(57)【要約】【課題】ディザマスクを用いるハーフトーン処理では、ディザマスクに様々な特性を付与できるという利点があるが、ディザマスクの閾値の配列と画像データとの関係により、両者を共に使いたい場合がある。【解決手段】ディザマスクに配列された第１の閾値と画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、対応階調値が第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットデータを生成し、対応階調値が第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットデータを生成し、いずれの場合でも、ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する。対応階調値を元の画像データに対してどのように設定するかにより、ディザ法と語誤差拡散法とを、自在に組み合わせて用いることができる。【選択図】図３
2014236460.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データに基づいて画像を印刷する印刷装置であって、
前記画像データを入力する入力部と、
前記画像データに基づいて、ドットの形成の有無を表すドットデータを生成するドットデータ生成部と、
前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう印刷部と
を備え、
前記ドットデータ生成部は、
ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、
前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、
いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する
印刷装置。
【請求項２】
前記対応階調値は、前記画像データの階調値に所定の係数を乗じて定められた値である請求項１記載の印刷装置。
【請求項３】
前記係数は、前記入力された画像データの階調値に応じて定められる請求項２記載の印刷装置。
【請求項４】
請求項３記載の印刷装置であって
前記係数は、
前記入力された画像データの階調値が、第１の階調値未満では、値０近傍値であり、
前記入力された画像データの階調値が、前記第１の階調値以上第２の階調値未満では、前記画像データの階調値に応じて実質的に漸増し、
前記入力された画像データの階調値が、前記第２の階調値以上では、値１．０近傍値である
印刷装置。
【請求項５】
請求項３記載の印刷装置であって
前記係数は、
前記入力された画像データの階調値が、第１の階調値未満では、値１．０近傍値であり、
前記入力された画像データの階調値が、前記第１の階調値以上第２の階調値未満では、前記画像データの階調値に応じて実質的に漸減し、
前記入力された画像データの階調値が、前記第２の階調値以上では、値０近傍値である
印刷装置。
【請求項６】
前記ディザマスクは、閾値の配列が、形成されるドットが備える空間周波数が、ブルーノイズ特性またはグリーンノイズ特性のいずれかである請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の印刷装置。
【請求項７】
前記比較において、前記ディザマスクに配列された第１の閾値を修正することにより、前記階調値を前記対応階調として扱う請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の印刷装置。
【請求項８】
画像データに基づいて画像を印刷する印刷方法であって、
前記画像データを入力し、
前記画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成する際、
ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、
前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、
いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散し、
前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう
印刷方法。
【請求項９】
画像データに基づいて画像を印刷させるプログラムであって、
前記画像データを入力する機能と、
前記画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成する際、
ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較する機能と、
前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成する機能と、
いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する機能と、
前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なわせる機能と
をコンピューターにより実現させるプログラム。
【請求項１０】
画像データを処理する画像処理装置であって、
前記画像データを入力する入力部と、
前記入力された画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成するドットデータ生成部と
を備え、
前記ドットデータ生成部は、
ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、
前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、
いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する
画像処理装置。
【請求項１１】
画像データに基づいて画像を印刷する印刷装置であって、
前記画像データを入力する入力部と、
複数の閾値を格納したディザマスクの各閾値と前記画像データの階調値に所定の係数を乗じた対応階調値とを比較して、ドット形成の有無を仮に定めたドットデータを生成する第１のドットデータ生成部と、
前記仮のドットデータがドットを形成するとの判断結果を示している場合には、そのままドットを形成するものと判断し、前記仮のドットデータがドットを形成しないとの判断結果を示している場合には、前記画像データに誤差拡散法を適用して、ドットの形成の有無を判断する第２のドットデータ生成部と、
前記第１，第２のドットデータ生成部の何れによりドットデータが生成された場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する誤差拡散部と、
前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう印刷部と
を備えた印刷装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像データを用いて画像を処理する技術および画像を印刷する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
多階調の画像データを、階調数の少ないドットデータにより印刷するハーフトーン処理としては、階調数変換をした場合の濃度誤差を周辺の画素に配分する誤差拡散法や、分散性のよい閾値配置がなされたディザマスクを用いてドットデータを生成する組織的ディザ法などが知られている。ブルーノイズ特性を付与されたディザマスクを用いたり、ベイヤー型ディザマスクを用いたりする場合、ドット配置の分散性は良好なものとなり、階調変化が比較的小さいデータが２次元的な広がりを持っている画像の再現性に優れる。また、こうした組織的ディザ法は、ディザマスクにおける閾値の配置に特定の特性を与えることで、ドットの形成を制御できるという利点がある。
【０００３】
例えば、下記特許文献１に示す手法は、双方向印字を行なう場合の往動時のドット形成の判断に用いるディザマスクと、復動時のドット形成の判断に用いるディザマスクとを独立に作成し、それぞれにブルーノイズ特性を付与することで、双方印字位置のドット形成位置のズレに対して画質低下の少ない印刷を可能としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１５３５９号公報
【特許文献２】特許第３３６０３９１公報
【特許文献３】特開２０１１ー６６５９４号公報
【特許文献４】特開２００７ー１６６６２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、組織的ディザ法であっても、ディザマスクを用いてドットデータを生成する手法では、低濃度データで描画された細線など、線画の再現が不安定になるという課題があった。低濃度データの細線は、適当な間隔でドットを配置して表現することになるが、細線の画像データにブルーノイズマスクを適用すると、ドット間隔が等間隔にならず、部分的にドット間隔が大きく開いて、線が分断されるという現象が生じる。他方、ベイヤー型ディザなど規則的なパターンを持っているディザマスクを適用すると、線画の角度と位置により、ドット間隔が大きく変化するという現象が見られる。特に、ディザマスクにおいて規則的に配置された低い閾値に対応する画素位置を線が通らない場合には、線に対応するドットがほとんど形成されず、線が消失してしまうという問題を生じる。こうした課題は、特に線画中心のＣＡＤデータの再現において顕著なものとなる。
【０００６】
他方、誤差拡散法を用いた場合には、特許文献２に示されているように、閾値の値を画像データに応じた値に調整したり、誤差拡散の範囲を適正化することで、線画に対して、比較的良好なドット列を得ることが可能になる。そこで、細線の再現性の低下が問題となる低階調域では誤差拡散法を適用し、ドット形成位置のズレに対する画質低下等が問題となる中高階調域ではディザ法を適用するという手法が考えられる。上記特許文献３は、こうした異なるハーフトーン手法をスムーズに切り換える方法を実現したものである。この手法は、非常に効果的なものではあるが、ディザ法と誤差拡散法の寄与比率を、誤差拡散での閾値設定により間接的に制御するため、設定を最適化するためには、階調値ごとにディザ互換で発生したドットの割合を実測して閾値設定にフィードバックする、という工程を所望の結果が得られるまで繰り返す必要がある、という課題があった。
【０００７】
従来、種々のハーフトーン手法が提案されているものの、上述のように、ドットデータに種々の特性を付与しうる組織的ディザ法の利点を生かしつつ、誤差拡散法との寄与比率を簡易に最適化する手法は見いだされていない。また、従来の画像処理や印刷においては、装置の小型化や、低コスト化、省資源化、製造の容易化、使い勝手の向上等が望まれてもいた。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態として実現することが可能である。
【０００９】
（１）本発明の第１の形態として、画像データに基づいて画像を印刷する印刷装置が提供される。この印刷装置は、前記画像データを入力する入力部と、前記画像データに基づいて、ドットの形成の有無を表すドットデータを生成するドットデータ生成部と、前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう印刷部とを備える。ここで、ドットデータ生成部は、ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散するものとしても良い。
【００１０】
かかる印刷装置は、対応階調値が第１の閾値を上回っている場合には、そのままドットを形成すると判断し、対応階調値が第１の閾値を上回っていない場合には、誤差拡散法によりドットの形成を判断してドットデータを生成する。何れの場合でもドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定の画素に配分する。従って、
（Ａ）対応階調値を、元の画像データより小さな値に対応付ければ、ディザマスクに配列された第１の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が低下し、その分を、誤差拡散法により形成することができ、
（Ｂ）対応階調値を、元の画像データに近づければ、ディザマスクに配列された第１の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が増加し、ほぼディザ法によりドット形成を行なうことができ、ディザマスクの特性に従ったドット形成が可能となる。
このため、ディザ法によるドット形成の割合と誤差拡散法によるドット形成の割合とを、高い自由度で調整することができる。例えば、対応階調値を元の画像データに対して小さくする設定とすれば、誤差拡散法により、細線やエッジに対して必要なドットを補うことが可能となる。他方、対応階調値を元の画像データに近づける設定とすれば、ディザマスクの特性を生かしたいドット生成が可能となる。
【００１１】
（２）こうした印刷装置において、前記対応階調値は、前記画像データの階調値に所定の係数を乗じて定められた値としても良い。この印刷装置では、係数の値を０〜１．０といった範囲で調整することにより、上記（Ａ）（Ｂ）の状態の何れを強めるかを、容易に調整することができる。
【００１２】
（３）上述した印刷装置において、前記係数は、前記入力された画像データの階調値に応じて定められるものとしても良い。かかる印刷装置は、上記（Ａ）（Ｂ）の状態の何れを強めるかを、画像データの階調値に応じて変更することができる。このため、例えば低階調域で、対応階調値を元の画像データに対して小さくすれば、誤差拡散法により、細線やエッジに対して必要なドットを補うことが可能となる。他方、高階調域で、対応階調値を元の画像データに近づければ、ディザマスクの特性を生かしたドット生成が可能となる。
【００１３】
（４）こうした印刷装置において、前記係数は、前記入力された画像データの階調値が、第１の階調値未満では、値０近傍値であり、前記入力された画像データの階調値が、前記第１の階調値以上第２の階調値未満では、前記画像データの階調値に応じて漸増し、前記入力された画像データの階調値が、前記第２の階調値以上では、値１．０である、としても良い。こうした印刷装置では、低階調域から高階調域に移行するにつれて、誤差拡散法互換でのドット形成から、ほぼディザ法によるドット形成まで、徐々に変更することができる。
【００１４】
（５）上述した印刷装置において、前記係数は、前記入力された画像データの階調値が、第１の階調値未満では、値１．０であり、前記入力された画像データの階調値が、前記第１の階調値以上第２の階調値未満では、前記画像データの階調値に応じて漸減し、前記入力された画像データの階調値が、前記第２の階調値以上では、値０近傍値である、としても良い。こうした印刷装置では、低階調域から高階調域に移行するにつれて、ほぼディザ法互換でのドット形成から、誤差拡散法によるドット形成まで、徐々に変更することができる。
【００１５】
（６）こうした印刷装置で用いる前記ディザマスクは、閾値の配列が、形成されるドットが備える空間周波数が、ブルーノイズ特性またはグリーンノイズ特性のいずれかを備えるものとしても良い。かかる印刷装置では、ブルーノイズ特性とすれば、ディザ法により形成されるドットの配置を誤差拡散法に近いものとすることができる。また、グリーンノイズ特性とすれば、ディザ法により形成されるドットの配置を網点の配置が有する特性に近づけることができる。
【００１６】
（７）こうした印刷装置において、入力データの階調値と第１の閾値との比較において、前記ディザマスクに配列された第１の閾値を修正することにより、前記階調値を前記対応階調として扱うものとしても良い。こうすれば、入力された画像データに対応付けられた対応階調値を求める代わりに、第１の閾値を修正したものを用いれば良い。更に、第１の閾値を予め修正しておくことができ、処理を一層簡略化することができる。
【００１７】
（８）本発明の第２の形態として、画像データに基づいて画像を印刷する印刷方法が提供される。この印刷方法は、前記画像データを入力し、前記画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成する際、ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散し、前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう。
【００１８】
かかる印刷方法では、第１の形態の印刷装置と同様、応階調値が第１の閾値を上回っている場合には、そのままドットを形成すると判断し、対応階調値が第１の閾値を上回っていない場合には、誤差拡散法によりドットの形成を判断してドットデータを生成する。何れの場合でもドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定の画素に配分するので、第１の形態と同様の作用効果を奏する。
【００１９】
（９）本発明の第３の形態として、画像データに基づいて画像を印刷させるプログラムが提供される。このプログラムは、前記画像データを入力する機能と、前記画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成する際、ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較する機能と、前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成する機能と、いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する機能と、前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なわせる機能とをコンピューターにより実現させる。
【００２０】
かかるプログラムも第１，第２の形態と同様、対応階調値が第１の閾値を上回っている場合には、そのままドットを形成すると判断し、対応階調値が第１の閾値を上回っていない場合には、誤差拡散法によりドットの形成を判断してドットデータを生成する。何れの場合でもドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定の画素に配分するので、このプログラムが実行されるコンピュータにおいて、第１，第２の形態と同様の作用効果を奏することができる。
【００２１】
（１０）本発明の第４の形態として、画像データを処理する画像処理装置が提供される。この画像処理装置は、前記画像データを入力する入力部と、前記入力された画像データからドットの形成の有無を表すドットデータを生成するドットデータ生成部とを備える。ここで、前記ドットデータ生成部は、ディザマスクに配列された第１の閾値と前記入力された画像データに対応付けられた対応階調値とを比較し、前記比較の結果、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていると判断された場合には、ドットを形成すると判断して前記ドットデータを生成し、前記対応階調値が前記第１の閾値を上回っていないと判断された場合には、誤差拡散法を適用して、前記画像データに誤差拡散済みの補正データと第２の閾値とを比較することによりドットの形成について判断して前記ドットデータを生成し、いずれの場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する。
【００２２】
かかる画像処理装置は、第１，第３の実施形態と同様、対応階調値が第１の閾値を上回っている場合には、そのままドットを形成すると判断し、対応階調値が第１の閾値を上回っていない場合には、誤差拡散法によりドットの形成を判断してドットデータを生成する。何れの場合でもドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定の画素に配分するので、画像処理において、第１の形態と同様に、ドットデータを生成することができる。
【００２３】
（１１）本発明の第５の形態として、画像データに基づいて画像を印刷する印刷装置が提供される。この印刷装置は、前記画像データを入力する入力部と、複数の閾値を格納したディザマスクの各閾値と前記画像データの階調値に所定の係数を乗じた対応階調値とを比較して、ドット形成の有無を仮に定めたドットデータを生成する第１のドットデータ生成部と、前記仮のドットデータがドットを形成するとの判断結果を示している場合には、そのままドットを形成するものと判断し、前記仮のドットデータがドットを形成しないとの判断結果を示している場合には、前記画像データに誤差拡散法を適用して、ドットの形成の有無を判断する第２のドットデータ生成部と、前記第１，第２のドットデータ生成部の何れによりドットデータが生成された場合でも、前記ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する誤差拡散部と、前記生成されたドットデータを用いて、前記画像の印刷を行なう印刷部とを備える。
【００２４】
かかる印刷装置は、第１のドットデータ生成部と第２のドットデータ生成部の何れがドットデータを生成する場合でも、ドットデータの生成の結果生じる誤差を、周辺の所定範囲の画素に拡散する。従って、対応階調値の設定により、第１のドットデータ生成部により生成されるドットに不足が生じた場合には、第２のドットデータ生成部により、不足分のドットが生成されることになる。
【００２５】
上述した本発明の各形態の有する複数の構成要素はすべてが必須のものではなく、上述の課題の一部又は全部を解決するため、あるいは、本明細書に記載された効果の一部又は全部を達成するために、適宜、前記複数の構成要素の一部の構成要素について、その変更、削除、新たな他の構成要素との差し替え、限定内容の一部削除を行なうことが可能である。また、上述の課題の一部又は全部を解決するため、あるいは、本明細書に記載された効果の一部又は全部を達成するために、上述した本発明の一形態に含まれる技術的特徴の一部又は全部を上述した本発明の他の形態に含まれる技術的特徴の一部又は全部と組み合わせて、本発明の独立した一形態とすることも可能である。
【００２６】
本発明は、印刷装置や画像データ処理装置以外の種々の形態で実現することも可能である。例えば、印刷装置の製造方法や印刷装置の制御方法、その制御方法を実現するコンピュータプログラム、そのコンピュータプログラムを記録した一時的でない記録媒体等の形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１実施形態としてのプリンター２０の概略構成図。
【図２】プリンター２０における印刷処理の流れを示すフローチャート。
【図３】第１実施形態としてのハーフトーン処理の流れを示すフローチャート。
【図４】第１実施形態での注目画素データＤｎと係数ｋ（Ｄｎ）との関係を示すグラフ。
【図５】実施態様で用いるディザマスク６１を例示する説明図。
【図６】実施態様で用いるディザマスク６１が備えるノイズ特性を例示する説明図。
【図７】誤差拡散範囲の一例を示す説明図。
【図８】第１実施形態を適用した場合のディザ法および誤差拡散法の適用範囲および割合について例示する説明図。
【図９】第２実施形態での注目画素データＤｎと係数ｋ（Ｄｎ）との関係を示すグラフ。
【図１０】第３実施形態での注目画素データＤｎと係数ｋ（Ｄｎ）との関係を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
Ａ．第１実施形態：
本発明の第１実施形態について説明する。
Ａ−１．装置構成：
図１は、本発明の印刷装置の第１実施形態としてのプリンター２０の概略構成図である。プリンター２０は、双方向印刷を行なうシリアル式インクジェットプリンタであり、図示するように、プリンター２０は、紙送りモータ７４によって印刷媒体Ｐを搬送する機構と、キャリッジモータ７０によってキャリッジ８０をプラテン７５の軸方向に往復動させる機構と、キャリッジ８０に搭載された印刷ヘッド９０を駆動してインクの吐出及びドット形成を行なう機構と、これらの紙送りモータ７４，キャリッジモータ７０，印刷ヘッド９０及び操作パネル９９との信号のやり取りを司る制御ユニット３０とから構成されている。
【００２９】
キャリッジ８０をプラテン７５の軸方向に往復動させる機構は、プラテン７５の軸と平行に架設され、キャリッジ８０を摺動可能に保持する摺動軸７３と、キャリッジモータ７０との間に無端の駆動ベルト７１を張設するプーリ７２等から構成されている。
【００３０】
キャリッジ８０には、カラーインクとして、シアンインクＣ、マゼンタインクＭ、イエロインクＹ、ブラックインクＫ、ライトシアンインクＬｃ、ライトマゼンタインクＬｍをそれぞれ収容したカラーインク用のインクカートリッジ８２〜８７が搭載される。キャリッジ８０の下部の印刷ヘッド９０には、上述の各色のカラーインクに対応するノズル列が形成されている。キャリッジ８０にこれらのインクカートリッジ８２〜８７を上方から装着すると、各カートリッジから印刷ヘッド９０へのインクの供給が可能となる。
【００３１】
制御ユニット３０は、ＣＰＵ４０や、ＲＯＭ５１、ＲＡＭ５２、ＥＥＰＲＯＭ６０がバスで相互に接続されて構成されている。制御ユニット３０は、ＲＯＭ５１やＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたプログラムをＲＡＭ５２に展開し、実行することにより、プリンター２０の動作全般を制御するほか、入力部４１、ハーフトーン処理部４２、印刷部４６としても機能する。ハーフトーン処理部４２の機能は、比較部４３、誤差拡散部４４としての機能を含んでいる。これらの機能部の詳細については、図２、図３のフローチャート、および図４の係数ｋの特性図を参照して、後述する。
【００３２】
ＥＥＰＲＯＭ６０には、ディザマスク６１と、誤差拡散閾値テーブル６２とが記憶されている。ディザマスク６１は、後述するハーフトーン処理において用いるものであり、図５に一部を例示するように、横（主走査方向）２５６×縦（副走査方向）６４の大きさを有する。このディザマスク６１は、第１の閾値に相当する複数の閾値ＴＨｎ＿ｄが配列されたものである。第１の閾値ＴＨｎ＿ｄ（以下、単に閾値ＴＨｎ＿ｄとも呼ぶ）は、本実施形態では、１〜２５５までの値をとる。各閾値ＴＨｎ＿ｄは、この閾値との比較により形成されるドットの空間周波数が、いわゆるブルーノイズ特性となるように配置されている。
【００３３】
図６は、こうしたディザマスク６１が備えるノイズ特性を例示する説明図である。図には、ブルーノイズ特性およびグリーンノイズ特性を有するディザマスクの各画素に設定されている閾値の空間周波数特性を概念的に例示した。ディザマスクにおけるブルーノイズ特性は、１周期の長さが２画素付近の高い周波数領域に最も大きな周波数成分を有するものとなっている。これは、高周波領域において感度が低いという人間の視覚特性を考慮して、高周波領域に最も大きな周波数成分が発生するように閾値の格納位置が調整されていることを意味する。こうしたブルーノイズ特性を備えたディザマスクを用いてドットを発生させると、ドットの分散性に優れた画像が得られる。
【００３４】
図６には、さらに、グリーンノイズ特性を破線の曲線として例示している。図示されているように、グリーンノイズ特性は、ブリーノイズ特性よりやや低周波側に最も大きな周波数成分を有するもので、画素サイズが十分に小さければグリーンノイズ特性でも粒状感の感じられない良好な画像が得られる。ディザマスク６１は、こうしたブルーノイズ特性やグリーンノイズ特性などの所定の空間周波数特性を有する物とされている。
【００３５】
更に、本実施形態においては、ディザマスク６１は、所定のドット形成特性を有している。すなわち、双方向印刷におけるキャリッジ８０の往動で形成されるドット群のドットパターンと、復動で形成されるドット群のドットパターンと、これらを併せた全体のドット群のドットパターンいずれもが、ブルーノイズ特性を有している。かかる技術は、例えば、特許文献１や特開２００７−１５３５９号公報に記載されている。なお、ディザマスク６１は、上述の往復動ごとのグループに代えて、または、これに加えて、キャリッジ８０の複数回の主走査のうちのいずれの主走査でドットが形成されるかを示す主走査グループごとに、ブルーノイズ特性を備えるものであってもよい。
【００３６】
なお、ドットの空間周波数が、ブルーノイズ特性やグリーンノイズ特性を有する場合には、形成されるドットは分散性が良好なものとなる。あるいは、複数のグループの各々に属する画素に設定されているディザマスクの閾値の空間周波数分布の各々と、印刷画像の空間周波数分布とが相互に正の相関係数を有すること、望ましくは、０．７以上の相関係数を有する場合にもドットの分散性が良好であると判断することができる。
【００３７】
ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２は、誤差拡散法におけるドットのＯＮ／ＯＦＦの判断に用いる第２の閾値ＴＨｅが記憶されたテーブルである。第１実施形態では、第２の閾値ＴＨｅは、後述するように、通常の誤差拡散において用いられる値（階調範囲に中央値）に固定されている。
【００３８】
制御ユニット３０には、メモリカードスロット９８が接続されており、メモリカードスロット９８に挿入したメモリカードＭＣから画像データＯＲＧを読み込んで入力することができる。本実施形態においては、メモリカードＭＣから入力する画像データＯＲＧは、レッド（Ｒ）、グリーン（Ｇ）、ブルー（Ｂ）の３色の色成分からなるデータである。
【００３９】
以上のようなハードウェア構成を有するプリンター２０は、キャリッジモータ７０を駆動することによって、印刷ヘッド９０を印刷媒体Ｐに対して主走査方向に往復動させ、また、紙送りモータ７４を駆動することによって、印刷媒体Ｐを副走査方向に移動させる。制御ユニット３０は、キャリッジ８０が往復動する動き（主走査）や、印刷媒体の紙送りの動き（副走査）に合わせて、印刷データに基づいて適切なタイミングでノズルを駆動することにより、印刷媒体Ｐ上の適切な位置に適切な色のインクドットを形成する。こうすることによって、プリンター２０は、印刷媒体Ｐ上にメモリカードＭＣから入力したカラー画像を印刷することが可能となっている。
【００４０】
Ａ−２．印刷処理：
プリンター２０における印刷処理について説明する。図２は、プリンター２０における印刷処理の流れを示すフローチャートである。ここでの印刷処理は、ユーザが操作パネル９９等を用いて、メモリカードＭＣに記憶された所定の画像の印刷指示操作を行なうことで開始される。印刷処理を開始すると、ＣＰＵ４０は、まず、入力部４１の処理として、メモリカードスロット９８を介してメモリカードＭＣから印刷対象であるＲＧＢ形式の画像データＯＲＧを読み込んで入力する（ステップＳ１１０）。
【００４１】
画像データＯＲＧを入力すると、ＣＰＵ４０は、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたルックアップテーブル（図示せず）を参照して、画像データＯＲＧについて、ＲＧＢ形式をＣＭＹＫＬｃＬｍ形式に色変換する（ステップＳ１２０）。なお、色変換処理の前後に、必要に応じて、解像度変換を行なっても良い。
【００４２】
色変換処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、ハーフトーン処理部４２の処理として、画像データを各色のドットのＯＮ／ＯＦＦを画素毎に定めたドットデータに変換するハーフトーン処理を行なう（ステップＳ１３０）。ここでのハーフトーン処理の詳細については後述する。なお、本明細書では、「ハーフトーン処理」は、ドットのＯＮ／ＯＦＦの２値化処理に限らず、大ドット及び小ドットのＯＮ／ＯＦＦなど、多値化処理を含んだ階調数変換（低減）処理一般を意味している。また、ステップＳ１３０に供する画像データは、解像度変換処理やスムージング処理などの画像処理が施されたものであってもよい。
【００４３】
ハーフトーン処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、プリンター２０のノズル配置や紙送り量などに合わせて、１回の主走査単位で印画するドットパターンデータに並び替えるインターレース処理を行なう（ステップＳ１５０）。インターレース処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、印刷部４６の処理として、印刷ヘッド９０、キャリッジモータ７０、モータ７４等を駆動させて、印刷を実行する（ステップＳ１６０）。
【００４４】
Ａ−３．ハーフトーン処理の詳細：
上述したハーフトーン処理（ステップＳ１３０）の詳細について図３を用いて説明する。図示するように、この処理が開始されると、ＣＰＵ４０は、まず、ステップＳ１２０で色変換処理が行なわれた画像データについて、所定の画素を注目画素として、以下の処理（ステップＳ１３１ないしＳ１４０）を行なう。注目画素位置は、画像の原点（左上）からスタートし、以下の処理が繰り返される毎に、主走査方向（ｘ方向）に１画素ずつ移動する。注目画素位置が画像の主走査方向右端に至ると、副走査方向（ｙ方向）に１つ移動し、再度ｘ方向左端から主走査方向に移動する。以下の説明では、注目画素位置の座標データをｎ（ｘ，ｙ）として表すものとするが、注目画素位置を示す添え字として用いるときは、直接（ｘ，ｙ）として表記する。
【００４５】
ＣＰＵ４０は、この注目画素に関し、まず、注目画素位置の座標データｎ（ｘ，ｙ）と、注目画素データＤｎとを取得し、注目画素データＤｎの階調値に所定の係数ｋ（Ｄｎ）（０＜ｋ（Ｄｎ）≦１）を乗算した値Ｄｎ′を求める処理を行なう（ステップＳ１３１）。こうして算出されたデータは、注目画素データＤｎの階調値に関連して対応付けられた階調値（対応階調値）であることから、以下、関連データＤｎ’（Ｄｎ’＝ｋ（Ｄｎ）×Ｄｎ）ともいう。本実施形態で用いた係数ｋ（Ｄｎ）の一例を図４に示した。
【００４６】
図示するように、係数ｋ（Ｄｎ）は、注目画素データＤｎの関数として与えられる。第１実施形態では、注目画素データＤｎが値１６未満では、係数ｋ（Ｄｎ）は値０であり、注目画素データＤｎが値１６以上１２０未満では、係数ｋ（Ｄｎ）は注目画素データＤｎに比例して漸増し、注目画素データＤｎが値１２０以上では、値１．０となる。この関連データＤｎ′は、後で説明するステップＳ１３４での判断（仮ディザの判断）に用いられる。値０だった係数ｋ（Ｄｎ）が漸増を開始する点（本実施形態では値１６）を第１の屈曲点、漸増していた係数ｋ（Ｄｎ）が最大値（本実施形態では１．０）となって以降同じ値に保持されることになる点（本実施形態では値１２０）を第２の屈曲点、とも呼ぶ。仮ディザの処理において、注目画素データＤｎに変えて、関連データＤｎ′を用いる理由については、後述する。
【００４７】
本明細書で、係数ｋ（Ｄｎ）などの値について言及する場合、実質的に、ドットの発生上の差異として認識できない範囲については、含まれるものとする。例えば、上記の値０、値１．０などは、正確に値０、値１．０である必要はなく、各値の近傍値（例えば±１０％までの値）は含まれるものとする。また、第１の屈曲点から第２の屈曲点までは、実質的に漸増していればよく、若干の変動、例えば−１０％程度までの変動が、漸増中において生じてもよい。この点は、後述する図９，図１０の例でも同様である。
【００４８】
続いて、ＣＰＵ４０は、注目画素データＤｎの階調値に、別途用意した誤差バッファに記憶された拡散誤差Ｅｄｎを加算する（ステップＳ１３２）。拡散誤差Ｅｄｎは、後述するステップＳ１３９において算出されるものである。注目画素データＤｎの階調値に拡散誤差Ｅｄｎを加算した値は、補正データとも呼ぶ。
【００４９】
上記２つの処理（ステップＳ１３１およびＳ１３２）は、如何に説明する仮ディザの判断（ステップＳ１３４）と、誤差拡散処理（ステップＳ１３６ないしＳ１３９）のために、必要なデータを整える処理に相当する。上記２つの処理を終えると、ＣＰＵ４０は、比較部４３の処理として、仮ディザ処理を行なう（ステップＳ１３４）。この処理は、算出した関連データＤｎ’と、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたディザマスク６１を構成する複数の閾値（図５参照）のうちの、注目画素の座標（ｘ，ｙ）に対応する位置の第１の閾値ＴＨｎ＿ｄの値との大小関係を比較する処理である。
【００５０】
仮ディザ処理の結果、注目画素についての関連データＤｎ’が第１の閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上でなければ（ステップＳ１３４：ＮＯ）、ステップＳ１３２で求めた補正データ（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）と第２の閾値ＴＨｅとを比較する（ステップＳ１３６）。第２の閾値ＴＨｅは、通常の誤差拡散処理で用いられる値、例えば画像データの階調値が０〜２５５の範囲であれば、中間の値１２７である。ステップＳ１３６での比較の結果、補正データ（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）が第２の閾値ＴＨｅ以上であれば（ステップＳ１３６：ＹＥＳ）、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定し（ステップＳ１３７）、補正データの階調値が第２の閾値ＴＨｅ未満であれば（ステップＳ１３６：ＮＯ）、注目画素のドットをＯＦＦ（ドットを形成しない）に決定する（ステップＳ１３８）。
【００５１】
他方、ステップＳ１３４の仮ディザ処理において、注目画素データＤｎの階調値が第１の閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば（ステップＳ１３４：ＹＥＳ）、補正データ（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）が第２の閾値ＴＨｅ以上である場合（ステップＳ１３６：ＹＥＳ）と同様、ドットをＯＮに決定する（ステップＳ５３７）。
【００５２】
こうしてドットのＯＮ／ＯＦＦを決定すると、ＣＰＵ４０は、いずれの場合でも、２値化誤差Ｅｎと拡散誤差Ｅｄｎとを算出する（ステップＳ１３９）。２値化誤差Ｅｎとは、補正データとドットのＯＮ／ＯＦＦ結果実現される階調値ＲＳＬＴ（ここでは値２５５または０）との差分である。数式で表せば、次式（１）として表される。
Ｅｎ＝｛Ｄｎ（ｘ，ｙ）＋Ｅｄｎ（ｘ，ｙ）｝−ＲＳＬＴ（255 or 0） … （１）
一般にドットが形成されなければ２値化誤差Ｅｎは正の値になり、ドットが形成されれば２値化誤差は負の値となる。
【００５３】
この結果、以下に説明する誤差拡散の処理により、２値化の処理によってドットが形成されればその周辺の画素ではドットが形成されにくくなり、ドットが形成されなければその周辺の画素ではドットが形成されやすくなる。誤差拡散は、以下の式（２）により拡散誤差Ｅｄｎを求めて、注目画素において発生した誤差を周辺の画素の配分する処理である。配分された誤差は累積され、上記ステップＳ１３２において注目画素データＤｎに加算される。本実施形態では、図７に示したように、２値化誤差Ｅｎを、ドットのＯＮ／ＯＦＦが未決定の周辺画素である４つの画素配分している。即ち、注目画素の右隣の画素、左下の画素、下の画素、右下の画素のそれぞれに対して１／４の割合で、拡散誤差Ｅｄｎとして配分するものとした。こうして算出された拡散誤差Ｅｄｎは、ＲＡＭ５２に用意された誤差バッファに格納される。
Ｅｄｎ（ｘ＋１，Ｙ    ）＝Ｅｄｎ（ｘ＋１，ｙ    ）＋Ｅｎ×（１／４）
Ｅｄｎ（ｘ−１，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ−１，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（１／４）
Ｅｄｎ（ｘ    ，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ    ，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（１／４）
Ｅｄｎ（ｘ＋１，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ＋１，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（１／４）
… （２）
なお、周辺画素への誤差の配分の割合は、１／４に限らず、例えば同じ順で、７／１６，５／１６，３／１６，１／１６のように画素位置によって、配分の重み付けを変えても良い。また、更に広い範囲に誤差を拡散しても良い。あるいは注目画素データの大きさにより、拡散範囲を変更しても差し支えない。
【００５４】
かかるステップＳ１３６〜Ｓ１３９の処理は、誤差拡散法によるハーフトーン処理であり、誤差拡散部４４の処理として実行される。上述の例では、ステップＳ１３６〜Ｓ１３９は、ドットのＯＮ／ＯＦＦのみを決定する２値化処理としたが、大小ドットや大中小ドットのＯＮ／ＯＦＦを決定するなど、多値化処理として行なってもよい。
【００５５】
２値化誤差Ｅｎ及び拡散誤差Ｅｄｎを算出すると、ＣＰＵ４０は、全ての画素についての上記の処理が完了したかを判断し（ステップＳ１４０）、全画素についての処理が終了するまで、注目画素位置（ｘ，ｙ）をインクリメントしつつ、上記ステップＳ１３１〜Ｓ１３９の処理を繰り返す。こうして、ステップＳ１３０のハーフトーン処理は終了する。
【００５６】
かかるハーフトーン処理の原理について、以下に説明する。本実施形態では、注目画素データＤｎが値１６未満では、係数ｋ（Ｄｎ）は、値０に設定されている。従って、この階調範囲では、関連データＤｎ′は値０となる。この結果、ステップＳ１３４の仮ディザの処理での判断は必ず「ＮＯ」となり、ステップＳ１３６ないしＳ１３９が実行されることになり、誤差拡散法により、ドットのＯＮ／ＯＦＦが決定されることになる。つまりこの階調範囲では、完全な誤差拡散互換処理となる。
【００５７】
他方、注目画素データＤｎが値１２０以上の階調範囲では、関連データＤｎ′は、係数ｋ（Ｄｎ）は値１なので、関連データＤｎ′は、注目画素データＤｎと等しくなる。このため、ドットの発生は、仮ディザの処理によりほぼ決定されることになる。つまりこの階調範囲では、ほぼディザ互換となる。もとより、注目画素データＤｎが値１２０以上（例えば１２８以上）でも、第１の閾値ＴＨ＿ｄの値は、図５に示したように画素位置に応じて種々の値を取るから、ステップＳ１３４での判断結果が「ＮＯ」となることも生じる。こうした場合には、ステップＳ１３６での第２の閾値ＴＨｅとの判断結果が「ＹＥＳ」となり、ドットが形成される。即ち、第１実施形態のプリンター２０によれば、注目画素データＤｎが値１２０以上では、ディザ法でのみドットのＯＮ／ＯＦＦが決定される訳ではなく、ディザによるドットに加えて、誤差拡散によりドットも形成させ。
【００５８】
注目画素データＤｎが値１６以上１２０未満では、係数ｋ（Ｄｎ）は、値０より大きく１．０未満の値をとる。このため、階調範囲では、低階調であるほど誤差拡散法互換に近づき、高階調であるほどディザ互換に近づく。即ち、第１実施形態では、注目画素データＤｎが小さければ誤差拡散法によりドットが形成され、その状態から階調値が高くなるに従って、スムースにディザ互換に切り替えていくことができる。
【００５９】
この点を、図８を用いて、更に説明する。図８は、注目画素データＤｎに対して、ドットが形成される割合を示す説明図である。図８において、破線Ｂ１は、画素データがＤｎの時に本実施形態で最終的にドットを発生させたい画素の割合（０〜１００％）を示しており、図示するように、注目画素データＤｎに比例する。ディザマスク６１のように、特別なガンマ制御を施さず、閾値が線形に増加する通常のディザマスクを用いていれば、破線Ｂ１は単純な組織的ディザ法でのドット発生率とも一致する。
【００６０】
これに対して、図４に示した係数ｋ（Ｄｎ）を乗じた関連データＤｎ′を用いて仮ディザの処理を行なうと（ステップＳ１３４）、図８に示した実線Ｊ１のように、仮ディザの処理により形成されるドットの割合は低下する。その分、誤差拡散法によりドットが形成されることになる。例えば、注目画素データＤｎの階調値が値６４である場合には、図示ｄ１が仮ディザにより形成されるドットの割合となり、ｅ１が誤差拡散により形成されるドットの割合となる。なお、誤差拡散法によるドットを形成する画素位置が、たまたまディザ法で形成される画素位置と一致する場合があり得る。この場合でも、誤差拡散法により形成されたドットとして数える。実線Ｊ１は、破線Ｂ１に、図４に示した係数ｋ（Ｄｎ）を乗じたものに等しく、係数ｋ（Ｄｎ）の値により、実線Ｊ１が破線Ｂ１を越えない範囲であれば両者の割合を自由に決定することができる。図４の例に則して言えば、注目画素データＤｎが値１６未満では、ディザ法によって形成されるドットはないので、階調値０以上１６未満は、誤差拡散互換領域となる。また、階調値１２０以上では、基本的にディザマスク６１を用いてほぼ全てのドットが形成されるので、ディザ互換領域となる。また、両領域に挟まれた区間は、誤差拡散、ディザの混在領域となる。係数ｋ（Ｄｎ）の値を小さくすれば、比例関係（Ｊ１）からの乖離が大きくなり、ディザ法によりドットが形成される割合（ｄ１／（ｄ１＋ｅ１））が低下する。なお、係数ｋ（Ｄｎ）は、図４に示したように、テーブルとして用意し、注目画素データＤｎを用いてルックアップすることにより取得しても良いし、関数の形で演算するものとして良い。
【００６１】
この結果、例えば細線のように、ディザによる判断では、閾値との関係によってドットが形成されず、線が途切れたり消失したりするような場合でも、誤差拡散により、細線に対応したドットが形成される。つまり、ディザ法により細線が表示されなかったり途切れたりするという問題は生じにくくなる。このとき、図３に示したハーフトーン処理は、処理している対象が線図であるか写真画像のような自然画像であるかといった判断は一切していない。従って、仮に線図の領域からそのまま自然画像の領域に移行したり、自然画像の中に線画が存在したりしても、同じハーフトーン処理（図３）を実施するだけで、線画の領域では、ディザ法により処理で失われることのあるドットを誤差拡散法により補って線画を適切に表示できる。また、線画再現性の問題がない中高階調領域では、ディザ法により、ディザマスク６１が有する特性（例えばブルーノイズ特性）によるドットを発生させることができる。このため、自然画像であっても、双方向印字での粒状性劣化の少ない画質を十二分に保持することができる。
【００６２】
しかも、本実施形態によれば、ディザ法と誤差拡散法の寄与比率を、係数ｋ（Ｄｎ）により、容易に設定することができる。上記実施形態では、仮ディザの処理によりドットを形成すると判断されたドットの発生率（図８実線Ｊ１相当）と最終的なドット発生率（図８破線Ｂ１相当）とは、
Ｊ１／Ｂ１＝ｋ（Ｄｎ）
の関係となる。従って、両者の割合を所望の値に最適化するために、階調値ごとに仮ディザの処理で発生したドットの割合を実測して、誤差拡散法での閾値設定にフィードバックする、といった工程を、所望の結果が得られるまで何度も行なうといった必要がない。
【００６３】
本実施形態では、画素データＤｎに係数ｋ（Ｄｎ）を乗じて変形した関連データＤｎ′を、第１の閾値ＴＨｎ＿Ｄと比較することで（図３、ステップＳ１３４）、ディザによるドット発生率が、図８に実線Ｊ１により示した特性となるように制御した。同様の結果は画素データＤｎではなく仮ディザの処理における第１の閾値ＴＨｎ＿Ｄの方を変形することでも得られる。具体的には、
ＴＨｎ＿Ｄ′＝ＴＨｎ＿Ｄ／ｋ（ＴＨｎ＿Ｄ）
但し、０＜ｋ（ＴＨｎ＿ｄ）≦１．０
として、ステップＳ１３４での判断を、
Ｄｎ≧ＴＨｎ＿Ｄ′？
に変更する。こうすることで、仮ディザの処理によりドットを発生すると判断されるドットの割合を減らすことができ、上記実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００６４】
ハーフトーン処理（ステップＳ１３０）の中で、仮ディザの処理（ステップＳ１３４）に用いられる第１の閾値を上記式により毎回計算する代わりに、ディザマスク６１の全閾値についてあらかじめ上記変換計算を行なっておいても良い。ディザマスク６１の各閾値ＴＨｎ＿Ｄを、変換計算により得られた変換済み閾値ＴＨｎ＿Ｄ′置き換えた変形ディザマスクを作成し、ステップＳ１３４での判断に用いれば、閾値ＴＨｎ＿Ｄ′を画素ごとに計算する必要がない。この場合、係数ｋ（ＴＨｎ＿ｄ）を用いて、ディザマスクの閾値を修正しているか否かは、実際に仮ディザの処理により発生されるドットの割合を調べることにより、判断することができる。具体的には、仮ディザの処理によりドットを形成すると判断されたドットの発生率（図８実線Ｊ１相当）と最終的なドット発生率（図８破線Ｂ１相当）とを計算し、
Ｊ１／Ｂ１＝ｋ（ＴＨｎ＿ｄ）
を演算することによって、ｋ（ＴＨｎ＿Ｄ）を知ることができる。
【００６５】
本実施形態では、誤差拡散法の際に用いる閾値ＴＨｅとして、固定値（階調範囲にの中央値である値１２７）を用いたが、注目画素データの階調値に応じて増加する値を用いれば、特許文献２に記載されているように、尾引などの課題を解決して画像を形成することができる。更に、図７にしめした誤差拡散範囲を、注目画素データの階調値に応じて切り替える処理を行なえば、更に画質の向上が期待できる。拡散範囲を切替ながら誤差拡散を行なう手法は、公知の技術であるため、詳しい説明は省略するが、入力階調値と２値化結果の組み合わせに応じて誤差拡散範囲を切り替えると、低階調値でドットＯＮになった時のみ広い範囲に誤差拡散することで、低階調領域の粒状性を改善し、ドットの非所望な連続、いわゆるワームの発生を抑制することができる。
【００６６】
高階調側ではほぼディザ互換となるメリットとしては、例えば、ドット着弾位置のずれによる画質劣化を抑制できる点が挙げられる。このメリットは、ディザマスク６１の上述した所定のドット形成特性に起因するものである。なお、高階調領域では、ディザ法によってドットデータを生成しても、インクのにじみによって印刷画質の粒状性が目立ちにくく、粒状性が問題となることはない。
【００６７】
Ｂ．第２実施形態：
次に本発明の第２実施形態について説明する。第２実施形態のプリンター２０は、第１実施形態と同一のハードウェア構成を備え、同一の印刷処理（図２）およぴ同一のハーフトーン処理（図３）を実行する。第２実施形態のプリンター２０が第１実施形態と異なるのは、関連データＤｎ′を求めるのに用いた係数ｋ（Ｄｎ）の形態である。図９は、第２実施形態において用いられる係数ｋ（Ｄｎ）を示すグラフである。
【００６８】
第２実施形態では、プリンター２０は、第１実施形態と同様の処理を行ない（図２、図３）、その際、係数ｋ（Ｄｎ）として、図４の値に変えて、図９に示す値を用いる。図９に示した例では、係数ｋ（Ｄｎ）は、第１実施形態と比べて、より広範囲（階調値０〜１９２）に亘って、単調増加するものとされている。第１実施形態における第１の屈曲点を着目画素データＤｎの値０に、第２の屈曲点を同じく値１９２にしたので、第２実施形態と考えることができる。
【００６９】
かかる第２実施形態では、係数ｋ（Ｄｎ）が切り換わる点が第２の屈曲点のみとなっていること、係数ｋ（Ｄｎ）が単調増加する割合が第１実施形態より小さくなっていることなどから、誤差拡散互換の状態からディザ互換の状態への切替が、よりスムースに行なわれる。
【００７０】
第１，第２実施形態に示したように、係数ｋ（Ｄｎ）の増加の割合は、自由に設定可能である。例えば、係数ｋ（Ｄｎ）を折れ線グラフ的に変化させるのではなく、第１，第２の屈曲点における係数ｋ（Ｄｎ）の値が滑らかに変化するように設定しても良い。あるいは段階的に変化するように設定しても良い。
【００７１】
Ｃ．第３実施形態：
次に本発明の第３実施形態について説明する。第３実施形態のプリンター２０は、第１，第２実施形態と同一のハードウェア構成を備え、同一の印刷処理（図２）およぴ同一のハーフトーン処理（図３）を実行する。第３実施形態のプリンター２０が第１実施形態と異なるのは、関連データＤｎ′を求めるのに用いた係数ｋ（Ｄｎ）の形態である。図１０は、第３実施形態において用いられる係数ｋ（Ｄｎ）を示すグラフである。
【００７２】
第３実施形態では、プリンター２０は、第１実施形態と同様の処理を行ない（図２、図３）、その際、係数ｋ（Ｄｎ）として、図４の値に変えて、図１０に示す値を用いる。図１０に示した例では、係数ｋ（Ｄｎ）は、第１実施形態と比べて、ほぼ逆の特性を持っている。即ち、注目画素データＤｎが値３２未満では、着目画素データＤｎが値０から大きくなるにつれて、係数ｋ（Ｄｎ）は、値０から漸減する。注目画素データＤｎが値３２以上になると、係数ｋ（Ｄｎ）は値０となる。
【００７３】
かかる第３実施形態では、注目画素データＤｎが値３２以上では係数ｋ（Ｄｎ）は値０となるから、階調範囲３２以上では、ステップＳ１３４での仮ディザの処理での判断は必ず「ＮＯ」となる。従って、この階調範囲では、誤差拡散法により、ドットのＯＮ／ＯＦＦが判断されることになる。これに対して、注目画素データＤｎが値３２未満では、係数ｋ（Ｄｎ）は、０でない値を持つから、注目画素データＤｎが値０に近い範囲ではディザ互換となり、注目画素データＤｎが大きくなるにつれて、ディザ互換から徐々に誤差拡散互換に切り換わっていく。
【００７４】
従って、低階調域では、ディザ法によりドットが形成されるので、階調値が大きく変化する領域の縁に生じる尾引や非所望のドットの連続（いわゆるワーム）などの問題をディザマスクにブルーノイズ特性などを持たせることにより解消することができる。このため、誤差拡散法での処理に、処理の複雑化や速度低下につながる特別な工夫を施す必要がない。このため、低階調域での尾引やワームの発生を防止しつつ、誤差拡散による優れた画像の再現性を容易に実現することができる。
【００７５】
第１ないし第３実施形態に示したように、係数ｋ（Ｄｎ）は、増加、減少を含めて、自由に設定可能である。例えば、階調範囲に一部のみ、ディザ互換（あるいは誤差拡散互換）とし、それ以外では誤差拡散互換（ディザ互換）とし、スムーズに両者を切り替えるように係数ｋ（Ｄｎ）を設定することができる。
【００７６】
Ｄ．変形例：
Ｄ−１．変形例１：
上記第１ないし第３実施形態では、係数ｋは、注目画素データＤｎの関数としたが、係数ｋは、注目画素データＤｎによらず一定値としても良い。この場合には、注目画素データＤｎの階調値を問わず、ディザにより形成されるドットと、誤差拡散により形成されるドットとが、係数ｋにより定る割合で形成されることになる。この場合、注目画素データＤｎによらず係数ｋを一定とした上で、印刷条件により、異なる値としても良い。異なる印刷条件としては、インク色の違い、使用するインクの違い（カラーインクかメタリックインクかなど）、印刷方法の違い、印刷媒体の違いなど、様々な条件を想定することができる。
【００７７】
例えば、インク色毎に異なる値を係数ｋとして用いても良い。例えばイエロについては、係数ｋを値１として、大部分のドットをディザ法により形成し、シアン，マゼンタについては、係数ｋを値０．５など、小さな値として、誤差拡散法により形成されるドットの割合を増やしても良い。また、片方向印刷の場合には、係数ｋを小さな値として主に誤差拡散法によりドットを形成し、双方向印刷の場合には、係数ｋを大きな値として主にディザ法によりドットを形成するものとしても良い。この場合、往動時に形成されるドット、復動時に形成されるドットそれぞれがブルーノイズ特性となるように、ディザマスクを作成しておけば、双方向印刷のドット形成位置にずれを生じても、画質の劣化の少ない画像形成が可能となる。同様に、バス数の少ない印刷時と、パス数の多い印刷時とで、係数ｋの値を相違させても良い。
【００７８】
変形例１では、係数ｋは、注目画素データＤｎによらず一定として、他の印刷条件により異なる値としたが、第１ないし第３実施形態に示したように、係数ｋを注目画素データＤｎの関数とした上で、更に印刷条件によって異なる関数、異なる数値範囲としても差し支えない。こうすることで、多様な条件に応じて、ディザ互換と誤差拡散互換の割合を、適切に設定して印刷することができる。
【００７９】
Ｄ−２．変形例２：
以上の実施形態では、ディザマスクとして、誤差拡散と特性が似ているブルーノイズマスクを用いたが、ベイヤー型ディザなどの、規則パターンを持つドット分散型の組織的ディザを用いてもよい。この場合は、第１，第２実施形態に示したように、低階調領域で、係数ｋ（Ｄｎ）を１．０未満の小さな値（０〜０．５程度のいずれかの値）とすれば、「線が消失する場合がある。」というベイヤー型ディザ最大の課題が解決できる。また、網点ディザや、グリーンノイズマスクなどのドット集中型ディザを用いても、網点ピッチで線がとぎれとぎれになる、などの問題が解消できて有用である。２次元的な広がりを持つ通常部はベイヤーや網点、グリーンノイズマスクなどのディザパターンでありながら、細線部では誤差拡散法が働いて、細線が消失したり分断されたりせずに再現できるハーフトーンが実現できるからである。
【００８０】
Ｄ−３．変形例３：
上記実施形態では、印刷装置として、シリアルタイプのインクジェトプリンター２０を用いたが、他の形式のプリンタ−、例えばラインプリンター、レーザープリンターのようなページプリンターなどとして実現しても良い。また、カラープリンターに限られず、モノクロ印刷の用プリンターとして実現しても良い。更に、インクジェットタイプに限られず、熱昇華型プリンターやドットインパクト型など、種々のタイプのプリンターにも適用可能である。
【００８１】
また、画像処理のみを行なう画像処理装置に適用することも差し支えない。図３などに例示したハーフトーン処理は、コンピューターで実行される専用のアプリケーションプログラムとして実現しても良いし、ＲｉＰなど専用の装置において実施しても良い。あるいは、コンピュータとプリンターとを接続して用いるものとし、プリンタードライバ内で画像処理の一部または全部を実行するものとして良い。更には、ネットワーク上に、こうした画像処理を行なう専用のサーバを置き、他のコンピューターやプリンターからの要求に応じて、画像データを処理する形態で運用しても差し支えない。
【００８２】
Ｄ−４．変形例４：
注目画素データＤｎに対応付けられた関連データＤｎ′は、注目画素データＤｎに係数ｋを乗じたものの他、注目画素データＤｎの平方根など注目画素データＤｎに所定の演算操作を行なった値、あるいは注目画素データＤｎから所定値を減算した値など、種々の手法に拠り設定しても良い。
【００８３】
本発明は、上述の実施形態や実施例、変形例に限られるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において種々の構成で実現することができる。例えば、発明の概要の欄に記載した各形態中の技術的特徴に対応する実施形態、実施例、変形例中の技術的特徴は、上述の課題の一部又は全部を解決するために、あるいは、上述の効果の一部又は全部を達成するために、適宜、差し替えや、組み合わせを行なうことが可能である。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することが可能である。
【符号の説明】
【００８４】
２０…プリンター
３０…制御ユニット
４０…ＣＰＵ
４１…入力部
４２…ハーフトーン処理部
４３…比較部
４４…誤差拡散部
４６…印刷部
５１…ＲＯＭ
５２…ＲＡＭ
６０…ＥＥＰＲＯＭ
６１…ディザマスク
６２…誤差拡散閾値テーブル
７０…キャリッジモータ
７１…駆動ベルト
７２…プーリ
７３…摺動軸
７４…紙送りモータ
７５…プラテン
８０…キャリッジ
８２〜８７…インクカートリッジ
９０…印刷ヘッド
９８…メモリカードスロット
９９…操作パネル
Ｐ…印刷媒体
ＭＣ…メモリカード
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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