(57)【要約】【課題】パイプ止め構造において、径が互いに異なるパイプ状の部材に対しても部品の共通化を可能とし、部品管理の容易化および温室構造の骨組の組立て作業の効率化ならびに製造コストの削減を図る。【解決手段】パイプ部材３を径方向に挟むことでパイプ部材３に固定されるパイプ止め構造１０であって、パイプ部材３の軸方向視でパイプ部材３を挟む方向に対して直交する方向に互いに対向する一対の側板部２２および挟む方向の一側でパイプ部材３を支持する骨格材係止部２５を有する結合支持部材２０と、パイプ部材３に対して挟む方向の他側にて一対の側板部２２に形成された挿通孔２１に差し込まれることで、骨格材係止部２５との間にパイプ部材３を挟み、パイプ部材３を圧接して固定するクサビ部材３０とを備え、クサビ部材３０のパイプ部材３に対する向きにより、クサビ部材３０のパイプ部材３に接触するパイプ側スライド面の挟む方向の位置を異ならせる。【選択図】図７
2014171445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプ状の部材を該パイプ状の部材の径方向に挟むことで前記パイプ状の部材に固定されるパイプ止め構造であって、
前記パイプ状の部材の軸方向視で前記パイプ状の部材を挟む方向に対して直交する方向に互いに対向する一対の側板部、および前記挟む方向の一側で前記パイプ状の部材を支持する支持部を有する結合支持部と、
前記パイプ状の部材に対して前記挟む方向の他側にて前記一対の側板部に形成された挿通孔に差し込まれることで、前記支持部との間に前記パイプ状の部材を挟み、前記パイプ状の部材を圧接して固定するクサビ部材と、を備え、
前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより、前記クサビ部材が前記挿通孔に差し込まれた状態で前記パイプ状の部材に接触するパイプ側スライド面の前記挟む方向の位置を異ならせる
ことを特徴とするパイプ止め構造。
【請求項２】
前記クサビ部材は、前記パイプ側スライド面と、前記挿通孔に差し込まれた状態で前記結合支持部に対して支持される反パイプ側スライド面との間の前記挟む方向の寸法が大きい場合に前記パイプ側スライド面をなす突条部を有し、前記挿通孔との関係で、前記パイプ側スライド面と前記反パイプ側スライド面との間の前記挟む方向の寸法を、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより異ならせる
ことを特徴とする請求項１に記載のパイプ止め構造。
【請求項３】
前記挿通孔を形成する辺部のうち、前記クサビ部材の前記挿通孔に差し込まれた状態で前記結合支持部に対して支持される反パイプ側スライド面を支持する辺部は、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより前記パイプ側スライド面の前記挟む方向の位置を異ならせるため、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより前記反パイプ側スライド面の前記挟む方向の支持位置を異ならせる
ことを特徴とする請求項１に記載のパイプ止め構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨格材が組み上げられた骨組に透明フィルムが張設された温室構造において、骨格材としてのパイプ状の部材に固定されるパイプ止め構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
野菜や果物などを栽培するための温室構造（ビニルハウス等と称される。）において、合成樹脂等からなる透明フィルムが張設される骨組として、例えば次のような構成のものがある。適宜の間隔を隔てて配置された複数のアーチ状に形成されたパイプ状の部材（パイプ部材）と、これらのパイプ部材の連設方向に沿って略水平方向に架設され透明フィルムを固定するための直線状（レール状）のフィルム止め部材とを有する略蒲鉾形状（略半円筒形状）の構成のものである。
【０００３】
このような構成の温室構造の骨組では、パイプ部材とフィルム止め部材とが互いに交差する部分において、パイプ部材とフィルム止め部材とが相対的に一定の位置関係で互いに交差した状態を保持するための保持構造が用いられる。かかる保持構造として、従来、クサビ部材を用いた構造がある（例えば、特許文献１参照。）。
【０００４】
具体的には、対象の保持構造は、特許文献１に記載されているように、パイプ部材とフィルム止め部材とを互いに交差した状態で支持しこれらを互いに結合させるための結合部材と、結合部材に支持されるパイプ部材とフィルム止め部材とを圧接固定するためのクサビ部材とを備える。このような構成において、互いに交差した状態のパイプ部材およびフィルム止め部材が、フィルム止め部材についてパイプ部材側から押圧される方向の移動が規制された状態で、結合部材に支持される。かかる結合部材による支持状態で、パイプ部材に対してフィルム止め部材と反対側において、結合部材に形成されたクサビ部材挿入用の孔部に、クサビ部材がフィルム止め部材の延設方向に沿う方向に打ち込まれる。これにより、パイプ部材がフィルム止め部材とクサビ部材との間に挟まれた状態で、パイプ部材とフィルム止め部材とが結合部材に対して圧接固定された状態となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−３０５０６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述したような保持構造においては、クサビ部材は、フィルム止め部材との間にパイプ部材を挟んだ状態で、結合部材に対してフィルム止め部材とパイプ部材とを圧接する。したがって、温室構造を構成するパイプ部材の径（外径）が変わった場合、クサビ部材を打ち込むことによる所望の圧接作用を得るためには、結合部材およびクサビ部材の少なくともいずれか一方について、圧接作用に関係する寸法が異なる部材に変える必要が生じる。つまり、従来の保持構造によれば、結合部材およびクサビ部材の少なくともいずれか一方の部品について、対応できるパイプ部材の径が決まっており、パイプ部材の径に応じて寸法が異なる複数の部品を準備する必要がある。
【０００７】
したがって、従来の保持構造によれば、パイプ部材の径の大きさに応じた部品が必要となるため、部品の管理が煩雑となる。また、実際に温室構造の骨組を組み立てる際において、骨組の部位等によって径の大きさが違うパイプ部材が用いられる場合、そのパイプ部材の径に応じた部品を用いる必要があるため、パイプ部材３の径に対応した部品であるか否かについて注意を払わなければならず、作業が煩雑となる。
【０００８】
そこで、本発明は、上記のような問題点に鑑みてなされたものであり、径が互いに異なるパイプ状の部材に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができるパイプ止め構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係るパイプ止め構造は、パイプ状の部材を該パイプ状の部材の径方向に挟むことで前記パイプ状の部材に固定されるパイプ止め構造であって、前記パイプ状の部材の軸方向視で前記パイプ状の部材を挟む方向に対して直交する方向に互いに対向する一対の側板部、および前記挟む方向の一側で前記パイプ状の部材を支持する支持部を有する結合支持部と、前記パイプ状の部材に対して前記挟む方向の他側にて前記一対の側板部に形成された挿通孔に差し込まれることで、前記支持部との間に前記パイプ状の部材を挟み、前記パイプ状の部材を圧接して固定するクサビ部材と、を備え、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより、前記クサビ部材が前記挿通孔に差し込まれた状態で前記パイプ状の部材に接触するパイプ側スライド面の前記挟む方向の位置を異ならせることを特徴とするものである。
【００１０】
また、本発明の一態様に係るパイプ止め構造は、前記クサビ部材は、前記パイプ側スライド面と、前記挿通孔に差し込まれた状態で前記結合支持部に対して支持される反パイプ側スライド面との間の前記挟む方向の寸法が大きい場合に前記パイプ側スライド面をなす突条部を有し、前記挿通孔との関係で、前記パイプ側スライド面と前記反パイプ側スライド面との間の前記挟む方向の寸法を、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより異ならせることを特徴とするものである。
【００１１】
また、本発明の一態様に係るパイプ止め構造は、前記挿通孔を形成する辺部のうち、前記クサビ部材の前記挿通孔に差し込まれた状態で前記結合支持部に対して支持される反パイプ側スライド面を支持する辺部は、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより前記パイプ側スライド面の前記挟む方向の位置を異ならせるため、前記挿通孔に差し込まれる前記クサビ部材の前記パイプ状の部材に対する向きにより前記反パイプ側スライド面の前記挟む方向の支持位置を異ならせることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、径が互いに異なるパイプ状の部材に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る温室構造を示す斜視図。
【図２】本発明の第１実施形態に係るパイプ止め構造を示す斜視図。
【図３】本発明の第１実施形態に係る結合支持部材の構成を示す図。
【図４】本発明の第１実施形態に係るクサビ部材の構成を示す図。
【図５】本発明の第１実施形態に係るクサビ部材の構成を示す断面図。
【図６】本発明の第１実施形態に係るパイプ止め構造の構成を示す図。
【図７】本発明の第１実施形態に係るパイプ止め構造の構成を示す図。
【図８】本発明の第１実施形態の変形例に係る結合支持部材の構成を示す図。
【図９】本発明の第１実施形態の変形例に係るクサビ部材の構成を示す図。
【図１０】本発明の第１実施形態の変形例に係るパイプ止め構造の構成を示す図。
【図１１】本発明の第２実施形態に係る温室構造の構成を示す斜視図。
【図１２】本発明の第２実施形態に係るパイプ止め構造を示す斜視図。
【図１３】本発明の第２実施形態に係るパイプ止め構造の構成を示す図。
【図１４】本発明の第２実施形態に係るパイプ止め構造の構成を示す図。
【図１５】本発明の第３実施形態に係る温室構造の構成を示す斜視図。
【図１６】本発明の第３実施形態に係る係止支持部材の構成を示す斜視図。
【図１７】本発明の第３実施形態に係るパイプ止め構造の構成を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、例えば温室構造を構成する骨組を構成するパイプ状の部材（以下「パイプ部材」とする。）を他の部材に対して所定の位置関係で保持するに際してクサビ部材を用いる構成において、クサビ部材の形状やクサビ部材が差し込まれる挿通孔の形状を工夫することにより、径が異なる２種類のパイプ部材に対して共通の部品で対応可能とし、部品管理の容易化および温室構造の骨組の組立て作業の効率化ならびに製造コストの削減を図ろうとするものである。以下、本発明の実施の形態を説明する。
【００１５】
［第１実施形態］
本発明の第１実施形態について説明する。本実施形態に係るパイプ止め構造は、野菜や果物などを栽培するための温室構造（ビニルハウス等と称される。）において、合成樹脂等からなる透明フィルムが張設される骨組を構成する骨格材が交差する部分で、互いに交差する骨格材について、相対的に一定の位置関係で互いに交差した状態を保持するために用いられる。本実施形態に係るパイプ止め構造が適用される温室構造について、図１を用いて説明する。
【００１６】
図１に示すように、本実施形態に係る温室構造１は、全体として略蒲鉾形状（略半円筒形状）に構成される骨組に、合成樹脂等からなる透明フィルム２が張設された構成を有する。透明フィルム２が張設される骨組は、適宜の間隔を隔てて配置された複数のアーチ状に形成されたアーチパイプとしてのパイプ部材３と、これらのパイプ部材３の連設方向（温室構造１の長手方向）に沿って略水平方向に架設され透明フィルム２を固定するための直線状（レール状）のフィルム止め部材４とを有する。
【００１７】
フィルム止め部材４は、パイプ部材３のアーチ状の形状において所定の間隔を隔てた複数箇所において、温室構造１の長手方向に沿って配設される。フィルム止め部材４は、例えば２〜１０ｍ程度の長さを有する要素部材が複数連結された長尺部材である。また、温室構造１の骨組において長手方向に延設される骨格材としては、フィルム止め部材４のほか、パイプ状の骨格材（横パイプ）等が適宜配設される。
【００１８】
また、温室構造１において、長手方向の端面部である妻面部５には、例えばパイプ状の骨格材が上下左右方向に格子状に配されるとともに、温室構造１に対して出入りするための扉部６が設けられている。以上のような骨組に対して、透明フィルム２が張設されることで、温室構造１が構成される。透明フィルム２としては、例えば、塩ビ（ポリ塩化ビニル）系フィルムやＰＯ（ポリオレフィン）系フィルム等が用いられる。
【００１９】
このような構成の温室構造１の骨組では、パイプ部材３とフィルム止め部材４とが互いに交差する骨格材交差部分７が存在する。この骨格材交差部分７において、パイプ部材３とフィルム止め部材４とが相対的に一定の位置関係で互いに交差した状態を保持するための保持構造として、本実施形態に係るパイプ止め構造１０が用いられる。
【００２０】
本実施形態に係るパイプ止め構造１０について説明する。本実施形態のパイプ止め構造１０は、温室構造１の骨格材交差部分７におけるパイプ部材３とフィルム止め部材４との交差状態を保持する構造であって、図２、図６、および図７に示すように、パイプ部材３をこのパイプ部材３の径方向（図６（ａ）、（ｂ）において左右方向）に挟むことでパイプ部材３に固定される。以下の説明では、パイプ止め構造１０によってパイプ部材３を挟む方向を「パイプ挟持方向」という。
【００２１】
図２に示すように、本実施形態のパイプ止め構造１０は、パイプ部材３とフィルム止め部材４とを互いに交差した状態で支持しこれらを互いに結合させるための結合支持部としての結合支持部材２０と、結合支持部材２０と係合して結合支持部材２０に支持されるパイプ部材３とフィルム止め部材４とを圧接固定するためのクサビ部材３０とを備える。このような構成において、互いに交差した状態のパイプ部材３およびフィルム止め部材４が、フィルム止め部材４についてパイプ部材３側から押圧される方向（例えば図６（ａ）において左方向）の移動が規制された状態で、結合支持部材２０に支持される。かかる結合支持部材２０による支持状態で、パイプ部材３に対してフィルム止め部材４と反対側（例えば図６（ａ）において右側）において、結合支持部材２０に形成されたクサビ部材３０挿入用の挿通孔２１に、クサビ部材３０がフィルム止め部材４の延設方向（例えば図７（ａ）において上下方向）に沿う方向に打ち込まれる。これにより、パイプ部材３がフィルム止め部材４とクサビ部材３０との間に挟まれた状態で、パイプ部材３とフィルム止め部材４とが結合支持部材２０に対して圧接固定された状態となる。
【００２２】
本実施形態のパイプ止め構造１０を構成する各部材について詳細に説明する。まず、結合支持部材２０について、図２、図３、図６、及び図７を用いて説明する。なお、図３（ａ）は、結合支持部材２０を結合支持部材２０により支持されるパイプ部材３の軸方向（図３（ａ）においては上下方向に相当、以下「パイプ軸方向」という。）に対して垂直な方向の一側から見た結合支持部材２０の側面図であり、同図（ｂ）は、結合支持部材２０をパイプ軸方向から見た結合支持部材２０の平面図である。なお、図３（ｂ）は、同図（ａ）におけるＡ方向矢視図に相当する。以下の説明では、結合支持部材２０について、図３（ａ）に示す側を側面側とし、同図（ｂ）に示す側を平面側とする。
【００２３】
結合支持部材２０は、例えばステンレス鋼やアルミ合金等の金属材料や、プラスチック等の樹脂材料等により構成される一体の部材である。図３に示すように、結合支持部材２０は、全体として、側面視で略矩形状をなす（図３（ａ）参照）とともに、平面視で略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす（同図（ｂ）参照）形状を有する。
【００２４】
図３（ｂ）に示すように、結合支持部材２０は、平面視において略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす部分として、互いに対向する一対の側板部２２と、これらの側板部２２の一方の辺側（図３（ｂ）において左側）において一対の側板部２２間に架設された態様でこれらを互いに繋ぐ架設部２３とを有する。側板部２２は、結合支持部材２０の側面視形状をなす部分であり、全体として略矩形状に沿う外形を有する。一対の側板部２２は、互いの間の中心位置を通るとともに側板部２２の板面に平行な平面を中心に対称な形状部分である。このため、図３（ａ）に示すように、一対の側板部２２は、結合支持部材２０の側面視において互いに重なることになる。
【００２５】
このように、結合支持部材２０は、架設部２３によって繋がれる部分として、パイプ部材３の軸方向視（結合支持部材２０の平面視）でパイプ挟持方向（図３（ｂ）において左右方向）に対して直交する方向（同図において上下方向）に互いに対向する一対の側板部２２を有する。すなわち、パイプ止め構造１０においては、架設部２３とともに略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす一対の側板部２２間においてパイプ部材３が内包され、パイプ部材３の軸方向視で一対の側板部２２の対向方向（以下「側板部対向方向」という。）に直交する方向が、パイプ挟持方向となる。
【００２６】
また、図３（ａ）に示すように、結合支持部材２０は、側面視において、側板部２２に対して架設部２３が設けられる側（図３（ａ）において左側）に、結合支持部材２０の側面視形状における架設部２３側のパイプ軸方向に沿う方向の中間部分を切り欠いた切欠部２４を有する。切欠部２４は、側板部２２については、架設部２３側のパイプ軸方向の中間部分を切り欠く。
【００２７】
したがって、側板部２２は、略矩形状の外形における架設部２３側と反対側（図３（ａ）における右側）の半分を構成する基部２２ａと、基部２２ａの架設部２３側のパイプ軸方向の両側の端部から架設部２３側に延出された延出部２２ｂとを有し、これらの基部２２ａと２箇所の延出部２２ｂとにより、側面視で略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす。以下の説明では、パイプ挟持方向について、結合支持部材２０における架設部２３側（図３（ａ）、（ｂ）において左側）を「架設部側」とし、その反対側（同図において右側）を「開放側」とする。
【００２８】
また、切欠部２４が存在する結合支持部材２０においては、架設部２３は、パイプ軸方向の両側において、一対の側板部２２同士を繋ぐ部分として、一対の架設片部２３ａを有する。つまり、一方の架設片部２３ａにより、一対の側板部２２におけるパイプ軸方向の一側の一対の延出部２２ｂ同士が繋げられ、他方の架設片部２３ａにより、一対の側板部２２におけるパイプ軸方向の他側の一対の延出部２２ｂ同士が繋げられる。言い換えると、一対の側板部２２間を繋ぐ架設部２３としては、パイプ軸方向の両側端部の２箇所に、それぞれ互いに対向する一対の延出部２２ｂ間に架設された態様で架設片部２３ａが存在する。
【００２９】
また、図３（ａ）に示すように、結合支持部材２０は、その架設部側に、一対の骨格材係止部２５を有する。一対の骨格材係止部２５は、クサビ部材３０によってパイプ部材３を介してパイプ挟持方向における開放側から架設部側に向けて押圧されるフィルム止め部材４を支持する。一対の骨格材係止部２５は、架設部２３としてのパイプ軸方向の両側の架設片部２３ａにおいて、パイプ軸方向について互いに対向する方向に突出する突片部分である。詳細には、各骨格材係止部２５は、パイプ挟持方向を板厚方向とする、架設片部２３ａからの板状の突出部分である。したがって、一対の骨格材係止部２５は、切欠部２４の架設部２３側の開口端においてそのパイプ軸方向の開口幅を狭めるように、両方の架設片部２３ａから突出するように設けられる。
【００３０】
このような一対の骨格材係止部２５により、フィルム止め部材４が、一対の骨格材係止部２５に開放側（図６（ａ）、（ｂ）において右側）から接触した状態で、結合支持部材２０において支持される。つまり、一対の骨格材係止部２５は、パイプ挟持方向について開放側から押圧されるフィルム止め部材４の架設部側への移動を規制するように、フィルム止め部材４を係止した状態で支持する。
【００３１】
ここで、一対の骨格材係止部２５によって支持されるフィルム止め部材４の形状等について説明する。図２、図６（ａ）、（ｂ）に示すように、フィルム止め部材４は、上記のとおり直線状（レール状）の長尺部材であって、横断面形状として、上底側が開放された略台形状の形状を有する。フィルム止め部材４は、その横断面形状の略台形状をなす部分として、底板部４ａと、底板部４ａの両側の端部において折り曲げ形成される側壁部４ｂと、各側壁部４ｂの先端部に設けられる折込部４ｃとを有する。一対の折込部４ｃ間が、フィルム止め部材４において開放された部分となる。
【００３２】
底板部４ａは、上底側が開放された略台形状の断面形状において、開口側（折込部４ｃ側）と反対側の部分であって、フィルム止め部材４の長手方向に沿う略平板状の部分、即ち長尺帯板状の部分である。両側の側壁部４ｂは、上底側が開放された略台形状の断面形状において、底板部４ａの両端側から立ち上がる部分であり、底板部４ａとともに両側の角部分を形成する部分である。両側壁部４ｂは、底板部４ａに対して横断面形状において角部分が湾曲形状となるように折り曲げられ、開口側にかけて徐々に互いの間が狭くなるように斜め方向に立ち上がるように形成される。これにより、フィルム止め部材４の横断面形状において、底板部４ａ側から折込部４ｃ側（開口側）にかけて徐々に狭まった形状が形成される。折込部４ｃは、各側壁部４ｂの先端に形成される。折込部４ｃは、側壁部４ｂの先端部が円柱状空間を形成するように内側に折り返されることにより形成される。折込部４ｃは、透明フィルム２の引っかかりや破れを防止するための部分である。
【００３３】
直線状のフィルム止め部材４において、底板部４ａ、側壁部４ｂ、および折込部４ｃは、例えば要素部材間の連結部分等の一部を除いて、長手方向の位置によらず略同一の断面形状をなす。そして、フィルム止め部材４は、透明フィルム２が固定されるフィルム装着溝として、底板部４ａ、側壁部４ｂ、および折込部４ｃによって折込部４ｃ側を開口側とする横断面で略台形状となる溝状の空間を形成する。
【００３４】
フィルム止め部材４に対しては、波形線状のスプリングが用いられ、透明フィルム２が固定される。具体的には、スプリングは、フィルム止め部材４に対して、波形線状の振幅の方向を略平板状の底板部４ａ上に沿わせ、底板部４ａと側壁部４ｂとからなる両側の角部分に嵌った状態で装着される。フィルム止め部材４は、折込部４ｃ側から透明フィルム２により覆われた状態で、スプリングの装着を受ける。このため、透明フィルム２は、底板部４ａとスプリングとの間に挟まれた状態で固定される。透明フィルム２は、フィルム止め部材４に装着されるスプリングにより、フィルム止め部材４の内側の面において底板部４ａ側の両側の角部分に押さえ付けられ、フィルム止め部材４の内側の面に沿った態様で、フィルム止め部材４にクランプされる。
【００３５】
なお、フィルム止め部材４に対する波形線状のスプリングを用いた透明フィルム２の固定の仕方については、周知の技術であるため、詳細な説明を省略する。また、フィルム止め部材４については、その各部の詳細な形状等は本実施形態に限定されることなく、適宜公知のフィルム止め部材が採用される。
【００３６】
以上のような構成を有するフィルム止め部材４が、結合支持部材２０において、底板部４ａ側が開放側、折込部４ｃ側が架設部側となる向きで、切欠部２４に対して側板部対向方向に沿って差し込まれた状態で、一対の骨格材係止部２５により、パイプ挟持方向について開放側から架設部側に向かう方向の移動が規制されるように支持される（図６（ａ）、（ｂ）参照）。すなわち、フィルム止め部材４は、底板部４ａ側の部分を切欠部２４内に位置させるとともに折込部４ｃ側の部分を切欠部２４の外に位置させ、底板部４ａ側から折込部４ｃ側にかけて互いの間の間隔を徐々に狭くする斜面状の側壁部４ｂの外面側の中途部分に骨格材係止部２５を当接させた状態で支持される。言い換えると、フィルム止め部材４は、パイプ軸方向の寸法が一対の骨格材係止部２５間の間隔よりも大きくなる底板部４ａ側の部分が結合支持部材２０の内側から引っかかるように係止され、折込部４ｃ側の部分を結合支持部材２０の外部に突出させた状態で支持される。
【００３７】
以上のようにフィルム止め部材４を係止した状態で支持する一対の骨格材係止部２５が、本実施形態のパイプ止め構造１０において、パイプ挟持方向の一側でパイプ部材３を支持する支持部として機能する。本実施形態の場合、一対の骨格材係止部２５は、クサビ部材３０によってパイプ部材３から押圧されるフィルム止め部材４を支持する。このため、一対の骨格材係止部２５は、パイプ挟持方向（図６（ａ）、（ｂ）、図７（ａ）、（ｂ）における左右方向）について、パイプ部材３に対してクサビ部材３０が接触する側と反対側で、フィルム止め部材４を介して、パイプ部材３を支持する。
【００３８】
また、結合支持部材２０において、クサビ部材３０挿入用の挿通孔２１は、側板部２２の基部２２ａに形成される。つまり、結合支持部材２０においては、側板部２２の基部２２ａが、挿通孔２１を形成する挿通孔形成部となる。挿通孔２１は、クサビ部材３０の形状・寸法に対応した形状・寸法を有するように形成される。つまり、挿通孔２１は、クサビ部材３０の挿通孔２１に対する挿入部分の挿入方向視における外形の形状・寸法と略同じ形状・寸法を有する。本実施形態では、挿通孔２１は、後述するようなクサビ部材３０の形状に対応して、パイプ軸方向を長手方向とする略矩形状においてその長辺部の中央部に凹部（符号２１ａ、２１ｂ参照）が形成された略十字状の形状を有する（図３（ａ）参照）。
【００３９】
一対の側板部２２に設けられる挿通孔２１は、図３（ａ）に示すように、結合支持部材２０の側面視において重なる位置に設けられる。そして、これらの挿通孔２１を貫通するように、クサビ部材３０が差し込まれる（図７（ａ）、（ｂ）参照）。つまり、クサビ部材３０は、その長手方向となる差し込み方向を、フィルム止め部材４の延設方向、つまり側板部対向方向に沿わせて一対の側板部２２を貫通するように差し込まれる。
【００４０】
また、結合支持部材２０は、補強用の突条部分であるリブ部２６を有する。リブ部２６は、図３（ａ）、（ｂ）に示すように、側板部２２の略矩形状の側面視形状における架設部側を除く３辺に沿うとともに、架設部２３の各架設片部２３ａの架設方向に沿う連続的な無端状の突条部分として設けられている。なお、リブ部２６は、結合支持部材２０の各部において外側に突出するように設けられている。
【００４１】
また、結合支持部材２０は、図３（ｂ）に示すように、パイプ支持片２７を有する。パイプ支持片２７は、架設部２３の各架設片部２３ａに設けられる。パイプ支持片２７は、架設片部２３ａにおいて、側板部対向方向の中央部に、内側（開放側）に向けて突出するように設けられる板状の突片部分である。パイプ支持片２７は、上述したようにクサビ部材３０によってフィルム止め部材４に押圧されるパイプ部材３について、側板部対向方向の位置決めを行うための形状部分である。このため、パイプ支持片２７は、その突出側の先端部分に、パイプ部材３がフィルム止め部材４側に押圧されることでパイプ部材３が自動的に嵌るような円弧状の凹部２７ａを有する。なお、パイプ部材３からのフィルム止め部材４に対する押圧作用が得られるように、パイプ支持片２７において円弧状をなす凹部２７ａは、パイプ挟持方向について、円弧形状の架設部側の端部の位置を、骨格材係止部２５に支持された状態のフィルム止め部材４の底面４ｄの位置と略同じ位置あるいは底面４ｄよりも若干架設部側の位置とするように設けられる。
【００４２】
次に、クサビ部材３０について、図２、図４〜図７を用いて説明する。なお、図５（ａ）は、図４（ｃ）におけるＣ−Ｃ断面図であり、図５（ｂ）は、図４（ｃ）におけるＤ−Ｄ断面図である。また、以下の説明では、クサビ部材３０について、図４（ａ）に示す側を平面側または表側とし、同図（ｂ）に示す側を側面側とし、同図（ｃ）に示す側を底面側または裏側とし、同図（ｄ）に示す側を後面側とする。ここで、図４（ｄ）は、同図（ａ）におけるＢ方向矢視図に相当する。
【００４３】
クサビ部材３０は、例えばステンレス鋼やアルミ合金等の金属材料や、プラスチック等の樹脂材料等により構成される一体の部材である。クサビ部材３０は、その大部分を構成する本体部３１として、平面視で略矩形状をなすとともに、横断面視で略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす部分を有する。つまり、本体部３１は、矩形板状の部材において両方の長辺側の部分が同じ側（表側）に略直角に折り曲げられたような形状を有する。したがって、クサビ部材３０の本体部３１は、略矩形平板状の底板部３２と、この底板部３２の長辺に沿って設けられる一対の側壁部３３とを有する。
【００４４】
一対の側壁部３３は、互いの間の中心位置を通るとともに側壁部３３の板面に平行な平面を中心に対称な形状部分である。このため、図４（ｂ）に示すように、一対の側壁部３３は、クサビ部材３０の側面視において互いに重なることになる。クサビ部材３０においては、本体部３１の長手方向（図４（ａ）において左右方向）が、挿通孔２１に対する挿入方向に沿う方向となる。
【００４５】
図４（ｂ）に示すように、クサビ部材３０において本体部３１を構成する側壁部３３は、その長手方向の一側（図４（ｂ）において左側）の略半部に、側壁部３３の高さ（図４（ｂ）における上下方向の寸法）を長手方向の端部側にかけて徐々に低くする傾斜部３３ａを有する。つまり、傾斜部３３ａは、側壁部３３の上側の端面（図４（ｂ）において上側の面）の形状を、平面状の底板部３２に対して長手方向の一側の端部にかけて下るように傾斜させる。したがって、側壁部３３は、その上側の端面において、長手方向の一側の略半分に傾斜部３３ａの傾斜に沿う傾斜面を有し、残りの略半分に、傾斜面部に連続する部分であって底板部３２に平行な平坦面３３ｂを有する。このように、側壁部３３は、傾斜部３３ａを有することにより、クサビ部材３０の側面視において、長手方向の一側（挿入方向の前側）にかけて徐々に細く（高さが低く）なる形状を有する。
【００４６】
傾斜部３３ａの傾斜角度は、クサビ部材３０が挿通孔２１に挿入されることによるパイプ部材３等に対する押圧力について、パイプ部材３等を固定するために十分な大きさの力が得られるように、また、作業性の観点から、クサビ部材３０の打ち込みに必要な力が過大にならないように、適宜設定される。具体的には、傾斜部３３ａの傾斜角度は、パイプ部材３やフィルム止め部材４の形状や寸法等にもよるが、例えばクサビ部材３０の長手方向（平坦状の底板部３２）に対して５〜３０°の範囲内の角度である。なお、クサビ部材３０においては、その長手方向について傾斜部３３ａが設けられる側が、挿通孔２１に対する挿入方向の前側となる。
【００４７】
クサビ部材３０は、底板部３２の下面３２ａ側に、クサビ部材３０の長手方向に沿う直線状の突条部３４を有する。突条部３４は、底板部３２の下面３２ａに対して横断面視で略半円形状となるように突出する突条部分である（図４（ｄ）、図５（ａ）参照）。突条部３４は、底板部３２の短手方向（図４（ａ）において上下方向）について中央部の位置にて、底板部３２の長手方向（同図において左右方向）について中間部の略全体にわたって形成されている。なお、クサビ部材３０においては、突条部３４が設けられる側が裏側であり、その反対側が表側となる。
【００４８】
突条部３４は、その長手方向について側壁部３３の傾斜部３３ａが設けられる側と同じ側、つまり挿通孔２１に対する挿入方向の前側（図４（ｂ）において左側）の略半部に、突条部３４の突出高さ（図４（ｂ）における上下方向の寸法）を長手方向の端部側にかけて徐々に低くする傾斜部３４ａを有する。つまり、傾斜部３４ａは、突条部３４の下側の端面（図４（ｂ）において下側の面）の形状を、平面状の底板部３２に対して長手方向の一側の端部にかけて下るように傾斜させる。このように、突条部３４は、傾斜部３４ａを有することにより、この傾斜部３４ａと、これに連続する部分であって底板部３２の平面の方向に沿う平坦な平坦部３４ｂとを有し、クサビ部材３０の側面視において、長手方向の一側（挿入方向の前側）にかけて徐々に突出高さが低くなる形状を有する。
【００４９】
また、クサビ部材３０は、側壁部３３において、抜け止め部３５を有する。抜け止め部３５は、図４（ａ）、（ｃ）に示すように、側壁部３３において、クサビ部材３０の挿入方向の後端部に設けられる。抜け止め部３５は、本体部３１の幅方向（図４（ａ）において上下方向）の寸法を部分的に大きくする突出部分である。抜け止め部３５は、挿通孔２１に挿入されたクサビ部材３０が抜けにくくなるように、底面視形状（平面視形状）として、クサビ部材３０の挿入方向の前側については比較的緩やかな斜面を形成するとともに、同挿入方向の後側については比較的急な斜面を形成することで、同挿入方向について非対称な略三角形状をなす。このような形状を有する抜け止め部３５は、挿通孔２１に差し込まれた状態のクサビ部材３０を、クサビ部材３０が挿通孔２１から抜ける方向について、挿入方向の手前側の側板部２２に対して係止させる。ただし、抜け止め部３５は、挿通孔２１に差し込まれた状態のクサビ部材３０の抜き外しを妨げるものではない。
【００５０】
以上のようにクサビ部材３０が有する突条部３４および抜け止め部３５は、例えば、金属板で形成されたクサビ部材３０の所定箇所をプレス成形により塑性変形させたり、溶接により他の部品を接合あるいは肉盛りしたりすることによって形成される。
【００５１】
また、クサビ部材３０は、挿通孔２１に挿入される際の通り抜けを規制するストッパ３６を有する。ストッパ３６は、図４（ａ）〜（ｄ）に示すように、クサビ部材３０の挿入方向の後端に設けられる。ストッパ３６は、本体部３１の幅方向について外側に突出する板状の突片部分である。ストッパ３６は、本体部３１を構成する側壁部３３の端部が本体部３１の外側に略直角に折り曲げられた形状部分である。ストッパ３６は、本体部３１が挿通孔２１に挿入された状態において、クサビ部材３０の挿入方向視で挿通孔２１から食み出す部分である。このようなストッパ３６は、挿通孔２１に差し込まれるクサビ部材３０が挿入方向手前側の側板部２２を通り過ぎないように、クサビ部材３０をその手前側の側板部２２に対して係止させる。
【００５２】
以上のような構成を有するクサビ部材３０は、パイプ止め構造１０において、パイプ部材３に対してパイプ挟持方向の他側（開放側）にて一対の側板部２２に形成された挿通孔２１に差し込まれることで、一対の骨格材係止部２５との間にパイプ部材３を挟み、パイプ部材３を圧接して固定する。本実施形態のパイプ止め構造１０においては、クサビ部材３０は、一対の骨格材係止部２５との間にフィルム止め部材４を介してパイプ部材３を挟み、パイプ部材３に圧接した状態でパイプ部材３を固定する。
【００５３】
以上のような構成を備える本実施形態のパイプ止め構造１０の使用方法、つまりパイプ部材３およびフィルム止め部材４についての互いに交差した状態の保持の方法の一例について説明する。まず、結合支持部材２０が、温室構造１を構成するフィルム止め部材４に対して係止された状態で、フィルム止め部材４における所定の位置に仮止めされる。ここで、結合支持部材２０は、上述したように切欠部２４の部分においてフィルム止め部材４を側板部対向方向に貫通させるとともに一対の骨格材係止部２５によってフィルム止め部材４を支持した状態で、フィルム止め部材４に係止される。
【００５４】
次に、パイプ部材３が、結合支持部材２０に対して一対の側板部２２間に差し込まれ、フィルム止め部材４に対して交差した状態で保持される。そして、互いに交差した状態のパイプ部材３とフィルム止め部材４との相対的な位置の調整が行われた後、クサビ部材３０が、結合支持部材２０に対して一対の側板部２２を貫通するように各側板部２２の挿通孔２１に差し込まれる。ここで、クサビ部材３０は、長手方向について側壁部３３の傾斜部３３ａ側から差し込まれる。また、クサビ部材３０は、ハンマー等によって打ち込まれることで、挿通孔２１に差し込まれる。なお、クサビ部材３０は、挿通孔２１に対して例えば０．５〜５ミリメートルの遊びを有する程度に外形寸法が小さく形成されている。
【００５５】
クサビ部材３０が挿通孔２１に差し込まれることで、クサビ部材３０が挿通孔２１から結合支持部材２０を開放側に押圧することの反作用として、パイプ部材３がパイプ挟持方向の架設部側に押圧される。これにより、一対の骨格材係止部２５に支持された状態のフィルム止め部材４およびパイプ部材３が押圧固定され、これらの交差状態が保持された状態となる。
【００５６】
クサビ部材３０が挿通孔２１に差し込まれるに際しては、クサビ部材３０が有するストッパ３６により、クサビ部材３０の挿入方向の後端が手前側の側板部２２の挿通孔２１を通り過ぎることが規制され、クサビ部材３０の差し込み量過大によるクサビ部材３０の抜け落ちが防止される。また、結合支持部材２０においてパイプ支持片２７が存在することにより、パイプ部材３がフィルム止め部材４側に押圧されることで、パイプ部材３がパイプ支持片２７の凹部２７ａに嵌り込み、パイプ部材３が側板部対向方向について自動的に位置決めされる。
【００５７】
また、クサビ部材３０が差し込まれた状態においては、クサビ部材３０が有する抜け止め部３５により、クサビ部材３０の挿通孔２１に対する挿入方向と逆方向の抜けが防止される。つまり、クサビ部材３０は、抜け止め部３５が位置する部分が挿入方向の手前側の側板部２２を通り過ぎる位置まで差し込まれる。したがって、クサビ部材３０が差し込まれた状態においては、挿入方向の手前側の側板部２２は、抜け止め部３５とストッパ３６との間に位置することになる。
【００５８】
一方、クサビ部材３０が挿通孔２１に差し込まれることによってパイプ部材３とフィルム止め部材４とが保持された状態から、クサビ部材３０がその挿入方向の先端側からハンマー等で叩かれることにより、クサビ部材３０が抜け止め部３５による係止状態を乗り越えて挿通孔２１から抜き出される。これにより、パイプ部材３およびフィルム止め部材４の保持が解除される。
【００５９】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造１０においては、クサビ部材３０が挿通孔２１に差し込まれる際のクサビ部材３０のスライド面として、結合支持部材２０において挿通孔２１を形成する面に支持される側（図７（ａ）、（ｂ）において右側）のスライド面と、パイプ部材３に接触した状態となるパイプ部材３側（同図において左側）のスライド面とが存在する。すなわち、クサビ部材３０は、挿通孔２１に差し込まれる過程で他の部材に対する摺動面となるスライド面として、挿通孔２１に差し込まれた状態で結合支持部材２０に対して支持される反パイプ側スライド面と、挿通孔２１に差し込まれた状態でパイプ部材３に接触するパイプ側スライド面とを有する。
【００６０】
そして、本実施形態のパイプ止め構造１０は、挿通孔２１に差し込まれるクサビ部材３０のパイプ部材３に対する向きにより、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせる。ここで、挿通孔２１に差し込まれるクサビ部材３０のパイプ部材３に対する向き（以下「クサビ部材挿入向き」という。）は、本実施形態の場合、クサビ部材３０が表側をパイプ部材３側とする向きと、裏側をパイプ部材３側とする向きである。
【００６１】
具体的には、図６（ａ）、図７（ａ）に示すように、クサビ部材３０が表側をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合（以下「表側挿入の場合」とする。）は、クサビ部材３０において、突条部３４が設けられる底板部３２の下面３２ａが反パイプ側スライド面となり、側壁部３３の平坦面３３ｂがパイプ側スライド面となる。すなわち、表側挿入の場合、挿通孔２１に差し込まれた状態のクサビ部材３０は、パイプ挟持方向の反パイプ側については、底板部３２の下面３２ａを、挿通孔２１を形成する辺部のうち開放側の辺部である支持側辺部２１ｃ（図３（ａ）参照）に接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、パイプ部材３に接触させた状態となる。このように、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃは、挿通孔２１を形成する辺部のうち、反パイプ側スライド面を支持する辺部となる。
【００６２】
また、図６（ｂ）、図７（ｂ）に示すように、クサビ部材３０が裏側をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合（以下「裏側挿入の場合」とする。）は、クサビ部材３０において、側壁部３３の平坦面３３ｂが反パイプ側スライド面となり、突条部３４の突出側端面３４ｃがパイプ側スライド面となる。すなわち、裏側挿入の場合、挿通孔２１に差し込まれた状態のクサビ部材３０は、パイプ挟持方向の反パイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃ（図３（ａ）参照）に接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、突条部３４の突出側端面３４ｃを、パイプ部材３に接触させた状態となる。なお、突条部３４の突出側端面３４ｃは、実質的には平坦部３４ｂの突出側の端面となる。
【００６３】
このような表側挿入の場合と裏側挿入の場合とで、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることになる。すなわち、図６および図７に示すように、表側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である側壁部３３の平坦面３３ｂのパイプ挟持方向の位置Ｐ１（図６（ａ）、図７（ａ））は、裏側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である突条部３４の突出側端面３４ｃのパイプ挟持方向の位置Ｐ２（図６（ｂ）、図７（ｂ））よりも開放側（図６、図７において右側）に位置する。
【００６４】
このように表側挿入の場合と裏側挿入の場合とでパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることは、本実施形態の場合、裏側面となる下面３２ａに突条部３４が設けられていることに基づく。すなわち、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃに支持される反パイプ側スライド面に関しては、表側挿入の場合と裏側挿入の場合のいずれの場合も、いわば本体部３１の裏側の面（下面３２ａ）と表側の面（平坦面３３ｂ）であるのに対し、パイプ側スライド面に関しては、表側挿入の場合は本体部３１の表側の面（平坦面３３ｂ）である一方で、裏側挿入の場合は本体部３１から突出する突条部３４の突出側端面３４ｃが作用する。このため、裏側挿入の場合は、表側挿入の場合と比べて、底板部３２の下面３２ａからの突条部３４の突出寸法の分だけ、パイプ側スライド面が、パイプ挟持方向についてフィルム止め部材４側に位置することになる。
【００６５】
このようなクサビ部材挿入向きによるパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置の違いは、クサビ部材３０がフィルム止め部材４との間に挟むパイプ部材３の径（外径）の寸法に反映される。すなわち、パイプ挟持方向について、結合支持部材２０の一対の骨格材係止部２５に支持されるフィルム止め部材４の底面４ｄと、パイプ部材３の反パイプ側スライド面を支持する挿通孔２１の支持側辺部２１ｃとの間の寸法Ｔ１（図７（ａ）参照）は、表側挿入の場合および裏側挿入の場合にかかわらず一定であることから、クサビ部材挿入向きによってパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が変わることにより、フィルム止め部材４の底面４ｄとパイプ側スライド面との間の寸法（以下「挟持寸法」という。）が変わることになる。そして、この挟持寸法が、フィルム止め部材４とクサビ部材３０との間に挟持されるパイプ部材３の外径寸法に対応する（略同一となる）。
【００６６】
すなわち、図６（ａ）、図７（ａ）に示すようにパイプ側スライド面がフィルム止め部材４の底面４ｄから比較的遠い位置にある表側挿入の場合における挟持寸法Ｕ１は、図６（ｂ）、図７（ｂ）に示すようにパイプ側スライド面がフィルム止め部材４の底面４ｄに対して比較的近い位置にある裏側挿入の場合における挟持寸法Ｕ２よりも大きい。そして、このような表側挿入の場合の挟持寸法Ｕ１と裏側挿入の場合の挟持寸法Ｕ２との大小関係が、各場合におけるフィルム止め部材４とクサビ部材３０との間の挟持対象となるパイプ部材３の外径寸法の関係として反映される。
【００６７】
つまり、図６（ａ）、図７（ａ）に示す表側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材３Ａの外径（寸法Ｕ１）は、図６（ｂ）、図７（ｂ）に示す裏側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材３Ｂの外径（寸法Ｕ２）よりも大きい。このように、本実施形態に係るパイプ止め構造１０は、クサビ部材挿入向きにより、第１の外径のパイプ部材３Ａと、第１の外径よりも小さい第２の外径のパイプ部材３Ｂとの２種類のパイプ部材３の保持を可能とする。２種類のパイプ部材３の外径の具体例としては、例えば、約２２ｍｍと約２５ｍｍや、約２５ｍｍと約２９ｍｍや、約２８ｍｍと約３２ｍｍ等の組み合わせが挙げられる。
【００６８】
特に、本実施形態のパイプ止め構造１０においては、クサビ部材３０は、挿通孔２１に対して表裏で向きを変えて差し込まれることで、パイプ側スライド面と反パイプ側スライド面との間のパイプ挟持方向の寸法（以下「スライド面間寸法」という。）を異ならせる。つまり、クサビ部材３０が表側（図４（ａ）に示す側）をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合のスライド面間寸法と、クサビ部材３０が裏側（図４（ｃ）に示す側）をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合のスライド面間寸法とが、互いに異なる寸法となる。本実施形態では、図７（ａ）に示すように、クサビ部材３０が表側をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合のスライド面間寸法Ｓ１の方が、同図（ｂ）に示すように、クサビ部材３０が裏側をパイプ部材３側とする向きで差し込まれる場合のスライド面間寸法Ｓ２よりも小さい。
【００６９】
具体的には、図６（ａ）、図７（ａ）に示すように、表側挿入の場合、図４（ｂ）に示すように、スライド面間寸法Ｓ１は、底板部３２の下面３２ａと側壁部３３の平坦面３３ｂとの間の距離となる。なお、クサビ部材３０が差し込まれる挿通孔２１においては、表側挿入の場合において反パイプ側に位置する突条部３４の通過を許容するための凹部２１ａが形成されている（図３（ａ）参照）。凹部２１ａは、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃにおいて、パイプ軸方向の中央位置に設けられている。
【００７０】
また、図６（ｂ）、図７（ｂ）に示すように、裏側挿入の場合、図４（ｂ）に示すように、スライド面間寸法Ｓ２は、側壁部３３の平坦面３３ｂと突条部３４の突出側端面３４ｃとの間の距離となる。なお、クサビ部材３０が差し込まれる挿通孔２１においては、裏側挿入の場合においてパイプ側に位置する突条部３４の通過を許容するための凹部２１ｂが形成されている（図３（ａ）参照）。凹部２１ｂは、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃと反対側の面（辺）２１ｄにおいて、パイプ軸方向の中央位置に設けられている。
【００７１】
このように表側挿入の場合と裏側挿入の場合とでスライド面間寸法が異なることは、本実施形態の場合、裏側面となる下面３２ａに突条部３４が設けられていることに基づく。すなわち、挿通孔２１の支持側辺部２１ｃに支持される反パイプ側スライド面に関しては、表側挿入の場合と裏側挿入の場合のいずれの場合も、いわば本体部３１の裏側の面（下面３２ａ）と表側の面（平坦面３３ｂ）であるのに対し、パイプ側スライド面に関しては、表側挿入の場合は本体部３１の表側の面（平坦面３３ｂ）である一方で、裏側挿入の場合は本体部３１から突出する突条部３４の突出側端面３４ｃが作用する。このため、裏側挿入の場合は、表側挿入の場合と比べて、底板部３２の下面３２ａからの突条部３４の突出寸法の分だけ、スライド面間寸法が大きくなる。
【００７２】
以上のように、本実施形態のパイプ止め構造１０においては、クサビ部材３０は、スライド面間寸法が大きい場合、つまり裏側挿入の場合にパイプ側スライド面をなす突条部３４を有し、挿通孔２１との関係で、スライド面間寸法を、クサビ部材挿入向きにより異ならせる。
【００７３】
このようなクサビ部材３０のパイプ部材３に対する向きによるスライド面間寸法の違いは、上述したようなクサビ部材３０のパイプ部材挿入向きによるパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置の違いと同様に、クサビ部材３０がフィルム止め部材４との間に挟むパイプ部材３の径（外径）の寸法に反映される。すなわち、クサビ部材挿入向きによってスライド面間寸法が変わることにより、フィルム止め部材４とクサビ部材３０との間に挟持されるパイプ部材３の外径寸法に対応する挟持寸法が変わり（寸法Ｕ１、Ｕ２参照）、このような表側挿入の場合の挟持寸法Ｕ１と裏側挿入の場合の挟持寸法Ｕ２との大小関係が、各場合におけるフィルム止め部材４とクサビ部材３０との間の挟持対象となるパイプ部材３の外径寸法の関係として反映される。
【００７４】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造１０によれば、径が互いに異なるパイプ部材３に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができる。すなわち、本実施形態のパイプ止め構造１０によれば、表側挿入の場合の挿入態様を採用することで、外径が比較的大きいパイプ部材３Ａを挟持対象とすることができるとともに、裏側挿入の場合の挿入態様を採用することで、外径が比較的小さいパイプ部材３Ｂを挟持対象とすることができ、クサビ部材挿入向きによって、表側挿入の場合と裏側挿入の場合とで２種類の外径のパイプ部材３に対応することが可能となる。これにより、パイプ部材３の径の大きさ毎に異なる部品を用意する必要がなくなるため、部品の管理が容易となる。また、実際に温室構造１の骨組を組み立てる際において、骨組の部位等によって径の大きさが違うパイプ部材３が用いられる場合であっても、そのパイプ部材３の径に応じた部品を用いる必要を無くすことができ、パイプ部材３の外径に対応した部品であるか否かについての注意が不要となり、作業が簡略化される。さらに、部品の共通化が図れることにより、部品の量産による製造コスト（ラインニングコスト）を軽減することができ、しかも、部品を製造するための金型等についても数を減らすことができることから、イニシャルコストを大幅に削減することが可能となる。
【００７５】
また、本実施形態のパイプ止め構造１０は、突条部３４を有することで、挿通孔２１との関係で、表側挿入の場合と裏側挿入の場合とでスライド面間寸法を異ならせる。このような構成によれば、比較的目立つ位置に存在する突条部３４によってクサビ部材３０の向きが視覚的にも触覚的にも分かりやすくなり、クサビ部材３０の表裏の判別が容易となる。これにより、温室構造１の骨組の組立てにおいて作業性の向上を図ることができ、また、パイプ止め構造１０によりパイプ部材３およびフィルム止め部材４が保持された状態においては、その部分でどの径のパイプ部材３が用いられているかを容易に判別することが可能となる。
【００７６】
また、本実施形態のパイプ止め構造１０においては、クサビ部材３０が抜け止め部３５を有することにより、一旦挿入されたクサビ部材３０が抜き出される方向に簡単に抜け落ちることを防止することができるので、温室構造１の骨組の組立て作業性の向上や安全性の向上を図ることができる。また、クサビ部材３０がストッパ３６を有することにより、クサビ部材３０の挿通孔２１に対する差し込み作業において、クサビ部材３０が手前側の挿通孔２１を通り抜けて抜け落ちることを防止することができるので、作業性の向上を図ることができる。
【００７７】
なお、本実施形態のパイプ止め構造１０においては、突条部３４は、クサビ部材３０において幅方向（図４（ａ）において上下方向）の中央位置において１箇所に（１本）設けられているが、突条部３４を設ける位置や突条部３４の本数等については特に限定されるものではない。突条部としては、例えば、クサビ部材３０において幅方向の両端側に配置された２本の突条部が設けられてもよい。なお、突条部の位置や本数等に応じて、クサビ部材３０が挿入される挿通孔２１において、突条部の通過を許容する凹部が形成されることになる。
【００７８】
（変形例）
本実施形態のパイプ止め構造の変形例について説明する。この変形例のパイプ止め構造１０Ａは、クサビ部材３０において突条部３４が省略された構成を有する。そして、パイプ止め構造１０Ａは、この変形例のクサビ部材３０Ａが挿入される挿通孔２１Ａの形状によって、挿通孔２１Ａに差し込まれるクサビ部材３０Ａのパイプ部材３に対する向き（クサビ部材挿入向き）により、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせる。
【００７９】
この変形例のパイプ止め構造１０Ａにおいては、挿通孔２１Ａを形成する辺部のうち、反パイプ側スライド面を支持する支持側辺部２１ｃは、クサビ部材挿入向きによりパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせるため、クサビ部材挿入向きにより反パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の支持位置を異ならせる。
【００８０】
具体的には、図８に示すように、この変形例の結合支持部材２０Ａが有する挿通孔２１Ａは、結合支持部材２０Ａの側面視において、全体としてパイプ軸方向を長手方向とする矩形状の形状を有するとともに、支持側辺部２１ｃの長手方向の両側の端部に端凹部２１ｅを有する。したがって、挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃは、長手方向の両側の端凹部２１ｅと、これらの間の部分である中間部２１ｆとを有する。このように挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃが有する中間部２１ｆおよび端凹部２１ｅが、表側挿入の場合と裏側挿入の場合の各場合において、クサビ部材３０Ａの反パイプ側スライド面を支持する辺部として機能する。そして、こうしたクサビ部材３０Ａの反パイプ側スライド面を支持する辺部のクサビ部材挿入向きによる違いが、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせる。
【００８１】
一方で、図９に示すように、この変形例のクサビ部材３０Ａは、上述した構成のクサビ部材３０との比較において、突条部３４を有しない点で異なる。この変形例のクサビ部材３０Ａにおいては、表側挿入の場合または裏側挿入の場合によってパイプ側スライド面または反パイプ側スライド面として機能する面が、側壁部３３の平坦面３３ｂおよび底板部３２の下面３２ａとなる。このため、この変形例のクサビ部材３０Ａにおいては、スライド面間寸法は、表側挿入の場合と裏側挿入の場合とで同じ大きさ（寸法Ｗ１で共通）である。なお、この変形例のクサビ部材３０Ａにおいては、上述したクサビ部材３０と同様に、底板部３２の下面３２ａ側が裏側であり、その反対側である側壁部３３の平坦面３３ｂ側が表側となる。
【００８２】
以上のような構成を備えるこの変形例のパイプ止め構造１０Ａにおいては、図１０（ａ）に示すように、表側挿入の場合は、クサビ部材３０Ａにおいて、底板部３２の下面３２ａが反パイプ側スライド面となり、側壁部３３の平坦面３３ｂがパイプ側スライド面となる。すなわち、表側挿入の場合、挿通孔２１Ａに差し込まれた状態のクサビ部材３０Ａは、パイプ挟持方向の反パイプ側については、底板部３２の下面３２ａを、挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃのうち中間部２１ｆの部分に接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、パイプ部材３に接触させた状態となる。
【００８３】
また、図１０（ｂ）に示すように、裏側挿入の場合は、クサビ部材３０Ａにおいて、側壁部３３の平坦面３３ｂが反パイプ側スライド面となり、底板部３２の下面３２ａがパイプ側スライド面となる。すなわち、裏側挿入の場合、挿通孔２１Ａに差し込まれた状態のクサビ部材３０Ａは、パイプ挟持方向の反パイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃのうち端凹部２１ｅに接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、底板部３２の下面３２ａを、パイプ部材３に接触させた状態となる。なお、図１０（ａ）、（ｂ）に示すクサビ部材３０Ａの断面形状は、図９（ｃ）におけるＥ−Ｅ断面形状に相当する。
【００８４】
このような表側挿入の場合と裏側挿入の場合とで、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることになる。すなわち、図１０に示すように、表側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である側壁部３３の平坦面３３ｂのパイプ挟持方向の位置Ｖ１（図１０（ａ））は、裏側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である底板部３２の下面３２ａのパイプ挟持方向の位置Ｖ２（図１０（ｂ））よりも架設部側（図１０において左側）に位置する。
【００８５】
このように表側挿入の場合と裏側挿入の場合とでパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることは、本実施形態の場合、挿通孔２１Ａがクサビ部材３０Ａの反パイプ側スライド面を支持する部分として、中間部２１ｆと端凹部２１ｅとを有することに基づく。すなわち、挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃに支持される反パイプ側スライド面に関しては、表側挿入の場合と裏側挿入の場合のいずれの場合も、いわば本体部３１の裏側の面（下面３２ａ）と表側の面（平坦面３３ｂ）であるのに対し、反パイプ側スライド面を支持する挿通孔２１Ａの支持側辺部２１ｃの中間部２１ｆおよび端凹部２１ｅによるパイプ挟持方向の支持位置が互いに異なる。このため、裏側挿入の場合は、表側挿入の場合と比べて、端凹部２１ｅの中間部２１ｆに対する凹み寸法の分だけ、パイプ側スライド面が、パイプ挟持方向についてフィルム止め部材４側と反対側に位置することになる。
【００８６】
このようなクサビ部材挿入向きによるパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置の違いは、上述したように、クサビ部材３０Ａがフィルム止め部材４との間に挟むパイプ部材３の径（外径）の寸法に反映される。すなわち、クサビ部材挿入向きによってパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が変わることにより、フィルム止め部材４とクサビ部材３０Ａとの間に挟持されるパイプ部材３の外径寸法に対応する挟持寸法が変わり（寸法Ｘ１、Ｘ２参照）、このような表側挿入の場合の挟持寸法Ｘ１と裏側挿入の場合の挟持寸法Ｘ２との大小関係が、各場合におけるフィルム止め部材４とクサビ部材３０Ａとの間の挟持対象となるパイプ部材３の外径寸法の関係として反映される。
【００８７】
この変形例では、図１０（ａ）に示す表側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材３Ｃの外径（寸法Ｘ１）は、同図（ｂ）に示す裏側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材３Ｄの外径（寸法Ｘ２）よりも小さい。このように、この変形例のパイプ止め構造１０Ａは、クサビ部材挿入向きにより、第１の外径のパイプ部材３Ｄと、第１の外径よりも小さい第２の外径のパイプ部材３Ｃとの２種類のパイプ部材３の保持を可能とする。
【００８８】
以上のような変形例のパイプ止め構造１０Ａによっても、上述したような構成の場合と同様に、径が互いに異なるパイプ部材３に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができる。また、この変形例のパイプ止め構造１０Ａによれば、クサビ部材の形状をシンプルにすることができ、クサビ部材の製造が容易となり、また、既存のクサビ部材を用いることも可能となる。
【００８９】
［第２実施形態］
本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態に係るパイプ止め構造は、骨組において２重のアーチパイプ構造を有する温室構造に適用され、２重のアーチパイプのうち一方のアーチパイプに固定される。本実施形態に係るパイプ止め構造が適用される温室構造について、図１１を用いて説明する。なお、本実施形態の説明において、第１実施形態と共通する構成等については適宜同一の符号を用いて説明を省略する。
【００９０】
本実施形態に係る温室構造は、第１実施形態に係る温室構造１と同様に、全体として略蒲鉾形状（略半円筒形状）に構成される骨組に、合成樹脂等からなる透明フィルムが張設された構成を有する。そして、本実施形態に係る温室構造は、その骨組において、温室構造の長手方向に適宜の間隔を隔てて配置される複数のアーチパイプ部材として、各配置位置において２重のアーチパイプが配設された構成を有する。
【００９１】
すなわち、図１１に示すように、本実施形態に係る温室構造の骨組は、温室構造の長手方向に適宜の間隔を隔てて配置された複数のアーチパイプとして、外側に配置される外アーチパイプ５１と、内側に配置される内アーチパイプ５２とを有する。外アーチパイプ５１と内アーチパイプ５２とは、曲率半径が互いに異なるアーチ形状に形成されている。すなわち、外側に位置する外アーチパイプ５１の方が、内アーチパイプ５２よりも曲率半径が大きい。
【００９２】
また、本実施形態に係る温室構造の骨組は、外アーチパイプ５１および内アーチパイプ５２からなる２重のアーチパイプのアーチ形状において所定の間隔を隔てた複数箇所に、温室構造の長手方向に沿って配設される直線状の横パイプ５４を有する。また、温室構造の骨組において長手方向に延設される骨格材ついては、横パイプ５４のほか、透明フィルムを固定するための直線状（レール状）のフィルム止め部材等が適宜配設される。
【００９３】
このような構成の温室構造の骨組では、２重のアーチパイプのうちのいずれか一方のアーチパイプと横パイプ５４とが互いに交差する骨格材交差部分５７が存在する。この骨格材交差部分５７の外側または内側において、２重のアーチパイプのうちのいずれか他方のアーチパイプと横パイプ５４とが相対的に一定の位置関係で部分的に見て互いに略ねじれの位置にある状態を保持するための保持構造の一部として、本実施形態に係るパイプ止め構造６０が用いられる。
【００９４】
なお、２重のアーチパイプのうちの横パイプ５４と交差する方のアーチパイプと、横パイプ５４とは、所定の金具等により構成される連結構造５６によって互いに連結され、相対的に一定の位置関係で互いに交差した状態が保持される。したがって、骨格材交差部分５７において連結構造５６によって一方のアーチパイプと横パイプ５４とが互いに連結されるとともに、横パイプ５４と他方のアーチパイプとがパイプ止め構造６０を含む保持構造によって互いに連結されることで、その連結部分において外アーチパイプ５１と内アーチパイプ５２とが曲率半径方向に所定の間隔を隔てた位置関係で保持されることになる。
【００９５】
本実施形態に係るパイプ止め構造６０について説明する。本実施形態のパイプ止め構造６０は、温室構造の骨格材交差部分５７の外側または内側において、横パイプ５４に対して略ねじれの位置にあるアーチパイプであるパイプ部材５３と、横パイプ５４との相対的な位置関係を保持する構造であって、図１２〜図１４に示すように、パイプ部材５３をこのパイプ部材５３の径方向（図１３（ａ）、（ｂ）において上下方向）に挟むことでパイプ部材５３に固定される。
【００９６】
図１２に示す例では、パイプ止め構造６０によって横パイプ５４とともに保持されるパイプ部材５３は、外アーチパイプ５１である。つまり、図１２に示す構成においては、横パイプ５４に対して略ねじれの位置にあるアーチパイプが外アーチパイプ５１であり、骨格材交差部分５７において横パイプ５４に対して交差するアーチパイプ（連結構造５６によって横パイプ５４に固定されるアーチパイプ）が内アーチパイプ５２である。ただし、本実施形態に係るパイプ止め構造６０によって横パイプ５４とともに保持されるアーチパイプ、つまりパイプ部材５３としては、横パイプ５４に対して略ねじれの位置にある外アーチパイプ５１または内アーチパイプ５２のいずれかが該当する。また、図１２に示す構成において、厳密には横パイプ５４と内アーチパイプ５２も互いに略ねじれの位置にあることになるが、ここで横パイプ５４に対して略ねじれの位置にあるアーチパイプは、横パイプ５４に対して離間した位置にある方のアーチパイプ（外アーチパイプ５１）を指す。
【００９７】
図１２〜図１４に示すように、本実施形態のパイプ止め構造６０は、パイプ部材５３と横パイプ５４とを互いに略ねじれの位置関係の状態で支持しこれらを互いに結合させるための結合支持部７０を有する連結支持部材８０と、連結支持部材８０の結合支持部７０と係合して結合支持部７０に支持されるパイプ部材５３を圧接固定するためのクサビ部材３０とを備える。このような構成において、パイプ部材５３が、パイプ挟持方向（パイプ止め構造６０によってパイプ部材５３を挟む方向）の一側への移動が規制された状態で、結合支持部７０に支持される。かかる結合支持部７０による支持状態で、パイプ部材５３に対してパイプ挟持方向について結合支持部７０による支持側と反対側（例えば図１３（ａ）において上側）において、結合支持部７０に形成されたクサビ部材３０挿入用の挿通孔７１に、クサビ部材３０がパイプ部材５３と略直交する方向に打ち込まれる。これにより、パイプ部材５３が結合支持部７０とクサビ部材３０との間に挟まれた状態で、パイプ部材５３が結合支持部７０に対して圧接固定された状態となる。
【００９８】
本実施形態のパイプ止め構造６０を構成する部材について詳細に説明する。なお、パイプ止め構造６０を構成する部材のうち、クサビ部材３０は、第１実施形態と共通である。したがって、ここでは、本実施形態においてクサビ部材３０とともにパイプ止め構造６０を構成する結合支持部７０を有する連結支持部材８０について重点的に図１２〜図１４を用いて説明する。
【００９９】
連結支持部材８０は、例えばステンレス鋼やアルミ合金等の金属材料や、プラスチック等の樹脂材料等により構成される一体の部材である。連結支持部材８０は、全体として略矩形状の側面視形状をなす（図１４（ａ）、（ｂ）参照）とともに略コ字状ないしは略Ｕ字状の正面視形状をなす（図１３（ａ）、（ｂ）参照）形状を有する結合支持部７０と、結合支持部７０に連続する部分であって全体として略板状の一対の脚部９０とを有する。結合支持部７０および脚部９０は、一体の板状の部材が所定の部分について湾曲および屈曲されることにより形成される。
【０１００】
このように結合支持部７０および脚部９０を有する連結支持部材８０は、パイプ軸方向視で、全体として略山形状ないしは頂点部分が外側（上側）に突出した略二等辺三角形状の斜辺部分の形状を有する（図１３（ａ）、（ｂ）参照）。つまり、連結支持部材８０は、直線状の横パイプ５４と連結されることにより、横パイプ５４とともに横パイプ５４を底辺とする略二等辺三角形状の構造をなす。
【０１０１】
図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、連結支持部材８０を構成する結合支持部７０は、正面視において略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす部分として、互いに対向する一対の側板部７２と、これらの側板部７２の一方の辺側（図１３（ａ）、（ｂ）において上側）において一対の側板部７２間を互いに繋ぐ湾曲支持部７３とを有する。側板部７２は、全体として略矩形板状の外形を有する。一対の側板部７２は、互いの間の中心位置を通るとともに側板部７２の板面に平行な平面を中心に対称な形状部分である。このため、図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、一対の側板部７２は、結合支持部７０の側面視において互いに重なることになる。また、一対の側板部７２を繋ぐ湾曲支持部７３は、円弧状に湾曲した略板状の部分である。
【０１０２】
このように、結合支持部７０は、湾曲支持部７３によって繋がれる部分として、パイプ部材５３の軸方向視（連結支持部材８０の正面視）でパイプ挟持方向（図１３（ａ）、（ｂ）において上下方向）に対して直交する方向（同図において左右方向）に互いに対向する一対の側板部７２を有する。すなわち、パイプ止め構造６０においては、湾曲支持部７３とともに略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす一対の側板部７２間においてパイプ部材５３が内包され、パイプ軸方向視で一対の側板部７２の対向方向（側板部対向方向）に直交する方向が、パイプ挟持方向となる。以下の説明では、パイプ挟持方向について、結合支持部７０における湾曲支持部７３側（図１３（ａ）、（ｂ）において上側）を「支持側」とし、その反対側（同図において下側）を「開放側」とする。
【０１０３】
以上のような構成を有する結合支持部７０においては、湾曲支持部７３が、本実施形態のパイプ止め構造６０において、パイプ挟持方向の一側でパイプ部材５３を支持する支持部として機能する。つまり、湾曲支持部７３は、クサビ部材３０によって押圧されるパイプ部材５３を支持する。
【０１０４】
また、結合支持部７０においては、一対の側板部７２が、挿通孔７１を形成する挿通孔形成部となる。一対の側板部７２の挿通孔７１は、第１実施形態における一対の側板部２２の挿通孔２１と同様に、クサビ部材３０の形状・寸法に対応した形状・寸法を有するように形成され、結合支持部７０の側面視において重なる位置に設けられる。なお、側板部７２の挿通孔７１は、第１実施形態における側板部２２の挿通孔２１（図３（ａ）参照）と同様の略十字形状を有する。そして、これらの挿通孔７１を貫通するように、クサビ部材３０が差し込まれる。
【０１０５】
また、結合支持部７０は、補強用の突条部分であるリブ部７６を有する。リブ部７６は、図１３（ａ）、図１４（ａ）に示すように、パイプ軸方向の両端部の２箇所において、結合支持部７０の略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状に沿って、一対の側板部７２および湾曲支持部７３にわたって連続的に設けられている。なお、リブ部７６は、結合支持部７０の各部において外側に突出するように設けられている。
【０１０６】
図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、連結支持部材８０を構成する一対の脚部９０は、結合支持部７０を構成する一対の側板部７２の湾曲支持部７３側と反対側から、互いの間の間隔を徐々に広げるように斜面状に延設される部分である。つまり、一対の脚部９０は、結合支持部７０側を頂点側として略二等辺三角形状の斜辺をなすように延設される。脚部９０は、連結支持部材８０を横パイプ５４に対して固定させる部分を形成する部分である。
【０１０７】
具体的には、脚部９０は、結合支持部７０からの延設部分である斜面部９１と、斜面部の延設方向の端部に設けられ横パイプ５４に固定される平坦状の固定片部９２とを有する。一対の固定片部９２は、直線状の横パイプ５４に対して固定される部分であるため、略同一平面上に位置するように設けられる。
【０１０８】
また、斜面部９１には、補強用の突条部分である一対のリブ部９３が設けられている。一対のリブ部９３は、斜面部９１の延設方向（長手方向）に沿って互いに略平行に設けられる。なお、リブ部９３は、斜面部９１において外側に突出するように設けられている。また、固定片部９２には、横パイプ５４に対する固定用の固定部材が貫通する固定用孔部９２ａが設けられている。本実施形態では、後述するように連結支持部材８０はＵ字ボルトによって固定されるため、固定用孔部９２ａは２箇所に設けられている。
【０１０９】
以上のように結合支持部７０および脚部９０を有する連結支持部材８０は、Ｕ字ボルト５８およびナット５９が用いられて、横パイプ５４に連結固定される。具体的には、図１２に示すように、連結支持部材８０は、一対の固定片部９２の部分が横パイプ５４にあてがわれた状態で、Ｕ字ボルト５８が横パイプ５４を内包した状態で固定片部９２の裏側から固定用孔部９２ａに挿入される。そして、Ｕ字ボルト５８の固定片部９２からの突出部分５８ａにナット５９が螺挿され締め付けられることにより、連結支持部材８０が横パイプ５４に固定され連結される。
【０１１０】
また、本実施形態のパイプ止め構造６０において、クサビ部材３０は、パイプ部材５３に対してパイプ挟持方向の他側（開放側）にて一対の側板部７２に形成された挿通孔７１に差し込まれることで、湾曲支持部７３との間にパイプ部材５３を挟み、パイプ部材５３を圧接して固定する。
【０１１１】
以上のような構成を備える本実施形態のパイプ止め構造６０の使用方法、つまりパイプ部材５３の保持の方法の一例について説明する。まず、パイプ部材５３が、連結支持部材８０の結合支持部７０に対して一対の側板部７２間に差し込まれた状態で保持される。そして、連結支持部材８０とパイプ部材５３との相対的な位置の調整が行われた後、クサビ部材３０が、ハンマー等によって、結合支持部７０に対して一対の側板部７２を貫通するように各側板部７２の挿通孔７１に差し込まれる（打ちこまれる）。
【０１１２】
クサビ部材３０が挿通孔７１に差し込まれることで、クサビ部材３０が挿通孔７１から結合支持部７０を開放側に押圧することの反作用として、パイプ部材５３がパイプ挟持方向の支持側に押圧される。これにより、湾曲支持部７３に支持された状態のパイプ部材５３が押圧固定され、パイプ部材５３が連結支持部材８０に保持された状態となる。
【０１１３】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造６０においては、クサビ部材３０は、スライド面として、挿通孔７１に差し込まれた状態で結合支持部７０に対して支持される反パイプ側スライド面と、挿通孔７１に差し込まれた状態でパイプ部材５３に接触するパイプ側スライド面とを有する。そして、本実施形態のパイプ止め構造６０は、クサビ部材挿入向きにより、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせる。
【０１１４】
具体的には、図１３（ａ）、図１４（ａ）に示すように、表側挿入の場合は、クサビ部材３０において、突条部３４が設けられる底板部３２の下面３２ａが反パイプ側スライド面となり、側壁部３３の平坦面３３ｂがパイプ側スライド面となる。すなわち、表側挿入の場合、挿通孔７１に差し込まれた状態のクサビ部材３０は、パイプ挟持方向の反パイプ側については、底板部３２の下面３２ａを、挿通孔７１を形成する辺部のうち支持側辺部７１ｃに接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、パイプ部材５３に接触させた状態となる。
【０１１５】
また、図１３（ｂ）、図１４（ｂ）に示すように、裏側挿入の場合は、クサビ部材３０において、側壁部３３の平坦面３３ｂが反パイプ側スライド面となり、突条部３４の突出側端面３４ｃがパイプ側スライド面となる。すなわち、裏側挿入の場合、挿通孔７１に差し込まれた状態のクサビ部材３０は、パイプ挟持方向の反パイプ側については、側壁部３３の平坦面３３ｂを、挿通孔７１の支持側辺部７１ｃに接触させ、パイプ挟持方向のパイプ側については、突条部３４の突出側端面３４ｃを、パイプ部材５３に接触させた状態となる。
【０１１６】
このような表側挿入の場合と裏側挿入の場合とで、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることになる。すなわち、表側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である側壁部３３の平坦面３３ｂのパイプ挟持方向の位置Ｌ１（図１３（ａ）参照）は、裏側挿入の場合におけるパイプ側スライド面である突条部３４の突出側端面３４ｃのパイプ挟持方向の位置Ｌ２（図１３（ｂ）参照）よりも開放側（図１３において下側）に位置する。このように表側挿入の場合と裏側挿入の場合とでパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が異なることは、上述したように裏側面となる下面３２ａに突条部３４が設けられていることに基づく。
【０１１７】
このようなクサビ部材挿入向きによるパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置の違いは、クサビ部材３０が結合支持部７０の湾曲支持部７３との間に挟むパイプ部材５３の径（外径）の寸法に反映される。すなわち、パイプ挟持方向について、湾曲支持部７３の支持面の中央端部の位置と、パイプ部材５３の反パイプ側スライド面を支持する挿通孔７１の支持側辺部７１ｃとの間の寸法Ｍ１（図１３（ａ）参照）は、表側挿入の場合および裏側挿入の場合にかかわらず一定であることから、クサビ部材挿入向きによってパイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置が変わることにより、湾曲支持部７３の支持面の中央端部の位置とパイプ側スライド面との間の寸法（以下「挟持寸法」という。）が変わることになる。そして、この挟持寸法が、湾曲支持部７３とクサビ部材３０との間に挟持されるパイプ部材５３の外径寸法に対応する（略同一となる）。
【０１１８】
すなわち、図１３（ａ）、図１４（ａ）に示すようにパイプ側スライド面が湾曲支持部７３から比較的遠い位置にある表側挿入の場合における挟持寸法Ｎ１は、図１３（ｂ）、図１４（ｂ）に示すようにパイプ側スライド面が湾曲支持部７３に対して比較的近い位置にある裏側挿入の場合における挟持寸法Ｎ２よりも大きい。そして、このような表側挿入の場合の挟持寸法Ｎ１と裏側挿入の場合の挟持寸法Ｎ２との大小関係が、各場合における湾曲支持部７３とクサビ部材３０との間の挟持対象となるパイプ部材５３の外径寸法の関係として反映される。
【０１１９】
つまり、図１３（ａ）、図１４（ａ）に示す表側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材５３Ａの外径（寸法Ｎ１）は、図１３（ｂ）、図１４（ｂ）に示す裏側挿入の場合において挟持対象となるパイプ部材５３Ｂの外径（寸法Ｎ２）よりも大きい。このように、本実施形態に係るパイプ止め構造６０は、クサビ部材挿入向きにより、第１の外径のパイプ部材５３Ａと、第１の外径よりも小さい第２の外径のパイプ部材５３Ｂとの２種類のパイプ部材５３の保持を可能とする。２種類のパイプ部材５３の外径の具体例としては、例えば、約２２ｍｍと約２５ｍｍや、約２５ｍｍと約２９ｍｍや、約２８ｍｍと約３２ｍｍ等の組み合わせが挙げられる。
【０１２０】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造６０によれば、第１実施形態に係るパイプ止め構造１０の場合と同様に、径が互いに異なるパイプ部材５３に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができる。
【０１２１】
また、本実施形態のパイプ止め構造６０においては、クサビ部材３０は、第１実施形態の場合と同様に、スライド面間寸法が大きい場合、つまり裏側挿入の場合にパイプ側スライド面をなす突条部３４を有し、挿通孔７１との関係で、スライド面間寸法（符号Ｓ１、Ｓ２参照）を、クサビ部材挿入向きにより異ならせる。このような構成により、上述したような温室構造の骨組の組立てにおける作業性の向上等を図ることができる。なお、本実施形態においても、突条部３４を省略したクサビ部材３０Ａを採用するとともに、挿通孔７１の形状として挿通孔２１Ａと同様の形状を採用することで、第１実施形態の変形例と同様の構成を適用することができる。
【０１２２】
［第３実施形態］
本発明の第３実施形態について説明する。本実施形態に係るパイプ止め構造は、全体として略蒲鉾形状（略半円筒形状）の温室構造について、長手方向が互いに平行となるように２以上の温室構造が並設されたいわゆる連棟ハウスにおいて、互いに隣接する温室構造の間の谷部に設けられる谷樋を支持するアーチパイプに固定される。本実施形態に係るパイプ止め構造が適用される連棟ハウスおよび谷樋について、図１５を用いて説明する。図１５（ａ）は、連棟ハウスにおける谷部を示す斜視図であり、図１５（ｂ）は、谷樋を示す斜視図である。本実施形態の説明において、第１実施形態と共通する構成等については適宜同一の符号を用いて説明を省略する。
【０１２３】
本実施形態に係る温室構造は、第１実施形態に係る温室構造１と同様に、全体として略蒲鉾形状（略半円筒形状）に構成される骨組に、合成樹脂等からなる透明フィルムが張設された構成を有する。そして、このような温室構造が、長手方向が互いに平行となるように２以上並設されることで連棟ハウスを構成する。
【０１２４】
図１５（ａ）に示すように、連棟ハウスにおいて、互いに隣接する温室構造の間には、隣接する相手側に向かって下る傾斜面同士によって谷部１０２が形成される。谷部１０２においては、各温室構造の骨組を構成するアーチパイプであるパイプ部材１０３（アーチパイプ１０３Ａ、１０３Ｂ）が互いに交差するパイプ交差部分１０７が存在する。そして、このように互いに隣接する温室構造間の谷部１０２において、パイプ交差部分１０７の上方の位置に、谷樋１１０が設けられる。谷樋１１０は、連棟ハウスの谷部１０２の屋根部分の間において温室構造の長手方向に沿って設けられる。
【０１２５】
谷樋１１０は、温室構造の骨組に張設された透明フィルムの内側面に生じた結露水や雨水等を回収して排水させるための構成である。温室構造において生じた結露水等は、図示せぬホース等によって谷樋１１０に導かれ、谷樋１１０およびこれに取り付けられた排水ダクト１０９等によって所定の場所に排水される。
【０１２６】
谷樋１１０は、例えばステンレス鋼やアルミ合金等の金属材料からなる直線状の長尺の板状部材が短手方向について適宜折り曲げられること等により全体として略Ｖ字状ないしは略Ｕ字状をなす凹状に形成された部材である。谷樋１１０は、連棟ハウスの谷部１０２において互いに隣接する各温室構造の骨組を構成するパイプ部材１０３としてのアーチパイプ１０３Ａ、１０３Ｂ間に短手方向に架設された態様で設けられる。このため、谷樋１１０は、その短手方向の一側つまり一方の長辺側が一方の温室構造を構成するアーチパイプ１０３Ａに支持されるとともに、短手方向の他側つまり他方の長辺側が他方の温室構造を構成するアーチパイプ１０３Ｂに支持された状態で設けられる。
【０１２７】
谷樋１１０は、各温室構造において長手方向に連設される複数のアーチパイプ１０３Ａ、１０３Ｂに対して係止された状態で支持される。このような各アーチパイプ１０３Ａ、１０３Ｂによる谷樋１１０の支持位置において、谷樋１１０と各アーチパイプ１０３Ａ、１０３Ｂとの間の所定の位置関係を保持するための保持構造として、本実施形態に係るパイプ止め構造１２０が用いられる。
【０１２８】
本実施形態に係るパイプ止め構造１２０について説明する。本実施形態のパイプ止め構造１２０は、互いに隣接する温室構造の間の谷部１０２を形成するパイプ部材１０３の谷樋１１０を支持する部分において、谷樋１１０と、それを支持するパイプ部材１０３との相対的な位置関係を保持する構造であって、図１５（ａ）および図１７に示すように、パイプ部材１０３をこのパイプ部材１０３の径方向に挟むことでパイプ部材１０３に固定される。
【０１２９】
ここで、互いに隣接する温室構造の間においてパイプ部材１０３に支持される谷樋１１０について説明する。図１５（ａ）、（ｂ）および図１７に示すように、谷樋１１０は、上記のとおり直線状の長尺部材であって、横断面形状として、上側となる下底側が開放された略逆台形状の形状を有する。谷樋１１０は、その横断面形状の略逆台形形状をなす部分として、底板部１１１と、底板部１１１の両側の端部において折り曲げ形成される側壁部１１２と、各側壁部１１２の先端部に設けられるフィルム止め部１１３とを有する。一対のフィルム止め部１１３間が、谷樋１１０において開放された部分となる。直線状の谷樋１１０において、底板部１１１、側壁部１１２、およびフィルム止め部１１３は、長手方向の位置によらず略同一の断面形状をなす。
【０１３０】
図１５（ｂ）に示すように、底板部１１１は、下底側が開放された略逆台形状の断面形状において、開口側（フィルム止め部１１３側）と反対側の部分であって、谷樋１１０の長手方向に沿う略平板状の部分、即ち長尺帯板状の部分である。両側の側壁部１１２は、下底側が開放された略逆台形状の断面形状において、底板部１１１の両端側から立ち上がる部分であり、底板部１１１とともに両側の角部分を形成する部分である。両側壁部１１２は、開口側（上側）にかけて徐々に互いの間が広くなるように略斜め方向に立ち上がるように形成される。これにより、谷樋１１０の横断面形状において、底板部１１１側からフィルム止め部１１３側（開口側）にかけて徐々に拡開した樋形状が形成される。
【０１３１】
フィルム止め部１１３は、各側壁部１１２の先端側に形成される。フィルム止め部１１３は、上述した第１実施形態におけるフィルム止め部材４と同様に温室構造の透明フィルムを固定するための形状部分であり、図１５（ｂ）に示すように、底板部１１３ａと、底板部１１３ａの両側の端部において折り曲げ形成される側壁部１１３ｂとを有し、これらによって上底側が開放された略台形状の横断面形状をなす。一対の側壁部１１３ｂのうち、底板部１１３ａ側の側壁部１１３ｂは、側壁部１１２から折り曲げられて側壁部１１２に連続する部分であるのに対し、もう一方の側壁部１１３ｂは、谷樋１１０の開放側の端部を形成する部分となる。そして、この谷樋１１０の開放側の端部を形成する側壁部１１３ｂの先端部には、フィルム止め部１１３の開放側において内側に折り込まれた折込部１１３ｃが形成されている。以上のようなフィルム止め部１１３は、その底板部１１３ａを谷樋１１０の側壁部１１２の傾斜に沿わせるように形成されている。なお、フィルム止め部１１３に対しては、フィルム止め部材４と同様に、波形線状のスプリングが用いられ、透明フィルムが固定される。
【０１３２】
以上のような構成の谷樋１１０が、連棟ハウスの谷部１０２において、パイプ交差部分１０７の上方であって、パイプ交差部分１０７で互いに交差する一対のパイプ部材１０３間の間隔が谷樋１１０の上端部（開放側の端部）における短手方向の寸法（幅寸法）と略同じ間隔となる位置にて支持される（図１５（ａ）参照）。具体的には、谷樋１１０は、そのフィルム止め部１１３の部分を、斜め方向に配されるパイプ部材１０３に上側から接触させた状態でパイプ部材１０３に支持される。
【０１３３】
そして、本実施形態のパイプ止め構造１２０は、パイプ部材１０３における谷樋１１０の支持位置において、パイプ部材１０３に固定されるとともに谷樋１１０に対して係止した状態となる。このため、本実施形態のパイプ止め構造１２０は、谷樋１１０に係止される部分を有するとともにパイプ部材１０３に固定される結合支持部１３０を有する係止支持部材１４０と、係止支持部材１４０の結合支持部１３０と係合して結合支持部１３０に支持されるパイプ部材１０３を圧接固定するためのクサビ部材３０とを備える。このような構成において、パイプ部材１０３が、パイプ挟持方向（パイプ止め構造１２０によってパイプ部材１０３を挟む方向）の一側への移動が規制された状態で、結合支持部１３０に支持される。かかる結合支持部１３０による支持状態で、パイプ部材１０３に対してパイプ挟持方向について結合支持部１３０による支持側と反対側において、結合支持部１３０に形成されたクサビ部材３０挿入用の挿通孔１３１に、クサビ部材３０がパイプ部材１０３と略直交する方向に打ち込まれる。これにより、パイプ部材１０３が結合支持部１３０とクサビ部材３０との間に挟まれた状態で、パイプ部材１０３が結合支持部１３０に対して圧接固定された状態となる。
【０１３４】
本実施形態のパイプ止め構造１２０を構成する部材について説明する。なお、パイプ止め構造１２０を構成する部材のうち、クサビ部材３０は、第１実施形態と共通である。したがって、ここでは、本実施形態においてクサビ部材３０とともにパイプ止め構造１２０を構成する結合支持部１３０を有する係止支持部材１４０について重点的に図１５〜図１７を用いて説明する。
【０１３５】
係止支持部材１４０は、例えばステンレス鋼やアルミ合金等の金属材料や、プラスチック等の樹脂材料等により構成される一体の部材である。係止支持部材１４０は、全体としてパイプ軸方向視で略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす結合支持部１３０と、結合支持部１３０の一端部から延設された部分であって全体として略板状の係止片部１５０とを有する。結合支持部１３０および係止片部１５０は、一体の板状の部材が所定の部分について湾曲および屈曲されることにより形成される。
【０１３６】
図１６に示すように、係止支持部材１４０を構成する結合支持部１３０は、パイプ軸方向視において略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす部分として、互いに対向する一対の側板部１３２と、これらの側板部１３２の一方の辺側において一対の側板部１３２間を互いに繋ぐ架設部１３３とを有する。側板部１３２は、全体として略矩形板状の外形を有する。一対の側板部１３２は、互いの間の中心位置を通るとともに側板部１３２の板面に平行な平面を中心に対称な形状部分である。このため、一対の側板部１３２は、結合支持部１３０の側面視（側板部１３２の板面視）において互いに重なることになる。また、一対の側板部１３２を繋ぐ架設部１３３は、各側板部１３２とともに略直角をなす略平面板状の部分である。
【０１３７】
このように、結合支持部１３０は、架設部１３３によって繋がれる部分として、パイプ軸方向（パイプ部材１０３の軸方向）に対して直交する方向に互いに対向する一対の側板部１３２を有する。すなわち、パイプ止め構造１２０においては、架設部１３３とともに略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状をなす一対の側板部１３２間においてパイプ部材１０３が内包され、パイプ軸方向視で一対の側板部１３２の対向方向（側板部対向方向）に直交する方向が、パイプ挟持方向となる。架設部１３３は、略矩形板状の部分である。
【０１３８】
以上のような構成を有する結合支持部１３０においては、架設部１３３が、本実施形態のパイプ止め構造１２０において、パイプ挟持方向の一側でパイプ部材１０３を支持する支持部として機能する。つまり、架設部１３３は、クサビ部材３０によって押圧されるパイプ部材１０３を支持する。
【０１３９】
また、結合支持部１３０においては、一対の側板部１３２が、挿通孔１３１を形成する挿通孔形成部となる。一対の側板部１３２の挿通孔１３１は、第１実施形態における一対の側板部２２の挿通孔２１と同様に、クサビ部材３０の形状・寸法に対応した形状・寸法を有するように形成され、結合支持部１３０の側面視において重なる位置に設けられる。なお、図１６に示すように、側板部１３２の挿通孔１３１は、第１実施形態における側板部２２の挿通孔２１（図３（ａ）参照）と同様の略十字形状を有する。そして、これらの挿通孔１３１を貫通するように、クサビ部材３０が差し込まれる。
【０１４０】
図１６に示すように、係止支持部材１４０を構成する係止片部１５０は、略コ字状ないしは略Ｕ字状の形状の底部分を形成する架設部１３３のパイプ軸方向の一側の辺部から延設される板状の部分である。係止片部１５０は、架設部１３３に対して側板部１３２が屈曲する側と反対側に折り曲げ形成され、側板部１３２の板面視で斜め外側に向けて延設される。
【０１４１】
係止片部１５０は、その延設方向の先端部に、板状部分の先端辺部が下側（側板部１３２側）に湾曲状に折り返された係止部１５１を有する。このように係止部１５１を有する係止片部１５０は、平板状の本体部分と結合支持部１３０からの延設方向の端部の係止部１５１とによって、全体としてフック形状をなす。
【０１４２】
以上のように結合支持部１３０および係止片部１５０を有する係止支持部材１４０は、係止片部１５０の係止部１５１の部分を谷樋１１０に引っ掛けることで、谷樋１１０に係止される。具体的には、図１７に示すように、係止支持部材１４０は、谷樋１１０の短手方向の両端側のフィルム止め部１１３の折込部１１３ｃに対して、上側から係止片部１５０を被せるようにして、係止部１５１の部分を折込部１１３ｃに係止させる。つまり、係止部１５１によってフック形状をなす係止片部１５０が、内側に折り込まれた部分であるフィルム止め部１１３の折込部１１３ｃに対して引っ掛かった状態で、係止支持部材１４０が谷樋１１０に係止された状態となる。
【０１４３】
また、本実施形態のパイプ止め構造１２０において、クサビ部材３０は、パイプ部材１０３に対してパイプ挟持方向の他側（架設部１３３側と反対側（開放側））にて一対の側板部１３２に形成された挿通孔１３１に差し込まれることで、架設部１３３との間にパイプ部材１０３を挟み、パイプ部材１０３を圧接して固定する。
【０１４４】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造１２０においては、クサビ部材３０は、スライド面として、挿通孔１３１に差し込まれた状態で結合支持部１３０に対して支持される反パイプ側スライド面と、挿通孔１３１に差し込まれた状態でパイプ部材１０３に接触するパイプ側スライド面とを有する。そして、本実施形態のパイプ止め構造１２０は、上述した各実施形態のパイプ止め構造の場合と同様に、クサビ部材挿入向きにより、パイプ側スライド面のパイプ挟持方向の位置を異ならせ、互いに外径が異なる２種類のパイプ部材１０３の保持を可能とする。
【０１４５】
以上のような本実施形態のパイプ止め構造１２０によれば、第１実施形態に係るパイプ止め構造１０の場合と同様に、径が互いに異なるパイプ部材５３に対しても部品を共通化することができ、部品管理の容易化、および温室構造の骨組の組立て作業の効率化、ならびに製造コストの削減を図ることができる。また、本実施形態のパイプ止め構造１２０においても、上述した各実施形態のパイプ止め構造の場合と同様に、突条部３４を有するクサビ部材３０のほか、突条部３４を省略したクサビ部材３０Ａを採用することができる。
【０１４６】
以上説明した本発明の実施の形態は、パイプ止め構造が固定されるパイプ部材として横断面が円形状のものを想定したものであるが、パイプ部材としては、例えば角パイプ等、横断面形状が多角形状のものであってもよい。また、本発明に係るパイプ止め構造が固定されるパイプ部材としては、中空状の部材に限らず中実の部材であってもよい。つまり、本発明に係る「パイプ状の部材」は、中実の部材を含む概念である。
【符号の説明】
【０１４７】
３      パイプ部材（パイプ状の部材）
１０    パイプ止め構造
２０    結合支持部材（結合支持部）
２１    挿通孔
２１ｃ  支持側辺部
２１ｅ  端凹部
２１ｆ  中間部
２２    側板部
２５    骨格材係止部（支持部）
３０    クサビ部材
３２ａ  下面
３３ｂ  平坦面
３４    突条部
３４ｃ  突出側端面
５３    パイプ部材（パイプ状の部材）
６０    パイプ止め構造
７０    結合支持部
７１    挿通孔
７１ｃ  支持側辺部
７２    側板部
７３    湾曲支持部（支持部）
１０３  パイプ部材（パイプ状の部材）
１２０  パイプ止め構造
１３０  結合支持部
１３１  挿通孔
１３２  側板部
１３３  架設部（支持部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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