(57)【要約】【課題】本発明は、この問題の解決を図る。すなわち、小面積でありながら、所望の帯域において高いアンテナ感度を得ることを目的としている。【解決手段】  本発明のアンテナは、ホット側給電部とアース側給電部とを備える車両の窓ガラスに配設され、ホット側給電部とアース側給電部には、それぞれホット側給電点、アース側給電点が備えられており、前記ホット側給電部の３方向が前記アース側給電部によって囲まれており、前記ホット側給電部にはホット側エレメントの一端が接続され、前記ホット側給電部より離れる方向に前記ホット側エレメントが延伸されており、前記アース側給電部には、アース側エレメントの一端が接続されており、前記ホット側エレメントを囲むように配設され、前記ホット側エレメントと前記アース側エレメントとが近接して容量結合している部分を有することを特徴とする車両用ガラスアンテナである。【選択図】図６
2014123851.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホット側給電部（３０）とアース側給電部（４０）とを備える車両の窓ガラスに配設される車両用ガラスアンテナであって、
ホット側エレメント（１０）の一端が接続されたホット側給電部（３０）と、前記ホット側給電部（３０）の少なくとも前記ホット側エレメント（１０）が接続されている箇所を除いて前記ホット側給電部（３０）を囲むように配設されたアース側給電部（４０）を備えており、
前記ホット側エレメント（１０）は、前記ホット側給電部（３０）より離れる方向に延伸されており、
前記アース側給電部（４０）には、アース側エレメント（２０）の一端が接続されており、前記アース側エレメント（２０）が前記ホット側エレメント（１０）を囲むように延伸されて配設されており、
前記ホット側エレメント（１０）と前記アース側エレメント（２０）とが、近接して容量結合している部分を有することを特徴とする車両用ガラスアンテナ。
【請求項２】
前記アース側給電部（４０）は、２つのアース側面状体（４１、４２）を備えており、
前記２つのアース側面状体（４１、４２）は、前記ホット側給電部（３０）を挟んで対向するように配置されており、
前記２つのアース側面状体（４１、４２）は、アース側面状体連結部（４３）によって接続されおり、
アース側給電点（４４）が、前記２つのアース側面状体（４１、４２）のいずれかに設けられていることを特徴とする請求項１に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項３】
前記アース側エレメント（２０）は、前記２つのアース側面状体（４１、４２）のうち、前記アース側給電点（４４）が接続された方のアース側面状体（４１、４２）に接続されていることを特徴とする請求項２に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項４】
前記ホット側エレメント（１０）は、ホット側第１線条（１１）とホット側第２線条（１２）とから構成されており、
前記ホット側第１線条（１１）は前記ホット側給電部（３０）に接続されており、
前記ホット側第２線条（１２）は、ホット側第１線条（１１）の途中部に接続されており、
前記ホット側第１線条（１１）又は前記ホット側第２線条（１２）の少なくとも一方が、前記アース側エレメント（２０）と近接して容量結合している部分を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項５】
前記ホット側第１線条（１１）と前記ホット側第２線条（１２）との両方のそれぞれが、前記アース側エレメント（２０）に容量結合している部分を有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項６】
前記ホット側エレメント（１０）が、前記ホット側第１線条（１１）とホット側第３線条（１３）とから構成されており、
前記ホット側第３線条（１３）が前記ホット側給電部（３０）に接続されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項７】
前記ホット側第３線条（１３）が、前記アース側エレメント（２０）に近接して容量結合している部分を有することを特徴とする請求項６に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項８】
前記ホット側エレメント（１０）が、前記ホット側第１線条（１１）、前記ホット側第２線条（１２）、及び前記ホット側第３線条（１３）を備えており、
前記ホット側第２線条（１２）に代わり、前記ホット側第３線条（１３）が、前記アース側エレメント（２０）に近接して容量結合している部分を有することを特徴とする請求項５乃至７のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項９】
前記ホット側エレメント（１０）に、ホット側第４線条（１４）を設け、前記ホット側第４線条（１４）が、前記ホット側第２線条（１２）に接続され、前記ホット側第１線条（１１）に沿って配設されていることを特徴とする請求項４乃至８のいずれか一つに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１０】
前記ホット側エレメント（１０）が、前記ホット側第１線条（１１）を備えており、前記ホット側第１線条は、その一端が前記ホット側給電部（３０）に接続されており、そして前記ホット側給電部（３０）から反時計回りに延伸されており、前記アース側エレメント（２０）は、前記アース側給電部（４０）から時計回りに延伸されていることを特徴とする請求項１に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１１】
前記ホット側第１線条（１１）には、前記ホット側補助線条（１５）の一端が接続されていることを特徴とする請求項１０に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１２】
リアガラスのデフォッガ（５２）の上部余白部に、フランジ（５１）の側辺にアース側給電部（４０）が沿うように近接させて、配設されていることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１３】
嵌め殺しのサイドガラスに、フランジ（５１）の側辺にアース側給電部（４０）が沿うように近接させて、配設されていることを特徴とする請求項１乃至１１に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１４】
フロントガラスに、フランジ（５１）の側辺にアース側給電部（４０）が沿うように近接させて、配設されていることを特徴とする請求項１乃至１１に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１５】
前記車両用ガラスアンテナが、透明フィルムに導電性塗料によって形成されていることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれかに記載の車両用ガラスアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車などの車両の窓ガラスに設けられる地上デジタルテレビ放送波などのＵＨＦ帯からＤＡＢ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｕｄｉｏ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ：地上デジタルラジオ放送）のＬバンド（１４５２ＭＨｚ〜１４９２ＭＨｚ）等のマイクロ波の電波を受信するのに好適な車両用アンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、日本国内においては、テレビ放送が、４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚの帯域の地上デジタル放送への移行を受けて、車両などの移動体においても鮮明な画像を見ることが可能となり、カーナビなどに地上デジタルテレビを見る機能が標準的に搭載されるようになってきている。
【０００３】
また、米国、中国などの日本国外においても、地上デジタル放送が実用化されてきており、ＵＨＦ帯においてサービスされている。
【０００４】
さらに、ラジオ放送も、ＤＡＢと呼ばれるデジタル放送に置き換えが進んでおり、その帯域は、バンド３（１７４ＭＨｚ〜２４０ＭＨｚ）、Ｌバンド（１４５２ＭＨｚ〜１４９２ＭＨｚ）の２つの異なる帯域から構成されている。
【０００５】
地上デジタルテレビ放送用の車両用ガラスアンテナとしては、例えば本出願人の出願に係る特開２０１２−０２９０３２号公報（特許文献１）には、ホット側給電点とアース側給電点とを備え、ホット側エレメントがホット側給電点に接続され、アース側エレメントがアース側給電点に接続されており、前記アース側エレメントが、アース側第１エレメントと、アース側第２エレメントとから構成されており、ホット側エレメントを、前記アース側第１エレメントと前記アース側第２エレメントとが、それぞれ右回り、左回りに囲むように配設された車両用ガラスアンテナが開示されている。
【０００６】
また、ＤＡＢ用の車両用ガラスアンテナとしては、例えば特開２０１２−１１４６６９号公報（特許文献２）のように、バンド３とＬバンドの２つの帯域に共用のアンテナが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１２−２９０３２号公報
【特許文献２】特開２０１２−１１４６６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載の車両用ガラスアンテナは、高いアンテナ感度を得ることが可能であるが、例えば日本の地上デジタル放送の帯域で高い感度を得るためには、１５０ｍｍ×９０ｍｍ程度の大きな面積をガラス板面上に必要とし、そのため見栄えがよくないという課題があった。
【０００９】
また、特許文献２に記載の車両用ガラスアンテナは、異なる二つの帯域を一つのアンテナで受信するため、２つの帯域で同時に高いアンテナ感度が得られるように調整をすることに工数を要することが問題であった。
【００１０】
本発明は、この問題の解決を図ること、すなわち、ガラス板面上の必要な面積が小面積でありながら、所望の帯域において高いアンテナ感度を得ることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の車両用ガラスアンテナは、ホット側給電部とアース側給電部とを備える車両の窓ガラスに配設される車両用ガラスアンテナである。そして、ホット側エレメントの一端が接続されたホット側給電部と、前記ホット側給電部の少なくとも前記ホット側エレメントが接続されている箇所を除いて前記ホット側給電部を囲むように配設されたアース側給電部を備えている。
【００１２】
そして、前記ホット側エレメントは、前記ホット側給電部より離れる方向に延伸されており、前記アース側給電部には、アース側エレメントの一端が接続されており、前記アース側エレメントが前記ホット側エレメントを囲むように延伸されて配設されている。
【００１３】
そして、前記ホット側エレメントと前記アース側エレメントとが、近接して容量結合している部分（以下、「オーバーラップ部」ということがある）を有することを特徴とする車両用ガラスアンテナである。
【００１４】
本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側給電部と前記アース側給電部とを、このような構成とすることによって、安定したアースをとることが可能となる。また、ホット側エレメントとアース側エレメントとを容量結合させることによって、それがコンダクタンスとして働くため、各エレメントの長さが、所望の帯域において必要となるエレメントの長さよりも短い長さであってもインピーダンスマッチングをさせることができ、さらに、アース側エレメントでホット側エレメントを囲むようにすることによって、所望の帯域において、高いアンテナ感度を得つつ、小面積のアンテナを実現することができる。
【００１５】
さらに、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記アース側給電部が、２つのアース側面状体を備えており、前記２つのアース側面状体は、前記ホット側給電部を挟むように対向させて配置されており、前記２つのアース側面状体は、アース側面状体連結部によって接続されている。そして、前記アース側給電点は、前記２つのアース側面状体のいずれかに接続することができる。
【００１６】
さらに、また、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記アース側エレメントが、前記２つのアース側面状体のうち、前記アース側給電点が接続された方のアース側面状体に接続させるとなおよい。このようにアース側給電点をとることによって、所望の帯域において、より高いアンテナ感度を得ることができる。
【００１７】
また、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側エレメントを、ホット側第１線条とホット側第２線条とから構成し、前記ホット側第１線条は前記ホット側給電部に接続し、前記ホット側第２線条は、ホット側第１線条の途中部に接続し、そして、前記ホット側第１線条又は前記ホット側第２線条の少なくとも一方が、前記アース側エレメントに近接して容量結合する部分を有するようにするとなおよい。
【００１８】
前記ホット側エレメントの構成をこのようにすることによって、前記ホット側第１線条に、前記ホット側第２線条を接続するときのその位置を調整することにより、また前記ホット側第１線条だけではなくて、前記ホット側第２線条の長さを調整することにより、所望の帯域内で高いアンテナ感度を得るための調整が容易となる。
【００１９】
さらに、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側第１線条と前記ホット側第２線条との両方が、前記アース側エレメントに容量結合する部分を有するようにすることができる。このようにすることによって、所望の帯域でのアンテナ感度を調整する際の調整できる箇所が増えるため、アンテナ感度の調整が容易となる。
【００２０】
本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側エレメントを、前記ホット側第１線条とホット側第３線条とから構成されるようにして、前記ホット側第３線条が前記ホット側給電部に接続されるようにしてもよい。このようにすることによって、ホット側第３線条の長さを調整することによって、所望の帯域によって高いアンテナ感度が得られるように調整することが容易となる。
【００２１】
さらに、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側第３線条を、前記アース側エレメントに近接して容量結合する部分を有するようにすることができる。このようにすることによって、所望の帯域でのアンテナ感度を調整する際の調整できる箇所が増えるため、アンテナ感度の調整が容易となる。
【００２２】
さらにまた、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側エレメントが、前記ホット側第１線条、前記ホット側第２線条、及び前記ホット側第３線条を備えており、前記ホット側第２線条に代わり、前記ホット側第３線条が、前記アース側エレメントに近接して容量結合する部分を有するようにしてもよい。本発明の車両用ガラスアンテナは、このような構成とすることによって、前記ホット側第３線条をアース側エレメントと容量結合させることができ、所望の帯域において高いアンテナ感度を得るように調整をすることが容易となる。
【００２３】
さらに、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側エレメントに、ホット側第４線条を設け、前記ホット側第４線条が、前記ホット側第２線条に接続され、前記ホット側第１線条に沿って、配設するようにしてもよい。このような構成とすることによって、所望の帯域においてより高いアンテナ感度を得ることができる。
【００２４】
また、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側エレメントが、前記ホット側第１線条を備えるようにして、前記ホット側第１線条の一端を前記ホット側給電部に接続し、そして前記ホット側第１線条を前記ホット側給電部から反時計回りに延伸し、さらに前記アース側エレメントを、前記アース側給電部から時計回りに延伸させてもよい。このような構成にすることによって、特にＤＡＢのＬバンドなどのマイクロ波帯域において、高いアンテナ感度を実現することができる。
【００２５】
そして、本発明の車両用ガラスアンテナは、前記ホット側第１線条に、前記ホット側補助線条の一端が接続することで、ＤＡＢのＬバンドなどのマイクロ波帯域において、高いアンテナ感度を得るための調整が容易になる。
【００２６】
また、本発明の車両用ガラスアンテナは、乗用車のリアガラスのデフォッガの上部余白部に、フランジの側辺にアース側給電部が沿うように近接させて、配設させることができる。このようにすることで、目立たないようにすることができ、かつアースを安定させることができ、本発明の車両用ガラスアンテナをある車両に合わせて調整した後で、同じアンテナパターンがさまざまな車両に用いられた場合でも、車両によって大幅にアンテナ感度が変化することを防ぐことができ、アンテナパターンの調整を容易にすることができる。
【００２７】
また、本発明の車両用ガラスアンテナは、乗用車の嵌め殺しのサイドガラスに、フランジの側辺にアース側給電部が沿うように近接させて、配設させることができる。このようにすることで、目立たないようにすることができ、かつアースを安定させることができ、本発明の車両用ガラスアンテナをある車両に合わせて調整した後で、同じアンテナパターンがさまざまな車両に用いられた場合でも、車両によって大幅にアンテナ感度が変化することを防ぐことができ、アンテナパターンの調整を容易にすることができる。
【００２８】
また、本発明の車両用ガラスアンテナは、フロントガラスに、フランジの側辺にアース側給電部が沿うように近接させて、配設させることができる。このようにすることで、目立たないようにすることができ、かつアースを安定させることができ、本発明の車両用ガラスアンテナをある車両に合わせて調整した後で、同じアンテナパターンがさまざまな車両に用いられた場合でも、車両によって大幅にアンテナ感度が変化することを防ぐことができ、アンテナパターンの調整を容易にすることができる。
【００２９】
さらに、本発明の車両用ガラスアンテナは、例えば、ＰＥＴなどで形成された透明フィルムに導電性塗料をスクリーン印刷することによって形成してもよいし、透明フィルムに透明導電性材料を真空蒸着法によって蒸着させることによって形成することもできる。ただ、ここに記載した方法に限ることなく、通常の透明フィルムにアンテナ形成する方法であれば使用することができる。このように透明フィルム上に形成すると、地デジ用又はＤＡＢのＬバンド用受信のための装備を備えていない車両に、本発明の車両用ガラスアンテナが形成された透明フィルムを前記車両の窓ガラスの任意の位置に貼り付けることによって、地デジの電波を受信することができるようになる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の車両用ガラスアンテナは、ホット側エレメントの一端が接続されたホット側給電部と、前記ホット側給電部の少なくとも前記ホット側エレメントが接続されている箇所を除いて前記ホット側給電部を囲むように配設されたアース側給電部を備え、前記ホット側エレメントは、前記ホット側給電部より離れる方向に延伸されており、前記アース側給電部には、アース側エレメントの一端が接続されており、前記アース側エレメントが前記ホット側エレメントを囲むように延伸されて配設されていることによって、アンテナ線条を形成するために必要とする面積が小面積でありながら、所望の帯域において、高い感度を得ることができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】実施形態１に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図２】実施形態２に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図３】実施形態３に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図４】実施形態４に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図５】実施形態５に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図６】実施形態６に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図７】実施形態７に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図８】実施形態８に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図９】実施形態９に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１０】実施形態１０に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１１】実施形態１１に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１２】実施形態１２に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１３】実施形態１３に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１４】実施形態１４に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１５】実施形態１５に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１６】実施形態１６に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１７】実施形態１７に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１８】実施形態１８に係わる車両用ガラスアンテナの正面図。
【図１９】実施形態６に係わる車両用ガラスアンテナをリアガラスに配設したときの車内側から見た正面図（１）。
【図２０】実施形態６に係わる車両用ガラスアンテナをリアガラスに配設したときの車内側から見た正面図（２）。
【図２１】実施形態５に係わる車両用ガラスアンテナをリアガラスに配設したときの社内側から見た正面図。
【図２２】実施形態６に係わる車両用ガラスアンテナをサイドガラスに配設したときの車内側から見た正面図。
【図２３】実施形態６に係る車両用ガラスアンテナをリアガラスに配設したときの日本の地上デジタルテレビ放送の帯域でのアンテナ感度の周波数特性図。
【図２４】実施形態５の車両用ガラスアンテナにおける、ホット側第１線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長と平均アンテナ感度の関係を示した図。
【図２５】実施形態５の車両用ガラスアンテナにおける、アース側エレメントの長さと平均アンテナ感度の関係を示した図。
【図２６】実施形態５の車両用ガラスアンテナにおける、ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長と平均アンテナ感度の関係を示した図。
【図２７】実施形態５の車両用ガラスアンテナにおける、ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ部の間隔と平均アンテナ感度の関係を示した図。
【図２８】実施形態５のアンテナにおける、アース側面状体の幅と平均アンテナ感度の関係を示した図。
【図２９】実施形態１５に係わる車両用ガラスアンテナをフロントガラスに配設したときの車内側から見た正面図。
【図３０】実施形態１５に係わる車両用ガラスアンテナをリアガラスに配設したときの車内側から見た正面図。
【図３１】実施形態１５に係わる車両用ガラスアンテナをサイドガラスに配設したときの車内側から見た正面図。
【図３２】実施形態１５に係る車両用ガラスアンテナをフロントガラスに配設したときのＤＡＢのＬバンドの帯域でのアンテナ感度と比較例の車両用ガラスアンテナとをフロントガラスに配設したときの周波数特性図。
【図３３】本発明のアンテナをＤＡＢのＬバンドの帯域に適用したときの、比較例として使用したＤＡＢ用アンテナの正面図。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施形態のアンテナの構成について説明する。なお、本明細書において、上下左右の用語は、添付の図面について使用するものであり、実際の物品における方向を規定するものではない。
【００３３】
＜実施形態１＞
図１は、本発明の実施形態１に係わるアンテナの正面図である。本発明のアンテナ１は、ホット側給電部３０と、アース側給電部４０とを備えている。アース側給電部４０は、ホット側給電部３０を挟むように面状の導電体で形成されるアース側第１面状体４１とアース側第２面状体４２とを備えており、さらに、アース側第１面状体４１とアース側第２面状体４２とを線条で連結するアース側面状体連結部４３を備えている。そして、ホット側給電部３０は、アース側給電部４０によって３方向（図１では上、下、左）を囲まれるようになっている。
【００３４】
そして、ホット側給電部３０には、ホット側エレメント１０を構成するホット側第１線条１１の一端が接続されており、アース側給電部４０の前記３方向で囲まれていない方向から、ホット側給電部３０より離れる方向にホット側エレメント１０が右方向、上方向、次いで右方向に延伸されている。
【００３５】
ホット側第１線条の長さは、受信したい周波数帯の中心周波数の波長λｍとし、ガラスの波長短縮率αを０．７としたときに、１／３αλｍのあたりで調整を行うことにより、高いアンテナ感度を得られる長さに調整される。
【００３６】
アース側給電部４０のアース側第１面状体４１には、アース側エレメント２０の一端が接続されている。アース側エレメント２０は、２つのアース側面状体４１、４２のうち、アース側給電点４４が接続された方のアース側面状体４１に接続されているが、アース側給電点４４をアース側面状体４２に設けて、アンテナ線条を図１と上下対称になるように設けてもよい。
【００３７】
アース側エレメント２０は、ホット側エレメント１０を矩形状に囲むように屈曲して形成されており、アース側第１面状体４１に近い方から、右方向のアース側第１線条２１、下方向のアース側第２線条２２、左方向のアース側第３線条２３のそれぞれ端同士が接続されることにより構成されている。アース側エレメント２０の長さは、受信したい周波数帯の中心周波数の波長λｍとし、ガラスの波長短縮率αを０．７としたときに、αλｍのあたりで調整を行うことにより、高いアンテナ感度を得られる長さに調整される。また、アース側第２線条２２の長さは、０．１αλｍ〜０．３αλｍの辺りで調整するようにするとよりよい。
【００３８】
ホット側第１線条１１は、その一部であるホット側第１線条１１のアース側エレメント２０が、アース側第１線条２１と所定の間隔で近接して容量結合している部分、すなわち、ホット側エレメント１０とアース側第１線条２１とのオーバーラップ部を形成している。このオーバーラップ部の長さを以下ではオーバーラップ長という。
【００３９】
そして、図示しない給電端子がホット側給電部３０及びアース側給電部４０に接続される。給電端子のホット側のホット側給電部３０への接続点を、ホット側給電点３１と表し、前記給電端子のアース側のアース側給電部４０への接続点を、アース側給電点４４と表している。そして、ホット側給電点３１は、ホット側給電部３０上にあり、アース側給電点４４は、アース側第１面状体４１上に設けている。ホット側給電点３０、アース側給電点４４は、前記給電端子のホット側、アース側の接続点を示すために便宜的に定義したものである。通常、前記給電端子のホット側は、ホット側給電部３０の中心付近に接続される。前記給電端子において、ホット側とアース側はある間隔をおいて設けられているので、使用する給電端子が定まっていれば、アース側給電点４４のアース側面状体４１内での位置は自ずと定まる。
【００４０】
また、アース側面状体連結部４３は、実施形態１のアンテナにおいては、線条になっているが、面状になっていても構わない。アース側面状体連結部４３の幅はアース側面状体４１、４２と同じ程度の幅があっても構わないが、アース側面状体４１、４２と共に、ホット側給電部３０を囲むことができるように配設されなければならない。
【００４１】
本発明のアンテナは、実施形態１のアンテナのように、ホット側給電部３０を囲む３方向をアース側給電部４０で囲むことによって、安定したアースを得ることができる。そのため、本発明のアンテナを取付けたガラスをさまざまな形状の車体に取付けても安定して高いアンテナ感度を得ることができる。また、アース側エレメント２０がホット側エレメント１０を囲むように配設されており、かつホット側エレメント１０のホット側第１線条１１が、アース側エレメント２０のアース側第１線条２１と容量結合することにより、この容量結合がコンダクタンスとして機能し、本発明のようにアース側エレメントが容量結合していない場合に比べて、アース側エレメント２０を形成するアース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３の合計の長さを短くすることができ、さらに、アース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３を矩形状になるように組み合わせることにより、アンテナ線条を形成するために必要とする面積が小面積でありながら、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４２】
また、本発明のアンテナは、アース側エレメント２０を構成するアース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３の各長さ、ホット側エレメント１０を構成するホット側第１線条１１の長さ、及びオーバーラップ長ａを調整することによって、本発明のアンテナが取付けられた窓ガラスがさまざまな形状の車体に取付けられても、所望の帯域において高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４３】
＜実施形態２＞
図２は、本発明の実施形態２に係わるアンテナの正面図である。実施形態２のアンテナは、実施形態１のアンテナとは、アース側給電点４４が、アース側エレメント２０の接続されていないアース側面状体４２に設けられている点が異なっている。本発明のアンテナは、実施形態２のアンテナのように、アース側給電点４４をアース側面状体４２上に備えるようにすることもできる。このとき、アース側エレメント２０のアース側第１線条２１の一端は、アース側第１面状体４１に接続されている。このようにアース側給電点４４をアース側面状体４２に設けたとしても、所望の帯域において高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４４】
＜実施形態３＞
図３は、本発明の実施形態３に係わるアンテナの正面図である。実施形態３のアンテナは、実施形態１のアンテナとは、ホット側第１線条１１の途中部にホット側第２線条１２の一端が接続されて右方向に延伸しており、さらにホット側第２線条１２が、アース側第３線条２３に所定の間隔で近接し、オーバーラップ長ｂで容量結合している点が異なっている。
【００４５】
このようにホット側第２線条１２を設けたことによって、ホット側第２線条１２の長さ、ホット側第２線条１２のホット側第１線条１１への接続箇所及びホット側第２線条１２とアース側第３線条２３とのオーバーラップ長ｂの長さと両線条の間隔を調整することによって、本発明のアンテナの入力インピーダンスを調整することができるので、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４６】
実施形態３のアンテナにおいては、ホット側第２線条１２が、アース側第３線条２３と近接して容量結合しているが、必ずしも容量結合をさせる必要はない。ホット側第２線条１２が、アース側第３線条２３と容量結合していない場合には、ホット側第２線条１２の長さ及びホット側第２線条１２のホット側第１線条１１への接続箇所を調整することによって、本発明のアンテナの入力インピーダンスを調整することができるので、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４７】
＜実施形態４＞
図４は、本発明の実施形態４に係わるアンテナの正面図である。実施形態４のアンテナは、実施形態２のアンテナが、ホット側第２線条１２を備えている代わりに、ホット側給電部３０のアース側給電部４０に囲まれていない方向にその一端が接続されたホット側第３線条１３を右方向に延伸して備えている点で実施形態３のアンテナと異なっている。そして、実施形態４のアンテナは、ホット側第３線条１３が、アース側第３線条２３に所定の間隔で近接し、オーバーラップ長ｂで容量結合している。
【００４８】
このようにホット側第２線条１２の代わりに、ホット側第３線条１３を設けたことによって、ホット側第３線条１３の長さ、及び、ホット側第３線条１３とアース側第３線条２３とのオーバーラップ長ｂの長さと両線条の間隔を調整することによって、本発明のアンテナの入力インピーダンスを調整することができるので、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００４９】
実施形態４のアンテナにおいては、ホット側第３線条１３が、アース側第３線条２３と近接して容量結合しているが、必ずしも容量結合をさせる必要はない。ホット側第３線条１３が、アース側第３線条２３と容量結合していない場合には、ホット側第３線条１３の長さを調整することによって、本発明のアンテナの入力インピーダンスを調整することができるので、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００５０】
＜実施形態５＞
図５は、本発明の実施形態５に係わるアンテナの正面図である。実施形態５のアンテナは、実施形態４のアンテナのホット側第１線条１１の途中部にホット側第２線条１２の一端を接続し右方向へ延伸している点で実施形態４と異なっている。
【００５１】
実施形態３、実施形態４においては、ホット側エレメント１０は、ホット側第１線条１１に加えて、ホット側第２線条１２又はホット側第３線条１３を備える構成となっていたが、図５のようにホット側エレメント１０が、ホット側第１線条１１、ホット側第２線条１２、ホット側第３線条１３とから構成されるようにしてもよい。このとき、ホット側第２線条１２は、アース側第３線条２３には近接しておらず、ホット側第３線条１３がアース側第３線条２３に所定の間隔で近接してオーバーラップ長ｂで容量結合をしている。
【００５２】
このようにホット側第２線条１２とホット側第３線条１３とを設けたことによって、ホット側エレメント１０を構成する各線条の長さ、ホット側第２線条１２のホット側第１線条１１への接続箇所、ホット側第１線条１１とアース側第１線条２１とのオーバーラップ長ａと両線条の間隔、及び、ホット側第３線条１３とアース側第３線条２３とのオーバーラップ長ｂと両線条の間隔を調整することによって、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００５３】
＜実施形態６＞
図６は、本発明の実施形態６に係わるアンテナの正面図である。実施形態６のアンテナは、ホット側第２線条１２の途中部にホット側第４線条１４が接続され、ホット側第１線条１１に沿って延伸されている点が、実施形態５のアンテナと異なっている。
【００５４】
ホット側第４線条１４は、ホット側第２線条１２の途中部に接続され、ホット側第１線条１１に沿って配設されているものである。ホット側第４線条１４を設けることによって、電波を受信しやすくなるため、アンテナ感度を向上させることに寄与させることができる。
【００５５】
＜実施形態７＞
図７は、本発明の実施形態７に係わるアンテナの正面図である。実施形態７のアンテナは、ホット側第３線条１３が、ホット側給電部３０に接続されホット側第３線条１３に平行に延伸されてホット側給電部３０のアース側給電部４０に囲まれていない方向に接続されている線条１３’で２重になっており、さらに前記２重の線条の先端が上下方向の短い線条１３’’によって接続されることでループ状となっている点で実施形態６のアンテナと異なっている。このようにホット側第３線条１３をループ状にすることによって、電波を受けやすくなるため、アンテナ感度を向上させることができる。また、ホット側第２線条１２をループ状にしても構わない。
【００５６】
＜実施形態８＞
図８は、本発明の実施形態８に係わるアンテナの正面図である。実施形態８のアンテナは、アース側給電部４０のアース側第１面状体４１及びアース側第２面状体４２が、それぞれ導電ペーストを焼き付けたベタパターンではなく、導電線条を密に並べることによって構成されている点が、実施形態６のアンテナとは異なっている。前記各アース側面状体４１，４２を構成する導電線条の間隔は、密であるほどよいが、３ｍｍ程度であれば、本発明のアンテナ性能を発揮することができる。
【００５７】
また、実施形態８のアンテナのように導電線条を平行に並べるだけではなく、メッシュ状に導電線条を構成してもよい。
【００５８】
＜実施形態９＞
図９は、本発明の実施形態９に係わるアンテナの正面図である。実施形態９のアンテナは、アース側給電点４４が配設されているアース側第１面状体４１が、５ｍｍ×５ｍｍ〜１０ｍｍ×１０ｍｍ程度の小面積であり、図示していない給電端子のアース側が載る程度の面積しかない点で、実施形態６のアンテナとは異なっている。アース側第１面状体４１は、この程度の小面積であっても、本発明のアンテナ性能を発揮することができる。
【００５９】
また、本発明のアンテナは、アース側給電点４４が載っているアース側第１面状体４１ではなく、アース側給電点４４が載っていないアース側第２面状体４２の方を同様に小面積としても、本発明のアンテナ性能を発揮することができる。
【００６０】
＜実施形態１０＞
図１０は、本発明の実施形態１０に係わるアンテナの正面図である。実施形態１０のアンテナは、アース側エレメント２０にアース側補助線条２４が上下方向に接続されている点で実施形態６とは異なっている。
【００６１】
実施形態１０のアンテナでは、アース側補助線条２４は、その両端が、アース側第１線条２１とアース側第３線条２３に接続され、アース側第２線条２２に平行に配設されている。
【００６２】
このようにアース側補助線条２４を備えることによって、入力インピーダンスの調整を行うことができるため、本発明のアンテナの給電点に接続される同軸線のインピーダンスに合わることができ、所望の帯域で高いアンテナ感度を得られるようになる。
【００６３】
実施形態１０においては、アース側補助線条２４は、アース側第１線条２１とアース側第３線条２３とを接続するように備えられている。しかしながら、必ずしもこの場所である必要はない。アース側エレメント２０上であれば任意の位置に接続することができる。
【００６４】
＜実施形態１１＞
図１１は、本発明の実施形態１１に係わるアンテナの正面図である。実施形態１１のアンテナは、アース側補助線条２４の接続位置と延伸される方向が実施形態１０のアンテナと異なっている。アース側補助線条２４は上述のように、アース側エレメント２０上であれば任意の位置に接続することができる。そのため、本発明のアンテナは、実施形態１１のようにアース側補助線条２４を設けても、所望の帯域で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００６５】
＜実施形態１２＞
図１２は、本発明の実施形態１２に係わるアンテナの正面図である。実施形態１２のアンテナは、アース側第２面状体４２にアース側給電部補助線条４５の一端が接続されている点で実施形態６のアンテナとは異なっている。
【００６６】
アース側給電部補助線条４５を備えることによって、本発明のアンテナの入力インピーダンスの調整ができるため、本発明のアンテナの給電点に接続する同軸線のインピーダンスに合わせて所望の帯域で高いアンテナ感度が得られるように調整することができる。
【００６７】
＜実施形態１３＞
図１３は、本発明の実施形態１３に係わるアンテナの正面図である。実施形態１３のアンテナは、ホット側第３線条１３がアース側第３線条２３だけではなくて、アース側第２線条２２にも沿って延伸されており、アース側第３線条２３だけではなく、アース側第２線条２２とも所定の間隔で近接して、オーバーラップ長ｂで容量結合している点で実施形態６のアンテナとは異なっている。
【００６８】
本発明のアンテナを設けたガラスを取付ける車両に合わせて、アンテナの各線条の長さ、線条間の接続位置を調整することによって、所望の帯域で高いアンテナ感度を得る必要がある。そのような調整によって、所望の帯域で高いアンテナ感度が得られる。
【００６９】
＜実施形態１４＞
図１４は、本発明の実施形態１４に係わるアンテナの正面図である。実施形態１４のアンテナは、ホット側第１線条１１がアース側第１線条２１だけではなくて、アース側第２線条２２にも沿って延伸されており、アース側第１線条２１だけではなく、アース側第２線条２２とも所定の間隔で近接して、オーバーラップ長ａで容量結合している点で実施形態６のアンテナとは異なっている。
【００７０】
本発明のアンテナを設けたガラスを取付ける車両に合わせて、アンテナの各線条の長さ、線条間の接続位置を調整することによって、所望の帯域で高いアンテナ感度を得る必要がある。そのような調整によって、所望の帯域で高いアンテナ感度が得られる。
【００７１】
以上、実施形態１〜１４のアンテナの形状について説明をした。アース側エレメント２０は、アース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３とで、矩形状に屈曲して形成されていたが、必ずしも矩形状にする必要はなく、例えば台形状やループ状などで囲むようにしてもよい。
【００７２】
＜実施形態１５＞
図１５は、本発明の実施形態１５に係わるアンテナの正面図である。実施形態１５のアンテナは、アース側エレメント２０が、アース側第１線条２１とアース側第２線条２２で構成されており、ホット側第１線条１１が、アース側第１線条２１に容量結合するのではなくて、アース側給電部３０から反時計回りに延伸され、アース側第２線条２２にある間隔で近接し、オーバーラップ長ａで容量結合している点で、実施形態１のアンテナとは異なっている。
【００７３】
本発明のアンテナは、このような構成にすることによって、特にＤＡＢのＬバンドなどのマイクロ波帯域において、高いアンテナ感度を実現することができる。また、アース側給電点４４は、実施形態１５のように、アース側第１線条２１が接続されているアース側第１面状体に設けられた方が、高い感度を得やすいため好ましい。
【００７４】
また、実施形態１５のアンテナにおいては、アース側エレメント２０は、アース側第１線条２１とアース側第２線条２２とで、Ｌ字形状としているが、必ずしもＬ字形状である必要はなく、ホット側第１線条１１が、ホット側給電部３０から反時計回りで延伸されてくるのに対して、アース側エレメント２０が、アース側給電部より時計回りで延伸されてきて、ホット側第１線条１１と近接して容量結合する部分を持つようになっておればよい。
【００７５】
＜実施形態１６＞
図１６は、本発明の実施形態１６に係わるアンテナの正面図である。実施形態１６のアンテナは、アース側第２線条２２に平行にアース側補助線条２４が設けられている点で、実施形態１５のアンテナとは異なっている。本発明のアンテナはこのような構成とすることによって、電波を受信することによって誘起された電流が流れやすいため、より高いアンテナ感度を得ることができる。
【００７６】
＜実施形態１７＞
図１７は、本発明の実施形態１７に係わるアンテナの正面図である。実施形態１５のアンテナにおいては、アース側第１線条２１は、真っ直ぐな線条であったが、実施形態１７のアンテナにおいては、アース側第１線条２１が、アース側給電部との接続点から一端上方に伸びてから、屈曲して延伸されている点が実施形態１５のアンテナとは異なっている。このようにして、本発明のアンテナは、アース側エレメント２０の長さとホット側第１線条１１とアース側エレメントとのオーバーラップ長ａとを柔軟に調整することができる。
【００７７】
＜実施形態１８＞
図１８は、本発明の実施形態１８に係わるアンテナの正面図である。実施形態１８のアンテナは、ホット側第１線条１１にホット側補助線条１５の一端が接続されており、ホット側第１線条１１のアース側エレメント２０とオーバーラップしている部分に平行に延伸されている点が、実施形態１５のアンテナとは異なっている。このような構成とすることにより、電波を受信することによって誘起された電流が流れやすいため、より高いアンテナ感度を得ることができる。
【００７８】
＜本発明のアンテナのガラス上での配設位置＞
本発明のアンテナは、図１９〜図２１及び図３０のようにリアガラスに配設したり、図２２及び図３１のように嵌め殺しのサイドガラスに配設したりすることができる。また、図２９のようにフロントガラスに配設することもできる。
【００７９】
本発明のアンテナ１をリアガラスに配設する際には、図１９〜図２１及び図３０のようにデフォッガ５２の上部の余白部に配設するのが好ましく、さらに、図１９、図２１及び図３０のようにフランジ５１の側辺にアース側給電部４０が沿うように近接させて、配設されていることがより好ましい。しかし、図２０のように、アース側給電部４０が、フランジ５１の上辺に沿うように配設しても構わない。
【００８０】
また、本発明のアンテナ１を嵌め殺しのサイドガラスに配設する際には、図２２及び図３１に示すように、アース側給電部４０が、フランジ５１の側辺に沿うように近接させて配設することが好ましい。
【００８１】
また、本発明のアンテナは、図３０のようにデフォッガ５２の上部余白部において、一つのＦＭアンテナと共存させてもよいし、図１９、図２１のように、デフォッガ５２の上部の余白部において、ＦＭ第１アンテナ６１、ＦＭ第２アンテナ６２と共存しているように、複数のアンテナと同じガラス上に共存させても構わない。
【００８２】
また、本発明のアンテナをフロントガラスに配設する際には、図２９のように、フランジ５１に、アース側給電部４０が沿うように近接させて配設することが好ましい。アース側給電部４０は、フランジ５１の上辺に沿わせて配設することがより好ましい。
【００８３】
＜本発明のアンテナと受信機との接続について＞
本発明のアンテナは、受信機まで前記アンテナで受信した信号を伝送するための給電線として同軸線を用いている。前記同軸線の先端には、図示されていない給電端子を接続しており、その給電端子のアース側をアース側給電点４４に、ホット側にはホット側給電点３１を接続している。そして、前記給電端子と各給電点とははんだ付けによって接続している。また、前記給電端子のホット側には、前記同軸線の芯線を接続しており、前記給電端子のアース側には、前記同軸線の外皮導体を接続している。
【００８４】
＜本発明のアンテナの形成方法について＞
本発明のアンテナの導電線条及び第１、第２面状体は、リアガラスのデフォッガを形成するのと同じ一般的な導電性セラミックペーストを用いることができ、デフォッガと同じ方法で印刷し、加熱炉によって焼付けることができる。または、本発明のアンテナは、透明樹脂フィルム上に導電性塗料でプリントしたものを、所望の位置に貼り付けることでガラスアンテナとして機能させることもできる。
【００８５】
＜本発明のアンテナの測定結果＞
[日本の地上デジタル放送の帯域でのアンテナ感度]
実施形態６のアンテナを、図１９に示すように、リアガラスのデフォッガ５２の上部余白部に２本のＦＭアンテナとして、ＦＭ第１アンテナ６１、ＦＭ第２アンテナ６２を備えるリアガラスの上部余白部に、前記２つのＦＭアンテナに重ならないように取付け、前記リアガラスを乗用車に取付けて測定を行った。
【００８６】
前記リアガラスに取付けた実施形態６のアンテナの各寸法を日本の地上デジタル放送の帯域（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）に合わせて調整を行い、以下の寸法になるように調整した。そして、図示しない給電端子を介して図示しない同軸ケーブルの一端を実施形態６のアンテナに接続し、前記同軸ケーブルのもう一方の先端を図示しないチューナーに接続した。
【００８７】
ホット側第１線条１１：１２０ｍｍ
ホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃ：６０ｍｍ
ホット側第１線条とホット側給電部との接続部ｄ：５ｍｍ
ホット側第２線条１２：４５ｍｍ
ホット側第３線条１３：６０ｍｍ
ホット側第４線条１４：１１０ｍｍ
ホット側第４線条の縦辺とホット側第１線条の縦辺との間隔ｍ：１５ｍｍ
ホット側第１線条のオーバーラップ部とホット側第４線条との間隔ｎ：５ｍｍ
ホット側第２線条とホット側第３線条との間隔ｅ：１０ｍｍ
アース側第１線条２１：１００ｍｍ
アース側第２線条２２：７７ｍｍ
アース側第３線条２３：９５ｍｍ
ホット側第１線条とアース側第１線条とのオーバーラップ部の間隔ｆ：５ｍｍ
ホット側第３線条とアース側第３線条とのオーバーラップ部の間隔ｇ：５ｍｍ
アース側第１面状体  幅ｈ  １５ｍｍ
アース側第１面状体  長さｉ  ５５ｍｍ
アース側第２面状体  幅ｊ  １５ｍｍ
アース側第２面状体  長さｋ  ５５ｍｍ
ホット側給電部３０  ５ｍｍ四方
ホット側給電部とアース側各面状体との間隔  ｌ  ３ｍｍ
アース側給電点：アース側第１面状体に配置
アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａ：６０ｍｍ
アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂ：５５ｍｍ
このとき、日本の地上デジタル放送の中心周波数の波長をλｍを６２０ＭＨｚとおいたときに、ホット側第１線条１１の長さは、ガラスの波長短縮率αを０．７としたときに、およそ０．３５αλｍとなっている。また、アース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３を合計した長さは、およそ０．８０αλｍとなっている。
【００８８】
このようにして作製した実施形態６のアンテナで、日本の地上デジタル放送の帯域のうち、４７０ＭＨｚ〜７１０ＭＨｚの帯域で測定を行ったところ、図２３に示される結果が得られた。ここで、４７０ＭＨｚ〜７１０ＭＨｚの範囲で測定を行っているのは、現状では、日本国内では、この範囲での帯域が利用されているためである。また、図２３の縦軸の単位はデジベルで示したときのダイポールアンテナ比（以下、ｄＢｄと呼ぶ）である。
【００８９】
図２３は、実施形態６のアンテナの、４７０ＭＨｚ〜７１０ＭＨｚの各周波数におけるアンテナ感度の全方位での平均値を示したものであり（以下、単にアンテナ感度と呼ぶことにする）、測定の帯域内でアンテナ感度がほぼ均一に高いアンテナ感度が得られていることがわかる。
【００９０】
ここでは、実施形態６のアンテナの測定結果のみを記したが、他の実施形態すなわち、実施形態１〜実施形態１４においても、それぞれのアンテナの各線条の長さ、接続位置、オーバーラップ長を調整することによって、実施形態６と同様に所望の帯域内で高いアンテナ感度を得ることができる。
【００９１】
また、ここでは、日本の地上デジタル放送の帯域についてのみ実験結果を示しているが、諸外国の地上デジタル放送の帯域においても、アンテナパターンを諸外国の地上デジタル放送の帯域に合わせて変更することで、所望の帯域で良好なアンテナ感度を得ることができるようになる。
【００９２】
[本発明のアンテナの構成とアンテナ感度の関係]
実施形態５のアンテナを、図２１に示すように、リアガラスのデフォッガ５２上部余白部に２本のＦＭアンテナとして、ＦＭ第１アンテナ６１、ＦＭ第２アンテナ６２を備えるリアガラスの上部余白部に、前記２つのＦＭアンテナの重ならないように取付け、前記リアガラスを車両に取付けて測定を行った。
【００９３】
前記リアガラスに取付けた実施形態５のアンテナの各寸法を日本の地上デジタル放送の帯域（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）に合わせて調整を行い、以下の寸法になるように調整した。そして、図示しない給電端子を介して図示しない同軸ケーブルの一端を実施形態５のアンテナに接続し、前記同軸ケーブルのもう一方の先端を図示しないチューナーに接続した。
【００９４】
ホット側第１線条１１：１２０ｍｍ
ホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃ：  ６０ｍｍ
ホット側第１線条とホット側給電部との接続部ｄ：５ｍｍ
ホット側第２線条１２：５５ｍｍ
ホット側第３線条１３：７０ｍｍ
ホット側第４線条１４：１１０ｍｍ
ホット側第２線条とホット側第３線条との間隔ｅ：１０ｍｍ
アース側第１線条２１：１２０ｍｍ
アース側第２線条２２：７５ｍｍ
アース側第３線条２３：９５ｍｍ
ホット側第１線条とアース側第１線条とのオーバーラップ部の間隔ｆ：５ｍｍ
ホット側第３線条とアース側第３線条とのオーバーラップ部の間隔ｇ：５ｍｍ
アース側第１面状体  幅ｈ  １５ｍｍ
アース側第１面状体  長さｉ  ５５ｍｍ
アース側第２面状体  幅ｊ  １５ｍｍ
アース側第２面状体  長さｋ  ５５ｍｍ
ホット側給電部３０  ５ｍｍ四方
ホット側給電部とアース側各面状体との間隔  ｌ  ３ｍｍ
アース側給電点：アース側第１面状体に配置
アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａ：６０ｍｍ
アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂ：５５ｍｍ
このようにしてまずは最適なアンテナ寸法を定めた。このとき、日本の地上デジタル放送の中心周波数の波長をλｍを６２０ＭＨｚとおいたときに、ホット側第１線条１１の長さは、ガラスの波長短縮率αを０．７としたときに、およそ０．３５αλｍとなっている。また、アース側第１線条２１、アース側第２線条２２、アース側第３線条２３を合計した長さは、およそ０．８５αλｍとなっている。
【００９５】
以下の各寸法を変化させたときのアンテナ感度を測定し、本発明のアンテナ寸法の変化に対するアンテナ感度の変化を整理した。
【００９６】
ホット側第１線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長
アース側エレメントの長さ
ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長
ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ部の間隔
アース側面状体の幅。
【００９７】
（ホット側第１線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長とアンテナ感度の関係）
ホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃの長さを変化させることによって、アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａを１０ｍｍ〜１２０ｍｍの間で変化させた。このとき、ホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃの長さの調整する際には、ホット側第１線条１１のホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃ以外の箇所の寸法は変えていないため、ホット側第１線条１１の全長は、ホット側第１線条のアース側第１線条とのオーバーラップ部ｃの長さの調整することによって変化している。
【００９８】
この測定の結果は図２４に示したようになる。図２４において、横軸は、アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長であり、単位はｍｍである。また、縦軸は、平均アンテナ感度で、単位はｄＢｄであり、数字が大きいほど、大きな平均アンテナ感度であることを示している。
【００９９】
ここで平均アンテナ感度と呼んでいるのは、４７０ＭＨｚ〜７１０ＭＨｚの各周波数におけるアンテナ感度の全方位での平均値を求め、さらに４７０ＭＨｚ〜７１０ＭＨｚの範囲で、前記平均値の平均値を求めたものである（以降、この平均値のことを平均アンテナ感度と呼ぶこととする）。
【０１００】
図２４より、実施形態５のアンテナにおいては、アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａは、４０ｍｍ〜８０ｍｍの間であると高いアンテナ感度が得られて、好ましいことがわかる。
【０１０１】
本発明の他の実施形態においても、日本の地上波デジタル放送の帯域で高いアンテナ感度を得るためにアンテナパターンを調整する場合、アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａは、実施形態５のアンテナで好ましい範囲を目安にして調整を行うと日本の地上デジタル放送の帯域において高いアンテナ感度が得られる寸法に到達することが容易となる。
【０１０２】
（アース側エレメントの長さとアンテナ感度の関係）
アース側第２線条２２の長さ、アース側第１線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａ、及び、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂを変化させずに、アース側第１線条２１及びアース側第３線条のそれぞれの長さの変化が等しくなるようにアース側エレメント２０の全長を２６０ｍｍ〜４５０ｍｍの範囲で変化させた。
【０１０３】
この測定の結果は図２５に示したようになる。図２５において、横軸は、アース側エレメント２０の全長であり、単位はｍｍである。また、縦軸は、平均アンテナ感度で、単位はｄＢｄであり、数字が大きいほど、大きな平均アンテナ感度であることを示している。
【０１０４】
図２５より、実施形態５のアンテナにおいては、アース側エレメント２０の全長は、２９０ｍｍ〜３７０ｍｍの間であると高いアンテナ感度が得られて、好ましいことがわかる。
【０１０５】
本発明の他の実施形態においても、日本の地上波デジタル放送の帯域で高いアンテナ感度を得るためにアンテナパターンを調整する場合、アース側エレメント２０の全長は、実施形態５のアンテナで好ましい範囲を目安にして調整を行うと日本の地上デジタル放送の帯域において高いアンテナ感度が得られる寸法に到達することが容易となる。
【０１０６】
（ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ長とアンテナ感度の関係）
ホット側第３線条１３の長さを変化させることによって、ホット側第３線条１３とアース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂを−１５ｍｍ〜５５ｍｍの間で変化させた。ここで、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂが０以下の値のときは、ホット側第３線条１３とアース側第３線条２３とはオーバーラップ部を形成していない状態である。例えば、オーバーラップ長ｂが−１５ｍｍのときは、ホット側第３線条１３のアース側第３線条側２３側の先端と、アース側第３線条２３のホット側第３線条側の先端の間隔が各線条に平行になるように測定したときに、１５ｍｍ離れていることを示している。
【０１０７】
この測定の結果は図２６に示したようになる。図２６において、横軸は、アース側第３線条２３とホット側第３線条１３とのオーバーラップ長であり、単位はｍｍである。また、縦軸は、平均アンテナ感度で、単位はｄＢｄであり、数字が大きいほど、大きな平均アンテナ感度であることを示している。
【０１０８】
図２６より、実施形態５のアンテナにおいては、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ａは、１０ｍｍ〜５５ｍｍの間であると高いアンテナ感度が得られて、好ましいことがわかる。
【０１０９】
本発明の他の実施形態においても、日本の地上波デジタル放送の帯域で高いアンテナ感度を得るためにアンテナパターンを調整する場合、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ長ｂは、実施形態５のアンテナで好ましい範囲を目安にして調整を行うと日本の地上デジタル放送の帯域において高いアンテナ感度が得られる寸法に到達することが容易となる。
【０１１０】
（ホット側第３線条とアース側エレメントとのオーバーラップ部の間隔とアンテナ感度との関係）
ホット側第３線条１３とアース側第３線条２３とのオーバーラップ部での間隔ｇを５ｍｍ〜３５ｍｍの間で変化させたときの平均アンテナ感度を測定した。このとき、ホット側第３線条１３とアース側第３線条２３とのオーバーラップ部での間隔を変化させるために、アース側第２線条の長さを変化させることによって対応した。
【０１１１】
この測定の結果は図２７に示したようになる。図２７において、横軸は、アース側第３線条２３とホット側第３線条１３とのオーバーラップ部での間隔であり、単位はｍｍである。また、縦軸は、平均アンテナ感度で、単位はｄＢｄであり、数字が大きいほど、大きな平均アンテナ感度であることを示している。
【０１１２】
図２７より、実施形態５のアンテナにおいては、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ部の間隔ｅは、５ｍｍ以上で測定をしているが、５ｍｍのときに最も平均アンテナ感度が大きくなり、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ部の間隔が広がるほど平均アンテナ感度が小さくなっていくことがわかる。そのため、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ部の間隔は小さいほどより高い平均アンテナ感度が得られるであろうことが予想される。
【０１１３】
しかしながら、本発明のアンテナをリアガラスのデフォッガを形成するのと同じ一般的な導電性セラミックペーストを用いて形成する場合、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ部の間隔は、３ｍｍ以上とすることが設計上望ましい。
【０１１４】
本発明の他の実施形態においても、日本の地上波デジタル放送の帯域で高いアンテナ感度を得るためにアンテナパターンを調整する場合、アース側第３線条とホット側第３線条とのオーバーラップ部の間隔ｅは、実施形態５のアンテナで好ましい範囲を目安にして調整を行うと日本の地上デジタル放送の帯域において高いアンテナ感度が得られる寸法に到達することが容易となる。
【０１１５】
（アース側面状体の幅とアンテナ感度との関係）
アース側第１面状体４１とアース側第２面状体４２の幅を１５ｍｍ〜１００ｍｍまで同時に変化させた。
【０１１６】
この測定の結果は図２８に示したようになる。図２８において、横軸は、アース側エレメント２０の全長であり、単位はｍｍである。また、縦軸は、平均アンテナ感度で、単位はｄＢｄであり、数字が大きいほど、大きな平均アンテナ感度であることを示している。
【０１１７】
図２８より、実施形態５のアンテナにおいては、アース側面状体４１、４２の幅は、１５ｍｍとしたときが、最大であり、アース側面状体４１、４２の幅が大きくなるほどアンテナ感度が小さくなっていくことがわかる。図２８では、アース側面状体４１、４２の幅は１５ｍｍまでしか測定していないが、図２８から、１５ｍｍの辺りで最大の値となるだろうということはわかる。このことから、アース側面状体４１、４２の幅は、１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度とすることが好ましい。
【０１１８】
本発明の他の実施形態においても、日本の地上波デジタル放送の帯域で高いアンテナ感度を得るためにアンテナパターンを調整する場合、アース側面状体４１、４２の幅は、実施形態５のアンテナで好ましい範囲を目安にして調整を行うと日本の地上デジタル放送の帯域において高いアンテナ感度が得られる寸法に到達することが容易となる。
【０１１９】
[ＤＡＢのＬバンドでのアンテナ感度]
実施形態１５のアンテナ１、１’を図２９に示すように、フロントガラスの上部側辺部及び上部上辺部に取付け、前記フロントガラスを車両に取付けて測定を行った。
【０１２０】
前記フロントガラスに取付けた実施形態１５のアンテナ１、１’の各寸法をＤＡＢのＬバンド（１４５２ＭＨｚ〜１４９２ＭＨｚ）に合わせて調整を行った。例えば、フランジ５１の上辺にアース側給電部４０を沿わせた本発明のアンテナ１を以下の寸法になるように調整した。そして、図示しない給電端子を介して図示しない同軸ケーブルの一端を実施形態１５のアンテナに接続し、前記同軸ケーブルのもう一方の先端を図示しないチューナーに接続した。
【０１２１】
ホット側第１線条１１：８５ｍｍ
アース側第１線条２１：６０ｍｍ
アース側第２線条２２：６０ｍｍ
ホット側第１線条とアース側第２線条とのオーバーラップ部の間隔ｆ：１０ｍｍ
アース側第１面状体  幅ｈ  １５ｍｍ
アース側第１面状体  長さｉ  ４０ｍｍ
アース側第２面状体  幅ｊ  １５ｍｍ
アース側第２面状体  長さｋ  １５ｍｍ
ホット側給電部３０  ５ｍｍ四方
ホット側給電部とアース側各面状体との間隔  ｌ  ５ｍｍ
アース側給電点：アース側第１面状体に配置
アース側第２線条とホット側第１線条とのオーバーラップ長ａ：３５ｍｍ
このとき、ＤＡＢのＬバンドの中心周波数の波長λｍを１４７２ＭＨｚとおいたときに、ホット側第１線条１１の長さは、ガラスの波長短縮率αを０．７としたときに、およそ０．４αλｍとなっている。また、アース側第１線条２１、アース側第２線条２２を合計した長さは、およそ０．８５αλｍとなっている。
【０１２２】
このようにして作製した実施形態１５のアンテナで、ＤＡＢのＬバンドで測定を行ったところ、図３２に示される結果が得られた。
【０１２３】
図３２は、実施形態１５のガラスアンテナのうちフロントガラスの上辺中央部で、フランジ５１の上辺にアース側給電部４０を沿わせた実施形態１５のアンテナ１と、アンテナ１のアース側給電部４０同じ位置に比較例のアンテナのアース側面状体７２がくるように取付けた後述する比較例のアンテナを測定した結果であり、１４５２ＭＨｚ〜１４９２ＭＨｚの各周波数におけるアンテナ感度の全方位での平均値を示したものであり（以下、単にアンテナ感度と呼ぶことにする）、実線は本発明の実施形態１５のアンテナの測定結果、破線は比較例のアンテナの測定結果を表している。横軸は、周波数であり、縦軸は、単位がｄＢｄであり、各周波数におけるアンテナ感度を表している。図３２より測定の帯域内でアンテナ感度がほぼ均一に高いアンテナ感度が得られていることがわかる。
【０１２４】
ここでは、本発明の実施形態１５のアンテナの測定結果に関して、フロントガラスのフランジ５１の上辺にアース側給電部４０を沿わせた場合のみを示したが、フロントガラスのフランジ５１の側辺にアース側給電部４０を沿わせた場合にも、同様に高いアンテナ感度を得ることができる。
【０１２５】
以上好適な実施の形態について述べたが、本発明はこれに限定されるものではなく種々の応用が考えられるものである。
【０１２６】
＜比較例＞
図３３は、本発明の実施形態１５に係わる比較例のアンテナパターンの正面図である。本比較例のアンテナは、芯線側給電点７１と、アース側面状体７２とを備え、さらにバンド３受信用エレメント７３とＬバンド受信用エレメント７４とが、ホット側給電点７１とアース側面状体７２と容量結合するように配設されている。そして、図示しない給電端子を介して図示しない同軸ケーブルの先端の芯線側を比較例のアンテナのホット側給電点７１に接続し、前記同軸ケーブルの外皮導体をアース側面状体７２の所定の位置に接続し、前記同軸ケーブルのもう一方の先端を図示しないチューナーに接続し、Ｌバンド帯でのアンテナ感度の測定を行った。
【０１２７】
図３２を見ると、ＤＡＢ規格のＬバンド帯の全域において、実施形態１５のアンテナ１の受信利得は、比較例のアンテナのアンテナ感度に比べて高い値となっていることがわかる。
【符号の説明】
【０１２８】
１  ガラスアンテナ
１０  ホット側エレメント
１１  ホット側第１線条
１１  ホット側第１線条
１２  ホット側第２線条
１３  ホット側第３線条
２０  アース側エレメント
２１  アース側第１線条
２２  アース側第２線条
２３  アース側第３線条
２４  アース側補助線条
３０  ホット側給電部
３１  ホット側給電点
４０  アース側給電部
４１  アース側第１面状体
４２  アース側第２面状体
４３  アース側面状体連結部
４４  アース側給電点
４５  アース側給電部補助線条
５  窓ガラス
５１  フランジ
５２  デフォッガ
５２１  バスバ
５２２  熱線
５３  ルームミラー
６  ＦＭアンテナ
６１  ＦＭ第１アンテナ
６２  ＦＭ第２アンテナ
７  比較例のアンテナ
７１  比較例のアンテナのホット側給電点
７２  比較例のアンテナのアース側給電点
７３  比較例のアンテナのバンド３受信用エレメント
７４  比較例のアンテナのＬバンド受信用エレメント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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