(57)【要約】【課題】小型化、薄型化された無指向性のスピーカシステムを提供する。【解決手段】本発明のスピーカシステムは、対向するバッフル面４ａ，４ｂを備えたキャビネット４と、前記対向するバッフル面４ａ，４ｂそれぞれに取り付けられたスピーカユニット２の対と、を備えてなり、前記スピーカユニット２の対をなす当該スピーカユニット２が互いに同一の構成であり、当該スピーカユニット２の各振動板２ａ，２ａの間の距離Ｌ２が当該スピーカユニット２の口径Ｄ１以下であることを特徴とする。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向するバッフル面を備えたキャビネットと、
前記対向するバッフル面それぞれに取り付けられたスピーカユニットの対と、
を備えてなり、
前記スピーカユニットの対をなす当該スピーカユニットが互いに同一の構成であり、
当該スピーカユニットの各振動板の間の距離が当該スピーカユニットの口径以下であることを特徴とするスピーカシステム。
【請求項２】
前記対向するバッフル面の間の距離が、前記スピーカユニットの口径以下に設定されていることを特徴とする請求項１記載のスピーカシステム。
【請求項３】
前記スピーカユニットの対は、高域再生用スピーカの対及び／または低域再生用スピーカユニットの対であることを特徴とする請求項１又は２記載のスピーカシステム。
【請求項４】
前記スピーカユニットの対が高域再生用スピーカユニットを含む場合、
当該高域再生用スピーカユニットにイコライザが備えられていることを特徴とする請求項３記載のスピーカシステム。
【請求項５】
前記高域再生用スピーカユニット及び低域再生用スピーカユニットが、一組ずつそれぞれ同じバッフル面に取り付けられていることを特徴とする請求項３記載のスピーカシステム。
【請求項６】
前記スピーカユニットの対が低域再生用スピーカユニットを含む場合、
当該低域再生用スピーカユニットの対を、複数対備えていることを特徴とする請求項３記載のスピーカシステム。
【請求項７】
前記スピーカユニットの対は、それぞれ同位相で駆動されることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項８】
前記対向するバッフル面の距離ｔと、該バッフル面に取り付けられた前記スピーカで再生される音波の波長をλとし、
前記スピーカの軸上における音圧と比較して-6ｄB以上の音圧を発する範囲をサービス範囲としたとき、
ｔ＜λの関係を満たすλに対応する周波数において前記スピーカの該サービス範囲は９０度であることを特徴とする請求項1から7のいずれか１項に記載のスピーカシステム。
【請求項９】
前記対向するバッフル面は同じ形状であり、かつ平行であることを特徴とする請求項1から８のいずれか１項に記載のスピーカシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば無指向性スピーカシステムとして使用可能なスピーカシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来技術の無指向性スピーカシステムは、例えば、特許文献１に示されるように、複数の高域再生用スピーカユニット及び低域再生用スピーカユニットを球面に配置するなどして構成されていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−７００９２号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】「スピーカシステム（上）」山本武夫編著（１９７７年  （株）ラジオ技術社）Ｐ２０〜２２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の無指向性スピーカシステムの構成では小型化、薄型化が困難であるという問題が一例として挙げられる。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、例えば、無指向性として使える小型化、薄型化されたスピーカシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前述した課題を解決し目的を達成するために、請求項１に記載の本発明のスピーカシステムは、対向するバッフル面を備えたキャビネットと、前記対向するバッフル面それぞれに取り付けられたスピーカユニットの対と、を備えてなり、前記スピーカユニットの対をなす当該スピーカユニット互いに同一の構成であり、当該スピーカユニットの各振動板の間の距離が当該スピーカユニットの口径以下であることを特徴としている。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
まず、本発明におけるスピーカシステムの小型化、薄型化及び無指向性を実現する原理について説明する。
【０００９】
スピーカシステムにおいて、薄いキャビネットの両面に同じスピーカユニットを備え同位相で両面駆動する場合、音源が点音源に近い構成となり、スピーカシステムは無指向性となる。また、このような両面駆動（バイポール）は等価的に無限大バッフルとみなせ、音圧周波数特性はバッフルの大きさに関係しない。
【００１０】
図１は、例えば、非特許文献１に示されているスピーカの指向性サービス範囲を表す図である。図１において、スピーカユニットが円形ピストン振動板を有する場合、スピーカの指向性サービス範囲を、スピーカの音圧が軸上の値の６ｄＢダウンになるまでの範囲と定義すると、サービス範囲の角度の半分γ（１／２）[度]は、
γ（１／２）＝ｓｉｎ-1（２．２１６／ｋａ）＝ｓｉｎ-1（２．２１６ｃ／２πｆａ）・・・（１）
と表わされる。ここで、ｋ＝ω／ｃ＝２πｆ／ｃ、ｆ：周波数（１／ｓ）、ｃ：音速（３４０．３ｍ／ｓ）、ａ：振動板の実効半径（ｍ）である。
【００１１】
また、図２に示すように、密閉型スピーカキャビネットの前面及び裏面を共にバッフル面として両面にスピーカユニットを取り付けた両面振動方式の場合、キャビネット正面側バッフル面と裏面側バッフル面間の距離をｔ（ｍ）、スピーカで再生される音波の波長をλ（ｍ）として、距離ｔを波長λ（＝ｃ／ｆ）より小さくすれば、バッブル面を等価的に無限大バッフルとみなせ、またスピーカからの音源を点音源とみなすことが出来る。
【００１２】
このとき、上記（１）式においてγ（１／２）＝９０°とおくと、２．２１６ｃ／２πｆａ＝１を満たすようなｆ以下で、軸方向に比較して音圧が−６ｄＢ以内のサービス範囲を有するスピーカシステムを作ることが出来る。
【００１３】
このようなスピーカシステムを作る場合の計算例を以下に示す。
【００１４】
（計算例１）
ａ＝０．０２０（口径４０ｍｍ）の場合、上記（１）式から、ｆ＝６．０ｋＨｚより低い周波数で軸方向に比較して音圧が−６ｄＢ以内のサービス範囲を有する。この場合は、ｃ／ｆ＝３４０．３／６．０＝５６．７×１０-3（ｍ）となるので、距離ｔを５６．７ｍｍより小さくすれば、軸方向に比較して音圧が−６ｄＢ以内のサービス範囲を有し、スピーカからの音源をこの周波数の範囲内で等価的に点音源とみなすことが出来る。
【００１５】
（計算例２）
ａ＝０．０１５（口径３０ｍｍ）の場合、上記（１）式から、ｆ＝８．０ｋＨｚより低い周波数で軸方向に比較して音圧が−６ｄＢ以内のサービス範囲を有する。この場合は、ｃ／ｆ＝３４０．３／８．０＝４２．５×１０-3（ｍ）となるので、距離ｔを４２．５ｍｍより小さくすれば、軸方向に比較して音圧が−６ｄＢ以内のサービス範囲を有し、スピーカからの音源をこの周波数の範囲内で等価的に点音源とみなすことが出来る。
【００１６】
このように、周波数が高いほど音の指向性が強く、したがって、高い音は低い音に比べて無指向に構成するのが難しい。
【００１７】
ここで、上記（計算例１）において、距離ｔを５６．７ｍｍ以下に小さくすればするほど、軸方向に比較して低下する音圧が−６ｄＢよりも小さくなり、より完全な無指向性に近づけることが出来る。別途の測定データによれば、距離ｔを、スピーカの口径（４０ｍｍ）以下に小さくすれば、ほぼ完全な無指向性に近い良好な無指向性を有するスピーカシステムを実現できることが分かった。同様に、上記（計算例２）も、別途の測定データによれば、距離ｔを、スピーカの口径（３０ｍｍ）以下に小さくすれば、ほぼ完全な無指向性に近い指向性を有するスピーカシステムを実現できることが分かった。
【００１８】
なお、上記の計算は、円形ピストン振動板を有するスピーカユニットのコーン型振動板の先端が無限大バッフル面と同一面となるように取り付けた場合であるが、振動板の先端がバッフル面より突出するように取り付けるフロント・タイプ取付などのスピーカユニットの振動板の取り付け位置がバッフル面と多少異なる場合でも、近似的に上記の計算が成立する。また、振動板の形状がコーン型以外、たとえばドーム型、平板状でも近似的に上記の計算が成立する。
【００１９】
また、図３に示すように、スピーカユニットの振動板の実効半径ａに対して、スピーカユニットの口径は２ａとなる。口径は、振動板の端から端までを指すが、エッジがある場合は、振動板及びエッジを含む。
【００２０】
以下、本発明の一実施形態を説明する。本発明の一実施形態に係るスピーカシステムは、
スピーカシステムは、対向するバッフル面を備えたキャビネットと、前記対向するバッフル面それぞれに取り付けられたスピーカユニットの対と、を備えてなり、前記スピーカユニットの対をなす当該スピーカユニットが互いに同一の構成であり、当該スピーカユニットの各振動板の間の距離が当該スピーカユニットの口径以下である。それにより、キャビネットが小型化、薄型化された無指向性のスピーカシステムが得られる。
【００２１】
また、対向するバッフル面の間の距離が、スピーカユニットの口径以下に設定されていてもよい。それにより、キャビネットが小型化、薄型化される。
【００２２】
また、スピーカユニットの対は、高域再生用スピーカユニットの対及び／または低域再生用スピーカユニットの対であってもよい。それにより、高域及び／または低域再生用のスピーカシステムが得られる。
【００２３】
また、前記スピーカユニットの対が高域再生用スピーカユニットを含む場合、当該高域再生用スピーカユニットにイコライザが備えられていてもよい。それにより、ピーク、ディップの乱れの少ない指向性を得ることができる。
【００２４】
また、高域再生用スピーカユニット及び低域再生用スピーカユニットが、一組ずつそれぞれ同じバッフル面に取り付けられていてもよい。それにより、キャビネットが小型化、薄型化される。
【００２５】
また、前記スピーカユニットの対が低域再生用スピーカユニットを含む場合、当該低域再生用スピーカユニットの対を、複数対備えてもよい。それにより、良好な低域再生特性が得られる。
【００２６】
また、スピーカユニットの対は、それぞれ同位相で駆動されても良い。それにより、良好な無指向性を示すスピーカシステムが得られる。
【実施例】
【００２７】
本発明の一実施例を、図４ないし図５に基づいて説明する。本発明の一実施例に係るスピーカシステム１は、図４に示すように、一対の同一構成の高域再生用スピーカユニット２と、一対の同一構成の低域再生用スピーカユニット３と、高域再生用スピーカユニット２及び低域再生用スピーカユニット３が取り付けられる、例えば密閉型の、キャビネット４を備えている。スピーカシステム１は、高域再生用スピーカユニット２と低域再生用スピーカユニット３を備えた２ウェイスピーカシステムとして働く。
【００２８】
スピーカシステム１は、キャビネット４の前面４ａ及び裏面４ｂを共に音響放射側の面（バッフル面）としている。高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａ及び低域再生用スピーカユニット３の振動板３ａは、それぞれ、前面４ａ及び裏面４ｂから露出されている。
【００２９】
一対の高域再生用スピーカユニット２は、それぞれ、コーン型の振動板２ａによる音響放射面が互いに外向きの反対方向に向けられて、キャビネット４の前面４ａ及び裏面４ｂの対向する位置に配置されている。同様に、一対の低域再生用スピーカユニット３は、それぞれ、その音響放射面が互いに外向きの反対方向に向けられて、キャビネット４の前面４ａ及び裏面４ｂの対向する位置に配置されている。
【００３０】
キャビネット４は、高域再生用スピーカユニット２と低域再生用スピーカユニット３の間に規定の空間を形成しており、一対のバッフル面すなわち、前面４ａ及び裏面４ｂは、Ｘ軸と平行な長軸Ｏ１と該長軸に直交するＹ軸と平行な短軸Ｏ２とで規定される平面形状を備えている。より具体的には、キャビネット４の前面４ａ及び裏面４ｂは、長軸Ｏ１の方向に長い矩形状をしており、奥行きが比較的小さい箱形の形状に形成されている。
【００３１】
そして、スピーカシステム１は、同じ放射面側に配置される高域再生用スピーカユニット２及び低域再生用スピーカユニット３が、キャビネット４の長軸Ｏ１に沿って距離をおいて並べて取り付けられている。
【００３２】
低域再生用スピーカユニット３は、短軸Ｏ１１及びこの短軸Ｏ１１に直交する長軸Ｏ１２で規定される平面形状（具体的には、長軸Ｏ１２方向に長い矩形状）を備え、その短軸Ｏ１１及び長軸Ｏ１２が、それぞれ、キャビネット４の長軸Ｏ１及び短軸Ｏ２と略同じ方向になるように、キャビネット４に取り付けられている。また、低域再生用スピーカユニット３の振動板３ａは、平板形状となっている。
【００３３】
高域再生用スピーカユニット２は、図５に示すように、口径Ｄ１を有するコーン型スピーカである。一対の高域再生用スピーカユニット２は、前面４ａと裏面４ｂの間の距離Ｌ１のキャビネット４に対して、前面４ａ及び裏面４ｂにおける対向する位置にそれぞれ取り付けられ、また、各高域再生用スピーカユニット２は、前面４ａまたは裏面４ｂよりもわずかにキャビネット内部に位置するところに取り付けられている。したがって、一対の高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａの先端同士の間の距離Ｌ２は、前面３ａと裏面３ｂの間の距離Ｌ１より小さくなっている（Ｌ１＞Ｌ２）。
【００３４】
また、一対の高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａの先端同士の間の距離Ｌ２は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１より小さくなっている（Ｄ１＞Ｌ２）。同様に、一対の低域再生用スピーカユニット３の振動板３ａ間の距離は、低域再生用スピーカユニット３の口径よりより小さくなっている。
【００３５】
高域再生用スピーカユニット２は、図６に示すように、ドーム型ツイータを用いてもよい。ドーム型ツイータの場合は、高域再生用スピーカユニット２は、ドーム型の振動板２ａ、エッジ２ｂ、フレーム２ｃ及び磁気回路２ｄを有する。
【００３６】
また、高域再生用スピーカユニット２は、図７に示すように、振動板２ｂの前面にイコライザ５を設けたイコライザ付きのものを用いてもよい。イコライザ５は、振動板２ａの前方の一部を複数本（この実施例では、３本）の桟５ａで遮蔽するもので、これらの桟５ａによる音の反射、拡散、吸収によって、指向性や音圧さらには周波数特性を調整することができる。
【００３７】
図８及び図９は、それぞれ、高域再生用スピーカユニット２として図６に示すイコライザなしのドーム型ツイータを用いた場合及び図７に示すイコライザ付きドーム型ツイータを用いた場合に再生周波数５ｋＨｚで実測した、本発明のスピーカシステム１の指向特性を示す極座標特性図である。ここで用いたスピーカシステム１は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１＝４５ｍｍ、一対の高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａの先端同士の間の距離Ｌ２＝４０ｍｍであり、Ｄ１≧Ｌ２を満たす。
【００３８】
なお、スピーカシステム１は、一対の高域再生用スピーカユニット２及び一対の低域再生用スピーカユニット３を駆動回路により全て同位相で駆動し、図示しないクロスオーバーネットワークのクロスオーバーを例えば１ｋＨｚに設定し、１ｋＨｚ以上を高域再生用スピーカ２で再生し、１ｋＨｚ以下を低域再生用スピーカ３で再生して、周波数５ｋＨｚにおける極座標の音圧レベルを実測した。また、イコライザ付きツイータは、例えば、図７における３本の桟５ａのうち中央の１本のみの桟５ａを有するイコライザ５を取り付けたものを使用した。
【００３９】
図８のイコライザなしの場合の特性図では、放射パターンがピーク〜ディップで約７ｄＢの乱れがあるものの良好な無指向性が示されている。これに対して、図９のイコライザ付きの場合の特性図では、放射パターンがピーク〜ディップで約５ｄＢの乱れに抑えられた、さらに良好な無指向性が示されている。
【００４０】
高域再生用スピーカユニット２として、より小口径のドーム型ツイータを用い、かつ、より薄型のキャビネットを用いた場合の本発明のスピーカシステム１の指向特性を示す極座標特性図を図１０及び図１１に示す。この図１０及び図１１は、図８及び図９と同様、それぞれ、高域再生用スピーカユニット２として図６に示すイコライザなしのドーム型ツイータを用いた場合（図１０）及び図７に示すイコライザ付きドーム型ツイータを用いた場合（図１１）の図である。ここで用いたスピーカシステム１は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１＝３２ｍｍ、一対の高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａの先端同士の間の距離Ｌ２＝３０ｍｍであり、Ｄ１≧Ｌ２を満たす。装置条件、測定方法、測定方法等は、全て図８及び図９と同様である。
【００４１】
図１０のイコライザなしの場合の特性図では、図８の場歳と同様、放射パターンがピーク〜ディップで約７ｄＢの乱れがあるものの良好な無指向性が示されている。これに対して、図１１のイコライザ付きの場合の特性図では、図９の場歳と同様、放射パターンがピーク〜ディップで約５ｄＢの乱れに抑えられた、さらに良好な無指向性が示されている。
【００４２】
なお、図８及び図９並びに図１０及び図１１は、代表例として再生周波数５ｋＨｚでの指向性特性図を示しているが、スピーカシステム１の全再生周波数において、同様の良好な無指向性が得られることは実測済みである。
【００４３】
図１２は、高域再生用スピーカ２におけるコーン型振動板２ａの先端がバッフル面４ａ、４ｂより突出するように取り付けるフロント・タイプ取付によるスピーカシステム１の例を示す。この場合は、一対の高域再生用スピーカユニット２の振動板２ａの先端同士の距離Ｌ２は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１より小さくなるように取り付けられている（Ｄ１＞Ｌ２）が、振動板２ａの先端同士の間の距離Ｌ２は、バッフル面３ａ、３ｂ間の距離Ｌ１より大きくなっている（Ｌ１＜Ｌ２）。
【００４４】
図１３は、高域再生用スピーカユニット２がドーム型ツイータの場合のスピーカシステム１の例を示す。この場合は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１は、ドーム型振動板２１及びエッジ２２を含んでおり、一対の高域再生用スピーカユニット２のドーム型振動板２１の頂点同士の距離Ｌ２は、高域再生用スピーカユニット２の口径Ｄ１より小さくなるように取り付けられている（Ｄ１＞Ｌ２）。
【００４５】
図１４は、キャビネット４の変形例を示す。図４に示すキャビネット４は、高域再生用スピーカユニット２及び低域再生用スピーカ３が同じバッフル面４ａ、４ｂに取り付けられていたが、図１４（ａ）に示すように、高域再生用スピーカユニット２を取り付けるバッフル面４ａ１，４ｂ１と低域再生用スピーカ３を取り付けるバッフル面４ａ２，４ｂ２との間に段差があるキャビネットとしてもよい。すなわち、キャビネット４は、バッフル面４ａ１，４ｂ１間の距離よりもバッフル面４ａ２，４ｂ２間の距離が広い構成となっている。この場合、Ｄ１＞Ｌ２を満たす場合に、スピーカからの音源を特定の周波数の範囲内で等価的に点音源とみなすことが出来る。
【００４６】
また、図１４（ｂ）に示すように、キャビネット４は、バッフル面４ａが段差のある面４ａ１，４ａ２，４ａ３，４ａ４を有し、バッフル面４ｂが段差のある面４ｂ１，４ｂ２，４ｂ３，４ｂ４を有してもよい。すなわち、各々の距離が次第に広がる面４ａ１，４ｂ１と、４ａ２，４ｂ２と、４ａ３，４ｂ３と、４ａ４，４ｂ４とを有するバッフル面４ａ，４ｂに、それぞれ、高域再生用スピーカユニット２と、低域再生用スピーカ３と、さらに別の低域再生用スピーカ３Ａを取り付けるように構成してもよい。この場合、低域再生用スピーカ３Ａは、低域再生用スピーカ３より大きな口径を有するものを用いることができる。
【００４７】
図１４（ａ）及び（ｂ）に示すキャビネット４の変形例においても、図４と同様に、高域再生用スピーカユニット２の振動板間の距離は、高域再生用スピーカユニット２の口径より小さくなるように取り付けられ、一対の低域再生用スピーカユニット３の振動板間の距離は、低域再生用スピーカユニット３の口径より小さくなるように取り付けられ、一対の低域再生用スピーカユニット３Ａの振動板間の距離は、低域再生用スピーカユニット３Ａの口径より小さくなるように取り付けられている。
【００４８】
以上説明したように、本実施例のスピーカシステムによれば、無指向性として使える、小型、薄型のスピーカシステムを構成できる。特に、指向性が高く無指向性を得るのが難しい高音域に無指向性を持たせることができる。また、高域再生用スピーカユニットとして、口径が比較的大きなツィータを用いた場合は、理想的な点音源になりにくく、また共振も起こりやすく不均一な指向性となる場合があるが、イコライザの使用により、全方向ほぼ均一な無指向性を得ることができる。
【００４９】
なお、前述した実施例は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施例に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【００５０】
例えば、前述の実施例では、高域再生用スピーカユニットと低域再生用スピーカユニットを備えた２ウェイスピーカシステムの場合について説明したが、これに限らず、例えば、中域再生用スピーカユニットを加えた３ウェイスピーカシステムとしてもよい。
【００５１】
また、スピーカユニットは、一対の同一構成のフルレンジ再生用スピーカユニットを用いてもよい。
【００５２】
また、高域再生用スピーカユニットは、コーン型、ドーム型等のいずれもタイプでもよく、例えば、特許第４４３４８３０号公報や特許第３９８９８５６号公報等に記載のものを用いてもよい。
【００５３】
また、低域再生用スピーカユニットは、コーン型、平板型等のいずれもタイプでもよく、例えば、特許第４４５７１６５号公報や国際公開ＷＯ２０１０／１０６６８６Ａ１号公報等に記載のものを用いてもよい。
【００５４】
また、イコライザは、棒状、リング状、円盤状、環状等の種々の形状のいずれでもよく、例えば、特開平５−１０３３８８号号公報や特許第４２２０４２２号公報等に記載のものを用いてもよい。
【００５５】
また、キャビネットは、密閉型に限らず、バスレフ型等の他のタイプのものでもよい。
【００５６】
前述した実施例によれば、以下のスピーカシステムが得られる。
【００５７】
（付記）対向する２面にスピーカが取り付けられる一対のバッフル面４ａ，４ｂを備えたキャビネット４と、前記一対のバッフル面４ａ，４ｂにそれぞれ取り付けられた同一構成の一対のスピーカユニット２，２と、を備えてなり、
前記一対のスピーカユニット２，２における各振動板２ａ，２ａの間の距離Ｌ２が、当該スピーカユニットの口径Ｄ１以下になっていることを特徴とするスピーカシステム１。
【００５８】
付記に記載のスピーカシステム１によれば、良好な無指向性を有するものとして使える、小型化、薄型化されたスピーカシステムが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】スピーカの指向性サービス範囲を説明する図である。
【図２】両面振動方式の場合のスピーカの指向性サービス範囲を説明する図である。
【図３】スピーカの口径と振動板の実効半径との関係を説明する図である。
【図４】本発明に係るスピーカシステムの一実施形態を示す図であり、（ａ）は断面図，（ｂ）は正面図、（ｃ）は斜視図である。
【図５】図４のスピーカシステムの拡大部分断面図である。
【図６】図４のスピーカシステムにおける高域再生用スピーカユニットとして用いられるスピーカユニットの一例を示す斜視図である。
【図７】図４のスピーカシステムにおける高域再生用スピーカユニットとして用いられるイコライザ付きスピーカユニットの一例を示す斜視図である。
【図８】図６のスピーカユニットを用いた場合の本発明の一例のスピーカシステムの指向特性を示す極座標特性図である。
【図９】図７のスピーカユニットを用いた場合の本発明の一例のスピーカシステムの指向特性を示す極座標特性図である。
【図１０】図６のスピーカユニットを用いた場合の本発明の他の例のスピーカシステムの指向特性を示す極座標特性図である。
【図１１】図７のスピーカユニットを用いた場合の本発明の他の例のスピーカシステムの指向特性を示す極座標特性図である。
【図１２】本発明のスピーカシステムにおけるコーン型スピーカユニットの取り付け例を示す図である。
【図１３】本発明のスピーカシステムにおけるドーム型スピーカユニットの取り付け例を示す図である。
【図１４】（ａ）及び（ｂ）は、本発明のスピーカシステムにおけるキャビネットの構成例を示す略図である。
【符号の説明】
【００６０】
１    スピーカシステム
２    高域再生用スピーカユニット（スピーカユニット）
３    低域再生用スピーカユニット（スピーカユニット）
４    キャビネット
４ａ  前面（バッフル面）
４ｂ  裏面（バッフル面）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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