(57)【要約】      （修正有）【課題】導電性支持体上に順次中間層と感光層を設けてなる電子写真感光体において、繰り返し使用においても特性の変化が少なく、また低温低湿環境下での残留電位上昇、及び高温高湿下での黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に中間層と感光層を有する電子写真感光体において、中間層が水酸化アルミニウム処理された酸化チタンとバインダー樹脂とを含有し、前記中間層中の水酸化アルミニウム処理された酸化チタンの体積含有比率が３０体積％以上５０体積％以下であり、水酸化アルミニウム処理された酸化チタン中の酸化チタン含有率が７０重量％以上９５重量％以下であり、かつ、吸水比率が０．０１以下であり、中間層は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が１．０×１０１１Ωｃｍ以上１．０×１０１３Ωｃｍ以下である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に中間層と感光層を有する電子写真感光体において、前記中間層が水酸化アルミニウム処理された酸化チタンとバインダー樹脂とを含有し、前記中間層中の水酸化アルミニウム処理された酸化チタンの体積含有比率が３０体積％以上５０体積％以下であり、前記水酸化アルミニウム処理された酸化チタン中の酸化チタン含有率が７０重量％以上９５重量％以下であり、かつ、吸水比率（［３０℃、相対湿度９０％の環境下に１時間放置した時の吸水量（ｇ）］／［無機顔料の比表面積（ｍ２）］で定義）が０．０１以下であり、前記中間層は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が１．０×１０１１Ωｃｍ以上１．０×１０１３Ωｃｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記水酸化アルミニウム処理された酸化チタンが、更にシロキサン処理されたものであることを特徴とする請求項１の記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記バインダー樹脂が共重合ポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段、および転写手段を有する電子写真方式の画像形成装置において、前記電子写真感光体が、請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段とを含んで一体に支持され、画像形形成装置本体に着脱自在とされたプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電性支持体上に中間層および感光層が設けられた電子写真感光体と、これを用いた画像形成装置およびプロセスカートリッジに関し、詳しくは低温低湿から高温高湿の環境下での繰り返し使用において特性の変化が少なく、残留電位上昇や黒ポチ画像発生も少ない電子写真感光体、これを用いた画像形成装置およびプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置は、高速でかつ印字品質が高いため、複写機及びレーザービームプリンター等の分野において利用されている。
電子写真方式の画像形成装置に用いられる感光体として、有機の光導電材料を用いた有機感光体（ＯＰＣ）の開発が進められ、次第に普及してきた。
また、感光体の構成も、電荷移動型錯体や電荷発生材料を結着樹脂中に分散した単層型の感光体から、電荷発生層と電荷輸送層とを分離した機能分離型の感光体へと変遷しており、性能も向上している。
また、感光層の接着性向上、感光層の塗工性改善、帯電性改善、支持体からの不要な電荷注入の阻止、支持体上の欠陥被覆等のために、感光体の構成層として中間層を設けることも行われている。
例えば現在、機能分離型感光体において、導電性支持体上に先ず中間層を形成し、その中間層上に電荷発生層、電荷輸送層を形成した構成のものが主流となっている。これまで、中間層に用いられている樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼインなどの水溶性樹脂、ナイロン樹脂等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シロキサン樹脂などが知られている。
さらに、樹脂を熱で硬化し三次元網目構造を形成し、耐溶剤性を高めることも行われてきた。
【０００３】
中でも、メラミン樹脂、アルキド／メラミン樹脂系、アクリル／メラミン樹脂やフェノール樹脂系、共重合ポリアミドなどの樹脂が、塗工液安定性に優れているため使用されている。さらに、中間層の樹脂中に無機顔料である金属酸化物を分散した感光体が提案されている。可干渉光の書き込みを行う際に中間層表面において正反射があると正反射光が干渉し、画像に干渉縞模様の濃度ムラが発生する。
しかし、白色顔料として金属酸化物を中間層中に含有させることで、中間層表面の正反射を防ぎ、干渉縞の発生を抑制することができる。
また、帯電工程において感光体表面に電荷を付与した際、支持体側には逆電荷が誘起される。
この場合、中間層の電気抵抗が低すぎると、中間層が支持体から感光層への電荷注入をブロックすることができず、支持体から感光層への電荷注入が起きた箇所が帯電不十分となり黒ポチのような画像欠陥となる。
【０００４】
一方、中間層の抵抗が高すぎると、露光の際、電荷発生層で発生した正負の電荷のうち支持体側へ逃げるべき電荷が中間層で阻まれ、中間層表面で残留電位が上昇してしまう。
そのため、比較的電気を通しにくい樹脂に導電体である金属酸化物を添加し、その添加割合の調整や、膜厚の調整によって電気抵抗を調整して、支持体から感光層への電荷注入の抑制と残留電位の上昇をある程度抑制しているが、この対策手法だけでは改善に限界がある。
また感光体を繰り返し使用した場合、帯電工程において、中間層中にトラップされた電荷等により、感光体に電荷を与えても感光体表面電位がすぐに上昇せず、感光体にある電荷量が流れたあと通常の帯電が始まる帯電立ち上がり遅れが発生する。
帯電立ち上がり遅れがある感光体を用いて画像形成を行った場合、本来充分な帯電電位が得られるはずの条件で帯電プロセスがなされても、像露光までに所望の表面電位が得られず画像の濃度ムラなどが生じてしまう。
【０００５】
金属酸化物を含有させた中間層の場合には、上記のような電気特性の安定性や黒ポチ、などの異常画像を防ぐために、含有される金属酸化物を選んだり、金属酸化物に表面処理を施したり、中間層に各種添加剤を添加することが行われている。
例えば、中間層中に表面を有機ケイ素化合物で表面処理した金属酸化物を含有させることにより、感光体の残留電位上昇を抑制する手法、または黒ポチ画像の発生を抑制する手法、あるいは残留電位上昇と黒ポチ画像発生の両方を抑制する手法に関して提案されている（例えば、特許文献１〜３参照。 ）。
【０００６】
また、不飽和結合を有するカップリング剤、金属酸化物、及び結着剤を含有する中間層とする構成により、感光体の残留電位上昇を抑制するとともに、塗工液の保存安定性を良好とする手法に関して提案されている（例えば、特許文献４参照。 ）。
【０００７】
あるいは、ポリオール被覆酸化チタン粒子とバインダー樹脂を含有させた構成の中間層とすることにより、高温高湿から低温低湿にわたる広範囲の環境下における電子写真感光体の電気特性及び画像特性を改善する手法が提案されている（例えば、特許文献５参照。 ）。 
また、中間層に酸化ジルコニウムを２０質量％以上含有させることで環境安定性と画像欠陥を低減させる手法に関して提案されている（例えば、特許文献６参照。 ）。
【０００８】
また中間層に白色の金属酸化物または金属フッ素化物を含有し、かつ電荷発生層又は中間層にポリアルキレングリコールを含有することで、残留電位が小さく、疲労による帯電立ち上がり遅れを生じない手法に関して提案されている（例えば、特許文献７参照。 ）。
【０００９】
しかしながらこれらの方法を用いた場合でも残留電位上昇と黒ポチ画像を抑制できても、感光体の繰り返し使用により帯電立ち上がり遅れを生じてしまう等、帯電立ち上がり遅れがなくかつ残留電位上昇及び黒ポチ画像を少なくする方法はなかった。 特に高温高湿環境下での黒ポチ画像を少なくすること、また、低温低湿環境下で残留電位の上昇を抑えることは困難であった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記従来技術の課題に鑑みてなされたものであり、導電性支持体上に順次中間層と感光層を設けてなる電子写真感光体において、繰り返し使用においても特性の変化が少なく、また低温低湿環境下での残留電位上昇、及び高温高湿下での黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体を提供するとともに、この電子写真感光体を用いた電子写真方式の画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは前記課題を解決すべく鋭意検討した結果、前記課題は中間層用に少なくとも無機顔料の酸化チタンが水酸化アルミニウムで表面処理されたものを用い、吸水比率（［３０℃、相対湿度９０％の環境下に１時間放置した時の吸水量（ｇ）］／［無機顔料の比表面積（ｍ２）］で定義）を適正な範囲に保ち、酸化チタンの含有率を適正な範囲に保ち、更に中間層中の無機顔料の体積比率を適正な範囲に保ち、かつ中間層の体積抵抗率を適正な範囲に保つことにより感光体の繰り返し使用による特性の変化が少なく、低温低湿下での残留電位上昇、及び高温高湿下での黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体が提供できることを見いだした。
前記吸水率が０．０１以上では高温高湿環境下では無機顔料の吸水に伴い中間層の体積抵抗が著しく低下し、画像に黒ポチが発生してくる。無機顔料中の酸化チタンの含有率が７０重量％以下では不純物の影響で、繰り返し使用により残留電位上昇を引き起こし、９５重量％以上になると中間層中の体積抵抗率が著しく低下し、繰り返しの使用で画像品質が低下し黒ポチ、かぶり等が発生してくる。また、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける中間層の体積抵抗が５×１０１１Ωｃｍ以下では基盤からの異常電流により黒ポチや地かぶり等が発生し、１×１０１３Ωｃｍ以上では感度低下、残留電位上昇を引き起こす。
而して、上記課題は、以下の（１）〜（５）に記載の本発明により解決される。
（１）導電性支持体上に中間層と感光層を有する感光体において、前記中間層が水酸化アルミニウム処理された酸化チタンとバインダー樹脂とを含有し、前記中間層中の無機顔料の体積比率が３０％以上５０％以下であり、無機顔料中の酸化チタン含有率が７０重量％以上９５重量％以下であり、かつ、吸水比率（［３０℃、相対湿度９０％の環境下に１時間放置した時の吸水量（ｇ）］／［無機顔料の比表面積（ｍ２）］で定義）が０．０１以下であり、中間層が電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が１．０×１０１１Ωｃｍ以上、１．０×１０１３以下であることを特徴とする電子写真感光体。
（２）前記水酸化アルミニウム処理された酸化チタンが、更にシロキサン処理される事を特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体。
（３）前記バインダー樹脂が共重合ポリアミド樹脂であることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の電子写真感光体。
（４）電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段、および転写手段を有する画像形成装置において、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
（５）電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段とを含んで一体に支持され、電子写真方式の画像形成装置本体に着脱自在とされたプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１２】
以下の詳細かつ具体的な説明から理解されるように、本発明によれば、繰り返し使用においても帯電立ち上がり遅れが少なく、また、低温低湿環境下での残留電位上昇及び高温高湿下での黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体、これを用いた電子写真方式の画像形成装置およびプロセスカートリッジが提供されるという極めて優れた効果が発揮される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明における電子写真感光体の一構成例を示す概略断面図である。
【図２】本発明における電子写真感光体の別の構成例を示す概略断面図である。
【図３】本発明における電子写真方式の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の電子写真感光体についてさらに説明する。
ここで、図１は本発明における電子写真感光体の一構成例を示す概略断面図である。図１において、導電性支持体１上に、中間層２、感光層３が順次設けられている。図２は本発明における電子写真感光体の別の構成例を示す概略断面図である。図２の構成例では、導電性支持体１上に、中間層２、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３ａと電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３ｂとからなる感光層３が積層された構成をとっている。なお、上記図１〜図２は例であって、本発明の電子写真感光体はこれらの構成に限定されるものではない。
【００１５】
≪中間層、用いる材料≫
［（１）；酸化チタン微粒子の水酸化アルミニウムによる処理］
本発明において使用される水酸化アルミニウム処理酸化チタン微粒子は、例えば次のようにして製造することができる。例えば塩化アルミニウム等のアルミニウム塩の水溶液中に平均１次粒径が１０ｎｍから２０ｎｍ程度のルチル型酸化チタン微粒子を分散させておき、その中に苛性ソーダ等のアルカリを加えて、水酸化アルミニウムを酸化チタン微粒子の表面に析出させる。次いでその酸化チタン微粒子を５００℃程度で強熱することにより水酸化アルミニウム処理酸化チタンを得る。本発明では無機顔料中の酸化チタン含有率が７０％から９５％程度に設定するのが好ましい。無機顔料の酸化チタンの含有率が７０重量％以下では不純物の影響で、繰り返し使用により残留電位上昇を引き起こし、９５重量％以上になると中間層中の体積抵抗率が著しく低下し、繰り返しの使用で画像品質が低下し黒ポチ、かぶり等が発生してくる。
無機顔料中の酸化チタン含有率はＪＩＳ  Ｋ５１１６記載の方法で行うことができる。
本発明の無機顔料は上記方法で作成することもできるが、市販された無機顔料として好ましい製品としては石原産業製のＴＴＯ−５５（Ａ）等がある。吸水比率が異なる製品としてはＴＴＯ−５１（Ａ）等があるが、本発明の範囲に入らない為好ましいものではない。
更に表面処理として水酸化アルミニウム処理に加えてにシロキサン処理を実施した方が効果があることが確認されている。
【００１６】
［（２）吸水比率：（［３０℃、相対湿度９０％の環境下に１時間放置した時の吸水量（ｇ）］／［無機顔料の比表面積（ｍ２）］で定義）］
吸水量（一定の無機顔料を室温３０℃、相対湿度９０％の環境下に１時間放置、その重量（ｗ１）を測定する。その無機顔料を９０℃の乾燥炉で１時間放置し、その重量（ｗ２）を測定する。ｗ１−ｗ２を吸水量とした。
比表面積（無機顔料の比表面積を簡易ＢＥＴ法による窒素ガスの吸着により求めた値とする。）
ここで吸水比率は０．０１以下が好ましく、０．０１以上では、高温高湿環境下で中間層に含有される無機顔料の吸水により中間層の体積低効率が低下し、画像上に黒ポチ、カブリ等が発生する。
このような吸水率は、例えば原料液を作製前の状態ですり鉢等で細かくすることで調整することができる。
【００１７】
［（３）体積抵抗率］
中間層の体積抵抗率は、アルミニウム基盤上に中間層をシートコーターを用いて成膜し、１００℃で１０分乾燥させた。中間層膜厚を１μｍとした。続いて、中間層上に金電極を蒸着させ、アルミニウム基盤と金電極間の体積抵抗率を（ＨＰ社製ハイレジスタンスメーター４３３９Ａ）で計測した。  本発明では電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける中間層の体積抵抗率が１．０×１０１１Ωｃｍ以上、１．０×１０１３Ωｃｍ以下が好ましい。１．０×１０１１Ωｃｍ以下では所定の帯電特性を得ることができず、濃度ムラ等発生しやすくなり、また基盤からの異常電流により黒ポチや地かぶり等が発生する。１．０×１０１３Ωｃｍ以上では感度低下、残留電位上昇を引き起こす。
【００１８】
［（４）無機顔料の体積比率］
無機顔料と結着樹脂との体積比率は、無機顔料と結着樹脂の比重より換算した混合体積比率で表し、詳細には酸化チタン含有率７０重量％以上の無機顔料の比重は４．２ｇ／ｃｍ３とし、ポリアミド樹脂の比重は１．１２ｇ／ｃｍ３として重量を体積換算した値を用いて算出する。体積比率が３０％未満では中間層の特性が結着樹脂の特性に左右され、特に温湿度の変化及び繰り返し使用において残留電位が大きく変化し、画像のムラ等が発生しやすくなる。また、５０％以上では中間層の層中に空隙が多くなり、例えば、電荷発生層との接着性が低下し、さらに３／１を越えると空気が溜まるようになり、これが感光層の塗布乾燥時において気泡の原因となって塗布欠陥となってしまう。
体積比率算出方法  
無機顔料の重量より換算した無機顔料体積Ｖｆ  
樹脂の重量より換算した樹脂体積Ｖｒ  
無機顔料比率＝Ｖｆ／（Ｖｆ＋Ｖｒ）×１００
【００１９】
中間層の結着樹脂としてはスチレン、酢酸ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル等によるビニル化合物の重合体や共重合体、シリコーン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリエステル樹脂、セルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、メラミン樹脂、アルキド樹脂等が挙げられる。樹脂の中ではポリアミド樹脂が繰り返し使用に伴う残留電位の上昇、中間層用液安定性、成膜性、の点で好ましく、更に好ましくは、６ナイロン、６６ナイロン、６１０ナイロン、１２ナイロンの３種類又は４種類の共重合させた共重合ポリアミドが環境に対する安定性で好ましい。
【００２０】
本発明における中間層の膜厚は、０．１〜５０μｍの範囲に設定することが望ましく、さらに望ましくは１〜８μｍの範囲である。
中間層の膜厚が０．１μｍよりも薄くなると、中間層としての機能が不充分で、前露光疲労に対する効果が少なくなり、逆に、中間層の膜厚が５０μｍを越えると塗膜面の平滑性が失われ、８μｍを越えると感光体の感度が低下し、かつ前露光疲労に対する効果は維持されても、環境変動に対する効果がなくなる。
【００２１】
［支持体］
本発明の電子写真感光体に用いられる導電性支持体としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチックまたは紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。
また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体として用いることができる。
この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。
また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。
このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
さらに、適当な円筒導電性支持体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。
【００２２】
＜感光層＞
［電荷発生層］
次に、本発明の電子写真感光体を構成する感光層について説明する。
感光層は前記単層型構成でも電荷発生層と電荷輸送層を積層した機能分離型構成でもよいが、機能分離型構成を例として以下説明する。
すなわち、電荷発生層は、電荷発生物質を主成分として形成される層であり、必要に応じて結着樹脂を用いることもある。
【００２３】
電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコンなどが挙げられる。
アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが良好に用いられる。
【００２４】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。
これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００２５】
電荷発生層に必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらの結着樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。また、必要に応じて低分子電荷輸送物質を添加してもよい。
【００２６】
電荷発生層に併用できる電荷輸送物質には電子輸送物質と正孔輸送物質がある。電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００２７】
正孔輸送物質としては、以下の電子供与性物質が挙げられ、良好に用いられる。例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾ−ル誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００２８】
電荷発生層は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていてもよい。
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と、溶液分散系からのキャスティング法が挙げられる。
前者の方法としては、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法などが用いられ、上述した無機系材料、有機系材料を用いて良好に形成することができる。
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならば結着樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。
塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート法、ビードコート法などを用いて行なうことができる。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【００２９】
［電荷輸送層］
一方、電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。発明において、結着樹脂成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの高分子化合物は単独または２種以上の混合物として、また、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００３０】
電荷輸送物質として用いることのできる材料は、上述の低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質が挙げられる。
電荷輸送物質の使用量は高分子化合物１００質量部に対して２０〜２００質量部、好ましくは５０〜１００質量部程度である。
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。
本発明における電荷輸送層の膜厚は１０μｍ〜３０μｍの範囲に設定することが望ましく、更に望ましくは１５μｍ〜２５μｍの範囲である。広く用いられている電荷輸送層の膜厚は２５μｍ〜３０μｍであるが、２５μｍ以下の膜厚ではホール輸送過程での電荷の拡散が減少するので解像度が向上する。また、繰り返し使用することによる電荷輸送層の削れにより１５μｍの膜厚になっても正常な画像が維持できる。
【００３１】
［画像形成方法、画像形成装置］
次に、本発明の電子写真方式の画像形成装置について説明する。
図３は本発明における電子写真方式の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。図３に示すように、本発明の電子写真方式の画像形成装置は、前記電子写真感光体（感光体）１０１、帯電手段（帯電装置）１０２、露光手段（画像露光系）１０３、現像手段（現像装置）１０４、転写手段（転写装置）１０５を具備して構成されている。本構成例では、感光体１０１へ潤滑剤２０２を供給する潤滑剤供給手段２０１を備えている。
【００３２】
上記電子写真方式の画像形成装置を用いて画像形成を行う場合、先ず帯電装置（ここではロール形状の接触帯電装置）１０２により（±）４００〜１４００Ｖの電圧が感光体１０１に印加されて感光体が帯電する。帯電により感光体１０１に電荷が付与（荷電）された後、画像露光系１０３により潜像形成が行われる。
原稿像がＣＣＤ（電荷結合素子）で読み取られ、読み取られた原稿像は４００〜７８０ｎｍのＬＤやＬＥＤのデジタル信号に変換されて、感光体上に結像される。結像によって感光層では電荷分離が行われ、感光体１０１に潜像が形成される。
【００３３】
原稿に応じた潜像形成が行われた感光体１０１は、現像装置１０４により現像剤で現像されて、原稿像が顕像化（トナー像化）される。
【００３４】
次に、感光体１０１上のトナー像は、転写装置１０５により給紙されるコピー用紙１０９に転写された後、定着装置１０８に送られてハードコピー化される。
【００３５】
一方、転写後の感光体１０１は、クリーニング装置１０６（クリーニングブラシ１０６ｂ及び弾性ゴムクリーニングブレード１０６ａで構成）により、残留したトナー像が清掃され清浄化される。
クリーニング後の感光体にはトナー像を形成された後の潜像（原稿像）が多少なりとも保持されているため、消去し均一化するために除電装置（一般に赤色光が使用される）１０７で除電され、次の潜像形成の準備を終え一連の複写プロセスが終了する。
【００３６】
本発明の電子写真感光体を電子写真方式の画像形成装置に搭載して用いれば、繰り返し使用に対しても帯電立ち上がり遅れや残留電位の上昇が少なく、また、高温高湿環境下で形成される画像上に黒ポチなどの異常画像の発生が少ない。
また、繰り返し使用においても電子写真感光体の劣化が少ないため、幅広い環境下で長期間に亘って安定した高品質の画像が得られる。
また、上記に示すような電子写真方式の画像形成装置は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【００３７】
［プロセスカートリッジ］
プロセスカートリッジとは、電子写真感光体（感光体）を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段を含んで一体に支持され、電子写真方式の画像形成装置本体に着脱自在とされた１つの装置（部品）である。 プロセスカートリッジとすることによって、画像形成装置をコンパクトに構成することができるほか、簡単でかつ着実なメンテナンス作業が可能となり、さらに部品の交換を容易とすることが可能であり、幅広い環境下で、長期間に亘り残留電位の上昇や画像上に黒ポチの発生がなく品質の高い優れた画像が得られる。
【実施例】
【００３８】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。以下、「部」は全て「質量部」を表す。
【００３９】
［実施例１］
以下の手順でアルミニウム支持体上に中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成して実施例１の電子写真感光体（感光体）を作製した。
【００４０】
〔中間層の形成〕
［中間層用塗工液］
無機顔料として吸水比率が０・００３（上記で定義された吸水量が０．１３５ｇ、比表面積が４５ｍ２）とし、無機顔料中の酸化チタン含有率９３％とし、無機顔料９．８８ｇ、バインダー樹脂として共重合ポリアミド：アミランＣＭ８０００（東レ製）６．１６ｇ、とし、分散溶媒としてメタノール７０ｍｌとプロパノール３０ｍｌ、分散メディアとして０．６φ：ジルコニアボールＰＴＺ５０ｍｌを２００ｍｌのマヨネーズ瓶に入れ、ペイントシェーカーで１５時間分散処理を行った。分散後に容器にメタノール３５ｍｌとプロパノール１５ｍｌを加えて1時間ほど攪拌させて、分散メディアをろ過して中間層用塗工液を作成した。
この中間層用塗工液を、φ３０ｍｍ、厚さ０．８ｍｍおよびφ２４ｍｍ、厚さ０．８ｍｍのアルミニウム支持体に浸漬塗工法によって塗布し、１３５℃で２０分間乾燥して、厚み２μｍの中間層を形成した。得られた中間層の無機顔料体積比率は、
無機顔料体積Ｖｆ＝９・８８／４．２＝２．３５  
樹脂体積Ｖｒ＝６．１６／１．１２＝５．５０  
無機顔料体積比＝２．３５／（２．３５＋５．５０）＝３０％である。  
この時の中間層の体積抵抗率は３．５×１０１１Ωｃｍであった。
【００４１】
〔電荷発生剤の生成〕
電荷発生剤として使用するチタニルフタロシアニンの製法を示す。１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。
滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。 反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。 粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。 得られたこのウェットケーキ２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間攪拌を行なった。 これにメタノール１００ｇを追加して、１時間攪拌を行なった後、濾過を行ない、乾燥して、本発明のチタニルフタロシアニン粉末を得た。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、かつ７．４〜９．４°の範囲にピークを有さず、かつ２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。
【００４２】
〔電荷発生層の形成〕
得られたチタニルフタロシアニン顔料 １５ｇとポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−１：積水化学社製 ）８ｇ、メチルエチルケトン ５００ｇをビーズミリング分散により顔料の平均粒径が０．２μｍになるように調製し電荷発生層用塗工液を浸漬塗布した。
【００４３】
〔電荷輸送層の形成〕
ポリカーボネート（ユーピロンＺ２００：三菱ガス化学社製） １０重量部下記構造式（１）の電荷輸送物質 ８部テトラヒドロフラン ８０部を溶解させた。続いて、電荷輸送層塗工液を前記電荷発生層上に塗布し、１２５℃で２０分間乾燥して膜厚２３μｍの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。 膜厚の測定は、渦電流式接触膜厚計  フィッシャースコープＭＭＳ（株式会社フィッシャーインストルメンツ製）を用いてドラム中心位置、ドラム円周６点の膜厚を計測した。
【００４４】
【化１】
2014174529.tif 000003
【００４５】
［実施例２］
実施例1記載の中間層用無機顔料重量を、１８．８９ｇ（無機顔料体積比率：４５％）に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は１．９×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００４６】
［実施例３］
実施例1記載の中間層用無機顔料重量を、２３．１１ｇ（無機顔料体積比率：５０％）に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は１．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００４７】
［実施例４］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０・００２（上記で定義された吸水量が０．０６０ｇ、比表面積が３０ｍ２）であり、水酸化アルミニウム表面処理された無機顔料（酸化チタン）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は１．２×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００４８】
［実施例５］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０・００９（上記で定義された吸水量が０．５４０ｇ、比表面積が６０ｍ２）の水酸化アルミニウム表面処理された無機顔料（酸化チタン）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は３．５×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００４９】
［実施例６］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、水酸化アルミニウム表面処理された含有率７０％の無機顔料（酸化チタン）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、３．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５０】
［実施例７］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、水酸化アルミニウム表面処理された含有率９５％の無機顔料（酸化チタン）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、１．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５１】
［実施例８］
実施例２における無機顔料を、吸水比率が０・００１（上記で定義された吸水量が０．０４０ｇ、比表面積が４０ｍ２）であり、水酸化アルミニウムおよびジメチルシリコーン表面処理された酸化チタン（石原産業製のＴＴＯ−５５（Ｓ））に変え、かつその含有率を９０％とした以外は、実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。この時の中間層の体積抵抗率は７．０×１０１１Ωｃｍであった。
【００５２】
［実施例９］
実施例８における無機顔料を、吸水比率が０・００１（上記で定義された吸水量が０．０４０ｇ、比表面積が４０ｍ２）であり、水酸化アルミニウムおよびジメチルシリコーン表面処理された無機顔料（石原産業製の酸化チタン、ＴＴＯ−５５（Ｓ））に変え、その含有率を７０％とした以外は、実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。この時の中間層の体積抵抗率は３．９×１０１２Ωｃｍであった。
【００５３】
［実施例１０］
実施例８における無機顔料を、吸水比率が０・０００２（上記で定義された吸水量が０．０２２ｇ、比表面積が９０ｍ２）であり、酸化チタン  テイカ社製のＳＭＴ１００−ＳＡＳ）に変え、またその含有率を８０％、無機顔料体積比率を３０％とした以外は、実施例８と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、９．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００５４】
［実施例１１］
実施例２において、バインダー樹脂を、共重合ポリアミド：アミランＣＭ８０００（東レ製）に変えて、アルキド樹脂（ベッコライトＭ−６４０１−５０大日本インキ化学工業社製）とメラミン樹脂（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０大日本インキ化学工業社製）を６５：３５の割合で混合したものを６．１６ｇとし、分散溶媒としてメタノール７０ｍｌとプロパノール３０ｍｌをメチルエチルケトン１００ｍｌとした以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。この時の中間層の体積抵抗率は５．５×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５５】
［比較例１］
実施例２記載の中間層用無機顔料重量を、７．７０ｇ（無機顔料体積比率：２５％）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は５．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５６】
［比較例２］
実施例２記載の中間層用無機顔料重量を、２８．２７ｇ（無機顔料体積比率：５５％）に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は８．９×１０１０Ω・ｃｍであった。
【００５７】
［比較例３］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンからなる無機顔料の含有率を６０％に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、８．５×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５８】
［比較例４］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンからなる無機顔料の含有率９７％に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、８．５×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００５９】
［比較例５］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０．０１４（上記で定義された吸水量が１．１２０ｇ、比表面積が８０ｍ２）であり、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンからなる無機顔料に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は２．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００６０】
［比較例６］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０．０２４（上記で定義された吸水量が２．０４０ｇ、比表面積が８５ｍ２）であり、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンの無機顔料の重量を９．８８ｇ（無機顔料体積比率：３０％）とした以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は５．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００６１】
［比較例７］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０．０２４（上記で定義された吸水量が２．０４０ｇ、比表面積が８５ｍ２）であり、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンの無機顔料に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は１．２×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００６２】
［比較例８］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０．０２４（上記で定義された吸水量が２．０４０ｇ、比表面積が８５ｍ２）の、水酸化アルミニウム表面処理された酸化チタンの無機顔料の重量を２３．１１ｇ（無機顔料体積比率：５０％）にした以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００６３】
［比較例９］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、吸水比率が０．００８（上記で定義された吸水量が０．４８０ｇ、比表面積が６０ｍ２）であり水酸化アルミニウム表面処理を施さない未処理の酸化チタン（石原産業製の酸化チタン、ＴＴＯ−５５（Ｎ））からなる無機顔料に変え、その含有率を９８％とした以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【００６４】
［比較例１０］  
実施例２記載の中間層用無機顔料を、石原産業社製のＣＲ−ＥＬに変えることによって、吸水比率が０．００２（上記で定義された吸水量が０．００８ｇ、比表面積が４０ｍ２）で、酸化チタン含有率９９％の、水酸化アルミニウム表面処理を施さない未処理の無機顔料に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は３．５×１０１０Ω・ｃｍであった。
【００６５】
［比較例１１］
実施例２記載の中間層用無機顔料を、テイカ社製のＪＭＴ１５０−ＡＤに変えることによって、吸水比率が０．０２８（上記で定義された吸水量が２．４４ｇ、比表面積が８００ｍ２）の酸化チタン含有率９０％の、水酸化アルミニウム表面処理を施さない未処理の無機顔料に変えた以外は実施例２と同様に電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
これら結果を、下記に実施例/比較例の一覧表として示す。
【００６６】
【表１】
2014174529.tif 000004
【００６７】
［初期及び疲労試験後の静電特性の評価］
電子写真感光体評価装置（山梨電子工業社製）を用い、実施例、比較例で作製された電子写真感光体を温度２３℃、湿度５０％の環境下（Ｎ／Ｎ）、温度１０℃、湿度１５％の環境下（Ｌ／Ｌ）、温度３０℃、湿度８０％の環境下（Ｈ／Ｈ）で、スコロトロン方式で感光体への放電電流２５μＡを流した時の感光体の表面電位（Ｖ０）を計測する。その後、表面電位が−７００Ｖになるように放電電流を調節し、波長７８０ｎｍの半導体レーザーで照射した、表面電位が１／２（−３５０Ｖ）に減衰した時の露光エネルギー量：半減露光エネルギー量（Ｅ１／２）を計測した。また、１．０μＪ／ｃｍ２の露光エネルギーを照射した時の感光体表面電位を残留電位（ＶＬ）とし、初期と１０００サイクル疲労後に測定した。疲労試験後の電位偏差として
（初期電位Ｖ０）−（疲労試験後Ｖ０）＝ΔＶ０とし、同様にＶＬについても、
（初期電位ＶＬ）−（疲労試験後ＶＬ）＝ΔＶＬの電位変化を算出した。ここでΔＶ０、ΔＶＬは±５０（Ｖ）以内が好ましい。
【００６８】
（画像評価）
図３に示されるような電子写真方式の画像形成装置（株式会社リコー製ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ２２００）に搭載し、帯電電位を８００（−Ｖ）に、現像バイアスを７００（−Ｖ）になるように調整した後、白色画像を印字する。印字された白色画像をデジタルマイクロスコープ（キーエンス社：ＶＨＸ−２０００）を用い、１ｃｍ２の範囲を拡大して黒点／チリを観察し、直径３０μｍ以上の黒点／チリの数をカウントする。ここで黒点／チリが１０個以下を良品（○）、１１個以上を不良品（×）として判定した。
結果を表２、表３に示す。
【００６９】
【表２】
2014174529.tif 000005
【００７０】
【表３】
2014174529.tif 000006
【００７１】
表２及び表３にから分かるように、実施例１〜実施例１１では、無機顔料の吸水率、無機顔料中の酸化チタンの含有量、中間層における無機顔料の体積比率、及び中間層の体積抵抗率が本発明の請求範囲にあり、Ｎ／Ｎ、Ｌ／Ｌ、Ｈ／Ｈそれぞれの環境下における初期電気特性、疲労試験後の電気特性の偏差、感度の環境依存性、及び画像評価（黒点／チリ）が優れていることが分かる。
比較例１では、無機顔料の体積比率が本願の請求範囲より小さく、特にΔＶ０（Ｌ／Ｌ）で−５２（Ｖ）、ΔＶＬ（Ｌ／Ｌ）で６３（Ｖ）と疲労試験における偏差が大きくなっている。
比較例２では、無機顔料の体積比率が本発明の範囲より大きく、また体積抵抗率も請求範囲より低くなっている。電気特性は問題ないが、Ｎ／Ｎ、Ｌ／Ｌでの画像評価（黒点／チリ）が悪くなっている。
比較例３では、無機顔料中の酸化チタンの含有量が本願請求範囲より少ない場合であり、ΔＶ０（Ｌ／Ｌ）で−５５（Ｖ）、ΔＶＬ（Ｌ／Ｌ）で７２（Ｖ）と疲労試験における偏差が大きくなっている。
比較例４では、無機顔料中の酸化チタンの含有量が本願請求範囲より多く、体積抵抗率が本発明の範囲より低い場合で、電気特性では問題ないがいずれの環境下でも画像評価（黒点／チリ）が悪くなっている。
比較例５〜比較例８は吸水率が本発明の範囲を外れる場合であるが、いずれも、電気特性は問題ないが、Ｌ／Ｌでの画像評価（黒点／チリ）が悪くなっている。
比較例９、比較例１０は無機顔料として水酸化アルミニウム処理を施さない無機顔料を用いた場合であるが、体積抵抗率が本願請求範囲より低く、電気特性では問題ないがいずれの環境下でも画像評価（黒点／チリ）が悪くなっている。
比較例１１はオクチルシランにより表面処理された無機顔料を用いた場合であるが、体積抵抗率が本発明の範囲より低い場合で、比較例９、比較例１０同様に電気特性では問題ないがいずれの環境下でも画像評価（黒点／チリ）が悪くなっている。
【符号の説明】
【００７２】
１    導電性支持体  
２    中間層  
３    感光層  
３ａ    電荷発生層  
３ｂ    電荷輸送層  
１０１    電子写真感光体  
１０２    帯電手段（帯電装置）  
１０３    露光手段（画像露光系）  
１０４    現像手段（現像装置）  
１０５    転写手段（転写装置）  
１０６    クリーニング装置  
１０６ａ    ゴムクリーニングブレード  
１０６ｂ    クリーニングブラシ  
１０８    定着装置  
１０９    コピー用紙  
２０１    潤滑剤供給手段  
２０２    潤滑剤  
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７３】
【特許文献１】特開２００３−５７８６２号公報
【特許文献２】特開２００３−６６６３６号公報
【特許文献３】特開２００２−１９６５２２号公報
【特許文献４】特開平１１−１５１８４号公報
【特許文献５】特開平１０−２２８１２５号公報
【特許文献６】特開平１１−２０２５１８号公報
【特許文献７】特開平０５−１６５２４１号公報
【図１】
2014174529.tif 000007
【図２】
2014174529.tif 000008
【図３】
2014174529.tif 000009