してもよい。
充填剤としては、例えば酸化亜鉛、シリカ、カーボン、カーボンブラック、クレー、タルク、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化アルミニウム、酸化チタン等の１種または２種以上が挙げられる。
【００４７】
充填剤を配合することにより、フロアマットのゴム硬さを調整したり、機械的強度等を向上したりできる。
充填剤の配合割合は、基材ゴム１００質量部あたり５質量部以上であるのが好ましく、２０質量部以下であるのが好ましい。
〈ゴム組成物の調製〉
前記各成分を含むゴム組成物は、従来同様に調製できる。まず基材ゴムを素練りし、次いで熱膨張性マイクロカプセルと、架橋成分以外の添加剤とを加えて混練した後、最後に架橋成分を加えて混練することでゴム組成物が得られる。前記混練には、例えばニーダ、バンバリミキサ、押出機、ロール等を用いることができる。
【００４８】
なお前記各成分は、熱膨張性マイクロカプセルの発泡開始温度以下の温度で混練する必要がある。前記温度を超える温度で混練した場合には、混練時に熱膨張性マイクロカプセルが発泡し、発泡して薄くなった熱膨張性マイクロカプセルの殻体が混練の応力によって破られやすくなって、良好な独立気孔構造を形成できないためである。
〈フロアマット１の製造〉
本発明のフロアマット１は、前記ゴム組成物を所定の厚みのシート状に形成し、次いで熱膨張性マイクロカプセルの発泡開始温度以上で、かつ基材ゴムの架橋開始温度以上の温度に加熱して、前記熱膨張性マイクロカプセルを発泡させるとともに、基材ゴムを架橋反応させたのち、さらに必要に応じて外周を所定の平面形状となるようにカットし、表裏両面を研磨する等して製造することができる。
【００４９】
ゴム組成物をシート状に形成するにはロール等を使用すればよい。また発泡および架橋には加硫缶等を使用すればよい。発泡および架橋の条件は、使用する熱膨張性マイクロカプセル、基材ゴム、および架橋成分の種類や組み合わせ、さらには目標とするアスカーＣ硬さ等に応じて任意に設定できる。
製造された本発明のフロアマット１は、先に説明したようにヨーガや、あるいは各種スポーツ競技、バレエの練習等に先立つウォームアップ、クールダウンのための体操などをするために好適に用いることができる。また前記フロアマット１は、その厚みおよび柔軟性に基づいて、嵩張ることなしに、簡単に巻いて携帯することができる。しかも独立気孔構造を有し、内部に水を吸い込むことがないため、汗などを落とすために水洗いをしたのち干しておくだけで、常に清潔な状態を維持することができる。
【実施例】
【００５０】
〈実施例１〉
（ゴム組成物の調製）
基材ゴムとしてのＮＢＲ〔日本ゼオン(株)製のＮｉｐｏｌ（登録商標）ＤＮ４０１ＬＬ、低ニトリルＮＢＲ、アクリロニトリル含量：１８％、ムーニー粘度（中心値）：３２〕１００質量部を、ニーダを用いて素練りしながら、熱膨張性マイクロカプセル〔前出の松本油脂製薬(株)製のマツモト  マイクロスフェアー（登録商標）Ｆ−５０Ｄ〕１０質量部、および下記表１に示す各成分のうち架橋成分以外を加えて混練した。次いで前記混練物をロールに移したのち、表１中の架橋成分を加えてさらに混練してゴム組成物を調製した。
【００５１】
前記ニーダおよびロールを用いた混練は、いずれも混練物の温度を１００℃以下に維持しながら実施した。
【００５２】
【表１】
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【００５３】
表１中の各成分は下記のとおり。
カーボンブラック：ＨＡＦ、東海カーボン(株)製のシースト３
ステアリン酸：促進助剤、日油(株)製
亜鉛華：促進助剤、三井金属鉱業(株)製の酸化亜鉛２種
５％オイル入り硫黄：架橋剤、鶴見化学工業(株)製
促進剤ＤＭ：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、大内新興化学工業(株)製のノクセラー（登録商標）ＤＭ
促進剤ＴＳ：テトラメチルチウラムモノスルフィド、大内新興化学工業(株)製のノクセラーＴＳ
表中の質量部は、前記基材ゴムとしてのＮＢＲ１００質量部あたりの質量部である。
【００５４】
（フロアマット１の製造）
前記ゴム組成物を、引き続き前記ロールを用いてシート状に形成したのち、加硫缶内で、１５０℃×４０分間加熱して熱膨張性マイクロカプセルを発泡させるとともに、基材ゴムを架橋反応させたのち、外周を矩形にカットし、表裏両面を研磨して厚みを３ｍｍに調整してフロアマット１を製造した。
【００５５】
〈比較例１〉
熱膨張性マイクロカプセルに代えて、化学発泡剤〔アゾジカルボンアミド系、永和化成工業(株)製のビニホールＡＣ＃３〕６質量部、および発泡助剤〔尿素系、永和化成工業(株)製のセルペースト１０１〕４質量部を配合したこと以外は実施例１と同様にしてゴム組成物を調製し、フロアマット１を製造した。
【００５６】
〈実施例２〜４、比較例２、３〉
熱膨張性マイクロカプセルの配合割合を、基材ゴムとしてのＮＢＲ１００質量部あたり３質量部（比較例２）、５質量部（実施例２）、１５質量部（実施例３）、２０質量部（実施例４）、および２５質量部（比較例３）としたこと以外は実施例１と同様にしてゴム組成物を調製し、フロアマット１を製造した。
【００５７】
なお比較例３は、過剰な発泡により、良好な独立気孔構造を有するフロアマットを形成できなかったため、以下の各試験、および評価を実施しなかった。
〈硬さ測定〉
前記各実施例、比較例で製造したフロアマット１のアスカーＣ硬さを、高分子計器株式会社製のアスカーゴム硬度計Ｃ型を用いて、前出のＪＩＳ  Ｋ７３１２：１９９６の付属書２に所載の測定方法に則って、２３℃の環境下で測定した。
【００５８】
〈クッション性評価〉
前記各実施例、比較例で製造したフロアマット１を床面上に置き、その上に立って３０ｃｍ程度の垂直跳びをした際の感触を確認し、下記の基準でクッション性を評価した。
×：フロアマット１を置かない床面と同等の衝撃を感じるか、または底付き感があった。クッション性不良。
【００５９】
△：足にわずかに衝撃を感じたものの、クッション性は実用レベル。
○：足に全く衝撃を感じなかった。クッション性良好。
〈吸水性評価〉
前記各実施例、比較例で製造したフロアマット１を縦横２０ｃｍ角に切り出し、１００ｍｌ以上の水に１時間浸漬した後の質量増加率を求めた。そして質量増加率が１０％以下であったものを吸水性なし、１０％を超えたものを吸水性ありと評価した。
【００６０】
〈気孔構造の確認〉
前記各実施例、比較例で製造したフロアマット１を厚み方向に切断し、断面を顕微鏡を用いて拡大して観察した際に、図２のように個々の気孔が独立して存在して隣の気孔と重なり合ったりしていなかったものを独立気孔構造、複数の気孔が重なり合ったりつながったりしていたものを連続気孔構造として分類した。
【００６１】
以上の結果を表２に示す。
【００６２】
【表２】
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【００６３】
表２の実施例１〜４、比較例１の結果より、化学発泡剤に代えて熱膨張性マイクロカプセルを配合して発泡させることで、独立気孔構造を有するため吸水性を有しない上、単層の簡単な構造で適度なクッション性を有するフロアマットが得られることが判った。
ただし実施例１〜４、比較例２、３の結果より、前記フロアマットに良好なクッション性を付与するためには、熱膨張性マイクロカプセルの配合割合を、基材ゴム１００質量部あたり５質量部以上、２０質量部以下にする必要があること、その中でも特に１０質量部以上にするのが好ましいことが判った。
【符号の説明】
【００６４】
１     フロアマット
２     多孔質体
３     架橋物
４     熱膨張性マイクロカプセル
５     気孔
６     殻体
【図１】
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【図２】
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