(57)【要約】【課題】干渉信号の電力を事前に把握できない場合においても干渉信号を抑圧する。【解決手段】無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力が割り当てられた送信信号を複数のアンテナを用いて受信する受信手段と、受信手段が受信した受信信号を複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割手段と、周波数帯域分割手段が分けた複数の帯域ごとの信号の受信電力と、複数の周波数における送信電力の割り当てとに基づいて、受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出手段と、干渉検出手段の検出結果に基づいて、帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択手段と、ウェイト選択手段が選択したウェイトを用いて、アンテナそれぞれに対応する受信信号を一つの信号に合成する信号合成手段と、を備える。【選択図】図３
2014236489.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の無線通信装置と第２の無線通信装置とが無線通信を行う無線通信方式において、
前記第１の無線通信装置は、
無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力を割り当てた信号を送信する送信手段、を備え、
前記第２の無線通信装置は、
前記送信手段が送信した信号を複数のアンテナを用いて受信する受信手段と、
前記受信手段が受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割手段と、
前記周波数帯域分割手段が分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記送信手段が前記複数の帯域それぞれに割り当てられた送信電力とに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出手段と、
前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択手段と、
前記ウェイト選択手段が選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成手段と、を備える
ことを特徴とする無線通信方式。
【請求項２】
請求項１に記載の無線通信方式において、
前記干渉検出手段は、
前記受信信号における前記複数の帯域間の受信電力の差と、前記送信手段が割り当てた前記複数の帯域間の送信電力の差とに基づいて、干渉信号の受信電力を検出し、
前記ウェイト選択手段は、
前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、異なるアダプティブアレーアルゴリズムに基づいて算出されたウェイトからいずれかのウェイトを選択する
ことを特徴とする無線通信方式。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の無線通信方式において、
前記第２の無線通信装置は、
前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記複数の帯域における送信電力の割り当てを前記第１の無線通信装置に対して指示するフィードバック手段、を更に備え、
前記送信手段は、
前記フィードバック手段が指示した送信電力の割り当てで送信信号を送信する
ことを特徴とする無線通信方式。
【請求項４】
無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力が割り当てられた送信信号を複数のアンテナを用いて受信する受信手段と、
前記受信手段が受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割手段と、
前記周波数帯域分割手段が分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記複数の帯域における送信電力の割り当てとに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出手段と、
前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択手段と、
前記ウェイト選択手段が選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成手段と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項５】
第１の無線通信装置と第２の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、
第１の無線通信装置が、無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力を割り当てた信号を送信する送信ステップと、
前記第２の無線通信装置が、前記送信ステップにおいて送信された信号を複数のアンテナを用いて受信する受信ステップと、
前記受信ステップにおいて受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割ステップと、
前記周波数帯域分割ステップにおいて分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記送信ステップにおいて前記複数の帯域それぞれに割り当てられた送信電力とに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出ステップと、
前記干渉検出ステップにおける検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択ステップと、
前記ウェイト選択ステップにおいて選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成ステップと、を備える
ことを特徴とする無線通信方法。
【請求項６】
無線通信装置における受信方法であって、
無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力が割り当てられた送信信号を複数のアンテナを用いて受信する受信ステップと、
前記受信ステップにおいて受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割ステップと、
前記周波数帯域分割ステップにおいて分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記複数の帯域における送信電力の割り当てとに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出ステップと、
前記干渉検出ステップの検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択ステップと、
前記ウェイト選択ステップにおいて選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成ステップと、
を有することを特徴とする受信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アダプティブアレーアンテナ技術を適用した無線通信方式、無線通信装置、無線通信方法、及び受信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の光アクセス等の普及に伴った様々な大容量サービスに対応するため、無線通信の伝送速度の向上が要求されている。占有する周波数帯域と伝送速度とは比例するため、周波数帯域を拡大することでこれを実現することができる。しかし、実際の周波数資源は有限であるため、周波数帯域の拡大には限界がある。また、ＷｉＦｉ（登録商標）をはじめ、ＷｉＭＡＸ（登録商標）やＬＴＥ（登録商標）のような様々な無線アクセスシステムが普及しており、特にこれらのシステムに割り当てられているマイクロ波帯の周波数資源は逼迫している状況にある。
【０００３】
そこで、限られた周波数資源環境下において伝送容量を向上するためには、送受信局に複数のアンテナを具備し、ＭＩＭＯないしはマルチユーザＭＩＭＯ（ＭＵ−ＭＩＭＯ）技術の適用による空間分割多重伝送が有効である。この手法を拡張し、複数の基地局間におけるチャネル情報や、送信信号、受信信号を共有、もしくはそれらを一括で扱う集中制御局を配置し、（ＭＵ−）ＭＩＭＯ技術を適用することで隣接する基地局間の干渉を除去可能とする基地局連携も検討されている。このように、同一システム間においては干渉信号に関する情報を事前に把握することで干渉に対処することが可能であった。
【０００４】
また、周波数帯域幅を拡大し、更に伝送容量を向上するためには、複数のシステム間における周波数資源を共用し、複数システム相互の共存を許容する必要がある。異なるシステム間における未知の同一チャネル干渉に対処するためには、非特許文献１に示されるようなアダプティブアレーアンテナ技術が有効である。アダプティブアレーアンテナ技術には様々なアルゴリズムがある。例えば、送受信局間にて互いに共有しているトレーニング信号のような既知情報を利用する最小平均二乗誤差（Minimum Mean Square Error：ＭＭＳＥ）法や、既知情報を必要としないブラインド型のアルゴリズムとしてはパワーインバージョン（Power Inversion；ＰＩ）や定包絡線アルゴリズム（Constant Modulus Algorithm；ＣＭＡ）がある。パケットベースの無線通信においてはタイミング検出等のためにトレーニング信号が付与されているためにＭＭＳＥは有効であるが、どのようなタイミングで、またどのようなレベルで干渉が到来するかも予測できない状況においては、トレーニング信号を必要としないＰＩやＣＭＡが有効であると考えられる。
【０００５】
図１３は、無線通信システムの構成例を示すブロック図である。同図には、無線通信装置１２０ａ及び無線通信装置１２０ｂを具備する無線通信システムが示されている。以下、無線通信装置１２０ａと無線通信装置１２０ｂとのいずれか一方又は両方を総称して無線通信装置１２０という。無線通信装置１２０は、データ入出力部１２１と、ＭＡＣ層処理部１２２と、通信制御部１２３と、受信信号処理部１２４と、送信信号処理部１２６と、スイッチ（ＳＷ）１２７と、アンテナ１２８とを備えている。なお、図１３における構成は、無線通信装置１２０が複数本のアンテナ１２８を備える構成である。
【０００６】
データ入出力部１２１は、宛先局に送信するデータを入力する。また、データ入出力部１２１は、ＭＡＣ層処理部１２２から入力されるデータをユーザに対して出力する。ＭＡＣ層処理部１２２は、受信信号処理部１２４から入力されるデータに対してＭＡＣ層に関する処理を施してデータ入出力部１２１に出力する。また、ＭＡＣ層処理部１２２は、データ入出力部１２１から入力されるデータに対してＭＡＣ層に関する処理を施して送信信号処理部１２６に出力する。
【０００７】
通信制御部１２３は、アンテナ１２８における送受信のタイミング、すなわちスイッチ１２７における送受信の切り替えに関わる制御や、それに伴う受信信号処理部１２４及び送信信号処理部１２６における動作タイミングの制御、また通信相手先となる他の無線通信装置１２０を選択する処理、無線通信システム全体のタイミング制御など、全体の通信に係る制御を行う。
【０００８】
受信信号処理部１２４は、アンテナ１２８にて受信した受信信号に対して受信信号処理を行う。送信信号処理部１２６は、ＭＡＣ層処理部１２２から入力される送信データに対して送信信号処理を施して、アンテナ１２８から送信する。スイッチ１２７は、通信制御部１２３からの指示に従って、送信時にはアンテナ１２８と送信信号処理部１２６とを接続し、受信時にはアンテナ１２８と受信信号処理部１２４とを接続する。
【０００９】
無線通信装置１２０における送信の動作について説明する。
データ入出力部１２１に宛先局に送信すべきデータが外部から入力されると、ＭＡＣ層処理部１２２は、データ入出力部１２１に入力されたデータに対して無線回線上で送受信されるデータに変換する。ＭＡＣ層処理部１２２は、更にＭＡＣ層のヘッダ情報を付加する等の処理を行って得られた送信データを送信信号処理部１２６に出力する。
【００１０】
送信信号処理部１２６は、ＭＡＣ層処理部１２２から出力される送信データに変調処理を施す。送信信号処理部１２６は、変調処理により得られた送信信号を、スイッチ１２７を経由してアンテナ１２８から送信する。
【００１１】
続いて、無線通信装置１２０における受信の動作について説明する。
宛先から送信された自装置宛ての信号を複数のアンテナ１２８にて受信すると、受信した信号（受信信号）は、スイッチ１２７を経由して受信信号処理部１２４に入力される。受信信号処理部１２４は、複数のアンテナ１２８それぞれが受信した受信信号に対してアレー処理を施し、受信信号から所望の信号を取得するための受信ウェイトを算出する。受信信号処理部１２４は、算出した受信ウェイトを用いて受信信号から所望の信号を取得し、取得した所望の信号に対して復調や復号などの各種信号処理を施してデータを取得する。受信信号処理部１２４は、取得したデータをＭＡＣ層処理部１２２に出力する。
【００１２】
ＭＡＣ層処理部１２２は、受信信号処理部１２４から出力されるデータに対して、ＭＡＣ層に関する処理（例えば、データ入出力部１２１に対して入出力データと無線回線上で送受信されるデータとの変換や、ＭＡＣ層のヘッダ情報の終端など）を行う。ＭＡＣ層処理部１２２は、ＭＡＣ層に関する処理を施したデータを、データ入出力部１２１を介して外部ディスプレイないしは外部ネットワーク等の出力装置に出力させる。
【００１３】
なお、特に明記はしていないがアンテナ１２８においては、送信時には送信信号処理部１２６においてベースバンド変調処理が施された信号に対してＤ／Ａ（Digital/Analog：デジタル／アナログ）変換、無線周波数信号へのアップコンバート、更に帯域外の周波数成分を除去するためのフィルタ処理等が行われたのち、送信される。また、受信時にはその逆の処理が施されたのち、ベースバンド受信信号が受信信号処理部１２４へ入力される。
【００１４】
図１４は、無線通信装置１２０がシングルキャリア通信を行う場合の送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。送信信号処理部１２６は、変調部１３１を有している。変調部１３１は、ＭＡＣ層処理部１２２から出力されるデータに対して、誤り訂正符号化処理を実施した後にシンボルマッピング処理を行う。例えば、各シンボルのＩ−Ｑ平面上の情報に基づいて、所定の帯域幅の搬送波を変調する。また、変調部１３１は、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform；高速フーリエ変換）処理のために送信信号に周期性を持たせることを目的として、必要に応じてガードインターバルを挿入する。
【００１５】
図１５は、無線通信装置１２０がＯＦＤＭ変調方式を用いて通信を行う場合の送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。送信信号処理部１２６は、変調部１３１と、直列／並列変換部１３２と、ＩＤＦＴ（Inverse Discrete Fourier Transform；逆離散フーリエ変換）部１３３とを有している。変調部１３１は、ＭＡＣ層処理部１２２から出力されるデータに対して、誤り訂正符号化処理を実施した後にシンボルマッピング処理を行う。
【００１６】
直列／並列変換部１３２は、変調部１３１によりマッピングされたシンボルに対して直列／並列変換を行い、得られた複数のシンボル列をＩＤＦＴ部１３３に出力する。ＩＤＦＴ部１３３は、直列／並列変換部１３２から出力される複数のシンボル列に対してＩＤＦＴを施して、周波数領域の信号から時間領域に信号に変換してアンテナ１２８に出力する。また、送信信号処理部１２６では、必要に応じて、ガードインターバルの挿入や、ＯＦＤＭシンボル間の波形整形処理などが行われ、送信する電気的な信号をアンテナ１２８に出力する。
【００１７】
図１６は、無線通信装置１２０がシングルキャリア通信を行う場合の受信信号処理部１２４の構成例を示すブロック図である。同図には、無線通信装置１２０に２つのアンテナ１２８が備えられている場合の構成が示されている。受信信号処理部１２４は、アダプティブアレー処理部１５２と、アンテナ１２８に対応して設けられている乗算器１５３と、加算器１５４と、復調部１５６とを有している。アンテナ１２８から受信信号処理部１２４に入力される２つの受信信号（受信信号１、受信信号２）は、アダプティブアレー処理部１５２と、各受信信号に対して設けられている乗算器１５３とに入力される。
【００１８】
アダプティブアレー処理部１５２は、入力される受信信号１及び受信信号２に基づいて、受信信号１及び受信信号２に含まれる干渉信号を抑圧するためのウェイトを所定のアルゴリズム（ＰＩ又はＣＭＡなど）により算出する。アダプティブアレー処理部１５２は、算出したウェイトを乗算器１５３に入力する。乗算器１５３は、入力される受信信号１とウェイトとを乗算し、乗算結果を加算器１５４に出力する。加算器１５４は、２つの乗算器１５３から出力される乗算結果を加算し、加算結果を復調部１５６に入力する。このように、ウェイトの乗算及び合成を含むアレー処理により干渉信号の抑圧された１系統の信号が得られる。
【００１９】
復調部１５６は、アレー処理が施された受信信号に対して直交復調処理によりデマッピングされたシンボルを取り出し、取り出したシンボルに対して誤り訂正復号処理を施すことで最終的なデータ系列を取得する。復調部１５６は、取得したデータ系列をＭＡＣ層処理部１２２に出力する。
【００２０】
次に、無線通信装置１２０がマルチキャリア伝送方式を用いて通信を行う場合の動作を示す。その一例として、ＯＦＤＭ又はＯＦＤＭＡ変調方式を用いて説明する。図１７は、無線通信装置１２０がＯＦＤＭ変調方式を用いて通信を行う場合の受信信号処理部１２４の構成を示すブロック図である。同図には、図１６に示した構成例と同様に、無線通信装置１２０に２つのアンテナ１２８が備えられている場合の構成が示されている。受信信号処理部１２４は、ＤＦＴ部１５１と、複数のアダプティブアレー処理部１５２と、複数の乗算器１５３と、複数の加算器１５４と、並列／直列変換部１５５と、復調部１５６とを有している。ＤＦＴ部１５１はアンテナ１２８に対応して設けられている。アダプティブアレー処理部１５２及び加算器１５４はサブキャリアごとに設けられている。乗算器１５３はＤＦＴ部１５１から出力されるサブキャリアの信号ごとに設けられている。
【００２１】
ＤＦＴ部１５１は、対応するアンテナ１２８により受信された受信信号（受信信号１又は受信信号２）を入力し、入力した受信信号に対してＤＦＴを施して、時間領域の信号から周波数領域の信号に変換して各サブキャリアの信号を取得する。ＤＦＴ部１５１は、取得した各サブキャリアの信号を、アダプティブアレー処理部１５２と乗算器１５３とに出力する。
【００２２】
アダプティブアレー処理部１５２は、対応するサブキャリアの信号を各ＤＦＴ部１５１から入力する。アダプティブアレー処理部１５２は、受信信号１における対応するサブキャリアの信号と受信信号２における対応するサブキャリアの信号とに基づいて、それぞれの信号に含まれル干渉信号を抑圧するためのウェイトを所定のアルゴリズム（ＰＩ又はＣＭＡなど）により算出する。
【００２３】
乗算器１５３それぞれは、各ＤＦＴ部１５１から出力されるサブキャリアの信号ごとに設けられており、対応するサブキャリアの信号と、対応するサブキャリアのアダプティブアレー処理部１５２により算出されたウェイトとが入力される。乗算器１５３は、入力されたサブキャリアの信号とウェイトとを乗算し、乗算結果を対応するサブキャリアの加算器１５４に出力する。加算器１５４それぞれは、対応するサブキャリアの乗算器１５３から出力される乗算結果を加算し、加算結果を並列／直列変換部１５５に入力する。このように、ウェイトの乗算及び合成を含むアレー処理により干渉信号の抑圧された各サブキャリアの信号が得られる。
【００２４】
並列／直列変換部１５５は、アレー処理が施された各サブキャリアの信号を各加算器１５４から入力し、入力される各サブキャリアの信号に対して並列／直列変換を施して、１系統の信号を取得し、取得した１系統の信号を復調部１５６に出力する。復調部１５６は、並列／直列変換部１５５から出力される１系統の信号に対して直交復調処理によりデマッピングされたシンボルを取り出し、取り出したシンボルに対して誤り訂正復号処理を施すことで最終的なデータ系列を取得する。復調部１５６は、取得したデータ系列をＭＡＣ層処理部１２２に出力する。
【００２５】
ここでは、サブキャリアごとのアレー処理を実施する構成として、サブキャリアごとにアダプティブアレー処理部１５２、乗算器１５３、加算器１５４を備える場合を用いて説明したが、この例に限らず本処理は実施可能である。例えば、受信信号処理部１２４はアダプティブアレー処理部１５２、乗算器１５３、加算器１５４を一つずつ、ないしはサブキャリア数よりも少ない数だけ備え、サブキャリア毎のアレー処理を時分割にて実施する構成としても構わない。また、複数のサブキャリアをまとめて一つのサブチャネルとし、サブチャネル単位で上記アレー処理を実施しても構わない。このように、いかなる方法を用いてもＯＦＤＭ（マルチキャリア伝送）におけるアレー処理は実現可能である。
【００２６】
なお、図１６及び図１７の例では受信アンテナが２本の場合を例にとり説明したが、アンテナ数は３本以上であっても構わない。一般に、アンテナ数をＮ本とすると、アダプティブアレーの適用によりＮ−１の干渉波を抑圧することが可能となる。
【００２７】
以上のように構成された無線通信装置１２０では、ＰＩやＣＭＡのアルゴリズムを用いることにより、トレーニング信号などの既知信号を用いることなく、到来する干渉信号を抑圧して通信を行うことができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００２８】
【非特許文献１】菊間信良、「アダプティブアンテナ技術」、オーム社、２００３年１０月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２９】
しかしながら、これらのアダプティブアレーアルゴリズムは、ＰＩは信号対干渉電力比（Signal to Interference power Ratio；ＳＩＲ）が０より小さい場合に機能する特徴を有し、一方、ＣＭＡはＳＩＲが０よりも大きい場合において機能する特徴を有し、それらの動作領域は限定されている。また、ＭＭＳＥにおいても、ＳＩＲが小さい場合には十分な干渉抑圧効果が得られない。そのため、干渉信号の電力が変化する状況や、干渉信号の電力が予測できない場合においては、干渉信号を十分に抑圧できずに通信を行えないことがあるという問題があった。
【００３０】
上記事情に鑑み、本発明は、干渉信号の電力を事前に把握できない場合においても干渉信号を抑圧することができる無線通信方式、無線通信装置、無線通信方法、及び受信方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００３１】
本発明の一態様は、第１の無線通信装置と第２の無線通信装置とが無線通信を行う無線通信方式において、前記第１の無線通信装置は、無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力を割り当てた信号を送信する送信手段、を備え、前記第２の無線通信装置は、前記送信手段が送信した信号を複数のアンテナを用いて受信する受信手段と、前記受信手段が受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割手段と、前記周波数帯域分割手段が分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記送信手段が前記複数の帯域それぞれに割り当てられた送信電力とに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出手段と、前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択手段と、前記ウェイト選択手段が選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成手段と、を備えることを特徴とする無線通信方式である。
【００３２】
また、本発明の一態様は、上記の無線通信方式において、前記干渉検出手段は、前記受信信号における前記複数の帯域間の受信電力の差と、前記送信手段が割り当てた前記複数の帯域間の送信電力の差とに基づいて、干渉信号の受信電力を検出し、前記ウェイト選択手段は、前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、異なるアダプティブアレーアルゴリズムに基づいて算出されたウェイトからいずれかのウェイトを選択することを特徴とする。
また、本発明の一態様は、上記の無線通信方式において前記第２の無線通信装置は、前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記複数の帯域における送信電力の割り当てを前記第１の無線通信装置に対して指示するフィードバック手段、を更に備え、前記送信手段は、前記フィードバック手段が指示した送信電力の割り当てで送信信号を送信する、ことを特徴とする。
【００３３】
また、本発明の一態様は、無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力が割り当てられた送信信号を複数のアンテナを用いて受信する受信手段と、前記受信手段が受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割手段と、前記周波数帯域分割手段が分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記複数の帯域における送信電力の割り当てとに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出手段と、前記干渉検出手段の検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択手段と、前記ウェイト選択手段が選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成手段と、を備えることを特徴とする無線通信装置である。
【００３４】
また、本発明の一態様は、第１の無線通信装置と第２の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、第１の無線通信装置が、無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力を割り当てた信号を送信する送信ステップと、前記第２の無線通信装置が、前記送信ステップにおいて送信された信号を複数のアンテナを用いて受信する受信ステップと、前記受信ステップにおいて受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割ステップと、前記周波数帯域分割ステップにおいて分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記送信ステップにおいて前記複数の帯域それぞれに割り当てられた送信電力とに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出ステップと、前記干渉検出ステップにおける検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択ステップと、前記ウェイト選択ステップにおいて選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成ステップと、を備えることを特徴とする無線通信方法である。
【００３５】
また、本発明の一態様は、無線通信装置における受信方法であって、無線通信に用いる周波数帯域を分けた複数の帯域ごとに異なる送信電力が割り当てられた送信信号を複数のアンテナを用いて受信する受信ステップと、前記受信ステップにおいて受信した受信信号を前記複数の帯域の信号に分ける周波数帯域分割ステップと、前記周波数帯域分割ステップにおいて分けた前記複数の帯域ごとの信号の受信電力と、前記複数の帯域における送信電力の割り当てとに基づいて、前記受信信号における干渉信号の有無及び受信電力を検出する干渉検出ステップと、前記干渉検出ステップの検出結果に基づいて、前記帯域それぞれにおいて適用するウェイトを選択するウェイト選択ステップと、前記ウェイト選択ステップにおいて選択したウェイトを用いて、前記アンテナそれぞれに対応する前記受信信号を一つの信号に合成する信号合成ステップと、を有することを特徴とする受信方法である。
【発明の効果】
【００３６】
本発明によれば、送信信号における帯域間の送信電力の差と、受信信号における帯域間の受信電力との差とに基づいて干渉検出手段が干渉信号の有無及び受信電力を検出することにより干渉信号を抑圧するウェイトを選択することができ、干渉信号の電力を事前に把握できない場合においても干渉信号を抑圧することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明に係る無線通信装置における受信信号の一例を示す図である。
【図２】本発明に係る第１の実施形態における送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。
【図３】同実施形態における受信信号処理部１２４の構成例を示すブロック図である。
【図４】同実施形態における無線通信装置１２０が行う送信処理を示すフローチャートである。
【図５】同実施形態における無線通信装置１２０が行う受信処理を示すフローチャートである。
【図６】第２の実施形態において各サブチャネルに割り当てる電力密度を示すパターン・テーブルの一例を示す図である。
【図７】同実施形態の無線通信システムにおける無線通信装置１２０（１２０ａ、１２０ｂ）の動作例を示すシーケンス図である。
【図８】第３の実施形態における送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。
【図９】同実施形態における受信信号処理部１２４の構成を示すブロック図である。
【図１０】同実施形態における無線通信装置１２０が行う送信処理を行うフローチャートである。
【図１１】同実施形態における無線通信装置１２０が行う受信処理を示すフローチャートである。
【図１２】同実施形態の無線通信システムにおける無線通信装置１２０（１２０ａ、１２０ｂ）の動作を示すシーケンス図である。
【図１３】無線通信システムの構成例を示すブロック図である。
【図１４】無線通信装置１２０がシングルキャリア通信を行う場合の送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。
【図１５】、無線通信装置１２０がＯＦＤＭ変調方式を用いて通信を行う場合の送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。
【図１６】無線通信装置１２０がシングルキャリア通信を行う場合の受信信号処理部１２４の構成例を示すブロック図である。
【図１７】無線通信装置１２０がＯＦＤＭ変調方式を用いて通信を行う場合の受信信号処理部１２４の構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態における無線通信方式、無線通信装置、及び無線通信方法を説明する。
【００３９】
＜本発明の概要＞
本発明に係る無線通信方式、無線通信装置、無線通信方法、及び受信方法では、アダプティブアレーアンテナ技術を適用した通信において利用する周波数帯域を予め定められた複数の帯域に分割し、送信側の無線通信装置は、それぞれの帯域における送信電力（又は送信電力密度）に差を設けて信号を送信する。受信側の無線通信装置は、受信した信号における各帯域の受信電力と、送信側で送信した際の各帯域の送信電力とに基づいて、干渉信号の有無と干渉信号の電力とを判定する。
【００４０】
図１は、本発明に係る無線通信装置における受信信号の一例を示す図である。ここでは、通信において利用する周波数帯域を２つの帯域に分割する場合について説明する。同図において、横軸は周波数を示し、縦軸は電力密度を示している。通信において利用する周波数帯域のうち周波数の低い側の帯域（以下、低周波数帯という。）と、周波数の高い側の帯域（以下、高周波数帯という。）とにおいて電力差を設ける。同図に示す例では、低周波数帯の送信電力を高周波数帯の送信電力より低くしている。このときの低周波数帯と高周波数帯との電力比を示す情報は、送信側と受信側とで予め共有する。
【００４１】
受信側の無線通信装置が受信する受信信号において図１（Ａ）に示すような干渉信号が所望信号（送信側の無線通信装置が送信した送信信号）に重畳されている場合には、受信信号における低周波数帯と高周波数帯との電力比が、送信信号における低周波数帯と高周波数帯の電力比と異なる状態になる。この場合、受信側の無線通信装置は、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力が、送信信号における低周波数帯の受信電力より高く、かつ高周波数帯の送信信号の受信電力より低いと判定することができる。
【００４２】
また、受信側の無線通信装置が受信する受信信号において図１（Ｂ）に示すような干渉信号が所望信号に重畳されている場合には、受信信号における低周波数帯と高周波数帯との電力差がほとんどないことになる。すなわち、受信信号において干渉信号の受信電力が支配的な状態であり、送信信号が干渉信号に埋もれている状態である。この場合、受信側の無線通信装置は、受信信号に含まれる干渉信号の電力が送信信号における高周波数帯の受信電力以上であると判定することができる。
【００４３】
また、受信側の無線通信装置が受信する受信信号において図１（Ｃ）に示すような干渉信号が所望信号に重畳されている場合には、受信信号における低周波数帯と高周波数帯との電力比が、送信信号における電力比とほぼ等しいことになる。この場合、受信側の無線通信装置は、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力が、送信信号における低周波数帯の受信電力以下であると判定することができる。
【００４４】
このように、送信側の無線通信装置が送信する送信信号の周波数軸上において電力密度に差を設けて送信し、受信側の無線通信装置が受信する受信信号における周波数軸上の電力密度の差（又は比）と、送信信号における差（又は比）と比較する。これにより、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力と、送信信号の受信電力との関係を検出することができる。これにより、受信側の無線通信装置において、ブラインド型アルゴリズムのＰＩとＣＭＡとのうち、いずれのアルゴリズムで算出したウェイトを用いて干渉信号を抑圧するかを決定することができる。その結果、干渉信号の電力を事前に把握できない状況においても、干渉信号の抑圧に効果的なブラインド型アルゴリズムを選択して、干渉信号を抑圧することができる。このとき、帯域ごとに見たとき、干渉信号の受信電力と所望信号の受信電力との差が小さい（又はＳＩＲ≒０、例えば、図１（Ｂ）の高周波数帯及び図１（Ｃ）の低周波数帯）と判定される場合には、干渉信号の受信電力と所望信号の受信電力との差（又は比）が所定値以上の帯域（図１（Ｂ）の低周波数帯及び図１（Ｃ）の高周波数帯）においてブラインド型アルゴリズムを適用して算出したウェイトを用いるようにする。これにより、ＰＩ又はＣＭＡを適用できない領域以外でウェイトの算出をすることができる。
【００４５】
ここでは、通信において利用する周波数帯域を２つに分けた場合について説明したが、３つ以上の帯域に分けて干渉信号の有無や、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力を判定するようにしてもよい。複数の帯域間の送信電力の差（比）と、受信信号における帯域間の受信電力の差（比）とを比較することにより、干渉信号の受信電力と所望信号の受信電力との差を推定することができる。ある帯域において、干渉信号の受信電力と所望信号の受信電力との差がほとんどない（ＳＩＲ≒０）場合には、所望信号の受信電力が干渉信号の受信電力より高い（ＳＩＲ＞０）帯域でＣＭＡを用いたウェイト、又は、所望信号の受信電力が干渉信号の受信電力より低い（ＳＩＲ＜０）帯域でＰＩを用いたウェイトを選択するようにする。以下、無線通信装置の具体的な構成について説明する。
【００４６】
＜第１の実施形態＞
第１の実施形態におけるアダプティブアレーアンテナ技術を適用した無線通信システム（無線通信方式）における無線通信装置は、図１３に示した無線通信装置１２０と同じ機能部を有している。本実施形態における無線通信装置１２０では、送信信号処理部１２６と受信信号処理部１２４との構成が図１３に示した構成と異なっている。以下、本実施形態における送信信号処理部１２６と受信信号処理部１２４との構成について説明する。
【００４７】
図２は、本発明に係る第１の実施形態における送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。同図に示す送信信号処理部１２６の構成は、無線通信装置１２０がシングルキャリア通信を行う場合の構成である。送信信号処理部１２６は、変調部１３１と、フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋと、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋと、信号合成部１４３とを有している。フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋ及び電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、本実施形態における無線通信装置１２０が通信において利用する周波数帯域をｋ（ｋ≧２）分割した帯域（サブチャネル）それぞれに対応して設けられている。
【００４８】
変調部１３１は、ＭＡＣ層処理部１２２から出力される送信データに対して、誤り訂正符号化処理を実施した後にシンボルマッピング処理を行い、所定の帯域幅の搬送波を変調する。変調部１３１は、変調により得られた送信信号を各フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋに出力する。
【００４９】
フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋそれぞれは、自身に対応付けられているサブチャネルの信号成分を通過させるバンドパスフィルタを用いて構成される。フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋは、変調部１３１から出力される送信信号のうち、自身に対応付けられているサブチャネルにおける成分の信号を、当該サブチャネルに対応付けられている電力割当部１４２−１〜１４２−ｋに入力する。
【００５０】
電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋから入力される各サブチャネルの信号に対して、サブチャネルごとに所定の電力を割り当てる。具体的には、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、入力される各サブチャネルの信号を、予め割り当てられた電力になるように増幅又は減衰させる。電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、各サブチャネルの信号を割り当てた電力にして信号合成部１４３に出力する。ｋ個のサブチャネルそれぞれに割り当てる電力は、送信側の無線通信装置１２０と受信側の無線通信装置１２０とで共有しておく。なお、ｋ個のサブチャネルそれぞれに割り当てる電力の総和を一定にするように各サブチャネルに電力を割り当てるようにしてもよい。
【００５１】
信号合成部１４３は、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋから出力される各サブチャネルの信号を一つの信号に合成し、合成した信号を送信信号としてアンテナ１２８に出力し、宛先局の無線通信装置１２０に向けて送信する。
【００５２】
図３は、本実施形態における受信信号処理部１２４の構成例を示すブロック図である。同図に示す受信信号処理部１２４の構成は、無線通信装置１２０が２つのアンテナ１２８を備え、シングルキャリア通信を行う場合の構成である。受信信号処理部１２４は、フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋと、フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋと、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと、乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、加算器１５４−１〜１５４−ｋと、信号合成部１６４と、復調部１５６と、干渉検出部１６２と、アレー処理制御部１６３とを有している。
【００５３】
フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋと、フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋと、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと、乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、加算器１５４−１〜１５４−ｋとは、通信において利用する周波数帯域をｋ個に分割したサブチャネルに対応して設けられている。
【００５４】
フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋと、フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋとは、無線通信装置１２０に備えられている２つのアンテナ１２８に対応して設けられている。２つのアンテナ１２８のいずれか一方のアンテナ１２８で受信された受信信号１がフィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋそれぞれに入力され、他方のアンテナ１２８で受信された受信信号２がフィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋに入力される。
【００５５】
フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋは、送信信号処理部１２６が有するフィルタ部１４１−１〜１４１−ｋと同様に、予め対応付けられているサブチャネルの信号成分を通過させるバンドパスフィルタを用いて構成される。フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋは、入力される受信信号１のうち、自身に対応付けられているサブチャネルにおける成分の信号を、当該サブチャネルに対応付けられている乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、干渉検出部１６２とに出力する。
【００５６】
フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋは、フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋと同様に、入力される受信信号２のうち、自身に対応付けられているサブチャネルの成分を、当該サブチャネルに対応付けられている乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、干渉検出部１６２とに出力する。
【００５７】
干渉検出部１６２は、フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋから入力される各サブチャネルの信号の電力と、送信側の無線通信装置１２０において送信信号の各サブチャネルに割り当てられた電力とに基づいて、受信信号１における干渉信号の有無とその電力とを判定する。また、干渉検出部１６２は、フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋから入力される各サブチャネルの信号の電力と、送信側の無線通信装置１２０において送信信号の各サブチャネルに割り当てられた電力とに基づいて、受信信号２における干渉信号の有無とその電力とを判定する。干渉検出部１６２は、干渉信号の検出結果をアレー処理制御部１６３に出力する。
【００５８】
アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋそれぞれは、自身に対応付けられているサブチャネルの信号を、フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋとフィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋとから入力する。アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋは、自身に対応付けられているサブチャネルに対して送信側で割り当てられた電力に応じたブラインド型アルゴリズムを受信信号１及び受信信号２のサブチャネルの信号に対して適用し、受信信号１及び受信信号２に対するウェイトを算出する。アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋは、算出したウェイトをアレー処理制御部１６３に出力する。
【００５９】
アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋにおいて用いられるブラインド型アルゴリズムは、例えば、対応するサブチャネルに送信側で割り当てられた電力が所定電力未満である場合にＰＩを適用し、所定電力以上である場合にＣＭＡを適用する。この所定電力は、各サブチャネルに送信側で割り当てる電力の差又は比に基づいて予め定められる。
【００６０】
アレー処理制御部１６３は、各アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋにおいて算出されたウェイトと、干渉検出部１６２から出力される干渉信号の検出結果とに基づいて、いずれのウェイトを用いるかを選択する。例えば、アレー処理制御部１６３は、図１（Ａ）に示したような干渉信号が存在する場合には、各サブチャネルのうち、受信信号における干渉信号の電力との差（又は比）が最も大きい所望信号のサブチャネルに対応するアダプティブアレー処理部１５２が算出したウェイトを選択する。
【００６１】
また、図１（Ｂ）に示したような干渉信号が存在する場合には、アレー処理制御部１６３は、各アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋが算出したウェイトのうち、ＰＩを適用して算出されたウェイトのいずれかを選択する。また、図１（Ｃ）に示したような干渉信号が存在する場合には、アレー処理制御部１６３は、各アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋが算出したウェイトのうち、ＣＭＡを適用して算出されたウェイトのいずれかを選択する。なお、選択可能なウェイトが複数ある場合には、受信信号における干渉信号の電力と所望信号の電力との比が大きいサブチャネルにおいて算出されたウェイトを選択するようにしてもよい。
【００６２】
アレー処理制御部１６３は、選択したウェイトを算出したアダプティブアレー処理部１５２に対して当該ウェイトを乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋとに出力させる。このとき、アダプティブアレー処理部１５２は、受信信号１に対して算出したウェイトを乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋに出力し、受信信号２に対して算出したウェイトを乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋに出力する。すなわち、アレー処理制御部１６３は、干渉信号の検出結果に基づいて、各アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋにおいて算出されたウェイトうち、干渉信号の抑圧に効果的なウェイトを選択する。
【００６３】
乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋは、自身に対応するサブチャネルの信号をフィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋから入力し、アレー処理制御部１６３により選択された受信信号１に対するウェイトをアダプティブアレー処理部１５２から入力する。乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋは、入力したサブチャネルの信号とウェイトとを乗算し、対応するサブチャネルの加算器１５４−１〜１５４−ｋに乗算結果を出力する。
【００６４】
乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋは、自身に対応するサブチャネルの信号をフィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋから入力し、アレー処理制御部１６３により選択された受信信号２に対するウェイトをアダプティブアレー処理部１５２から入力する。乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋは、入力したサブチャネルの信号とウェイトとを乗算し、対応するサブチャネルの加算器１５４−１〜１５４−ｋに乗算結果を出力する。
【００６５】
加算器１５４−１〜１５４−ｋそれぞれは、自身に対応するサブチャネルの信号を乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋとから入力する。加算器１５４−１〜１５４−ｋは、受信信号１のサブチャネルの信号と、受信信号２のサブチャネルの信号とを加算し、加算結果を信号合成部１６４に出力する。信号合成部１６４は、加算器１５４−１〜１５４−ｋから入力される加算された各サブチャネルの信号を一つの信号に合成し、合成した信号を復調部１５６に出力する。
【００６６】
復調部１５６は、サブチャネルごとにアレー処理が施された受信信号に対して直交復調処理によりデマッピングされたシンボルを取り出し、取り出したシンボルに対して誤り訂正復号処理を施すことで最終的なデータ系列を取得する。復調部１５６は、取得したデータ系列をＭＡＣ層処理部１２２に出力する。
【００６７】
図４は、本実施形態における無線通信装置１２０が行う送信処理を示すフローチャートである。無線通信装置１２０において送信処理が開始されると、変調部１３１は、ＭＡＣ層処理部１２２においてＭＡＣ層に関する処理が施された送信データに対して、誤り訂正符号化処理を実施した後にシンボルマッピング処理をして送信信号を生成する（ステップＳ１１）。
【００６８】
フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋは、それぞれが対応付けられているサブチャネルの成分の信号を、変調部１３１において生成された送信信号から抽出することにより、送信信号をサブチャネルごとの信号に分割する（ステップＳ１２）。
電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、フィルタ部１４１−１〜１４１−ｋにおいてサブチャネルごとの信号に分割された送信信号に対して、サブチャネルごとに送信電力を割り当てる（ステップＳ１３）。
【００６９】
信号合成部１４３は、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋにおいてサブチャネルごとに電力が割り当てられたｋ個の信号を一つの信号に合成し（ステップＳ１４）、合成した信号に対して無線周波数へアップコンバート等の信号処理を施してアンテナ１２８から宛先局の無線通信装置１２０に向けて送信し（ステップＳ１５）、送信処理を終了させる。
【００７０】
図５は、本実施形態における無線通信装置１２０が行う受信処理を示すフローチャートである。無線通信装置１２０において受信処理が開始されると、アンテナ１２８において受信された信号が受信信号処理部１２４に入力され、ベースバンド周波数へダウンコンバートなどの信号処理が施された受信信号（受信信号１、受信信号２）がフィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋと、フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋとに入力される（ステップＳ２１）。
【００７１】
フィルタ部１６１−１−１〜１６１−１−ｋは、それぞれが対応付けられているサブチャネルの成分の信号を、入力された受信信号１から抽出することにより、受信信号１をサブチャネルごとの信号に分割する。フィルタ部１６１−２−１〜１６１−２−ｋも同様に、それぞれが対応付けられているサブチャネルの成分の信号を、入力された受信信号２から抽出することにより、受信信号１をサブチャネルごとの信号に分割する（ステップＳ２２）。
【００７２】
干渉検出部１６２は、送信側の無線通信装置１２０において割り当てられた送信電力が所定電力未満のサブチャネル（低電力密度帯域）における受信信号の電力レベルＰ１を取得する（ステップＳ２３−１）。また、干渉検出部１６２は、送信側の無線通信装置１２０において割り当てられた送信電力が所定電力以上のサブチャネル（高電力密度帯域）における受信信号の電力レベルＰ２を取得する（ステップＳ２３−２）。
【００７３】
アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋのうち、送信側の無線通信装置１２０において所定電力未満の送信電力が割り当てられたサブチャネルに対応するアダプティブアレー処理部１５２は、ＰＩ規範に基づいてウェイトＷ１の算出を行う（ステップＳ２４−１）。また、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋのうち、送信側の無線通信装置１２０において所定電力以上の送信電力が割り当てられたサブチャネルに対応するアダプティブアレー処理部１５２は、ＣＭＡ規範に基づいてウェイトＷ２の算出を行う（ステップＳ２４−２）。
【００７４】
アレー処理制御部１６３は、干渉検出部１６２が検出した電力レベルＰ１と電力レベルＰ２との差（Ｐ２−Ｐ１）が予め定められた閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ２５）。差が閾値未満である場合（ステップＳ２５：ＮＯ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトＷ１を選択し（ステップＳ２６）、当該ウェイトを他の帯域にも適用し、処理をステップＳ３０に進める。
【００７５】
電力レベルＰ１と電力レベルＰ２との差（Ｐ２−Ｐ１）が閾値以上である場合（ステップＳ２５：ＹＥＳ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトＷ１と、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトＷ２とが一致するか否かを判定する（ステップＳ２７）。ＰＩ規範のウェイトＷ１とＣＭＡ規範のウェイトＷ２とが一致しない場合（ステップＳ２７：ＮＯ）、アレー処理制御部１６３は、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトＷ２を選択し（ステップＳ２８）、当該ウェイトを他の帯域にも適用し、処理をステップＳ３０に進める。
【００７６】
ＰＩ規範のウェイトＷ１とＣＭＡ規範のウェイトＷ２が一致する場合（ステップＳ２７：ＹＥＳ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範又はＣＭＡ規範で算出されたいずれかもしくは両方のウェイトを選択する（ステップＳ２９）。両方のウェイトを用いる場合には、それぞれウェイトを算出した帯域に適用する。
信号合成部１６４は、アレー処理制御部１６３が選択したウェイトを用いてアレー処理された各サブチャネルの信号を一つの信号に合成し、合成した信号を復調部１５６に出力する（ステップＳ３０）。
【００７７】
復調部１５６は、信号合成部１６４において合成された信号に対して復調及び復号を施してデータ系列を取得し、取得したデータ系列をＭＡＣ層処理部１２２に出力し（ステップＳ３１）、受信処理を終了させる。
【００７８】
このように、送信側の無線通信装置１２０は通信に用いる周波数帯域をｋ個のサブチャネルに分割しサブチャネルごとに電力差を設けた送信信号を送信し、受信側の無線通信装置１２０は受信した受信信号をｋ個のサブチャネルに分割し各サブチャネルの受信電力の差（又は比）が送信信号における電力の差と比較して、干渉信号の有無と受信信号における電力とを判定する。受信側の無線通信装置１２０では、干渉信号に関する判定に基づいて、ＰＩ規範とＣＭＡ規範とのいずれの規範に基づいて算出されたウェイトを用いて、干渉信号の抑圧を行うかを選択する。これにより、受信信号における干渉信号の状態を事前に把握できない場合であっても、ブラインド型アルゴリズムを用いて干渉信号を抑圧することができ、通信を行うことができる。
【００７９】
＜第２の実施形態＞
第２の実施形態における無線通信システムでは、受信側の無線通信装置において判定した干渉信号の有無及びその電力に基づいたフィードバックを送信側の無線通信装置にすることにより、干渉信号を抑圧する精度を向上させるものである。本実施形態における無線通信装置の構成は、第１の実施形態における無線通信装置１２０と同じであるので、その説明を省略する。
【００８０】
図６は、第２の実施形態において各サブチャネルに割り当てる電力密度を示すパターン・テーブルの一例を示す図である。同図に示すパターン・テーブルは、割り当てパターンを識別する識別番号の項目と、通信において利用する周波数帯域を分割した際の１番目の帯域からＮ番目の帯域それぞれに対応する項目との列を有している。パターン・テーブルにおいて各行は電力の割り当てパターンごとに存在する。同図に示す例では、Ｍ通りの電力割り当てパターンが示されている。なお、総送信電力が一定となるように割り当てパターンが定められている。Ｂｎは通信において利用する周波数帯域を分ける際の各帯域の当該周波数帯域に占める割合を示し、Ｐｎは分けた各帯域の送信電力（電力密度）の比を示している。
【００８１】
例えば、１番目から４番目までのパターンでは、通信において利用する周波数帯域を２つのサブチャネルに分けて、それぞれのサブチャネルに割り当てる送信電力が異なっている。１番目のパターンでは２つのサブチャネルに対して同じ送信電力を割り当て、２番目から４番目のパターンでは、一方のサブチャネルに割り当てる送信電力を高くし、その電力差（電力比）を変化させている。このように、割り当てる送信電力に差を設けるとともに送信電力の差（比）が異なるパターンを予め用意し、パターンを順次切り替えて送信し、受信側の無線通信装置１２０において干渉信号の有無及びその電力を判定する。なお、送信側と受信側とにおいてパターン・テーブルは予め記憶されており、共有されている。送信側と受信側とは、割り当てパターンの切り替えを同期して行うようにする。
【００８２】
図７は、本実施形態の無線通信システムにおける無線通信装置１２０（１２０ａ、１２０ｂ）の動作例を示すシーケンス図である。無線通信システムにおいて、無線通信装置１２０ａと無線通信装置１２０ｂとが通信を開始すると、送信側の無線通信装置１２０ａが図６の２番目のパターンで送信信号を送信する（ステップＳ４１）。
【００８３】
受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における低電力密度帯域と高電力密度帯域との受信電力に差がないことから、干渉信号が存在すると判定する（図７（ａ））。また、受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力が通信に用いる周波数帯域に亘って所望信号の受信電力より高いと判定し、ＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う選択をする。無線通信装置１２０ｂは、ＰＩ規範に基づいたアレー処理による干渉信号の抑圧の効果を高めるために、受信信号の周波数帯域に亘って所望信号の受信電力が干渉信号の受信電力より低くなるように、全周波数帯域に亘って低電力密度となる電力割り当てを無線通信装置１２０ａに指示する（ステップＳ４２）。
【００８４】
送信側の無線通信装置１２０ａは、受信側の無線通信装置１２０ｂの指示に応じて、通信に用いる周波数帯域に亘って電力の割り当てを低電力密度として送信信号を送信する（ステップＳ４３）。これにより、受信側の無線通信装置１２０ｂは、全周波数帯域に亘ってＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う（図７（ｂ））。
【００８５】
続いて、無線通信装置１２０ｂの受信信号における干渉信号の受信電力が変化した場合について説明する。受信信号における干渉信号が低下して所望信号の受信電力より低くなると、受信側の無線通信装置１２０ｂではＰＩ規範に基づいたウェイトでのアレー処理では干渉信号の抑圧が十分に行えなくなる。このような場合、送信側の無線通信装置１２０ａは、再度、図６の２番目のパターンで送信信号を送信する（ステップＳ４５）。
【００８６】
受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における低電力密度帯域と高電力密度帯域との受信電力に差が、送信信号における低電力密度帯域と高電力密度帯域との受信電力に差と対応することから、干渉信号が存在しない又はその受信電力が所望信号の受信電力より低いと判定する（図７（ｃ））。受信側の無線通信装置１２０ｂは、判定結果に基づいて、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う選択をする。無線通信装置１２０ｂは、ＣＭＡ規範に基づいたアレー処理による干渉信号の抑圧の効果を高めるために、受信信号の周波数帯域に亘って所望信号の受信電力が一定となるように全周波数帯域に亘って送信電力が一定となる電力割り当てを無線通信装置１２０ａに指示する（ステップＳ４６）。このときに指示する送信電力は、少なくとも低電力密度帯域に割り当てる電力より高い電力とする。
【００８７】
送信側の無線通信装置１２０ａは、受信側の無線通信装置１２０ｂの指示に応じて、送信信号における電力の割り当てを一定にした送信信号を送信する（ステップＳ４７）。これにより、受信側の無線通信装置１２０ｂは、全周波数帯域に亘ってＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う（図７（ｄ））。
【００８８】
以上のように、ステップＳ４１からステップＳ４３の動作においては、本実施形態の無線通信システムは、干渉信号の受信電力に対して所望信号の受信電力が低くなるように（ＳＩＲ＜０；図７（ｂ））、送信信号に電力の割り当てることにより、受信側においてＰＩ規範を用いた干渉信号を抑圧する効果を高めることができる。また、ステップＳ４５からステップＳ４７においては、本実施形態の無線通信システムは、干渉信号の受信電力に対して所望信号の受信電力が高くなるように（ＳＩＲ＞０；図７（ｄ））、送信信号に電力を割り当てることにより、受信側においてＣＭＡ規範を用いた干渉信号を抑圧する効果を高めることができる。
【００８９】
＜第３の実施形態＞
第１の実施形態の無線通信システムではシングルキャリア通信を行う場合の無線通信装置１２０の構成を示したが、第３の実施形態ではマルチキャリア伝送方式により通信を行う場合の無線通信装置１２０の構成である。その例として、ＯＦＤＭ変調方式を用いる場合を説明する。図８は、第３の実施形態における送信信号処理部１２６の構成例を示すブロック図である。送信信号処理部１２６は、変調部１３１と、直列／並列変換部１３２と、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋと、ＩＤＦＴ部１３３とを有している。電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、本実施形態におけるＯＦＤＭ変調方式で用いられるｋ個のサブキャリアに対応して設けられている。
【００９０】
変調部１３１は、第１の実施形態と同様に、ＭＡＣ層処理部１２２から出力される送信データに対して、符号化及び変調などの信号処理を行う。変調部１３１は、信号処理を施して得られた送信信号を直列／並列変換部１３２に出力する。直列／並列変換部１３２は、入力された送信信号を各サブキャリアに対応するｋ個の信号列に変換し、それぞれの信号列を電力割当部１４２−１〜１４２−ｋに入力する。
【００９１】
電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、直列／並列変換部１３２から入力される信号列に対してサブキャリアごとに割り当てられた所定の電力となるように信号レベルの調整（増幅又は減衰）を行い、ＩＤＦＴ部１３３に出力する。ＩＤＦＴ部１３３は、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋから出力される信号列を周波数領域の信号から時間領域の信号に変換してアンテナ１２８に出力する。
【００９２】
図９は、本実施形態における受信信号処理部１２４の構成を示すブロック図である。同図に示す受信信号処理部１２４の構成は、第１の実施形態と同様に、無線通信装置１２０が２つのアンテナ１２８を備える場合の構成である。受信信号処理部１２４は、ＤＦＴ部１５１−１及び１５１−２と、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと、乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、加算器１５４−１〜１５４−ｋと、並列／直列変換部１５５と、復調部１５６と、干渉検出部１６２と、アレー処理制御部１６３とを有している。
【００９３】
アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと、乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、加算器１５４−１〜１５４−ｋとは、サブキャリアに対応して設けられている。
なお、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと、乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋと、乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋと、加算器１５４−１〜１５４−ｋと、復調部１５６とは第１の実施形態と同じであるので、その説明を省略する。
【００９４】
ＤＦＴ部１５１−１には、無線通信装置１２０に備えられている２つのアンテナ１２８のいずれか一方のアンテナ１２８で受信された受信信号１が入力される。ＤＦＴ部１５１−２には、他方のアンテナ１２８で受信された受信信号２が入力される。ＤＦＴ部１５１−１は、入力された受信信号１を時間領域の信号から周波数領域の信号に変換し、当該変換により得られたｋ個のサブキャリアの信号を干渉検出部１６２とアダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと乗算器１５３−１−１〜１５３−１−ｋとに出力する。ＤＦＴ部１５１−２は、入力された受信信号２を時間領域の信号から周波数領域の信号に変換し、当該変換により得られたｋ個のサブキャリアの信号を干渉検出部１６２とアダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋと乗算器１５３−２−１〜１５３−２−ｋとに出力する。
【００９５】
干渉検出部１６２は、第１の実施形態と同様に、ＤＦＴ部１５１−１から出力される各サブキャリアの信号の電力と、送信側において各サブキャリアに割り当てられた電力とに基づいて、受信信号１における干渉信号の有無とその電力を判定する。また、干渉検出部１６２は、ＤＦＴ部１５１−２から出力される各サブキャリアの信号の電力と、送信側において各サブキャリアに割り当てられた電力とに基づいて、受信信号２における干渉信号の有無とその電力を判定する。干渉検出部１６２は、干渉信号の検出結果をアレー処理制御部１６３に出力する。
【００９６】
アレー処理制御部１６３は、各アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋにおいて算出されたウェイトと、干渉検出部１６２から出力される干渉信号の検出結果とに基づいて、いずれのウェイトを用いるかを選択する。すなわち、本実施形態におけるアレー処理制御部１６３は、第１の実施形態においてサブチャネルごとの干渉信号の検出結果に代えて、サブキャリアごとの干渉信号の検出結果に基づいて、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋにおいて算出されたウェイトのうちいずれのウェイトを用いるかを選択する。
【００９７】
並列／直列変換部１５５には、アレー処理制御部１６３が選択したウェイトを用いた重み付きの合成によるアレー処理が施された各サブキャリアの信号が加算器１５４−１〜１５４−ｋから入力される。並列／直列変換部１５５は、入力される各サブキャリアの信号に対して並列／直列変換を施して一つの信号列に変換して復調部１５６に出力する。
【００９８】
図１０は、本実施形態における無線通信装置１２０が行う送信処理を行うフローチャートである。無線通信装置１２０において送信処理が開始されると、変調部１３１は、ＭＡＣ層処理部１２２においてＭＡＣ層に関する処理が施された送信データに対して、誤り訂正符号化処理を実施した後にシンボルマッピング処理をして送信信号を生成する（ステップＳ５１）。
【００９９】
直列／並列変換部１３２は、変調部１３１において生成された送信信号に対して直列／並列変換を施して、各サブキャリアに対応するｋ個の信号列に変換し、それぞれの信号を電力割当部１４２−１〜１４２−ｋに入力する（ステップＳ５２）。
電力割当部１４２−１〜１４２−ｋは、直列／並列変換部１３２においてサブキャリアごとの信号列に変換された送信信号に対して、サブキャリアごとに電力を割り当てる（ステップＳ５３）。
【０１００】
ＩＤＦＴ部１３３は、電力割当部１４２−１〜１４２−ｋにおいてサブキャリアごとに電力が割り当てられたｋ個の信号列に対してＩＤＦＴを施して、周波数領域の信号から時間領域の信号に変換し（ステップＳ５４）、得られた時間領域の信号に対して無線周波数へのアップコンバートなどの信号処理を施してアンテナ１２８から宛先局の無線通信装置１２０に向けて送信し（ステップＳ５５）、送信処理を終了させる。
【０１０１】
図１１は、本実施形態における無線通信装置１２０が行う受信処理を示すフローチャートである。無線通信装置１２０において受信処理が開始されると、アンテナ１２８において受信された信号が受信信号処理部１２４に入力され、ベースバンド周波数へのダウンコンバートなどの信号処理が施された受信信号（受信信号１、受信信号２）がＤＦＴ部１５１−１及び１５１−２に入力される（ステップＳ６１）。
【０１０２】
ＤＦＴ部１５１−１は、入力された受信信号１に対してＤＦＴを施して、時間領域の信号から周波数領域の信号に変換することにより、受信信号１をサブキャリアごとの信号に変換する。ＤＦＴ部１５１−２は、同様に、入力された受信信号２に対してＤＦＴを施して、受信信号２をサブキャリアごとの信号に変換する（ステップＳ６２）。
【０１０３】
干渉検出部１６２は、送信側の無線通信装置１２０において割り当てられた送信電力が所定電力未満のサブキャリア（低電力密度帯域）における受信信号の電力レベルＰ１を検出する（ステップＳ６３−１）。また、干渉検出部１６２は、送信側の無線通信装置１２０において割り当てられた送信電力が所定電力以上のサブキャリア（高電力密度帯域）における受信信号の電力レベルＰ２を検出する（ステップＳ６３−２）。
【０１０４】
アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋのうち、送信側の無線通信装置１２０において所定電力未満の送信電力が割り当てられたサブキャリアに対応するアダプティブアレー処理部１５２は、ＰＩ規範に基づいてウェイトＷ１の算出を行う（ステップＳ６４−１）。また、アダプティブアレー処理部１５２−１〜１５２−ｋのうち、送信側の無線通信装置１２０において所定電力以上の送信電力が割り当てられたサブキャリアに対応するアダプティブアレー処理部１５２は、ＣＭＡ規範に基づいてウェイトＷ２の算出を行う（ステップＳ６４−２）。
【０１０５】
アレー処理制御部１６３は、干渉検出部１６２が検出した電力レベルＰ１と電力レベルＰ２との差（Ｐ２−Ｐ１）が予め定められた閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ６５）。差が閾値未満である場合（ステップＳ６５：ＮＯ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトを選択し（ステップＳ６６）、当該ウェイトを他の帯域にも適用し、処理をステップＳ７０に進める。
【０１０６】
電力レベルＰ１と電力レベルＰ２との差（Ｐ２−Ｐ１）が閾値以上である場合（ステップＳ６５：ＹＥＳ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトＷ１と、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトＷ２とが一致するか否かを判定する（ステップＳ６７）。ＰＩ規範のウェイトＷ１とＣＭＡ規範のウェイトＷ２とが一致しない場合（ステップＳ６７：ＮＯ）、アレー処理制御部１６３は、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトＷ２を選択し（ステップＳ６８）、当該ウェイトを他の帯域にも適用し、処理をステップＳ７０に進める。
【０１０７】
ＰＩ規範とＣＭＡ規範とのウェイトが一致する場合（ステップＳ６７：ＹＥＳ）、アレー処理制御部１６３は、ＰＩ規範又はＣＭＡ規範のいずれかで算出されたウェイトのいずれか、もしくは両方を選択する（ステップＳ６９）。両方のウェイトを用いる場合には、それぞれウェイトを算出した帯域に適用する。
並列／直列変換部１５５は、アレー処理制御部１６３が選択したウェイトを用いてアレー処理された各サブキャリアの信号に対して並列／直列変換を施して一つの信号列に変換し、変換により得られた信号列を復調部１５６に出力する（ステップＳ７０）。
【０１０８】
復調部１５６は、並列／直列変換部１５５において得られた信号列に対して復調及び復号を施してデータ系列を取得し、取得したデータ系列をＭＡＣ層処理部１２２に出力し（ステップＳ７１）、受信処理を終了させる。
【０１０９】
本実施形態においても、第１の実施形態と同様に、受信側の無線通信装置１２０が、各サブキャリアにおける干渉信号に関する判定に基づいて、ＰＩ規範とＣＭＡ規範とのいずれの規範に基づいて算出されたウェイトを用いて、干渉信号の抑圧を行うかを選択する。これにより、受信信号における干渉信号の状態を事前に把握できない場合であっても、ブラインド型アルゴリズムを用いて干渉信号を抑圧することができ、通信を行うことができる。
【０１１０】
＜第４の実施形態＞
第４の実施形態における無線通信システムでは、第２の実施形態における無線通信システムと同様に、受信側の無線通信装置から送信側の無線通信装置へフィードバックを行うことにより、干渉信号を抑圧する精度を向上させるものである。本実施形態における無線通信装置の構成は、第３の実施形態における無線通信装置１２０と同じであるので、その説明を省略する。また、本実施形態においても、第２の実施形態におけるパターン・テーブル（図６）と同様に、各サブキャリアに割り当てる電力密度を示すパターン・テーブルを送信側と受信側とは予め記憶しており、共有している。また、送信側と受信側とは、割り当てパターンの切り替えを同期して行うようにする。
【０１１１】
図１２は、本実施形態の無線通信システムにおける無線通信装置１２０（１２０ａ、１２０ｂ）の動作を示すシーケンス図である。無線通信システムにおいて、無線通信装置１２０ａと無線通信装置１２０ｂとが通信を開始すると、送信側の無線通信装置１２０ａは、低い送信電力と高い送信電力とが交互に合われる割り当てパターンを各サブキャリの送信電力として送信信号を送信する（ステップＳ８１）。
【０１１２】
受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における低電力密度のサブキャリアと高電力密度のサブキャリアとの受信電力の差（又は比）が、送信側において各サブキャリアに割り当てた電力の差（又は比）と異なることから、干渉信号が存在すると判定する（図１２（ａ））。また、受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における各サブキャリアの受信電力がパターン・テーブルにおける電力の割り当てと異なること、隣接するサブキャリア間で受信電力に差があることから、受信信号に含まれる干渉信号の受信電力が、送信側で低い電力が割り当てられたサブキャリアの所望信号の受信電力より高く、送信側で高い電力が割り当てられたサブキャリアの所望信号の受信電力より低いと判定する。
【０１１３】
受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における所望信号の受信電力が干渉信号の受信電力より低くなるように、送信側で各サブキャリアに割り当てる電力を各サブキャリアに亘ってステップＳ８２における低い送信電力に揃える割り当てを無線通信装置１２０ａに指示する（ステップＳ８２）。
【０１１４】
送信側の無線通信装置１２０ａは、受信側の無線通信装置１２０ｂの指示に応じて、各サブキャリアにおける電力の割り当てを低い送信電力に揃えて送信信号を送信する（ステップＳ８３）。これにより、受信側の無線通信装置１２０ｂは、すべてのサブキャリアに亘ってＰＩ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う（図１２（ｂ））。
【０１１５】
ここで、受信信号における干渉信号の受信電力が変化した場合について説明する。受信信号における干渉信号が低下して所望信号の受信電力より低くなると、受信側の無線通信装置１２０ｂではＰＩ規範に基づいたウェイトでのアレー処理では干渉信号の抑圧が十分に行えなくなる。このような場合、送信側の無線通信装置１２０ａは、再度、低い送信電力と高い送信電力とが交互に合われる割り当てパターンを各サブキャリアの送信電力として送信信号を送信する（ステップＳ８５）。
【０１１６】
受信側の無線通信装置１２０ｂは、受信信号における低電力密度のサブキャリアと高電力密度のサブキャリアとの受信電力の差（又は比）が送信側において各サブキャリアに割り当てた電力の差（又は比）と一致することから、干渉信号が存在しない又はその受信電力が所望信号の受信電力より低いと判定する（図１２（ｃ））。受信側の無線通信装置１２０ｂは、判定結果に基づいて、ＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う選択をする。無線通信装置１２０ｂは、ＣＭＡ規範に基づいたアレー処理による干渉信号の抑圧の効果を高めるために、すべてのサブキャリアに亘って所望信号の受信電力が一定となるように全周波数帯域に亘って送信電力が一定となる電力割り当てを無線通信装置１２０ａに指示する（ステップＳ８６）。このときに指示する送信電力は、ステップＳ８５においてサブキャリアに割り当てた低い送信電力以上の電力とする。
【０１１７】
送信側の無線通信装置１２０ａは、受信側の無線通信装置１２０ｂの指示に応じて、送信信号における電力の割り当てを一定にした送信信号を送信する（ステップＳ８７）。これにより、受信側の無線通信装置１２０ｂは、全周波数帯域に亘ってＣＭＡ規範に基づいて算出されたウェイトを用いたアレー処理を行う（図１２（ｄ））。
【０１１８】
以上のように、ステップＳ８１からステップＳ８３の動作においては、本実施形態の無線通信システムは、すべてのサブキャリアにおいて干渉信号の受信電力に対して所望信号の受信電力が低くなるように（ＳＩＲ＜０；図１２（ｂ））、送信信号に電力の割り当てることにより、受信側においてＰＩ規範を用いた干渉信号を抑圧する効果を高めることができる。また、ステップＳ８５からステップＳ８７においては、本実施形態の無線通信システムは、すべてのサブキャリアにおいて干渉信号の受信電力に対して所望信号の受信電力が高くなるように（ＳＩＲ＞０；図１２（ｄ））、送信信号に電力を割り当てることにより、受信側においてＣＭＡ規範を用いた干渉信号を抑圧する効果を高めることができる。
以上の実施形態の説明において、アダプティブアレーアルゴリズムとしてＰＩ及びＣＭＡを中心に説明したが、これらに限定されることはなく、割り当てた送信電力に応じて動作領域となるアダプティブアレー規範であれば、いかなるアルゴリズムを適用してよい。例えばＳＩＲ＞０となる周波数帯域においてはＭＭＳＥを適用することとしてもよい。
【０１１９】
上述した実施形態における無線通信装置１２０をコンピュータで実現するようにしてもよい。その場合、この機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによって実現してもよい。なお、ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。更に「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間の間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含んでもよい。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよく、更に前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであってもよく、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）やＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等のハードウェアを用いて実現されるものであってもよい。
【０１２０】
以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。例えば、受信処理（図５及び図１１）におけるＰＩ規範のウェイトとＣＭＡ規範のウェイトとが一致するか否かの判定は、ＰＩ規範のウェイトとＣＭＡ規範のウェイトとの差分が一定値以下であるか否かの判定に代えるようにしてもよい。それぞれの規範で算出されたウェイトが一致又は一定値以下であれば、同様の干渉信号を抑圧するウェイトが算出されていることになる。一方、それぞれの規範で算出されたウェイトに一定値を超える差がある場合、それぞれの規範が異なる干渉信号を抑圧するウェイトを算出していることになり、いずれか一方の帯域はアダプティブアレーアルゴリズムの動作領域にないことを意味する。
【０１２１】
また、図５の受信処理においてステップＳ２７とステップＳ２９とを省いてもよい。同様に図１１の受信処理においてステップＳ６７とステップＳ６９とを省いてもよい。
また、受信側の無線通信装置１２０から送信側の無線通信装置１２０へのフィードバックは、干渉の影響を受けにくい変調方式などを用いて行うようにしてもよいし、不図示のフィードバック専用の回線などを用いるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１２２】
干渉信号の受信電力を事前に把握できない場合において、アダプティブアレー処理に用いるアダプティブアレーアルゴリズムの選択が不可欠な用途にも適用できる。
【符号の説明】
【０１２３】
１２０、１２０ａ、１２０ｂ…無線通信装置
１２１…データ入出力部
１２２…ＭＡＣ層処理部
１２３…通信制御部
１２４…受信信号処理部
１２６…送信信号処理部
１２７…スイッチ
１２８…アンテナ
１３１…変調部
１３２…直列／並列変換部
１３３…ＩＤＦＴ部
１４１−１、１４１−ｋ…フィルタ部
１４２−１、１４２−ｋ…電力割当部
１４３…信号合成部
１５１、１５１−１、１５１−２…ＤＦＴ部
１５２、１５２−１、１５２−ｋ…アダプティブアレー処理部
１５３、１５３−１−１、１５３−１−ｋ、１５３−２−１、１５３−２−ｋ…乗算器
１５４、１５４−１、１５４−ｋ…加算器
１５５…並列／直列変換部
１５６…復調部
１６１−１−１、１６１−１−ｋ、１６１−２−１、１６１−２−ｋ…フィルタ部
１６２…干渉検出部
１６３…アレー処理制御部
１６４…信号合成部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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