(57)【要約】【課題】Ｐ波の時間経過に応じて予測式を変化させることにより、様々なＰ波の到達形態の地震に対しても高い精度でＳ波の強さを予測することが可能になる地震の主要動強さの予測方法および予測システムを提供する。【解決手段】予め、過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について、当該経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を求めておき、上記現地の地震計がＰ波の到達を検知した後、上記Ｐ波の継続時間を予測し、次いで連続的に上記Ｐ波を計測するとともに、当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値と上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
予測の対象となる現地で計測された地震のＰ波の観測波形から、上記現地に到達するＳ波の強さを予測するための地震の主要動強さの予測方法であって、
予め、過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から各々の予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について、当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を求めておき、
上記現地の地震計がＰ波の到達を検知した後、上記Ｐ波の継続時間を予測し、次いで連続的に上記Ｐ波を計測するとともに、当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値と上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測することを特徴とする地震の主要動強さの予測方法。
【請求項２】
予測の対象となる現地に設置された地震動の波形情報検出手段と、この波形情報検出手段によって計測されたＰ波の観測波形から到達するＳ波の強さを予測する予測手段とを備えてなり、
上記予測手段は、過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から各々の予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について算出した当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を格納したデータベースと、上記波形情報検出手段から送られる上記観測波形に基づいてＰ波の到達を検知してＰ波の継続時間を予測し、かつ上記波形情報検出手段から連続的に送られる上記Ｐ波の観測波形から当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値とデータベースに格納した上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測する波形処理部とを備えていることを特徴とする地震の主要動の強さの予測システム。
【請求項３】
上記波形処理部は、予め上記Ｓ波の強さに対する閾値が設定され、上記複数の経過率において予測されたＳ波の強さが上記閾値を超えた際に、その旨の信号を出力する送信ラインを備えていることを特徴とする請求項２に記載の地震の主要動の強さの予測システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地震発生時に、現地地震計によって観測された初期微動の情報から主要動の強さを推定するための予測方法および予測システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、地震動は、図９に示すように、大別して初期微動（以下、Ｐ波と略す。）と主要動（以下、Ｓ波と略す。）に分類することができる。そして、地震による被害は、その殆どがＳ波による地震動によって引き起こされるものである。
【０００３】
一方、Ｓ波は、Ｐ波よりも伝搬速度が遅いことから、地震発生時には、先ずＰ波の到達が観測され、一定時間が経過した後にＳ波が到達する。したがって、地震発生後、早期に生産能力を回復することが求められる工場などの生産設備においては、地震が発生した際に、Ｐ波の情報から、後に到達するＳ波の強さの大小を判別し、当該Ｓ波が到達した時点で既に機器の緊急停止の要否判定を終えていることが望ましい。
【０００４】
そこで、例えば下記特許文献１においては、Ｐ波の加速度最大値を用いて、Ｓ波の速度最大値を予測する方法が提案されており、下記特許文献２においては、Ｐ波の情報を用いて、Ｓ波の強さを推定する警報システムが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１６４３２５号公報
【特許文献２】特開２００９−３２１４１号公報
【非特許文献１】松村正三、岡田義光、堀貞喜：地震前兆解析システムにおける地震データ（高速採取データ）の処理、国立防災科学技術センター研究報告、第４１号、ｐｐ．４４−６４、１９８８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、これらの従来技術は、地震発生後、予め設定された数秒間におけるＰ波の波形情報に基づいて予測を行うものであるために、特に震源が遠方の地震のように、Ｐ波の地震波形が数十秒かけて成長するような地震に対しては、当該Ｐ波の強さが充分に大きくなりきらない時点で予測を行うことになり、この結果やがて到達するＳ波の強さを過小評価する傾向があった。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、Ｐ波の時間経過に応じて予測式を変化させることにより、様々なＰ波の到達形態の地震に対しても高い精度でＳ波の強さ（最大加速度や最大速度）を予測することが可能になる地震の主要動強さ（最大加速度や最大速度）の予測方法および予測システムを提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、請求項１に記載の発明は、予測の対象となる現地で計測された地震のＰ波の観測波形から、上記現地に到達するＳ波の強さを予測するための地震の主要動強さの予測方法であって、予め、過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から各々の予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について、当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を求めておき、上記現地の地震計がＰ波の到達を検知した後、上記Ｐ波の継続時間を予測し、次いで連続的に上記Ｐ波を計測するとともに、当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値と上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測することを特徴とするものである。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明に係る地震の主要動の強さの予測システムは、予測の対象となる現地に設置された地震動の波形情報検出手段と、この波形情報検出手段によって計測されたＰ波の観測波形から到達するＳ波の強さを予測する予測手段とを備えてなり、上記予測手段は、過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から各々の予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について算出した当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を格納したデータベースと、上記波形情報検出手段から送られる上記観測波形に基づいてＰ波の到達を検知してＰ波の継続時間を予測し、かつ上記波形情報検出手段から連続的に送られる上記Ｐ波の観測波形から当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値とデータベースに格納した上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測する波形処理部とを備えていることを特徴とするものである。
【００１０】
さらに、請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の発明において、上記波形処理部が、予め上記Ｓ波の強さに対する閾値が設定され、上記複数の経過率において予測されたＳ波の強さが上記閾値を超えた際に、その旨の信号を出力する送信ラインを備えていることを特徴とするものである。
【００１１】
なお、本発明においては、初期微動をＰ波と略称して用い、主要動をＳ波と略称して用いているため、上記Ｐ波継続時間とは、Ｐ波到達検知時刻からＳ波到達時刻までの時間をいう。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１に記載の地震の主要動強さの予測方法および請求項２または３に記載の地震の主要動強さの予測システムにおいては、事前に過去に発生した複数の地震のデータから、各々の上記地震の計測地点における複数のＰ波の経過率、例えば０．２、０．４、…、１．０について、各経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係式を求めておく。そして、地震発生時に、先ず予測の対象となる現地の波形情報検出手段がＰ波の到達を検知した後に、上記Ｐ波の継続時間を予測し、次いで連続的に上記Ｐ波を計測するとともに、当該Ｐ波の複数の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値と上記関係式とから到達する上記Ｓ波の強さを予測する。
【００１３】
このように、Ｐ波の時間経過に応じて予測式を変化させることにより、様々なＰ波の到達形態の地震、例えば震源が遠方の地震のように、Ｐ波の地震波形が数十秒かけて成長するような地震に対しても、高い精度でＳ波の強さを予測することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係るＳ波の強さの予測システムの一実施形態を示す概略構成図である。
【図２】図１の波形処理部における処理を示すフローチャートである。
【図３】（ａ）は地震計で観測された加速度波形を示すグラフであり、（ｂ）は上記加速度波形から算出されたＳＴＡ／ＬＴＡの値を示すグラフである。
【図４】図１の波形処理部におけるＳ波到達時刻の予測方法を説明するための図で、（ａ）は地震計で観測された加速度波形を示すグラフ、（ｂ）は上記加速度波形から算出されたＳＴＡ／ＬＴＡの値の最大値からＳ波の到達時刻を予測するグラフ、（ｃ）は新たに検出したＳＴＡ／ＬＴＡの値の最大値からＳ波の到達時刻予測を更新した状態を示すグラフである。
【図５】図１の波形処理部におけるＳ波の強さの予測方法を説明するために図で、（ａ）は予測されたＳ波到達時刻を示すグラフ、（ｂ）はＰ波の経過率について当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値を求める状態を示すグラフ、（ｃ）は上記最大値からＳ波の最大値を予測する状態を示すグラフである。
【図６】図１のデータベースに格納したデータの元となる過去の地震を示す図表である。
【図７】図６の過去の地震データから得られたＰ波の継続時間の予測に用いる関係式を示すグラフである。
【図８】図６の過去の地震データから得られた複数のＰ波の経過率における各経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値およびこれら最大値から算出された関係式を示すグラフである。
【図９】現地に到達する一般的な地震動の変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図１〜図８に基づいて、本発明に係る地震の主要動強さ（最大加速度や最大速度）の予測方法および予測システムの一実施形態について説明する。
図１は、上記予測システムの概略構成を示すもので、この予測システムは、予測の対象となる現地に設置された地震動の波形情報検出部（波形情報検出手段）１と、この波形情報検出部１によって計測されたＰ波の観測波形から、後に到達するＳ波の強さ（最大加速度や最大速度）を予測するパーソナルコンピュータ（予測手段、以下ＰＣと略す。）２と、このＰＣからＳ波の最大値が閾値を超えた際に制御信号を関係機器類等に送信する送信ライン３とから概略構成されたものである。
【００１６】
ここで、本実施形態においては、波形情報検出部１として１または複数の地震計が用いられており、当該地震計によって観測された時刻歴波形がＰＣ２の波形処理部４に送信されるようになっている。
このＰＣ２は、全体を統括制御するＣＰＵ（主制御部）に、入出力制御部を介して実行プログラムを記録したハードディスク等の記憶装置、キーボードやマウス等の入力装置が接続されることによって上記波形処理部４が構成されるとともに、当該波形処理部４に入出力データを表示するモニタおよび予測結果などを記録する記憶装置（出力部）５、データベース６を格納した記憶装置および送信ライン３が接続されたものである。
【００１７】
そして、データベース６内には、図６に示す過去の大地震のデータから得られたＳ波の到達時刻を予測するための第１の関係式と、各々の上記大地震の計測地点でＰ波到達検知後における複数のＰ波の経過率（Ｐ波到達検知時から各々の予測時までの経過時間／Ｐ波の継続時間）について当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波到達後のＳ波の観測波形の最大値との第２の関係式が格納されている。なお、Ｐ波到達検知時とは、本実施形態においては、各々の地震の計測地点におけるＰ波の観測波形からＳＴＡ／ＬＴＡを算出し、初めて閾値を超えた時刻とした。
【００１８】
ちなみに、図６に示す過去の大地震は、予め過去に発生した複数の地震のデータのうちから、予測の対象となる現地（例えば、振動を嫌う多数の精密機械が設置された工場）において、回避すべき災害をもたらす虞のあるものとして抽出されたものである。具体的には、観測点での加速度最大値、計測震度が一定値以上となるものを用いた。
【００１９】
そして、第１の関係式は、図６に示す複数の大地震のデータから、各々の地震の計測地点におけるＰ波の観測波形からＳＴＡ／ＬＴＡを算出し、その最大値と当該計測地点における上記Ｐ波の継続時間との関係を求めたものである。
【００２０】
これを具体的に説明すると、先ず前提となるＳＴＡ／ＬＴＡとは、波形振幅（加速度、速度、変位等）の絶対値の短時間移動平均ＳＴＡと、長時間移動平均ＬＴＡの比である。すなわち、図３（ａ）に示す地震に対する波形振幅の絶対値のグラフにおいて、ＳＴＡとＬＴＡとの比を算出して、同様に時間軸で示せば、図３（ｂ）のように表される。図３は、加速度振幅に対して、ＳＴＡの移動平均間隔を０．１秒、ＬＴＡの移動平均間隔を５．０秒とした例である。なお、ＳＴＡ／ＬＴＡを用いた技術に関しては、例えば上記非特許文献１において開示されている。本発明は、上記ＳＴＡ／ＬＴＡの最大値を、Ｓ波到達時刻の予測に使用するものである。
【００２１】
すなわち、図７は、図６に示した大地震の発生時に観測されたＰ波の加速度波形についてＳＴＡ／ＬＴＡを算出し、その最大値と当該計測地点における上記Ｐ波の継続時間とをグラフにプロットしたものである。
そして、ＳＴＡ／ＬＴＡの最大値ＰＲSLと、Ｐ波到達検知時刻からＳ波到達時刻までの時間であるＰ波の継続時間ｄＴP（秒）との間には、概略下式で表される関係がある。
ｄＴP＝α1ｌｏｇ10（ＰＲSL）＋β1
ここで、α1、β1は、予測に用いる係数である。
【００２２】
そこで、図７に示す過去の地震観測記録の分析結果から、最小二乗法を用いて係数α1、β1を決定する。図７中実線で示す曲線は、このようにして求めた上記第１の関係式を示すものである。
【００２３】
また、第２の関係式は、図６に示す各々の大地震の計測地点における複数のＰ波の経過率（本実施形態においては、図８に示すように、０．２、０．４、０．６、０．８、１．０、１．２、１．４および１．６）について算出した当該経過率の経過時間までのＰ波の観測波形の最大値とＳ波の観測波形の最大値との関係を示すものである（図５参照。）。
【００２４】
より具体的には、予測対象であるＳ波の強さＰＡeは、Ｐ波の到達検知時刻（ＴP）からＰ波継続時間に対する上記経過率（Ｐ波経過率ＬP）に至る時刻（Ｔ）までの観測波形の最大値ＰＡと、上記経過率ＬPを以下の式に代入することで推定される。
ＰＡe＝１０^（α2（ＬP）*ｌｏｇ10（ＰＡ）＋β2（ＬP））
ＬP＝（Ｔ−ＴP）／（ＴSe−ＴP）
ここで、α2、β2は予測式で用いる係数であり、Ｐ波経過率ＬPごとに定まる値である。また、ＴSeは、上記第１の関係式を用いて予測されたＳ波到達時刻である。
【００２５】
そして、図８は、図６に示す過去の地震観測記録の分析結果から、各々の経過率について横軸をＰＡ（加速度３成分最大値）とし、縦軸をＰＡe（主要動の加速度水平成分最大値）とした場合の各Ｐ波経過率に対応する時刻までの関係図を示すものであり、この結果から経過率毎に最小二乗法を用いて上記係数α2、β2を決定する。図８中実線で示す曲線は、このようにして求めた上記第２の関係式を示すものである。
【００２６】
次に、図２に基づいて、ＰＣ２の波形処理部４における機能とともに、本発明に係る地震のＳ波強さの予測方法の一実施形態について説明する。
先ず、地震発生後、波形情報検出部１から送られてくる振動の波形情報からＰ波の到達を検知した時点で、Ｓ波の強さの予測を開始する。ここで、Ｐ波の到達を検知するには、本実施形態においては、上記波形情報からＳＴＡ／ＬＴＡを算出し、初めて閾値を超えた場合にＰ波が到達したものと判断する。
【００２７】
その第１段階として、上記Ｐ波の波形情報からＳ波の到達時刻を予測する。先ず、連続的に当該Ｐ波の観測波形のＳＴＡ／ＬＴＡを算出する。
そして、図４（ｂ）に示すように、Ｐ波到達検知時刻のＳＴＡ／ＬＴＡの値と、上記第１の関係式とから、Ｐ波の継続時間ｄＴPを算出して、Ｓ波の到達時刻ＴSe（秒）を次式を用いて予測する。
ＴSe＝ＴP＋ｄＴP
ここで、ＴPは、Ｐ波到達検知時刻（秒）である。
次いで、図４（ｃ）に示すように、順次得られるＳＴＡ／ＬＴＡの値から最大値が得られた場合に、さらに当該最大値と上記関係式とからＰ波の継続時間ｄＴPを更新して、新たなＳ波の到達時刻ＴSeを予測する。
【００２８】
ちなみに、仮に図４（ｃ）に示す最大値を検知した後に、より大きな最大値が算出された場合には、再び当該最大値と上記関係式とからＰ波の継続時間ｄＴPを更新して、新たなＳ波の到達時刻を予測する工程を繰り返す。
これと併行して、第２段階として、予測されたＳ波到達時刻ＴSeおよびＰ波の到達検知時刻から、現在時刻ＴまでのＰ波経過率ＬP（＝（Ｔ−ＴP）／（ＴSe−ＴP））を算出する。
【００２９】
次いで、上記時刻Ｔまでの観測波形の最大値ＰＡを用いて、当該経過率ＬPにおける上記第２の関係式から、これから到達するＳ波の強さＰＡeを予測する。また、予測されたＳ波強さＰＡe等の情報を、モニタ５での表示および記録装置５への出力を行うとともに、上記Ｓ波強さＰＡeが、予め設定されている閾値を超えた時点で、送信ライン３から生産機器等へ制御信号送信先に、例えば当該生産機器類を緊急に停止させる等の制御命令を送信する。
【００３０】
なお、上記実施形態においては、Ｓ波の到達時刻およびＳ波の強さの予測を行うに際して、いずれも入出力として地震動に対する応答加速度を用いた場合についてのみ示したが、本発明はこれに限定されるものではなく、地震動に対する応答速度や計測震度などを用いても、同様の精度で予測が行えるものと考えられる。また、Ｓ波の到達時刻の予測についても、上記実施形態において示したものに限らず、例えば緊急地震情報等を利用して予測することもできる。
【００３１】
以上説明したように、上記構成からなる地震の主要動強さの予測方法および予測システムにおいては、地震発生時に、先ず現地の地震計１がＰ波の到達を検知した後に、第１の関係式によってＳ波の到達時刻を予測し、次いで連続的に上記Ｐ波を計測するとともに、予測したＳ波の到達時刻から算出した現在時刻までのＰ波の経過率において、順次当該経過率に至るまでに観測されたＰ波の観測波形の最大値と上記第２の関係式とから到達するＳ波の強さを予測している。
【００３２】
このため、Ｐ波の時間経過に応じてデータベース６に格納されている各経過率における第２の関係式を用いることにより、様々なＰ波の到達形態の地震、例えば震源が遠方の地震のように、Ｐ波の地震波形が数十秒かけて成長するような地震に対しても、高い精度でＳ波の強さを予測することができる。
【００３３】
加えて、上記Ｓ波の到達時刻を予測するに際して、予め図６および図７に示したように、過去の複数の大地震のデータから、各地震の計測地点におけるＰ波の観測波形から算出したＳＴＡ／ＬＴＡの最大値と当該計測地点における上記Ｐ波の継続時間との関係式を求めておき、図４（ａ）〜（ｃ）に示すように、地震発生時に得られたＰ波の観測波形から連続的にＳＴＡ／ＬＴＡを算出して、その最大値と上記関係式からＳ波の到達時刻を予測しているので、簡易な演算処理によって地震発生初期段階にＳ波の到達時刻を予測することができる。
【００３４】
しかも、Ｐ波を連続的に計測するとともにＳＴＡ／ＬＴＡを算出して、順次得られるＳＴＡ／ＬＴＡの最大値と上記関係式とから、Ｐ波の継続時間を更新してＳ波の到達時刻を予測しているために、震源が近距離の地震のみならず、ＳＴＡ／ＬＴＡの値の最大値が判別し難い遠距離の地震に対しても、高い精度でＳ波の到達時刻を予測することができ、この結果最終的に図５に示すＳ波の強さの予測精度も高めることができる。
【符号の説明】
【００３５】
１  波形情報検出部（波形情報検出手段）
２  ＰＣ（予測手段）
３  送信ライン
４  波形処理部
６  データベース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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