(57)【要約】【課題】詰まりの発生を抑制できるチューブを提供すること。【解決手段】体表外と、体内の臓器（肺Ｌ）とを接続する孔Ｈに設けられるチューブ１であって、孔Ｈに装着され、体表外と臓器（肺Ｌ）とを連通させる本体部１１を備え、本体部１１は、体動に伴って変位可能な可動部１４を備える。これによれば、本体部１１に設けられた可動部１４が、体動に伴って変位することにより、臓器内における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
体表外と、体内の臓器とを接続する孔に設けられるチューブであって、
前記孔に装着され、前記体表外と前記臓器とを連通させる本体部を備え、
前記本体部は、体動に伴って変位可能な可動部を備える
ことを特徴とするチューブ。
【請求項２】
請求項１に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、当該チューブが前記孔に設けられた際に、前記本体部における前記臓器内の部位に位置する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項３】
請求項１に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、前記本体部の全体に設けられている
ことを特徴とするチューブ。
【請求項４】
請求項３に記載のチューブにおいて、
前記本体部内に挿入される筒状部材を備え、
前記筒状部材は、
前記本体部内に位置し、かつ、当該本体部への挿入方向先端部が前記本体部における前記臓器内の位置より前記体表側に位置する挿入部と、
前記本体部の中心軸に沿って前記挿入部に形成され、前記体表外と前記本体部内とを連通させる孔部と、
前記挿入部と接続され、体表面に沿って延出するフランジ部とを備え、
前記挿入部の外表面と、前記本体部の内縁との間には、所定の隙間が形成されている
ことを特徴とするチューブ。
【請求項５】
請求項２から請求項４のいずれかに記載のチューブにおいて、
前記可動部は、筒状に形成され、
前記可動部は、
当該可動部の中心軸に沿って当該可動部を貫通する第１孔部と、
前記臓器内に位置する部位に形成され、当該可動部の中心軸に対する直交方向に沿って当該可動部を貫通する第２孔部とを有する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれかに記載のチューブにおいて、
前記可動部は、前記本体部の中心軸に沿う方向、及び、当該中心軸に対する直交方向の少なくともいずれかに沿って変位する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項７】
請求項６に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、複数のリングが前記中心軸に沿って所定間隔を空けて配列されたリング構造と、コイルが当該コイルの中心軸と前記本体部の中心軸とが一致するように設けられたコイル構造と、蛇腹構造との少なくともいずれかを有する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項８】
請求項２に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、前記本体部の中心軸に沿って互いに変位自在に連結された複数の環状体を有する鎖状部材を複数備え、
それぞれの前記鎖状部材は、前記本体部の周方向に沿って配置され、前記臓器内に位置する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項９】
請求項８に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、それぞれの前記鎖状部材の少なくともいずれかの前記環状体を互いに連結する環状の連結部材を有する
ことを特徴とするチューブ。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９に記載のチューブにおいて、
前記可動部は、それぞれの前記鎖状部材を前記本体部に取り付ける取付部材を有し、
前記取付部材は、前記本体部に着脱自在に設けられ、
前記本体部は、前記体表外と前記臓器との間の寸法に応じて切断可能な材料により形成されている
ことを特徴とするチューブ。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれかに記載のチューブにおいて、
前記本体部の内面には、撥水処理が施されている
ことを特徴とするチューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チューブに関し、詳しくは、体表外と体内の臓器とを接続する孔に装着されるチューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、気道の進行性疾患であるＣＯＰＤ（Chronic Obstructive Pulmonary Disease：慢性閉塞性肺疾患）が知られている。このＣＯＰＤの患者では、衰弱により肺組織の肺胞壁が少しずつ弱まって弾性的な跳ね返りが失われ、肺が高度膨張して、肺の残気量を減らすことができなくなる。この疾患が進行すると、肺の呼気容量及び空気交換表面積が減少して、ついには、呼吸が困難になる。
【０００３】
このようなＣＯＰＤに罹患した患者に対し、肺孔を形成して、当該肺孔から肺の残気を減少させる治療法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
この特許文献１に記載の治療法では、肺孔は、胸部の前側において、第３肋骨と第４肋骨との間で右肺の上、及び、第４肋間腔又は第５肋間腔の上で左腕の下に形成される。これら肺孔は、胸壁を通る人工チャネルを、肺の臓側膜を通って肺の実質組織に入る開口部と結合させることで、外科的に形成される。これら肺孔には、フィルターを有するチューブが挿入され、当該チューブは、患者の皮膚に固定される外部構成要素により所定の場所に保持される。
このような肺孔及びチューブにより、吐き出された空気が肺から出る臨時の経路を形成でき、肺内の残気量及び胸郭内圧力を減少させることができる。すなわち、当該肺孔及びチューブにより、ＣＯＰＤにより害された天然の気道をバイパスすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１１−５１２２３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、体表外から肺内に挿入されたチューブが固定されていると、当該チューブの内部が詰まる場合がある。このような例として、例えば、肺に存在する粘稠性の高い体液（例えば痰）がチューブ内に侵入した場合や、チューブの先端が肺内の同じ部位に当たり続けることで生じた肉芽によりチューブが閉塞される場合が挙げられる。このようにしてチューブが詰まると、肺から体表外へと向かう空気の流路を確保できず、チューブの機能が失われてしまうという問題がある。
【０００６】
本発明の目的は、詰まりの発生を抑制できるチューブを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係るチューブは、体表外と、体内の臓器とを接続する孔に設けられるチューブであって、前記孔に装着され、前記体表外と前記臓器とを連通させる本体部を備え、前記本体部は、体動に伴って変位可能な可動部を備えることを特徴とする。
【０００８】
なお、体内の臓器としては、肺を例示できる。また、体動は、チューブの装着者の動きを示すものであり、体動との語には、当該装着者による随意的な動きの他、不随意的な動きも含む。このため、チューブが肺に取り付けられる場合、体動との語には、呼吸に伴う肺及び筋肉の動きも含まれる。
上記一態様によれば、体表外と体内の臓器とを接続する孔に装着される筒状の本体部が、体動に伴って変位する可動部を有するので、本体部の先端（すなわち、本体部における臓器側の端部）が臓器における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。これによれば、肉芽の発生が抑制されるので、当該肉芽によりチューブが閉塞されることを抑制できる。この他、可動部が変位することにより、本体部に形成された孔部への粘稠物の侵入を抑制でき、また、粘稠物が侵入した場合でも、可動部の変位により、当該粘稠物を孔部から排出しやすくすることができる。従って、チューブの詰まりを抑制できる。
【０００９】
上記一態様では、前記可動部は、当該チューブが前記孔に設けられた際に、前記本体部における前記臓器内の部位に位置することが好ましい。
ここで、可動部が臓器内に位置していない場合、例えば、チューブが肺に設けられ、かつ、可動部が臓側胸膜より体表側に位置している場合には、体動が生じた場合でも、可動部が変位しづらく、肺内における同じ部位に本体部の先端が当接し続ける可能性がある。
これに対し、上記一態様によれば、体動が生じた場合に可動部が変位できるので、本体部の先端が臓器における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。従って、肉芽の発生及び粘稠物の侵入を抑制でき、チューブに詰まりが発生することを確実に抑制できる。
【００１０】
上記一態様では、前記可動部は、前記本体部の全体に設けられていることが好ましい。
上記一態様によれば、可動部は、体表外と臓器とを連通させる本体部の全体に設けられているので、体動に伴って、本体部の先端を確実に変位させることができる。従って、臓器の同じ部位に本体部の先端が当接し続けることを抑制できるので、前述のように、チューブに詰まりが発生することを確実に抑制できる。
【００１１】
上記一態様では、前記本体部内に挿入される筒状部材を備え、前記筒状部材は、前記本体部内に位置し、かつ、当該本体部への挿入方向先端部が前記本体部における前記臓器内の位置より前記体表側に位置する挿入部と、前記本体部の中心軸に沿って前記挿入部に形成され、前記体表外と前記本体部内とを連通させる孔部と、前記挿入部と接続され、体表面に沿って延出するフランジ部とを備え、前記挿入部の外表面と、前記本体部の内縁との間には、所定の隙間が形成されていることが好ましい。
【００１２】
上記一態様によれば、筒状部材は、本体部に挿入された際に当該本体部における挿入方向先端部より先端部が体表側に位置する挿入部と、当該挿入部に形成される孔部と、当該挿入部と接続されるフランジ部とを有する。これによれば、フランジ部により筒状部材を本体部に保持させることができる。また、本体部内に挿入される挿入部の孔部により、体表外と本体部内の空間とが連通されるので、当該孔部内にフィルターを設けることで、本体部内、ひいては、臓器内に不純物が侵入することを抑制できる。
【００１３】
更に、本体部に対する挿入部の挿入方向先端部は、孔に対する本体部の挿入方向先端部より体表側に位置するので、当該挿入部の端部が、上記同じ部位に当接し続けることを抑制できる。従って、筒状部材に形成された孔部が閉塞されることを抑制でき、ひいては、チューブに詰まりが生じることを確実に抑制できる。
加えて、挿入部の外表面と本体部の内縁との間に、所定の隙間が形成されているので、挿入部が本体部の変位を妨げることを抑制できる。従って、本体部に筒状部材が設けられる場合でも、チューブに詰まりが生じることを抑制できる。
【００１４】
上記一態様では、前記可動部は、筒状に形成され、前記可動部は、当該可動部の中心軸に沿って当該可動部を貫通する第１孔部と、前記臓器内に位置する部位に形成され、当該可動部の中心軸に対する直交方向に沿って当該可動部を貫通する第２孔部とを有することが好ましい。
上記一態様によれば、臓器内に位置する可動部の部位に第２孔部が形成されていることにより、臓器内と体表外とを連通させる経路を更に増やすことができる。従って、例えば、第１孔部が臓器内に開口している場合で、当該開口面が前述の粘稠物等により閉塞される場合でも、第２孔部を介して、臓器内と体表外との連通を確保できる。従って、チューブに詰まりが生じることを一層確実に抑制できる。
【００１５】
上記一態様では、前記可動部は、前記本体部の中心軸に沿う方向、及び、当該中心軸に対する直交方向の少なくともいずれかに沿って変位することが好ましい。
上記一態様によれば、可動部が当該方向に沿って変位するので、本体部の先端が上記同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブに詰まりが生じることを確実に抑制できる。
【００１６】
上記一態様では、前記可動部は、複数のリングが前記中心軸に沿って所定間隔を空けて配列されたリング構造と、コイルが当該コイルの中心軸と前記本体部の中心軸とが一致するように設けられたコイル構造と、蛇腹構造との少なくともいずれかを有することが好ましい。
ここで、可動部が上記リング構造を有する場合には、本体部の先端は、少なくとも当該本体部の中心軸に対する直交方向に変位可能となる。また、可動部が上記コイル構造又は蛇腹構造を有する場合には、本体部の先端は、当該中心軸に沿う方向及び当該中心軸に対する直交方向のそれぞれに変化可能となる。
このため、上記一態様によれば、体動に伴って可動部が変位して、本体部の先端が上記同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブに詰まりが生じることを確実に抑制できる。
【００１７】
上記一態様では、前記可動部は、前記本体部の中心軸に沿って互いに変位自在に連結された複数の環状体を有する鎖状部材を複数備え、それぞれの前記鎖状部材は、前記本体部の周方向に沿って配置され、前記臓器内に位置することが好ましい。
上記一態様によれば、本体部には、複数の環状体が連結された鎖状部材が、本体部の周方向に複数設けられ、当該各鎖状部材は、臓器内に位置している。これによれば、各鎖状部材は、体動に伴って変位自在に構成されているので、前述のように、チューブの詰まりの発生を確実に抑制できる。
また、鎖状部材を構成する環状体に粘稠物が付着した場合でも、他の環状体及び他の鎖状部材との隙間により流通性が確保されるので、体表外と臓器との連通を確保できる。従って、この点においても、チューブに詰まりが発生することを抑制できる。
【００１８】
上記一態様では、前記可動部は、それぞれの前記鎖状部材の少なくともいずれかの前記環状体を互いに連結する環状の連結部材を有することが好ましい。
上記一態様によれば、各鎖状部材を連結する環状の連結部材が設けられることにより、付着した粘稠物が凝固して環状体が集約され、体表外と臓器との連通が妨げられることが生じることを抑制できる。従って、チューブに詰まりが発生することを抑制できる。
【００１９】
上記一態様では、前記可動部は、それぞれの前記鎖状部材を前記本体部に取り付ける取付部材を有し、前記取付部材は、前記本体部に着脱自在に設けられ、前記本体部は、前記体表外と前記臓器との間の寸法に応じて切断可能な材料により形成されていることが好ましい。
ここで、本体部の寸法は、体表と臓器との間の寸法に応じて設定されるが、当該寸法は、本体部を取り付ける位置や個人差により、ばらつきがある。
これに対し、上記一態様によれば、本体部が切断可能な材料により形成されているので、設定寸法に本体部の寸法を合わせることができる。また、このように、設定寸法に寸法が合わせられた本体部に対して、上記鎖状部材を取付部材を介して取り付けることができる。従って、チューブの汎用性を向上できる。
【００２０】
上記一態様では、前記本体部の内面には、撥水処理が施されていることが好ましい。
上記一態様によれば、本体部の内面に撥水処理が施されていることにより、当該内面への粘稠物の付着を抑制できる。従って、チューブに詰まりが生じることをより確実に抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るチューブの装着例を示す断面図。
【図２】前記第１実施形態におけるチューブを示す斜視図。
【図３】前記第１実施形態におけるチューブを示す断面図。
【図４】前記第１実施形態におけるチューブの変形を示す断面図。
【図５】本発明の第２実施形態に係るチューブの装着例を示す断面図。
【図６】前記第２実施形態におけるチューブを示す斜視図。
【図７】本発明の第３実施形態に係るチューブの装着例を示す断面図。
【図８】本発明の第４実施形態に係るチューブの装着例を示す断面図。
【図９】前記第４実施形態におけるチューブを示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について、図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態に係るチューブ１の装着例を示す断面図である。
本実施形態に係るチューブ１は、図１に示すように、体表外と体内の臓器内とを接続する孔Ｈに装着され、チューブ腔であるポートを形成するものである。具体的に、本実施形態では、チューブ１は、胸郭Ｃ１、壁側胸膜Ｃ２、肺Ｌの臓側胸膜Ｌ１及び肺野部Ｌ２を貫通する孔Ｈに取り付けられ、当該肺野部Ｌ２における残気量が多い部位（目的部位）から残気を体表外に排出する脱気用のポートＰＴを形成するものである。なお、この孔Ｈは、胸郭Ｃ１内に位置する肋骨ＣＳを避けて形成される。また、孔Ｈは、壁側胸膜Ｃ２及び臓側胸膜Ｌ１が互いに癒着された部位に形成されているが、癒着は形成されていなくてもよい。
【００２３】
図２及び図３は、それぞれチューブ１を示す斜視図及び断面図である。
このようなチューブ１は、図２及び図３に示すように、孔Ｈ内に挿入される本体部１１と、フランジ部１８及びシース１９とを有する。
これらのうち、フランジ部１８は、孔Ｈに対する本体部１１の挿入方向であるＺ１方向の基端側の本体部１１の端部に設けられている。このフランジ部１８における体表面に対向する部位には、接着材（図示省略）が設けられており、これにより、孔Ｈからチューブ１（本体部１１）が脱落することが防止される。
シース１９は、本体部１１における周方向に沿う側面を覆うものであり、可撓性を有する合成樹脂により円筒状に形成されている。このシース１９は、本体部１１とともに、孔Ｈ内に挿入される。
【００２４】
本体部１１は、樹脂により略円筒状に形成された第１円筒部１２及び第２円筒部１３と、これら第１円筒部１２及び第２円筒部１３の間に位置する可動部１４とを有し、これら第１円筒部１２及び第２円筒部１３と、可動部１４とは互いに接続されている。
また、本体部１１には、当該本体部１１の中心軸Ａ１に沿い、当該本体部１１を貫通する孔部１５が形成されている。この孔部１５は、第２円筒部１３におけるＺ１方向の先端側の端面１３１と、フランジ部１８におけるＺ１方向の基端側の端面１８１とに開口しており、当該孔部１５の内表面には、撥水処理が施されている。
【００２５】
また、孔部１５における空気の流路上には、フィルター１６が設けられている。このようなフィルター１６としては、例えば、疎水性フィルターを採用することができ、これにより、肺野部Ｌ２への微生物、病原体及びアレルゲン等の固体の侵入、及び、水等の液体の流入を防止できる。なお、本実施形態では、フィルター１６は、孔部１５におけるＺ１方向基端側の位置に設けられている。これは、孔部１５におけるＺ１方向先端側に位置すると、空洞Ｌ３内の粘稠物によりフィルター１６が詰まる可能性があるためである。しかしながら、これに限らず、孔部１５における空気の流路上に設けられていればよい。
【００２６】
可動部１４は、本実施形態では、蛇腹構造を有する。このため、可動部１４は、本体部１１の中心軸Ａ１に沿う方向に伸縮自在である他、当該中心軸Ａ１に対する直交方向に沿って傾倒自在である。このような可動部１４は、体動に応じて変位する。
なお、可動部１４の少なくとも一部は、図１に示したように、壁側胸膜Ｃ２より体内側（すなわち肺Ｌ側）に位置している。このため、呼吸等により肺Ｌが変位した場合、可動部１４が変位して、第２円筒部１３の位置が変更される。
【００２７】
このようなチューブ１は、孔Ｈに挿入されると、図１に示したように、本体部１１におけるＺ１方向先端側に位置する第２円筒部１３の端面１３１は、肺野部Ｌ２内に位置する。このため、当該端面１３１が、肺野部Ｌ２内の空洞Ｌ３の表面に接触する場合がある。この空洞Ｌ３の表面に端面１３１が長時間接触し続けると、肉芽が生じる場合がある。
これに対し、上記のように蛇腹構造を有する可動部１４は、上記中心軸Ａ１に沿う方向及び当該中心軸Ａ１に対する直交方向に変位自在であるので、体動に伴って可動部１４が変位することで、端面１３１が空洞Ｌ３の表面に当接し続けることが抑制される。
これにより、当該空洞Ｌ３の表面に肉芽が形成されることが抑制され、当該肉芽により、端面１３１に開口した孔部１５が閉塞されることが防止される。
【００２８】
また、空洞Ｌ３内には、痰等の粘稠物が存在し、当該粘稠物が孔部１５内に侵入する場合がある。このような場合でも、可動部１４が変位することで、当該粘稠物が孔部１５から空洞Ｌ３に排出されやすくなる。更に、孔部１５の内表面に撥水処理が施されているので、粘稠物の付着が抑制され、これにより、当該粘稠物が一層排出されやすい構造となっている。
【００２９】
［第１実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るチューブ１によれば、以下の効果がある。
筒状の本体部１１は、胸郭Ｃ１及び壁側胸膜Ｃ２側に位置する第１円筒部１２と、肺野部Ｌ２内に位置する第２円筒部１３との間に、体動に伴って変位する可動部１４を有する。これによれば、当該可動部１４が体動に伴って変位することにより、本体部１１の先端である端面１３１が肺野部Ｌ２（空洞Ｌ３の表面）における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。このため、当該同じ部位に肉芽が発生することを抑制でき、当該肉芽によりチューブ１の孔部１５が閉塞されることを抑制できる。また、可動部１４が変位することにより、孔部１５への粘稠物の侵入を抑制でき、当該粘稠物が侵入した場合でも、可動部１４の変位により、当該孔部１５から粘稠物を排出しやすくすることができる。従って、チューブ１の詰まりを抑制できる。
【００３０】
また、可動部１４は、壁側胸膜Ｃ２から肺野部Ｌ２側に位置していることから、呼吸等の体動に伴って、可動部１４を確実に変位させることができる。従って、上記端面１３１が空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制でき、チューブ１に詰まりが発生することを確実に抑制できる。
【００３１】
可動部１４は、本体部１１の中心軸Ａ１に沿って伸縮自在である他、当該中心軸Ａ１に対する直交方向に沿って傾倒自在である。これによれば、可動部１４の変位により、上記端面１３１が空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブ１に詰まりが生じることを確実に抑制できる。
【００３２】
可動部１４が蛇腹構造を有しているので、当該可動部１４は、上記方向に確実に変位可能である。このため、体動に伴って、可動部１４を確実に変位させることができ、上記端面１３１が空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブ１に詰まりが生じることを確実に抑制できる。
本体部１１に形成された孔部１５の内面には撥水処理が施されている。これによれば、当該孔部１５の内面への粘稠物の付着を抑制できる。従って、チューブ１に詰まりが生じることをより確実に抑制できる。
【００３３】
［第１実施形態の変形］
図４は、チューブ１の変形であるチューブ１Ａを示す断面図である。
上記チューブ１では、可動部１４は、蛇腹構造を有する構成であった。これに対し、コイル構造を有する可動部を採用してもよい。
例えば、チューブ１の変形であるチューブ１Ａは、図４に示すように、可動部１４に代えて可動部１４Ａを有する他は、チューブ１と同様の構成を有する。
可動部１４Ａは、コイル１４Ａ１を備えたコイル構造を有する。このコイル１４Ａ１は、当該コイル１４Ａ１の中心軸が、本体部１１の中心軸Ａ１と一致するように配置される。そして、コイル１４Ａ１におけるＺ１方向基端側の端部は第１円筒部１２と接続され、Ｚ１方向先端側の端部は第２円筒部１３と接続されている。
【００３４】
このようなチューブ１Ａを採用した場合でも、可動部１４Ａが、中心軸Ａ１に沿って伸縮自在であり、また、当該中心軸Ａ１に対する直交方向に傾倒自在であるので、当該可動部１４Ａが体動に伴って変位することで、前述のチューブ１と同様の効果を奏することができる。
なお、上記チューブ１Ａを採用する場合には、少なくともコイル１４Ａ１の外表面がシース１９により覆われていれば、当該コイル１４Ａ１の隙間（コイル１４Ａ１を形成する線材間の隙間）から、体液等の粘稠物がチューブ１Ａ内に侵入することが防止される。一方、前述の蛇腹構造を有する可動部１４を備えたチューブ１では、シース１９を省略することも可能である。
【００３５】
［第２実施形態］
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
本実施形態に係るチューブ２は、本体部全体に可動部が設けられ、当該本体部全体が変位自在である点で、前述のチューブ１と相違する。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同一又は略同一である部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００３６】
図５は、本実施形態に係るチューブ２の装着例を示す断面図である。また、図６は、チューブ２を示す斜視図である。
本実施形態に係るチューブ２は、図５に示すように、前述のチューブ１と同様に体表外と肺Ｌの肺野部Ｌ２における上記目的部位とを接続する孔Ｈに取り付けられ、当該体表外と目的部位とを連通させて前述のポートＰＴを形成するものである。このチューブ２は、図５及び図６に示すように、孔Ｈに挿入される本体部２１と、当該本体部２１に挿入される筒状部材２２とを備える。
【００３７】
本体部２１は、シース２１１と、複数のリング２１２とを有する。
シース２１１は、前述のシース１９と同様に、可撓性を有する合成樹脂により円筒状に形成されている。このシース２１１の長さ寸法は、体表と上記目的部位とを連通可能な寸法に設定されている。このため、孔Ｈに対する本体部２１の挿入方向であるＺ２方向におけるシース２１１の先端側は、肺野部Ｌ２の内側に位置する。なお、本実施形態では、当該先端部は、肺野部Ｌ２の上記空洞Ｌ３内に挿入されている。
【００３８】
複数のリング２１２は、それぞれ、金属或いは合成樹脂により形成された環状体である。これらリング２１２は、当該リング２１２の中心軸がシース２１１の中心軸Ａ２（すなわち本体部２１の中心軸Ａ２）と一致するように、当該シース２１１の内面に、それぞれ所定の間隔を空けて固定されている。
このようなリング２１２は、胸郭Ｃ１の胸筋によって、可撓性を有するシース２１１が径方向内側に向けて収縮されて、孔Ｈが閉塞されないようにする形状維持部材として機能する。この他、当該各リング２１２が設けられた部位は、中心軸Ａ２に沿う方向、及び、当該中心軸Ａ２に対する直交方向に変位可能である。このため、本体部２１においてリング２１２が設けられた部位は、本発明の可動部に相当する。そして、これらリング２１２は、Ｚ２方向に沿ってシース１９全体に設けられていることから、本実施形態では、本体部２１全体に可動部が設けられていることとなる。
なお、本実施形態では、リング２１２はシース２１１に２１個設けられているが、上記シース２１１の径方向内側への収縮を防止できれば、リング２１２の数は適宜変更可能である。
【００３９】
このように、円筒状のシース２１１の内面に複数のリング２１２が設けられた構成であるため、本体部２１には、体表外と肺野部Ｌ２内の目的部位とを連通する孔部２１３が形成される。この孔部２１３の内表面には、孔部１５と同様に、撥水処理が施されている。
【００４０】
筒状部材２２は、孔部２１３に挿入される挿入部２２１と、当該挿入部２２１における上記Ｚ２方向基端側に形成されたフランジ部２２４とを有する。
これらのうち、フランジ部２２４は、筒状部材２２が本体部２１に挿入された際に、体表面に沿って延出する部位であり、当該フランジ部２２４の外径は、孔Ｈの内径よりも大きい。このフランジ部２２４における対表面に対向する部分には、前述のフランジ部１８と同様に、接着材が設けられており、これにより、筒状部材２２は体表に着脱自在に取り付けられる。
【００４１】
挿入部２２１は、円筒状を有し、内部に中心軸Ａ２に沿う孔部２２２が形成されている。この挿入部２２１の外径は、孔部２１３の内径より小さく、当該挿入部２２１が孔部２１３内に挿入された際には、当該挿入部２２１の外表面と孔部２１３の内縁との間に、本体部２１が中心軸Ａ２に対する直交方向に変位可能な隙間が形成される。
このような挿入部２２１のＺ２方向に沿う寸法は、本体部２１の同方向の寸法より小さい。詳述すると、挿入部２２１におけるＺ２方向先端側の端面２２１Ａは、筒状部材２２が本体部２１内に挿入された際に、当該本体部２１におけるＺ２方向先端側の端面２１１Ａより体表側に位置する。このため、当該端面２１１Ａが、空洞Ｌ３の表面に当接する場合でも、端面２２１Ａは当該表面には当接されない。
なお、本実施形態では、肺野部Ｌ２内での体動に伴う本体部２１の変位を容易とするため、挿入部２２１のＺ２方向に沿う寸法は、端面２１１Ａが壁側胸膜Ｃ２に達しない程度の寸法に設定されている。
【００４２】
孔部２２２は、挿入部２２１の端面２２１Ａに開口している他、当該挿入部２２１と一体的に形成されたフランジ部２２４におけるＺ２方向基端側の端面２２４Ａに開口している。すなわち、孔部２２２は、筒状部材２２をＺ２方向に沿って貫通している。これにより、本体部２１に筒状部材２２を取り付けた後であっても、孔部２１３に侵入した空洞Ｌ３内の空気は、当該孔部２２２を介して、体表外に排出される。
なお、孔部２２２における空気の流路上には、前述のフィルター１６と同様のフィルター２２３が設けられている。このフィルター２２３の特性は、当該フィルター１６と同様であり、当該フィルター２２３の配置位置は、Ｚ２方向基端側に設定されている。
【００４３】
このようなチューブ２が孔Ｈに装着された際には、前述のチューブ１と同様に、本体部２１におけるＺ２方向先端側の端部が、体動に伴って中心軸Ａ２に沿う方向、及び、当該中心軸Ａ２に対する直交方向の少なくともいずれかに変位する。このため、空洞Ｌ３の表面における同じ部位に、本体部２１の端面２１１Ａが当接し続けることが抑制される。
また、本体部２１におけるＺ２方向先端側の端部が変位することで、当該本体部２１の孔部２１３内に粘稠物が侵入した場合でも、当該粘稠物を孔部２１３外に排出しやすくすることができる。
【００４４】
なお、前述のフランジ部１８と同様のフランジ部を本体部２１に設けてもよい。この場合、当該フランジ部により本体部２１を体表面に対して着脱自在とすることができ、当該フランジ部に対して、筒状部材２２のフランジ部２２４が着脱自在とすることができる。
また、筒状部材２２を本体部２１に対して嵌め込むことで、当該筒状部材２２を本体部２１に着脱自在に取り付ける構成としてもよい。このような構成として、例えば、内面（孔部２１３の内縁）或いは外表面に、中心軸Ａ２に沿う螺旋状のねじ溝が形成された本体部２１の構成と、挿入部２２１に当該ねじ溝に螺合するねじ山が形成された筒状部材２２の構成とが挙げられる。この他、Ｚ２方向に沿う溝と、当該溝に挿入される突出部との一方が設けられた本体部２１の構成と、他方が設けられた筒状部材２２の構成とが挙げられる。
【００４５】
［第２実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るチューブ２によれば、前述のチューブ１と同様の効果を奏することができる他、以下の効果を奏することができる。
本体部２１の全体には、可動部を構成する複数のリング２１２が設けられている。これによれば、体動に伴って、本体部２１のＺ２方向先端側の端部を確実に変位させることができ、当該端部が空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。従って、チューブ２に詰まりが発生することを確実に抑制できる。
【００４６】
筒状部材２２は、本体部２１内に挿入される挿入部２２１と、当該挿入部２２１に形成される孔部２２２と、体表面に沿って延出するフランジ部２２４とを備える。このフランジ部２２４により、筒状部材２２を孔Ｈに装着された本体部２１に保持できる。
また、孔部２２２により、体表外と本体部２１内とが連通され、孔部２２２が開口する端面２２１Ａが、本体部２１の端面２１１Ａより体表側に位置している。このことから、当該孔部２２２が閉塞されることが抑制され、体表外と、本体部２１が挿入される肺野部Ｌ２内との連通を確保できる。また、孔部２２２内に設けられたフィルター２２３が粘稠物により詰まることを抑制できる他、当該フィルター２２３により、肺Ｌ内に不純物が侵入することを抑制できる。
【００４７】
また、挿入部２２１の端面２２１Ａは、本体部２１の端面２１１Ａより体表側に位置することから、本体部２１のＺ２方向先端部の体動に伴う変位を妨げることがない。加えて、挿入部２２１の外表面と本体部２１の内縁との間には、所定の隙間が形成されているので、中心軸Ａ２に直交する方向への本体部２１の変位を妨げることが抑制される。従って、筒状部材２２が本体部２１に挿入された場合でも、当該本体部２１におけるＺ２方向先端部を確実に変位させることができ、ひいては、チューブ２に詰まりが生じることを抑制できる。
【００４８】
本体部２１全体が、複数のリング２１２を有する可動部として機能するので、当該本体部２１を、中心軸Ａ２に沿う方向、及び、当該中心軸Ａ２に対する直交方向に確実に変位させることができる。従って、体動に伴って本体部２１におけるＺ２方向先端部を確実に変位させることができ、当該先端部（端面２１１Ａ）が空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブ２に詰まりが生じることを確実に抑制できる。
【００４９】
［第３実施形態］
次に、本発明の第３実施形態について説明する。
本実施形態に係るチューブは、可動部の構成が異なる点で、前述のチューブ１，１Ａ，２と相違する。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同一又は略同一である部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００５０】
図７は、本実施形態に係るチューブ３を示す断面図である。
本実施形態に係るチューブ３は、図７に示すように、チューブ１，１Ａ，２と同様に、孔Ｈに取り付けられ、体表外と肺野部Ｌ２の目的部位とを連通させるものである。このチューブ３は、孔Ｈに挿入される本体部３１と、取付部材３２と、可動部３３とを備える。
【００５１】
本体部３１は、体表と肺野部Ｌ２とを接続可能な寸法を有する円筒状部材であり、本体部３１が孔Ｈに挿入された際には、当該孔Ｈに対する本体部３１の挿入方向であるＺ３方向の先端側の端部は、肺野部Ｌ２の空洞Ｌ３内に位置する。そして、本体部３１は、当該本体部３１の中心軸Ａ３に沿って貫通する孔部３１１を有する。
この孔部３１１における空気の流路上には、フィルター１６と同様のフィルター３１２が設けられている。このフィルター３１２は、本実施形態では、孔部３１１におけるＺ３方向基端側に設けられている。
【００５２】
本体部３１におけるＺ３方向基端側の端部には、体表面に沿って外側に延出するフランジ部３１３が設けられている。このフランジ部３１３における対表面に対向する面には、接着材が設けられ、これにより、本体部３１が孔Ｈに固定される。なお、チューブ３の交換を容易にするために、本体部３１の周囲にシース１９と同様のシースを設けてもよい。
【００５３】
本体部３１の内面には、取付部材３２を本体部３１に取り付けるための取付部３１４が設けられている。この取付部３１４は、本体部３１の内面から径方向外側に向かって凹む凹部により構成されている。
このような取付部３１４は、中心軸Ａ３に沿って等間隔に複数形成されている。このため、チューブ３の装着者の体表と上記目的部位との間の寸法に応じて本体部３１を切断し、切断された本体部３１におけるＺ３方向先端側の端部に最も近い取付部３１４に、取付部材３２が取り付けられることとなる。このような切断を可能とするために、本体部３１は、合成樹脂等の切断可能な材料により形成されている。
【００５４】
取付部材３２は、可撓性を有する円筒状部材であり、取付部材３２の中心軸に沿って当該取付部材３２を貫通する孔部３２１を有する。また、取付部材３２のＺ３方向基端側には、突出部３２２が形成され、Ｚ３方向先端側には、可動部３３が取り付けられている。
突出部３２２は、取付部材３２の径方向外側に突出するフランジ状に形成されている。そして、取付部材３２を取付部３１４に取り付ける際には、突出部３２２側の端部の径寸法を圧縮して小さくした後、当該取付部材３２を本体部３１の孔部３１１に挿入する。これにより、突出部３２２が取付部３１４を構成する凹部に挿入されて、取付部材３２が本体部３１に取り付けられる。
【００５５】
可動部３３は、チューブ３が孔Ｈに取り付けられた際に、体動に伴って変位する部位であり、肺野部Ｌ２内に位置する。この可動部３３は、複数の鎖状部材３３１と、当該複数の鎖状部材３３１を連結する連結部材３３２とを備える。
【００５６】
各鎖状部材３３１は、Ｚ３方向に沿うように複数の環状体３３１１が互いに屈曲自在に接続された構成を有する。このため、鎖状部材３３１は、全体として、体動に伴って、本体部３１の中心軸Ａ３に対する直交方向に揺動自在に変位する。
これら鎖状部材３３１は、取付部材３２のＺ３方向先端側の端面に、所定間隔を空けて取り付けられる。すなわち、各鎖状部材３３１は、中心軸Ａ３に沿って延出するように、円筒状の本体部３１の周方向に沿って等間隔に取り付けられる。
【００５７】
連結部材３３２は、環状に形成されており、図示を省略するが、当該連結部材３３２の中央には、孔が形成されている。このような連結部材３３２は、Ｚ３方向に沿って複数設けられ、それぞれ、各鎖状部材３３１の同じ位置の環状体３３１１を連結する。この連結部材３３２により、各鎖状部材３３１がばらついて変位することが抑制される他、各鎖状部材３３１により囲まれる断面視略円形状の空間Ｓが維持される。
【００５８】
このようなチューブ３が孔Ｈに装着された場合、可動部３３を構成する各鎖状部材３３１が、体動に伴って変位する。このため、当該各鎖状部材３３１におけるＺ３方向先端部が、空洞Ｌ３の表面に当接する場合でも、体動に伴って変位することにより、当該表面における同じ部位に当接し続けることを抑制できる。これにより、肉芽が発生して、チューブ３を介した空洞Ｌ３と体表外との連通が妨げられることを抑制できる。
【００５９】
また、空洞Ｌ３内の粘稠物が鎖状部材３３１に付着した場合でも、鎖状部材３３１の変位により、当該粘稠物が鎖状部材３３１から除去されやすい。この他、当該粘稠物が除去されない場合でも、各環状体３３１１の隙間や、各鎖状部材３３１間の隙間により、空洞Ｌ３と上記空間Ｓ内との連通を維持でき、ひいては、空洞Ｌ３と体表外との連通を維持できる。
なお、このような鎖状部材３３１及び連結部材３３２の他、取付部材３２の孔部３２１の内表面及び本体部３１の孔部３１１の内表面には、撥水処理が施されており、粘稠物が付着しづらくなっている。
【００６０】
［第３実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るチューブ３によれば、前述のチューブ１，１Ａ，２と同様の効果を奏することができる他、以下の効果を奏することができる。
本体部３１には、取付部材３２を介して、複数の環状体３３１１が連結された鎖状部材３３１を複数有する可動部３３が設けられ、各鎖状部材３３１は、本体部３１の周方向に沿って取り付けられて、肺野部Ｌ２内に位置している。これによれば、各鎖状部材３３１は、体動により変位自在であるので、前述のように、チューブ３に詰まりが生じることを確実に抑制できる。
また、鎖状部材３３１を構成する環状体３３１１に粘稠物が付着した場合でも、他の環状体３３１１及び他の鎖状部材３３１との隙間により、空洞Ｌ３と上記空間Ｓとの連通を確保できるので、体表外と当該空洞Ｌ３との連通を確保できる。従って、この点においても、チューブ３に詰まりが発生することを抑制できる。
【００６１】
可動部３３は、各鎖状部材３３１における同じ位置の環状体３３１１を互いに連結する環状の連結部材３３２を有するので、環状体３３１１に付着した粘稠物が凝固して当該環状体３３１１が集約され、体表外と肺野部Ｌ２との連通が妨げられることが生じることを抑制できる。従って、チューブ３に詰まりが発生することを抑制できる。
【００６２】
ここで、本体部３１の寸法は、体表と肺野部Ｌ２における目的部位との間の寸法に応じて設定されるが、当該寸法は、当該目的部位の位置や個人差により、ばらつきがある。
これに対し、本体部３１が切断可能な材料により形成され、当該本体部３１に複数の取付部３１４が設けられていることにより、設定寸法に本体部３１の寸法を合わせた上で、可動部３３が設けられた取付部材３２を取り付けることができる。従って、チューブ３の汎用性を向上できる。
【００６３】
［第４実施形態］
次に、本発明の第４実施形態について説明する。
本実施形態に係るチューブは、可動部の構成が異なる点で、前述のチューブ１，１Ａ，２，３と相違する。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同一又は略同一である部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００６４】
図８は、本実施形態に係るチューブ４の装着例を示す断面図である。また、図９は、チューブ４を示す斜視図である。
本実施形態に係るチューブ４は、図８に示すように、孔Ｈに取り付けられ、体表外と肺野部Ｌ２の目的部位とを連通させるものである。このチューブ４は、図８及び図９に示すように、孔Ｈに挿入される本体部４１と、可動部４２とを備える。
【００６５】
本体部４１は、孔Ｈに挿入される円筒状部材であり、当該本体部４１の中心軸Ａ４に沿って本体部４１を貫通する孔部４１１を有する。この孔部４１１内において、孔Ｈに対する本体部４１の挿入方向であるＺ４方向の基端側の端部には、前述のフィルター１６と同様のフィルター４１２が設けられている。
また、本体部４１におけるＺ４方向基端側の端部には、前述のフランジ部１８と同様のフランジ部４１３が、当該本体部４１の径方向外側に延出するように設けられている。このフランジ部４１３におけるＺ４方向基端側の端面４１３Ｂに孔部４１１の他端が開口している。一方、孔部４１１の一端は、可動部４２の第１孔部４２１と接続されている。
【００６６】
可動部４２は、本体部４１におけるＺ４方向先端側に設けられており、少なくとも一部が空洞Ｌ３内に配置される。この可動部４２は、ゴム等の可撓性材料により、本体部４１の外径寸法と略同じ外径寸法を有する円筒状に形成されており、本体部４１より撓みやすい構造を有する。このため、可動部４２は、体動に伴って変位可能である。このような可動部４２は、第１孔部４２１と、複数の第２孔部４２２とを有する。
【００６７】
第１孔部４２１は、可動部４２の中心軸（中心軸Ａ４と同じ）に沿って当該可動部４２を貫通する貫通孔であり、孔部４１１と接続されている。この第１孔部４２１の内縁には、撥水処理が施されている。
第２孔部４２２は、可動部４２における中心軸Ａ４に沿う側面に、当該中心軸Ａ４に沿う方向を長手方向とする矩形状にそれぞれ形成されており、本実施形態では、可動部４２の周方向に沿って６つ形成されている。これら孔部４２２は、中心軸Ａ４に対する直交方向に可動部４２を貫通している。
【００６８】
このような可動部４２内の空間には、当該可動部４２におけるＺ方向先端側の端面４２Ａに開口する第１孔部４２１と、当該可動部４２における側面に開口する第２孔部４２２とを介して、空洞Ｌ３内の空気が流入する。そして、当該空気は、可動部４２が接続された本体部４１の孔部４１１を介して、体表外に排出される。すなわち、チューブ４により、肺野部Ｌ２内と体表外とが連通される。
なお、可動部４２が体動に伴って変位可能であれば、当該可動部４２と本体部４１とは同じ材料により一体的に形成してもよく、或いは、それぞれ異なる材料により形成された本体部４１及び可動部４２を接着材等により互いに取り付けてもよい。
【００６９】
［第４実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るチューブ４によれば、前述のチューブ１，１Ａ，２と同様の効果を奏することができる他、以下の効果を奏することができる。
すなわち、筒状の本体部４１におけるＺ４方向先端側には、肺野部Ｌ２の空洞Ｌ３内に配置される可動部４２が設けられている。この可動部４２は、体動に伴って変位可能であるので、端面４２Ａが、空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを抑制でき、肉芽の発生によりチューブ４が閉塞されることを抑制できる。また、可動部４２が変位することにより、当該可動部４２内への粘稠物の侵入を抑制でき、当該粘稠物が侵入した場合でも、可動部４２の変位により、粘稠物を排出しやすくすることができる。従って、チューブ４の詰まりを抑制できる。
【００７０】
可動部４２の少なくとも一部は、肺野部Ｌ２内に位置していることから、呼吸等の体動に伴って、可動部４２を確実に変位させることができる。従って、上記端面４２Ａが空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制でき、チューブ４に詰まりが発生することを確実に抑制できる。
【００７１】
可動部４２は、可撓性材料により形成されており、中心軸Ａ４に沿って伸縮自在である他、当該中心軸Ａ４に対する直交方向に沿って傾倒自在である。これによれば、可動部４２の変位により、上記端面４２Ａが空洞Ｌ３の表面における同じ部位に当接し続けることを確実に抑制できる。従って、チューブ４に詰まりが生じることを確実に抑制できる。
【００７２】
肺野部Ｌ２の空洞Ｌ３内に位置する可動部４２において、中心軸Ａ４に沿う側面には、当該中心軸Ａ４に対する直交方向に可動部４２を貫通する第２孔部４２２が形成されている。これにより、端面４２Ａにおける第１孔部４２１の開口面が粘稠物等により閉塞された場合でも、第２孔部４２２を介して可動部４２内に空気を取り込むことができ、ひいては、孔部４１１を介して当該空気を体表外に排出できる。従って、肺野部Ｌ２内と体表外との連通を確保でき、チューブ４に詰まりが生じることを一層確実に抑制できる。
【００７３】
なお、本実施形態では、第２流通孔４２２は、それぞれ中心軸Ａ４に沿う矩形状に形成されているが、当該第２孔部４２２の形状は、他の形状（例えば、円形状や多角形状）でもよい。また、第２孔部４２２は、可動部４２の周方向に沿って配列されていなくてもよく、当該第２孔部４２２の形状等に応じてランダムに配置してもよい。更に、第２孔部４２２の数も適宜設定してよい。
【００７４】
また、第２孔部４２２により肺野部Ｌ２内と体表外との連通を確保できれば、第１孔部４２１は、端面４２Ａに開口していなくてもよい。
加えて、可動部４２は、可撓性材料により形成され、当該可動部４２は、体動に応じて変位可能としたが、可動部４２は、体動に応じて変位しなくてもよい。この場合でも、粘稠物等により、端面４２Ａにおける第１孔部４２１の開口面が閉塞されても、第２孔部４２２を介して、肺野部Ｌ２内と体表外とを連通させることができる。
【００７５】
［実施形態の変形］
本発明を実施するための最良の構成などは、以上の記載で開示されているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部若しくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【００７６】
前記第１実施形態では、可動部１４，１４Ａは、蛇腹構造及びコイル構造を有し、前記第２実施形態では、可動部として機能する本体部２１は、リング構造を有するとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、体動に伴って変位可能であれば、他の構造を備えていてもよい。例えば、前記第１実施形態で示したチューブ１の可動部に、第２実施形態で示したチューブ２の本体部２１のようなリング構造を採用してもよい。更に、当該チューブ１の可動部を、第１円筒部１２及び第２円筒部１３より可撓性が高い材料で構成された円筒状部分とすることで、当該可動部を変位可能に構成し、体動に応じて、第１円筒部１２に対して第２円筒部１３を相対的に変位可能としてもよい。このような材料として、ゴムや合成樹脂を例示できる。
【００７７】
また、可動部１４，１４Ａ，３３及び本体部２１の変位方向は、中心軸Ａ１〜Ａ３に沿う方向、及び、当該中心軸Ａ１〜Ａ３に対する直交方向としたが、本発明はこれに限らない。すなわち、これら各方向のいずれか一方のみでもよく、また、他の方向（例えば、中心軸を中心とする回転方向）に変位する構成としてもよい。
【００７８】
前記第２実施形態では、チューブ２は、本体部２１に挿入される筒状部材２２を備えるとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、筒状部材２２はなくてもよく、また、当該本体部２１に対して着脱自在でなくてもよい。
【００７９】
前記第３実施形態では、鎖状部材３３１は、複数の環状体が互いに屈曲自在に連結された構成を有するとしたが、本発明はこれに限らない。例えば、１つの環状体３３１１が揺動自在に取付部材３２に取り付けられた構成としてもよい。更に、連結部材３３２を設けずに、可動部３３を本体部３１に直接取り付けてもよい。加えて、各鎖状部材３３１は、本体部３１の周方向に沿って等間隔に配列されるとしたが、本発明はこれに限らない。例えば、当該周方向における一部の領域に設けられていてもよい。また、当該各鎖状部材３３１の配列方向は、中心軸Ａ３に直交する方向でもよく、等間隔でなくてもよい。
【００８０】
前記第４実施形態では、可動部４２における中心軸Ａ４に沿う側面に複数の第２孔部４２２を形成した。このような孔部を、前述のチューブ１の可動部１４の側面及びチューブ２の本体部２１の側面に形成してもよい。なお、可動部１４に当該孔部を形成する場合には、少なくとも当該孔部が形成される部位には、前述のシース１９は設けない構成とすればよい。
前記各実施形態では、孔部１５，２１３，３１１，４２１の内表面に撥水処理が施されているとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、撥水処理は施されていなくてもよく、各チューブの内表面全面に施されていてもよい。なお、撥水処理は、少なくとも、チューブの内面において孔Ｈへの挿入方向先端側の領域に施されていることが好ましい。
【００８１】
前記各実施形態では、チューブ１，２，３は、体表外と肺野部Ｌ２とを連通する孔Ｈに装着されるとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、当該チューブ１，２，３が挿入される臓器は、肺でなくてもよく、胃など、他の臓器でもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８２】
本発明は、体表外と臓器とを接続する孔に装着されるチューブに適用でき、特に、体表外と肺野部とを接続するポートを形成するチューブに好適に適用できる。
【符号の説明】
【００８３】
１，１Ａ，２，３，４…チューブ
１１，３１，４１…本体部
１４，１４Ａ，３３,４２…可動部
１４Ａ１…コイル
２１…本体部（可動部）
２１２…リング
２２…筒状部材
２２１…挿入部
２２２…孔部
２２４…フランジ部
３２…取付部材
３３１…鎖状部材
３３２…連結部材
３３１１…環状体
４２１…第１孔部
４２２…第２孔部
Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４…中心軸
Ｈ…孔
Ｌ…肺（臓器）
【図１】
2014023865.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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