(57)【要約】【課題】係止部の係止が解除されることを抑制する。【解決手段】シフトレバー装置１０では、クッション３２の嵌合爪３４がディテントプレート２６の嵌合孔３８に挿入されて、ディテントプレート２６にクッション３２が係止されており、シフトレバー１６のディテントピン２４がシフトレバー１６の軸方向上側へ変位された際に、ディテントピン２４がクッション３２の吸収溝４４に当接する。ここで、クッション３２の吸収溝４４と嵌合爪３４との間において、ディテントプレート２６のリブ４０がクッション３２の嵌入孔４２に嵌入されている。このため、ディテントピン２４が吸収溝４４に当接した際に、ディテントピン２４から吸収溝４４への衝撃が嵌合爪３４に伝達されることをリブ４０が制限でき、嵌合爪３４の変形を抑制できて、ディテントプレート２６へのクッション３２の係止が解除されることを抑制できる。【選択図】図１
2014113985.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
移動されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、
前記シフト部材に設けられ、変位可能にされた変位部材と、
前記変位部材の変位により前記シフト部材の移動の規制と許容とを切替える切替部材と、
前記切替部材に取付けられ、前記変位部材が干渉して前記変位部材からの衝撃を吸収する吸収部材と、
前記切替部材及び前記吸収部材の一方に設けられ、前記切替部材及び前記吸収部材の他方に係止されて前記切替部材に前記吸収部材が取付けられる係止部と、
前記切替部材又は前記吸収部材に設けられ、前記吸収部材の前記変位部材干渉側と前記係止部との間において前記切替部材と前記吸収部材とを係合させる係合部と、
を備えたシフト装置。
【請求項２】
前記係止部に設けられ、前記係止部の強度を低下させると共に、前記吸収部材への前記変位部材の干渉方向側に延伸された強度低下部を備えた請求項１記載のシフト装置。
【請求項３】
前記係合部の強度を前記係止部の強度に比し高くした請求項１又は請求項２記載のシフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト部材が移動されることでシフト位置が変更されるシフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のシフトレバー装置では、シフトレバーのポジションピンが変位されることで、ポジョンプレートの段部開口によってシフトレバーの移動の規制と許容とが切替えられる。さらに、ポジョンプレートに吸収プレートが取付けられており、吸収プレートにポジションピンが干渉して、吸収プレートがポジションピンからの衝撃を吸収する。
【０００３】
しかしながら、このシフトレバー装置では、例えば、ポジョンプレートの鈎部用孔に吸収プレートの鈎部が係止されて、ポジョンプレートに吸収プレートが取付けられている。このため、鈎部の強度が低い場合には、ポジションピンが吸収プレートに干渉した際に、ポジションピンからの衝撃が鈎部に伝達されて、鈎部が変形されることで、鈎部用孔への鈎部の係止が解除される可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平６−１８５５９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、係止部の係止が解除されることを抑制できるシフト装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のシフト装置は、移動されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、前記シフト部材に設けられ、変位可能にされた変位部材と、前記変位部材の変位により前記シフト部材の移動の規制と許容とを切替える切替部材と、前記切替部材に取付けられ、前記変位部材が干渉して前記変位部材からの衝撃を吸収する吸収部材と、前記切替部材及び前記吸収部材の一方に設けられ、前記切替部材及び前記吸収部材の他方に係止されて前記切替部材に前記吸収部材が取付けられる係止部と、前記切替部材又は前記吸収部材に設けられ、前記吸収部材の前記変位部材干渉側と前記係止部との間において前記切替部材と前記吸収部材とを係合させる係合部と、を備えている。
【０００７】
請求項２に記載のシフト装置は、請求項１に記載のシフト装置において、前記係止部に設けられ、前記係止部の強度を低下させると共に、前記吸収部材への前記変位部材の干渉方向側に延伸された強度低下部を備えている。
【０００８】
請求項３に記載のシフト装置は、請求項１又は請求項２に記載のシフト装置において、前記係合部の強度を前記係止部の強度に比し高くしている。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１に記載のシフト装置では、シフト部材が移動されることで、シフト位置が変更される。また、シフト部材に変位部材が設けられており、変位部材の変位により、切替部材がシフト部材の移動の規制と許容とを切替える。
【００１０】
さらに、切替部材及び吸収部材の一方に設けられた係止部が切替部材及び吸収部材の他方に係止されて、切替部材に吸収部材が取付けられており、変位部材が吸収部材に干渉して、吸収部材が変位部材からの衝撃を吸収する。
【００１１】
ここで、切替部材又は吸収部材に設けられた係合部が、吸収部材の変位部材干渉側と係止部との間において切替部材と吸収部材とを係合させる。このため、変位部材が吸収部材に干渉した際に、係止部が変形されることを抑制できて、係止部の係止が解除されることを抑制できる。
【００１２】
請求項２に記載のシフト装置では、係止部に設けられた強度低下部が係止部の強度を低下させている。このため、係止部を容易に係止できる。
【００１３】
さらに、強度低下部が吸収部材への変位部材の干渉方向側に延伸されている。このため、係止部の強度が吸収部材への変位部材の干渉方向側において低下することを抑制でき、依然として、変位部材が吸収部材に干渉した際に係止部が変形されることを抑制できる。
【００１４】
請求項３に記載のシフト装置では、係合部の強度が係止部の強度に比し高くされている。このため、変位部材が吸収部材に干渉した際に係止部が変形されることを効果的に抑制できる。
【００１５】
さらに、係止部の強度が係合部の強度に比し低くされている。このため、係止部を容易に係止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係るシフトレバー装置を示す車両左方から見た側面図である。
【図２】本発明の実施形態に係るシフトレバー装置を示す車両後方から見た後面図である。
【図３】本発明の実施形態に係るシフトレバー装置の主要部を示す車両左方から見た側面図である。
【図４】本発明の実施形態に係るシフトレバー装置の主要部を示す車両後側から見た断面図（図３の４−４線断面図）である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１には、本発明の実施形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置１０が車両左方から見た側面図にて示されており、図２には、シフトレバー装置１０が車両後方から見た後面図にて示されている。なお、図面では、車両前方を矢印ＦＲで示し、車両右方を矢印ＲＨで示し、上方を矢印ＵＰで示す。
【００１８】
本実施形態に係るシフトレバー装置１０は、所謂フロア式のものにされて、車室の床部（フロア）に設置されている。
【００１９】
図１及び図２に示す如く、シフトレバー装置１０は、車体側としての略直方体形箱状のハウジング１２を備えており、ハウジング１２が車室の床部に取付けられることで、シフトレバー装置１０が車室の床部に設置されている。ハウジング１２内の下端には、円軸状の支持軸１４が回転自在に支持されており、支持軸１４は、軸方向を車両左右方向（車幅方向）に平行に配置されている。
【００２０】
支持軸１４には、シフト部材としての略長尺棒状のシフトレバー１６の下端（基端）が回転自在に支持されており、シフトレバー１６は、支持軸１４を中心軸として車両前後方向へ回動（移動）可能にされている。シフトレバー１６は、ハウジング１２の上壁を車両前後方向へ回動可能に貫通しており、シフトレバー１６の上側部分は、ハウジング１２の上側に延出されている。これにより、シフトレバー１６が回動操作されることで、シフトレバー１６のシフト位置が、車両前側から車両後側へ向けて「Ｐ」シフト位置、「Ｒ」シフト位置、「Ｎ」シフト位置、「Ｄ」シフト位置、「２」シフト位置及び「Ｌ」シフト位置にこの順番で変更可能にされている（図３参照）。
【００２１】
シフトレバー１６の上端（先端）には、操作部材としてのノブボタン１８が設けられており、ノブボタン１８は、押圧操作可能にされている。シフトレバー１６内には、連絡部材としての略長尺棒状のディテントロッド２０が設けられており、ディテントロッド２０は、ノブボタン１８に連絡されると共に、シフトレバー１６の軸方向（長手方向、回動径方向）に変位可能にされている。
【００２２】
シフトレバー１６内には、ディテントロッド２０の下側において、付勢手段としての圧縮コイルスプリング２２が設けられており、圧縮コイルスプリング２２は、ディテントロッド２０をシフトレバー１６の軸方向上側に付勢している。圧縮コイルスプリング２２は、付勢力によりディテントロッド２０を介してノブボタン１８を非押圧操作位置に配置しており、圧縮コイルスプリング２２の付勢力に抗して、ノブボタン１８が押圧操作されて、ディテントロッド２０がシフトレバー１６の軸方向下側に変位される。
【００２３】
シフトレバー１６の下側部分には、規制機構を構成する変位部材としての金属製で円柱状のディテントピン２４が設けられており、ディテントピン２４は、シフトレバー１６の軸方向に変位可能にされた状態で、シフトレバー１６から車両左右方向両側に突出されている。ディテントピン２４は、ディテントロッド２０の下端に固定されており、ディテントピン２４は、ディテントロッド２０と一体にシフトレバー１６の軸方向に変位可能にされている。
【００２４】
シフトレバー１６の車両左側には、規制機構を構成する切替部材としての金属製で板状のディテントプレート２６が配置されており、ディテントプレート２６は、ハウジング１２に設置されている。ディテントプレート２６には、略矩形状のディテント孔２８が貫通形成されており、ディテント孔２８の上側面には、切替部としての所定形状のディテント溝３０が形成されている。ディテント孔２８内には、ディテントピン２４が挿入されており、ディテントピン２４は、圧縮コイルスプリング２２の付勢力により、ディテント溝３０側へ付勢されている。
【００２５】
図３に示す如く、ディテント溝３０は、シフトレバー１６のシフト位置（ディテントピン２４の回動位置）に対応した凹凸形状にされている。ディテント溝３０には、少なくともシフトレバー１６の各シフト位置に対応して、横面３０Ａ（ディテントピン２４の回動径方向に垂直な面）が設けられており、横面３０Ａの上下方向位置（ディテントピン２４の回動径方向における位置）は、シフトレバー１６のシフト位置に対応して変動されている。ディテント溝３０には、上下方向位置が相違する横面３０Ａの間において、縦面３０Ｂ（ディテントピン２４の回動周方向に垂直な面）が設けられており、ディテントピン２４が縦面３０Ｂに干渉することで、ディテントピン２４の回動が規制されて、シフトレバー１６の回動操作（シフト位置の変更）が規制される。またノブボタン１８が押圧操作されてディテントロッド２０と一体にディテントピン２４がシフトレバー１６の軸方向下側へ変位された際には、ディテントピン２４が縦面３０Ｂに干渉しなくなることで、ディテントピン２４の回動が許容されて、シフトレバー１６の回動操作（シフト位置の変更）が許容される。
【００２６】
ディテントプレート２６の車両左側には、吸収部材としての略矩形板状のクッション３２が取付けられており、クッション３２は、弾性を有する樹脂（例えばウレタン樹脂）製にされると共に、ディテント溝３０（「Ｐ」シフト位置に対応する部位を除く）の上側に配置されている。
【００２７】
図３及び図４に示す如く、クッション３２の上部には、車両前側部分と車両後側部分とにおいて、係止部としての嵌合爪３４が一体に形成されており、嵌合爪３４は、クッション３２から車両右側に突出されている。嵌合爪３４には、略円柱状の基端部３４Ａと略円錐状の先端部３４Ｂとが同軸上に設けられており、先端部３４Ｂの基端部３４Ａ側端部の径は、基端部３４Ａの径に比し大きくされると共に、先端部３４Ｂの径は、基端部３４Ａとは反対側へ向かうに従い小さくされている。嵌合爪３４には、強度低下部としての矩形状の貫通孔３６が形成されており、貫通孔３６は、基端部３４Ａの先端部３４Ｂ側部分と先端部３４Ｂの基端部３４Ａ側部分とをシフトレバー１６の回動径方向（嵌合爪３４と横面３０Ａとの対向方向）に貫通（延伸）して、嵌合爪３４の強度を低下させている。
【００２８】
ディテントプレート２６には、各嵌合爪３４に対応して、被係止部としての円状の嵌合孔３８が貫通形成されており、嵌合孔３８には、嵌合爪３４が先端部３４Ｂを弾性変形されて基端部３４Ａを挿入されている。ディテントプレート２６は、クッション３２と嵌合爪３４の先端部３４Ｂと間に嵌合（挟持）されており、これにより、ディテントプレート２６にクッション３２が係止されて取付けられている。
【００２９】
ディテントプレート２６には、各嵌合孔３８とディテント孔２８とのシフトレバー１６回動径方向における間において、係合部としての矩形柱状のリブ４０が一体に形成されており、リブ４０は、ディテントプレート２６から車両左側に突出されると共に、突出垂直方向における断面の長手方向をシフトレバー１６の回動周方向へ向けられている。
【００３０】
クッション３２の下部には、各リブ４０に対応して、被係合部としての矩形状の嵌入孔４２が貫通形成されており、嵌入孔４２には、リブ４０が嵌入（係合）されている。これにより、ディテントプレート２６に対するクッション３２の移動が制限されている。
【００３１】
クッション３２の下側面には、吸収部としての所定形状の吸収溝４４が形成されており、吸収溝４４は、ディテントプレート２６（ディテント孔２８）のディテント溝３０に対応した凹凸形状にされている。吸収溝４４には、横面４４Ａが設けられており、横面４４Ａは、ディテント溝３０の横面３０Ａより僅かに下側において、横面３０Ａと平行に配置されている。吸収溝４４には、縦面４４Ｂが設けられており、縦面４４Ｂは、ディテント溝３０の縦面３０Ｂと面一にされて、縦面３０Ｂと平行に配置されている。シフトレバー１６のディテントピン２４が圧縮コイルスプリング２２の付勢力によりシフトレバー１６の軸方向上側に変位されて横面３０Ａに干渉する際には、ディテントピン２４が横面４４Ａに当接（干渉）する。
【００３２】
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００３３】
以上の構成のシフトレバー装置１０では、シフトレバー１６において、ノブボタン１８が押圧操作された際に、ディテントピン２４がディテントロッド２０と一体に圧縮コイルスプリング２２の付勢力に抗してシフトレバー１６の軸方向下側へ変位される。
【００３４】
ノブボタン１８が押圧操作されずに、ディテントピン２４がシフトレバー１６の軸方向下側へ変位されない状態で、シフトレバー１６が回動操作される際において、ディテントピン２４がディテントプレート２６（ディテント孔２８）のディテント溝３０の縦面３０Ｂに干渉する場合には、ディテントピン２４の回動が規制されることで、シフトレバー１６の回動操作が規制されて、シフトレバー１６のシフト位置の変更が規制される。
【００３５】
一方、ノブボタン１８が押圧操作されて、ディテントピン２４がシフトレバー１６の軸方向下側へ変位された状態で、シフトレバー１６が回動操作される際には、常に、ディテントピン２４がディテント溝３０の縦面３０Ｂに干渉せず、ディテントピン２４の回動が許容されることで、シフトレバー１６の回動操作が許容されて、シフトレバー１６のシフト位置の変更が許容される。
【００３６】
また、ノブボタン１８の押圧操作が解除された際には、ディテントピン２４が、ディテントロッド２０と一体に圧縮コイルスプリング２２の付勢力によりシフトレバー１６の軸方向上側へ変位されて、ディテント溝３０の横面３０Ａに干渉する。この際には、シフトレバー１６が「Ｐ」シフト位置に配置される場合を除き、ディテントピン２４がクッション３２の吸収溝４４の横面４４Ａに当接することで、ディテントピン２４から横面３０Ａへの衝撃が吸収されて、ディテントピン２４の横面３０Ａへの干渉音が発生することが抑制される。
【００３７】
ところで、クッション３２の嵌合爪３４がディテントプレート２６の嵌合孔３８に先端部３４Ｂの弾性変形により基端部３４Ａを挿入されて、ディテントプレート２６がクッション３２と嵌合爪３４の先端部３４Ｂと間に嵌合されることで、ディテントプレート２６にクッション３２が係止されて取付けられている。このため、ディテントプレート２６にクッション３２を他部品（例えばプッシュナット）により係止して取付ける場合と異なり、取付工数及び部品点数を低減できて、コストを低減できる。
【００３８】
ここで、クッション３２の吸収溝４４（ディテントピン２４の当接側である横面４４Ａ）と嵌合爪３４とのシフトレバー１６回動径方向（ディテントピン２４の横面４４Ａへの当接方向）における間において、ディテントプレート２６のリブ４０がクッション３２の嵌入孔４２に嵌入されている。このため、ノブボタン１８の押圧操作が解除されて、ディテントピン２４が圧縮コイルスプリング２２の付勢力により吸収溝４４の横面４４Ａに当接した際に、ディテントピン２４から横面４４Ａへの衝撃（荷重）が嵌合爪３４に伝達されることをリブ４０が制限できて、嵌合爪３４が変形されることを抑制できる。これにより、ディテントプレート２６へのクッション３２の係止が解除されることを抑制できて、ディテントプレート２６からクッション３２が脱落することを抑制できる。
【００３９】
しかも、リブ４０の突出垂直方向における断面の長手方向がシフトレバー１６の回動周方向へ向けられている。このため、上述の如くディテントピン２４が圧縮コイルスプリング２２の付勢力により吸収溝４４の横面４４Ａに当接した際に、ディテントピン２４から横面４４Ａへの衝撃が嵌合爪３４に伝達されることをリブ４０が効果的に制限できて、嵌合爪３４が変形されることを効果的に抑制できる。これにより、ディテントプレート２６へのクッション３２の係止が解除されることを効果的に抑制できて、ディテントプレート２６からクッション３２が脱落することを効果的に抑制できる。
【００４０】
また、ディテントプレート２６のリブ４０が金属製にされると共に、クッション３２の嵌合爪３４が樹脂製にされるため、リブ４０の強度が嵌合爪３４の強度に比し高くされている。このため、上述の如くディテントピン２４が圧縮コイルスプリング２２の付勢力により吸収溝４４の横面４４Ａに当接した際に、ディテントピン２４から横面４４Ａへの衝撃が嵌合爪３４に伝達されることをリブ４０が一層効果的に制限できて、嵌合爪３４が変形されることを一層効果的に抑制できる。これにより、ディテントプレート２６へのクッション３２の係止が解除されることを一層効果的に抑制できて、ディテントプレート２６からクッション３２が脱落することを一層効果的に抑制できる。
【００４１】
さらに、嵌合爪３４の強度がリブ４０の強度に比し低くされている。このため、嵌合爪３４が容易に弾性変形できて、嵌合爪３４を嵌合孔３８に容易に挿入でき、容易にディテントプレート２６にクッション３２を係止できて取付けることができる。
【００４２】
また、嵌合爪３４では、貫通孔３６が形成されて、強度が低下されている。このため、嵌合爪３４が一層容易に弾性変形できて、嵌合爪３４を嵌合孔３８に一層容易に挿入でき、一層容易にディテントプレート２６にクッション３２を係止できて取付けることができる。
【００４３】
さらに、嵌合爪３４では、貫通孔３６がシフトレバー１６の回動径方向（ディテントピン２４の横面４４Ａへの当接方向）に貫通されている。このため、嵌合爪３４の強度がシフトレバー１６の回動径方向において低下することを抑制でき、依然として、上述の如くディテントピン２４が圧縮コイルスプリング２２の付勢力により吸収溝４４の横面４４Ａに当接した際に、嵌合爪３４が変形されることを抑制できる。
【００４４】
なお、本実施形態では、クッション３２に係止部として嵌合爪３４を設けると共に、ディテントプレート２６に被係止部として嵌合孔３８を設けた。しかしながら、クッション３２に係止部又は被係止部として嵌合孔３８を設けると共に、ディテントプレート２６に被係止部又は係止部として嵌合爪３４を設けてもよい。この場合、嵌合爪３４を弾性変形可能にしてもよい。
【００４５】
さらに、本実施形態では、嵌合爪３４に貫通孔３６を設けて強度低下部とした。しかしながら、嵌合爪３４に他の部位に比し強度が低い部分を設けて強度低下部としてもよい。
【００４６】
また、本実施形態では、ディテントプレート２６にリブ４０を設けると共に、クッション３２に嵌入孔４２を設けた。しかしながら、ディテントプレート２６に嵌入孔４２を設けると共に、クッション３２にリブ４０を設けてもよい。
【００４７】
さらに、本実施形態では、リブ４０の強度を嵌合爪３４の強度に比し高くした。しかしながら、リブ４０の強度を嵌合爪３４の強度に比し低くしてもよい。
【００４８】
また、本実施形態では、ディテントプレート２６のディテント溝３０におけるシフトレバー１６の「Ｐ」シフト位置に対応する部位にクッション３２（特に横面４４Ａ）を設けていない。しかしながら、ディテントプレート２６のディテント溝３０におけるシフトレバー１６の「Ｐ」シフト位置に対応する部位にクッション３２（特に横面４４Ａ）を設けてもよい。
【００４９】
さらに、本実施形態では、クッション３２の吸収溝４４の縦面４４Ｂをディテントプレート２６のディテント溝３０の縦面３０Ｂと面一にした。しかしながら、クッション３２の吸収溝４４の縦面４４Ｂをディテントプレート２６のディテント溝３０の縦面３０Ｂよりディテント孔２８内側に配置してもよい。
【００５０】
また、本実施形態では、シフトレバー装置１０をフロア式のものにして車室の床部に設置した。しかしながら、シフトレバー装置１０を車両のステアリングコラムやインストルメントパネルに設置してもよい。
【符号の説明】
【００５１】
１０    シフトレバー装置（シフト装置）
１６    シフトレバー（シフト部材）
２４    ディテントピン（変位部材）
２６    ディテントプレート（切替部材）
３２    クッション（吸収部材）
３４    嵌合爪（係止部）
３６    貫通孔（強度低下部）
４０    リブ（係合部）
【図３】
2014113985.tif 000003
【図４】
2014113985.tif 000004
【図１】
2014113985.tif 000005
【図２】
2014113985.tif 000006