(57)【要約】【課題】電動リールの調整部材をリール本体に設けても、スプールを臨む開口が狭くならないようにしかつ調整部材とクラッチ操作部材とを連携して操作しやすくする。【解決手段】電動リール１００は、リール本体１とハンドル２とスプール１０とモータ１２と調整部材５とリール制御部７０とを備える。リール本体１は、第１側板７ａを有するフレーム７と、第１側板７ａの外側を覆う第１側カバー８ａと、フレーム７に設けられる釣り竿装着部７ｇと、を有する。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータ１２は、スプール１０を回転駆動する。調整部材５は、第１側板７ａと第１側カバー８ａとの間に移動可能に設けられる。調整部材５は、駆動軸３０よりも後方かつスプール軸１４よりも釣り竿装着部７ｇから離れる上方に配置される。リール制御部７０は、調整部材５の移動によってモータ１２の出力を調整する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出す電動リールであって、
側板を有するフレーム、前記側板の外側を覆う側カバー及び前記フレームに設けられる釣り竿装着部、を有するリール本体と、
前記リール本体に回転自在に装着されるハンドルと、
前記リール本体に回転可能に設けられるスプールと、
前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転駆動するモータと、
前記１側板と前記側カバーとの間に移動可能に設けられ、前記ハンドルの回転軸よりも後方、かつ前記スプールの回転軸よりも前記釣り竿装着部から離れる上方に配置される調整部材と、
前記調整部材の移動によって前記モータの出力を調整するモータ制御部と、
を備える電動リール。
【請求項２】
前記リール本体は、
前記フレームに載置可能なケース部材を有し、前記釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能な水深表示部をさらに含む、請求項１に記載の電動リール。
【請求項３】
前記側板は、前記ハンドルが設けられる第１側板及び前記第１側板と左右方向に間隔を隔てて配置された第２側板を有し、
前記側カバーは、前記第１側板の外側を覆う第１側カバーを有し、
前記調整部材は、前記第１側板と前記第１側カバーの間に移動可能に設けられる、請求項２に記載の電動リール。
【請求項４】
前記調整部材は、少なくとも一部が前記第１側カバーから突出する、請求項３に記載の電動リール。
【請求項５】
前記調整部材は、前記リール本体に設けられる支持軸に回動自在に装着される、請求項２から４のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項６】
前記調整部材を位置決めする位置決め部と、
前記位置決め部が係合する係合部と、をさらに備える、請求項５に記載の電動リール。
【請求項７】
前記位置決め部は、前記調整部材及び前記リール本体の一方に設けられ、
前記係合部は、前記調整部材及び前記リール本体の他方に設けられる、請求項６に記載の電動リール
【請求項８】
前記位置決め部は、前記調整部材及び前記リール本体の一方に設けられる位置決めピンと、前記位置決めピンを付勢する付勢部材と、を有し、
前記係合部は、前記調整部材及び前記リール本体の他方に設けられ、前記位置決めピンに係合する係合凹部を有する、請求項７に記載の電動リール。
【請求項９】
前記位置決め部は、前記調整部材に設けられ、
前記係合部は、前記リール本体に設けられる、請求項８に記載の電動リール。
【請求項１０】
前記位置決めピンは、前記係合凹部に前記調整部材の操作開始位置で係合する、請求項８又は９のいずれかに記載の電動リール。
【請求項１１】
前記係合部は、前記支持軸の軸心を中心とし、前記係合凹部との間に突出部が形成されるように前記係合凹部に隣接して配置され、前記位置決めピンが係合可能な円弧凹部をさらに備える、請求項１０に記載の電動リール。
【請求項１２】
前記支持軸は、前記ケース部材に設けられる、請求項５から１１のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１３】
前記調整部材の回転位相を検出可能な位相検出部をさらに備える、請求項２から１２のいずれか１項に記載の電動リール。
【請求項１４】
前記位相検出部は、前記ケース部材内に配置される、請求項１３に記載の電動リール。
【請求項１５】
前記調整部材は、前記位相検出部によって検出される検出子を有する、請求項１３又は１４に記載の電動リール。
【請求項１６】
前記検出子は、前記調整部材に設けられる磁石であり、
前記位相検出部は、前記磁石の回転位相を検出可能なホール素子である、請求項１５に記載の電動リール。
【請求項１７】
前記位相検出部は、前記調整部材に連動して回転可能なポテンショメータである、請求項１３又は１４に記載の電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動リール、特に、釣り糸を前方に繰り出す電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールには、レバー又は回転体の形態のモータ出力調整用の調整部材がリール本体に設けられる（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。リール本体は、ハンドル側の第１側板及び第１側板と対向して配置される第２側板を有するフレームと、第１側板の外方を覆う第１側カバーとを有する。特許文献１の調整部材は、第１側板と第２側板との間において、カウンターケースの後部に設けられる。特許文献２の調整部材は、第１側カバーの外側面の後部又は前部に回転体の形態の調整部材が設けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０９０６４５号公報
【特許文献２】特開２０００−３１６４３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の調整部材は、第１側板と第２側板との間に設けられているため、スプールを臨むことができる開口が狭くなる。このため、スプールをサミングしにくくなるとともに、バックラッシュが発生して釣り糸が糸ふけしたときに糸ふけを解消しにくい。
【０００５】
特許文献２の調整部材は、第１側カバーの外側面に設けられているので、スプールを臨む開口は狭くならない。このため、サミング及びバックラッシュの解消を行いやすい。しかし、小型の電動リールのように、第１側板と第２側板の間でスプールの後方にクラッチ操作部材を配置すると、第１側カバーの外側に配置された調整部材とクラッチ操作部材とが離反して配置される。このため、クラッチ操作部材と調整部材とを連携して操作しにくくなり、操作性が悪くなる。
【０００６】
本発明の課題は、電動リールにおいて、調整部材をリール本体に設けても、スプールを臨む開口が狭くならないようにし、かつ調整部材とクラッチ操作部材とを連携して操作しやすくすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る電動リールは、釣り糸を前方に繰り出す電動リールである。電動リールは、リール本体と、ハンドルと、スプールと、モータと、調整部材と、モータ制御部と、を備える。リール本体は、側板を有するフレームと、側板の外側を覆う側カバーと、フレームに設けられる釣り竿装着部と、を有する。ハンドルは、リール本体に回転自在に装着される。スプールは、リール本体に回転可能に設けられる。モータは、リール本体に設けられ、スプールを回転駆動する。調整部材は、側板と側カバーとの間に移動可能に設けられる。調整部材は、ハンドルの回転軸よりも後方、かつスプールの回転軸よりも釣り竿装着部から離れる上方に配置される。モータ制御部は、調整部材の移動によってモータの出力を調整する。
【０００８】
この電動リールでは、調整部材は、リール本体の側板と側カバーの間に設けられる。また、調整部材は、ハンドルの回転軸よりも後方、かつスプールの回転軸よりも釣り竿装着部から離れる上方に配置される。ここでは、調整レバーが側板と側カバーの間に設けられるので、スプールを臨む開口が狭くならない。また、クラッチ操作部材がスプールの後方に配置されても、側カバーの外側面に配置されても、クラッチ操作部材を調整部材の近くに配置することができる。これにより、調整部材とクラッチ操作部材とを連携して操作しやすくなる。
【０００９】
発明２に係る電動リールは、発明１に記載の電動リールにおいて、リール本体は、フレームに装着可能なケース部材を有し、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能な水深表示部をさらに含む。この場合には仕掛けの水深を表示可能である。
【００１０】
発明３に係る電動リールは、発明２に記載の電動リールにおいて、側板は、ハンドルが設けられる第１側板及び第１側板と左右方向に間隔を隔てて配置された第２側板を有する。側カバーは、第１側板の外側を覆う第１側カバーを有する。調整部材は、第１側板と第１側カバーの間に移動可能に設けられる。この場合には、ハンドル装着側の第１側板と第１側カバーとの間に調整部材が設けられるので、クラッチ操作部材が第１側板と第２側板との間に配置される場合は、ハンドル操作を行う手と逆側の手、すなわち、釣り竿とともにリールの握る手でクラッチ操作部材及び調整部材を操作することができる。また、クラッチ操作部材が第１側カバーの外側面に配置される場合には、ハンドル操作を行う手でクラッチ操作部材及び調整部材を操作できる。
【００１１】
発明４に係る電動リールは、発明３に記載の電動リールにおいて、調整部材は、少なくとも一部が第１側カバーから突出する。この場合には、調整部材の第１側カバーから突出した部分を押圧することによって調整部材を移動させることができる。このため、調整部材の移動操作が容易である。
【００１２】
発明５に係る電動リールは、発明２から４のいずれかに記載の電動リールにおいて、調整部材は、リール本体に設けられる支持軸に回動自在に装着される。この場合には、調整部材が支持軸回りに回動するので、調整部材の操作が容易である。
【００１３】
発明６にかかる電動リールは、発明５に記載の電動リールにおいて、調整部材を位置決めする位置決め部と、位置決め部が係合する係合部と、をさらに備える。この場合には、調整部材が位置決め部と係合部との係合によって位置決めされるので、調整部材によって精度よくモータの出力を調整できる。また、調整部材が位置決めされるので、調整部材が調整された位置から動きにくくなる。
【００１４】
発明７に係る電動リールは、発明６に記載の電動リールにおいて、位置決め部は、調整部材及びリール本体の一方に設けられる。係合部は、調整部材及びリール本体の他方に設けられる。この場合には、位置決め部を調整部材及びリール本体の一方に、また、係合部を調整部材及びリール本体の他方に設けたので、構成が容易となり、また、コンパクト化を図ることができる。
【００１５】
発明８に係る電動リールは、発明７に記載の電動リールにおいて、位置決め部は、調整部材及びリール本体の一方に設けられる位置決めピンと、位置決めピンを付勢する付勢部材と、を有する。係合部は、調整部材及びリール本体の他方に設けられ、位置決めピンに係合する係合凹部を有する。この場合には、付勢部材によって付勢された位置決めピンによって係合凹部に位置決めピンが係合して位置決めされるので、位置決めするときにクリック感が得られ、位置決めされたことを使用者が認識しやすい。
【００１６】
発明９に係る電動リールは、発明８に記載の電動リールにおいて、位置決め部は、調整部材に設けられ、係合部は、リール本体に設けられる。この場合には、手で触れる調整部材の回動に応じて、係合凹部に沿って、位置決めピンが移動するので、クリック感をさらに得ることができる。
【００１７】
発明１０に係る電動リールは、発明８又は９に記載の電動リールにおいて、位置決めピンは、係合凹部に調整部材の操作開始位置で係合する。この場合には、係合凹部が調整部材の調整開始位置で係合するので、調整部材が使用者の意志に反して調整開始位置から回動しにくくなる。
【００１８】
発明１１に係る電動リールは、発明１０に記載の電動リールにおいて、支持軸の軸心を中心とし、係合凹部との間に突出部が形成されるように係合凹部に隣接して配置され、位置決めピンが係合可能な円弧凹部をさらに備える。
【００１９】
発明１２に係る電動リールは、発明５から１１のいずれかに記載の電動リールにおいて、支持軸は、ケース部材に設けられる。この場合には、電気部品が搭載されるケース部材に調整部材が支持されるので、調整部材の回転位相をケース部材内で検出可能である。
【００２０】
発明１３に係る電動リールは、発明２から１２のいずれかに記載の電動リールにおいて、調整部材の回転位相を検出可能な位相検出部をさらに備える。この場合には、位相検出部が検出した調整部材の回転位相に応じてモータ制御部がモータの出力を調整できる。
【００２１】
発明１４に係る電動リールは、発明１３係る電動リールにおいて、位相検出部は、ケース部材内に配置される。この場合には、位相検出部がケース部材内に配置されるので、位相検出部を配置するための空間が不要になり、電動リールの小型化を図れる。
【００２２】
発明１５に係る転動リールは、発明１３又は１４に記載の電動リールにおいて、調整部材は、位相検出部によって検出される検出子を有する。この場合には、調整部材に検出子を設けて調整部材の回転位相を検出しているので、調整部材の回転位相を簡素な構成によって検出できる。
【００２３】
発明１６に係る電動リールは、発明１５に記載の電動リールにおいて、検出子は、調整部材に設けられる磁石である。位相検出部は、磁石の回転位相を検出可能なホール素子である。この場合には、回路基板に搭載可能なホール素子によって調整部材の回転位相を検出できるので、調整部材の回転位相をコンパクトな構成で検出できる。
【００２４】
発明１７に係る電動リールは、発明１３又は１４に記載の電動リールにおいて、位相検出部は、調整部材に連動して回転可能なポテンショメータである。この場合には、ポテンショメータによって調整部材の回転位相を高分解能で検出できる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、調整レバーが側板と側カバーの間に設けられるので、スプールを臨む開口が狭くならない。また、クラッチ操作部材がスプールの後方に配置されても、側カバーの外側面に配置されても、クラッチ操作部材を調整部材の近くに配置することができる。これにより、調整部材とクラッチ操作部材とを連携して操作しやすくなる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の一実施形態による電動リールの斜視図。
【図２】電動リールの平面図。
【図３】電動リールの背面図。
【図４】図２の切断線IV−IVによる断面図。
【図５】電動リールの一部の分解斜視図。
【図６】水深表示部の斜視図。
【図７】クラッチ操作部材の斜視図。
【図８】図７の切断面クラッチ操作部材の切断面VIIIによる断面図。
【図９】図７の切断面クラッチ操作部材の切断面IXによる断面図。
【図１０】図２の切断線Ｘ−Ｘによる断面図。
【図１１】第１側カバー及び機構装着板を外した状態の電動リールの左側面図。
【図１２】調整部材の正面図。
【図１３】ホール素子の特性を説明する模式図。
【図１４】ホール素子の特性を示すグラフ。
【図１５】電動リールの制御系の構成を示すブロック図。
【図１６】他の実施形態の図１に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜電動リールの全体構成＞
図１、図２、図３、図４及び図５において、本発明の一実施形態を採用した電動リール１００は、外部電源から供給された電力により駆動されるとともに、手巻きの両軸受リールとして使用するときの電源を内部に有する小型の電動リールである。また、電動リール１００は糸繰り出し長さ又は糸巻取長さに応じて仕掛けの水深を表示する水深表示機能を有するリールである。
【００２８】
電動リールは、釣り竿に装着可能であり水深表示部４を有するリール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、クラッチ操作部材１１と、モータ１２と、スプール駆動機構１３（図５参照）と、クラッチ機構１６（図４参照）と、を備える。また、電動リール１００は、調整部材５と、検出子３４（図４参照）と、位相検出部３５（図４参照）と、リール制御部７０（図１４参照）と、をさらに備える。ハンドル２は、リール本体１に回転可能に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をオンオフ操作するためのものであり、リール本体１の後部に移動可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。クラッチ機構１６は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達可能なクラッチオン状態と、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達不能なクラッチオフ状態と、にクラッチ操作部材１１の操作によって切換可能である。調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられる。調整部材５は、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。検出子３４は、調整部材５に設けられ、調整部材５の回動位置を検出するために設けられる。位相検出部３５は、検出子３４の位相検出部３５に対する相対的な回転位相を検出可能である。スプール駆動機構１３は、ハンドル２及びモータ１２の駆動力に応じてスプール１０を駆動する。リール制御部７０は、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整するモータ制御部の機能を有する。例えば、スプール１０の回転速度が複数段階に調整される。また、例えば、釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。リール制御部７０は、水深表示部４を表示制御する表示制御機能も有する。
【００２９】
＜リール本体＞
リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、第２側カバー８ｂと、前カバー９と、前述した水深表示部４と、備える。フレーム７は、例えば合成樹脂又は金属製の一体形成された部材である。フレーム７は、第１側板７ａと、第２側板７ｂと、第１側板７ａと第２側板７ｂとを連結する第１連結部材７ｃ、第２連結部材７ｄ及び第３連結部材７ｅと、を有する。第２側板７ｂは、第１側板７ｂと左右方向（図４左右方向）に間隔を隔てて配置される。第１側カバー８ａは、フレーム７のハンドル２装着側を覆う。第２側カバー８ｂは、フレーム７のハンドル２装着側と逆側を覆う。前カバー９は、フレーム７の前部を覆う。
【００３０】
第１側板７ａは、側板本体１９ａと、側板本体１９ａと間隔を隔てて配置され、各種の機構を装着するための機構装着板１９ｂを有する。側板本体１９ａは、図５に示すように、ボス部１９ｃを有する。ボス部１９ｃには、ブッシュ６５が回転不能に装着されている。機構装着板１９ｂは、以下に示す各種の機構を装着するために設けられる。機構装着板１９ｂは、側板本体１９ａの外側面にネジ止め固定されている。図４及び図５に示すように、側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に、スプール駆動機構１３と、クラッチ機構１６を制御するクラッチ制御機構２０と、スプール１０の糸繰り出し方向の回転を制動するドラグ機構２３（図５参照）と、が設けられている。第１側カバー８ａには、スプール１０を制動するキャスティングコントロール機構２１が設けられている。キャスティングコントロール機構２１は、後述するスプール軸１４の両端を押圧してスプール１０を制動する機構である。
【００３１】
第１側板７ａと第２側板７ｂとの間には、スプール１０と、クラッチ機構１６と、スプール１０に釣り糸を均一に巻き付けるためのレベルワインド機構２２と、が設けられている。レベルワインド機構２２は、図１０に示すように、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸６３と、トラバースカム軸６３の回転によってスプール１０の前方でスプール軸１４と平行な軸方向に往復移動する釣り糸ガイド６４と、を有する。トラバースカム軸６３のハンドル２側の端部は、図５に示すように、ブッシュ６５を介してボス部１９ｃに回転自在に支持される。
【００３２】
第２側板７ｂには、図４に示すように、スプール１０が通過可能な円形開口７ｆが形成されている。円形開口７ｆには、スプール１０のスプール軸１４の第１端（図４左端）を回転自在に支持するスプール支持部１７が芯出しされて装着されている。スプール支持部１７は、第１側板７ａの外側面にネジ止め固定されている。スプール支持部１７には、スプール軸１４の第１端を支持する第１軸受１８ａが収納される。
【００３３】
第１連結部材７ｃは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの下部を連結する。第２連結部材７ｄはスプール１０の前部を連結する。第１連結部材７ｃは、板状の部分であり、その左右方向の略中央部分に釣り竿に取り付けるための釣り竿装着部７ｇが一体形成されている。なお、釣り竿装着部７ｇは、フレーム７と別体であってもよい。第２連結部材７ｄは、概ね円筒状の部分であり、その内部にモータ１２（図２及び図１０参照）が収容されている。第３連結部材７ｅは、リール本体１の後部を連結する円弧状に湾曲した概ね板状の部分である。
【００３４】
第１側カバー８ａには、駆動軸３０を回転自在に支持するための第１ボス部８ｃが外方に突出して形成されている。第１ボス部８ｃの後方には、スプール軸１４の第２端を支持する第２ボス部８ｄが外方に突出して形成されている。
【００３５】
第２側カバー８ｂは、第２側板７ｂの外縁部に例えばねジ止めされている。第２側カバー８ｂの前部下面には、図３に示すように、電源ケーブル接続用のコネクタ１５が下向きに装着されている。
【００３６】
ハンドル２は、第１側カバー８ａ側に設けられている。ハンドル２は、図１及び図２に示すように、ハンドルアーム２ａと、ハンドルアーム２ａの先端に装着されたハンドル把手２ｂと、を有している。ハンドル２は、第１側板７ａ側に装着される。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に支持された駆動軸３０に一体回転可能に連結される。
【００３７】
前カバー９は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの前部外側面の上下２箇所で、例えばねジ止め固定されている。前カバー９には、釣り糸通過用の横長の開口（図示せず）が形成されている。前カバー９は、水深表示部４の後述するケース部材３６の前下面を覆う。
【００３８】
水深表示部４は、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。水深表示部４は、図１及び図１０に示すように、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの上部に載置されるケース部材３６を有する。ケース部材３６は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定される。水深表示部４は、表示操作を行うための複数（例えば３つ）の操作ボタンを有するスイッチ操作部６を有する。
【００３９】
ケース部材３６の内部には、図１０に示すように、リール制御部７０と、水深表示用の液晶ディスプレイからなる表示器７２と、主回路基板７４ａと、副回路基板７４ｂと、モータ駆動回路７６と、が収納されている。リール制御部７０は、例えば、マイクロコンピュータによって構成される。主回路基板７４ａには、表示器７２と、リール制御部７０と、モータ駆動回路７６と、が搭載される。副回路基板７４ｂには、位相検出部３５が搭載される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａと電気的に接続される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａに対して直交してケース部材３６の後部に配置される。
【００４０】
ケース部材３６は、両側がそれぞれ第１側板７ａ及び第２側板７ｂに沿って後方に延びている。図４に示すように、ケース部材３６の第１側板７ａ側の後部には、下部が開口する基板収容空間３６ｈが形成される。この基板収容空間３６ｈに副回路基板７４ｂが収容される。ケース部材３６の第２側板７ｂ側の後部は、第２側板７ｂの上部及び第２側カバー８ｂの上部を覆っている。
【００４１】
＜スプール＞
スプール１０は、スプール軸１４に一体回転可能に装着されている。スプール１０は、図４に示すように、筒状の糸巻胴部１０ａと、糸巻胴部１０ａの両側に一体形成された大径の第１フランジ部１０ｂ及び第２フランジ部１０ｃと、を有している。第１フランジ部１０ｂは、第１側板７ａ側に設けられ、第２フランジ部１０ｃは第２側板７ｂ側に設けられる。スプール軸１４は、糸巻胴部１０ａの内周部に圧入等の適宜の固定手段により固定されている。
【００４２】
スプール軸１４の第１端は、前述したようにスプール支持部１７において第１軸受１８ａにより支持されている。スプール軸１４の第２端（図４右端）は、第１側カバー８ａの第２ボス部８ｄに第２軸受１８ｂにより支持されている。
【００４３】
スプール軸１４のスプール固定部分より第２軸受１８ｂ側には、クラッチ機構１６を構成するクラッチピン１６ａが径方向を貫通して装着されている。
【００４４】
＜クラッチ機構＞
クラッチ機構１６は、図４に示すように、クラッチピン１６ａと、ピニオンギア３２の図３左側端面に径方向に沿って十字に凹んで形成されたクラッチ凹部１６ｂと、を有している。ピニオンギア３２は、クラッチ機構１６を構成するとともに、スプール駆動機構１３の後述する第１回転伝達機構２４を構成している。ピニオンギア３２は、スプール軸１４方向に沿って、図４に示すクラッチオン位置とクラッチオン位置より図４右側のクラッチオフ位置との間で移動する。クラッチオン位置では、クラッチピン１６ａがクラッチ凹部１６ｂに係合してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達され、クラッチ機構１６は、クラッチオン状態になる。このクラッチオン状態では、ピニオンギア３２とスプール軸１４とが一体回転可能になる。また、クラッチオフ位置では、クラッチ凹部１６ｂがクラッチピン１６ａから離反してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達されない。このため、クラッチ機構１６は、クラッチオフ状態になり、スプール１０は自由回転可能になる。
【００４５】
＜クラッチ制御機構＞
クラッチ制御機構２０は、クラッチ操作部材１１の図１０に実線で示すクラッチオン位置と図１０に二点鎖線で示すクラッチオフ位置との間の揺動によりクラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換えるために設けられる。クラッチ制御機構２０は、図５に示すように、スプール軸１４回りに第１位置と第２位置とに回動するクラッチカム４０と、クラッチカム４０に係合するクラッチヨーク４１と、クラッチカム４０とクラッチ操作部材１１とを連結するクラッチプレート４２と、を有する。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０と一体的に回動する。クラッチカム４０は、機構装着板１９ｂに回動自在に支持される。クラッチカム４０は、回動によってクラッチヨーク４１を移動させるための一対のカム部４０ａを有する。
【００４６】
クラッチヨーク４１は、ピニオンギア３２をスプール軸方向にクラッチオフ位置とクラッチオン位置に移動させるために設けられる。クラッチヨーク４１は、クラッチカム４０のカム部４０ａに係合するカム受け部（図示せず）と、ピニオンギア３２に係合する円弧部４１ａを有し、クラッチカム４０が第１位置から第２位置に回動すると、クラッチオン位置からスプール軸方向外方（図５右側）のクラッチオフ位置に移動する。これにより、ピニオンギア３２が軸方向外方（図５右側）に移動し、ピニオンギア３２とクラッチピン１６ａとの係合が解除され、クラッチ機構１６がクラッチオフ状態になる。クラッチヨーク４１は、機構装着板１９ｂに装着された一対のガイド軸４９によって軸方向に案内される。クラッチヨーク４１は、ガイド軸４９に装着された一対のコイルばね４４によってクラッチオン位置に向けて付勢される。したがって、クラッチカム４０が第２位置から第１位置に回動すると、クラッチヨーク４１は、クラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻り、ピニオンギア３２がクラッチオン位置に戻る。なお、クラッチカム４０の第２位置から第１位置への復帰動作は、図示しないクラッチ戻し機構によって、クラッチオフ状態でのハンドル２の糸巻取方向に回転によっても実現される。
【００４７】
クラッチプレート４２は、クラッチ操作部材１１の揺動によってクラッチカム４０を回動させるために設けられる。クラッチプレート４２は、例えば金属板を折り曲げて形成される。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０に係合する係合部４２ａと、係合部４２ａから径方向の延びた後にクラッチ操作部材１１に向けて折れ曲がる装着部４２ｂと、を有する。係合部４２ａは、クラッチカム４０の回動に連動して回動する。装着部４２ｂは、クラッチ操作部材１１に固定される。
【００４８】
＜クラッチ操作部材＞
クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換え操作するためのものである。クラッチ操作部材１１は、図４に示すように、第１側板７ａと第２側板７ｂとの間でリール本体１の後部に釣り竿装着部７ｇに対して接近及び離反する方向に移動可能に設けられる。この実施形態では、クラッチ操作部材１１は、スプール１０の軸回りに揺動可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、図１０に実線で示すクラッチオン位置と、二点鎖線で示すクラッチオフ位置と、の間で揺動する。第１側板７ａの後部及び第２側板７ｂの後部の内側面には、図５に示すように、第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂが各別に装着される。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、クラッチプレート４２の装着部４２ｂが貫通かつ揺動可能な円弧状の通過孔４３ｃをそれぞれ有する。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、ポリアセタール等の摺動性が高い合成樹脂製の部材である。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂに各別に着脱可能に嵌め込まれている。クラッチ操作部材１１は、両端部が第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂに接触可能な長さを有する。
【００４９】
クラッチ操作部材１１は、図７に示すように、第１側板７ａ側に設けられる第１操作部１１ａと、第２側板７ｂ側に設けられる第２操作部１１ｂと、第１操作部１１ａよりも釣り竿装着部７ｇ側に設けられる第３操作部１１ｃと、を有する。第１操作部１１ａは、第２操作部１１ｂよりも釣り竿装着部７ｇから離れて設けられる。第１操作部１１ａは、図３に示すように、第１側板７ａに向かって徐々に釣り竿装着部７ｇから離れる方向に傾斜して形成される。図１０に示すように、第１操作部１１ａは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ１がスプール１０の第１フランジ部１０ｂに合うように少なくとも一部が配置される。第１操作部１１ａは、第１側板７ａに向かって徐々に釣り竿装着部７ｇから離れる方向に傾斜して形成される。
【００５０】
第２操作部１１ｂは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ２が糸巻胴部１０ａに合うように少なくとも一部が配置される。具体的には、第２操作部１１ｂは、釣り竿装着部７ｇからの高さＨ２が釣り竿装着部７ｇからの糸巻胴部１０ａの高さと少なくとも一部で等しくなるように形成される。第３操作部１１ｃは、クラッチ機構１６をクラッチオフ状態からクラッチオン状態に戻すときに用いられる。第３操作部１１ｃは、図９に示すように、第１操作部１１ａよりもスプール１０に向かって凹んで形成される。また、図８に示すように、第３操作部１１ｃは、第１側板７ａに接する部分には設けられていない。したがって、クラッチ操作部材１１の第１側板７ａに近い近接部１１ｆは凹んでおらず滑らかに凸に湾曲している。これにより、第３操作部１１ｃによって、指の引っ掛かりを確保してクラッチオン操作を行いやすくするとともに、クラッチ操作部材１１の第１側板７ａに近い近接部１１ｆによって、凹んだ第３操作部１１ｃをクラッチ操作部材１１に設けても釣り糸がクラッチ操作部材１１に引っ掛かりにくくなる。
【００５１】
第１操作部１１ａと第３操作部１１ｃとの境界部分１１ｅは、第１側板７ａよりも後方に突出している。これにより、ハンドル２を操作する手の指によってクラッチオン操作を行うこともできる。
【００５２】
また、クラッチ操作部材１１は、クラッチプレート４２の装着部４２ｂに固定される矩形断面の貫通孔１１ｄを有する。貫通孔１１ｄは、左右方向にクラッチ操作部材１１を貫通して形成される。貫通孔１１ｄは、クラッチプレート４２の装着部４２ｂの厚み及び幅と実質的に等しい矩形形状に形成される。装着部４２ｂは、第１接触板４３ａ、貫通孔１１ｄ及び第２接触板４３ｂを貫通して配置される。これより、クラッチ操作部材１１が装着部４２ｂに固定される。
【００５３】
＜スプール駆動機構＞
スプール駆動機構１３は、スプール１０を糸巻取方向に駆動する。また、巻取時にスプール１０にドラグ力を発生させて釣り糸の切断を防止する。スプール駆動機構１３は、図１１に示すように、図示しないローラクラッチの形態の逆転防止部によって糸巻取方向の回転が禁止されたモータ１２と、第１回転伝達機構２４と、第２回転伝達機構２５と、を備えている。第１回転伝達機構２４は、モータ１２の回転を減速してスプール１０に伝達する。第２回転伝達機構２５は、ハンドル２の回転を、第１回転伝達機構２４を介して増速してスプール１０に伝達する。
【００５４】
第１回転伝達機構２４は、図１１に示すように、モータ１２の出力軸に連結された図示しない遊星減速機構を有する。遊星減速機構のケース２６の内側面には、図示しない内歯ギアが形成され、内歯ギアの出力がケース２６の外周面に形成された第１ギア部材６０によってスプール１０に伝達される。具体的には、第１回転伝達機構２４は、第１ギア部材６０と、第１ギア部材６０に噛み合う第２ギア部材６１と、第２ギア部材６１に噛み合うピニオンギア３２と、をさらに有する。第２ギア部材６１及びピニオンギア３２は、図５に示すように、機構装着板１９ｂと側板本体１９ａとの外側面との間に配置されている。第２ギア部材６１は、第１ギア部材６０の回転をピニオンギア３２に回転方向を整合させて伝達するための中間ギアである。第２ギア部材６１は、側板本体１９ａのボス部１９ｃ及び機構装着板１９ｂに転がり軸受を介して回転自在に支持されている。図５及び図１１に示すように、第２ギア部材６１には、トラバースカム軸６３が一体回転可能に連結されている。トラバースカム軸６３の第１側板７ａ側の端部には、非円形部６３ａが形成され、第２ギア部材６１は、非円形部６３ａに係合してトラバースカム軸６３を回転させる。
【００５５】
ピニオンギア３２は、側板本体１９ａに装着された第３軸受１８ｃにより第２側板７ｂにスプール軸１４回りに回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア３２は、クラッチ制御機構２０により制御されて軸方向にクラッチオン位置とクラッチオフ位置との間でスプール軸１４の外周側を移動する。ピニオンギア３２は、クラッチヨーク４１に係合してスプール軸１４方向に移動する。
【００５６】
第２回転伝達機構２５は、図５及び図１１に示すように、ハンドル２が一体回転可能に連結された駆動軸３０と、駆動ギア３１と、第３ギア部材６２と、ドラグ機構２３と、を有している。
【００５７】
駆動軸３０は、図５に示すように、機構装着板１９ｂ及び第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに回転自在に支持されている。駆動軸３０は、ローラ型のワンウェイクラッチ３７により第２側カバー８ｂの第１ボス部８ｃに支持されている。駆動軸３０は、ワンウェイクラッチ３７により糸繰り出し方向の回転が禁止されている。駆動ギア３１は、駆動軸３０に回転自在に装着されている。駆動ギア３１は、ドラグ機構２３により糸繰り出し方向の回転が制動される。これにより、スプール１０の糸繰り出し方向の回転が制動される。
【００５８】
第３ギア部材６２は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達するために設けられている。第３ギア部材６２は、遊星減速機構のキャリアに一体回転可能に連結されている。第３ギア部材６２は、駆動ギア３１に噛み合い、ハンドル２の回転を遊星減速機構のキャリアに伝達する。キャリアに伝達された回転は、第１ギア部材６０及び第２ギア部材６１を介してピニオンギア３２に伝達される。第３ギア部材６２から第２ギア部材６１までの減速比は概ね「１」である。
【００５９】
ドラグ機構２３は、図５に示すように、ワンウェイクラッチ３７の内輪３７ａに一体回転可能に連結されかつ内輪３７ａによって押圧されるドラグ板３８を有する。ドラグ板３８は、駆動軸３０に一体回転可能に連結される。ドラグ板３８は、ドラグ座金３９を介して駆動ギア３１を押圧する。ドラグ機構２３の制動力（ドラグ板３８を押圧する押圧力）は、駆動軸３０に螺合するスタードラグ３によって調整される。
【００６０】
＜調整部材＞
調整部材５は、モータ１２の出力を複数段階（例えば、１０段階以上であり、この実施形態では、３１段階）に調整するためにリール本体１に設けられる。調整部材５は、図２に示すように、第１側板７ａの側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に設けられる。この実施形態では、図４及び図６に示すように、調整部材５は、水深表示部４のケース部材３６の後部の外側面に立設された支持軸３６ａに回動自在に装着される。調整部材５は、支持軸３６ａに装着された状態で第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置される。
【００６１】
支持軸３６ａは、基端側のテーパ面３６ｂと、テーパ面３６ｂに連なる支持面３６ｃと、支持面３６ｃよりも小径の部材装着部３６ｄと、を有する。また、支持軸３６ａは、先端面に雌ネジ穴３６ｅを有する。支持軸３６ａの周囲において、ケース部材３６の外側面には、一対の円弧凹部３６ｆと、一対の係合凹部３６ｇと、が１８０°間隔を隔てて形成されている。円弧凹部３６ｆ及び係合凹部３６ｇによって係合部５０が構成される。係合凹部３６ｇは、球状に凹んで形成され、円弧凹部３６ｆと隣接して配置される。係合凹部３６ｇは、調整部材５によってモータ１２を停止させる操作開始位置に対応して設けられる。円弧凹部３６ｆは、調整部材５の回動中心と同芯の円弧で形成され、調整部材５の回動角度に対応して設けられる。調整部材５の回動角度は、この実施形態では、例えば、８０°から１２０°の範囲である。この実施形態では、回動角度は１００°である。ただし、調整部材５の回動角度は、これに限定されない。係合凹部３６ｇと円弧凹部３６ｆとの間には、係合凹部３６ｇ及び円弧凹部３６ｆよりも突出した突出部３６ｉが形成される。
【００６２】
調整部材５の回動角度が大きい方がモータ１２の出力調整の１段階ごとに割り振ることができる角度が大きくなるため、出力の調整操作を各段階で安定して行える。しかし、調整部材５の回動角度を大きくし過ぎると、複数段階にわたる操作を迅速に行いにくい。また、リール本体の形状によっては回動角度を大きくできない場合がある。これらの制約の中で最大限の角度に調整部材５の回動角度を設定するのが好ましい。
【００６３】
調整部材５は、例えば合成樹脂製の概ね環状の部材である。調整部材５は、図６に示すように、外周面に径方向に突出する操作突起５ａを有する。操作突起５ａを除く調整部材５の外周面には、滑り止めのための軸方向に沿った多数の溝５ｂが周方向に間隔を隔てて形成される。調整部材５の外側面には、調整部材５の回動範囲を規制するための規制突起５ｃが軸方向に突出して形成される。第１側カバー８ａは、調整部材５を第１側カバー８ａよりも突出させるための平面視矩形形状の開口８ｅを有している。規制突起５ｃは、開口８ｅの内側面に接触して調整部材５の回動範囲を規制する。
【００６４】
図１２に示すように、調整部材５のケース部材３６と対向する内側面には、検出子３４を収容する一対の検出子収容部５ｄと、調整部材５を操作開始位置に位置決めするための一対の位置決め部４５を収容する一対の位置決め収容部５ｅと、が周方向に間隔を隔てて形成される。一対の検出子収容部５ｄと、一対の位置決め収容部５ｅは、それぞれ１８０°間隔で円形に凹んで形成される。
【００６５】
位置決め部４５は、図６に示すように、一対の位置決め収容部５ｅに進退自在に装着される一対の位置決めピン４５ａと、一対の位置決めピン４５ａをケース部材３６に向けて付勢する一対のコイルばね４５ｂと、を有している。コイルばね４５ｂは、付勢部材の一例である。コイルばね４５ｂは、位置決め収容部５ｅに収容される。位置決めピン４５ａは半球形状の頭部４５ｃを有し、頭部４５ｃが係合凹部３６ｇ及び円弧凹部３６ｆに係合する。この位置決め部４５を設けることにより、調整部材５が操作開始位置に確実に位置決めできる。また、係合凹部３６ｇと円弧凹部３６ｆの間に突出部３６ｉが形成されるため、操作開始位置に位置決めされた調整部材５が、使用者の意に反して調整開始位置から回動しにくくなる。これにより、モータ１２が不意に回転しにくくなる。
【００６６】
調整部材５の中心部には、図４に示すように、支持軸３６ａに回動自在に支持される被支持孔５ｆと、被支持孔５ｆよりも大径の装着孔５ｇと、装着孔５ｇよりも大径の座繰り孔５ｈとが内側面から外側面に向かって形成される。被支持孔５ｆは、内側面側が支持軸３６ａのテーパ面３６ｂに沿ったテーパ形状である。装着孔５ｇと支持軸３６ａの部材装着部３６ｄとの間には両者に接触する回動規制部材４６が装着されている。回動規制部材４６は、例えばＯリング等の環状弾性部材によって構成される。この回動規制部材４６によって調整部材５の回動を規制する。これにより、釣り人が調整部材５を操作した位置に調整部材５を保持できる。回動規制部材４６及び調整部材５は、座繰り孔５ｈに配置された座金部材４７によって抜け止めされる。座金部材４７は、支持軸３６ａの雌ネジ穴３６ｅに螺合する固定ボルト４８によって抜け止めされる。これにより、調整部材５がケース部材３６に回動自在に装着される。なお、座繰り孔５ｈは、第１側カバー８ａによって覆われる。したがって、調整部材５の外周部分だけが第１側カバー８ａの開口８ｅから突出し、調整部材５のその他の部分は、第１側カバー８ａ及びケース部材３６によってカバーされる。
【００６７】
＜検出子＞
検出子３４は、図４、図６及び図１２に示すように、調整部材５に装着される。具体的には、前述したように調整部材５の一対の検出子収容部５ｄに接着等の適宜の固定手段によって固定される。検出子３４は、一対の検出子収容部５ｄに各別に固定される第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとを有する。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、それぞれ調整部材５の軸方向に沿って着磁される。第２磁石３４ｂは、第１磁石３４ａと逆方向に着磁される。この実施形態では、第１磁石３４ａは、ケース部材３６に対向する側がＮ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＳ極に着磁される。反対に第２磁石は、ケース部材３６に対向する側がＳ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＮ極に着磁される。このように軸方向着磁の第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂを磁束方向が逆になるように配置することによって、径方向着磁の磁石と同じに反応する検出子３４を、軸方向着磁の簡素な第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂによって得ることができる。
【００６８】
＜位相検出部＞
位相検出部３５は、前述したように水深表示部４のケース部材３６の内部に配置された副回路基板７４ｂに搭載されるホール素子３５ａである。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、調整部材５の回転中心Ｃに合わせて配置される。このようにホール素子３５ａを配置することによって、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとによって生じる磁束方向の変化をホール素子３５ａが検出可能になる。この結果、ホール素子３５ａを用いて、調整部材５の回動によって変化する磁束方向を検出して調整部材５の回転位相を検出できる。ホール素子３５ａは、図１３に示すように、径方向着磁の検出子３４のＮ極がホール素子３５ａに例えば半円形で表示されたマーク３５ｂ側にあるときを０°とすると、検出子３４が０°の位置において、図１４に示すように出力電圧が最小になる。検出子３４が０°から反時計回りにホール素子３５ａに対して相対回転すると、出力電圧が徐々に上昇し、３６０°に近づくと出力電圧が最大になり、０°に戻るとまた最小にもどる。これにより、０°から３６０°までの範囲で調整部材５の回転位相をホール素子３５ａによって検出できる。ただし、この実施形態では、例えば、５０°から１５０°程度の範囲でホール素子３５ａの出力電圧を用いている。ただし、ホール素子３５ａの出力電圧の角度範囲は、これに限定されない。例えば、２３０°から３３０°の範囲等、ホール素子の出力特性に応じて適宜選択可能である。
【００６９】
＜制御系＞
電動リール１００は、図１５に示すように、モータ１２及び表示器７２を制御するリール制御部７０を有する。リール制御部７０は、ＣＰＵ（中央演算ユニット）を含むマイクロコンピュータによって構成される。リール制御部７０には、位相検出部３５としてのホール素子３５ａと、スイッチ操作部６の各スイッチと、スプールセンサ７８とが接続されている。また、リール制御部７０には制御対象としての表示器７２と、モータ駆動回路７６と、ブザー８０と、他の入出力部８２と、が接続されている。スプールセンサ７８は、スプール１０に装着された図示しない磁石を検出する一対のリードスイッチを有する。一対のリードスイッチはスプール１０の回転方向に並べて配置されている。この実施形態では、一対のリードスイッチは、リール本体１のスプール支持部１７に設けられる。スプールセンサ７８によって、スプール１０の回転数（回転位置）及び回転方向を検出できる。モータ駆動回路７６は、モータ１２をＰＷＭ（パルス幅変調）駆動する。すなわち、デューティ比を変化させてモータ１２を駆動する。ブザー８０は、ケース部材３６の内部に収納される。ブザー８０は仕掛けが棚位置に到達したり、海底に到達したりすると鳴動する。他の入出力部８２は、例えば無線通信部などから構成される。無線通信部は、外部の表示装置と水深データ等の各種のデータを双方向に通信可能である。
【００７０】
＜電動リールの操作＞
このように構成された電動リール１００では、釣りを行うときは、釣り人は釣り竿を持つ手の親指によってクラッチ操作部材１１の例えば第２操作部１１ｂを押し下げ操作する。これにより、クラッチ機構１６がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り換わり、スプール１０が自由回転状態になる。そして、仕掛けの自重によって釣り糸を繰り出し、仕掛けを魚が群れる棚位置まで下ろす。このとき、スプール１０の第１フランジ部１０ｂをクラッチ操作した親指の先でサミング操作する場合、第２操作部１１ｂから第１操作部１１ａに向けて親指を伸ばす。すると、第１操作部１１ａに釣り竿装着部７ｇからの高さが徐々に高くなる傾斜面があり、かつ第１操作部１１ａの高さＨ１が第１フランジ部１０ｂの高さに応じて設定されているため、親指の先が容易に第１フランジ部１０ｂに到達する。このように、クラッチ操作部材１１が第１フランジ部１０ｂに対応する高さＨ１に配置された第１操作部１１ａを有するため、サミング操作を行いやすくなる。
【００７１】
仕掛けに魚が掛かって釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手の親指の先でクラッチ操作部材１１の第３操作部１１ｃを押し上げ操作する。このとき、第３操作部１１ｃが凹んで形成されているので、指先が第３操作部１１ｃに引っ掛かりやすくなり、クラッチ操作部材１１の押し上げ操作を行いやすい。クラッチ操作部材１１を押し上げ操作すると、クラッチ機構１６がクラッチオン状態に切り換わり、ハンドル２及びモータ１２によってスプール１０を糸巻取方向に回転させることができる。
【００７２】
モータ１２により釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手またはハンドル２を操作する手で調整部材５を操作する。このとき、調整部材が第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置されているため、リール本体１の後部に配置されたクラッチ操作部材１１と調整部材５とが近くに配置される。このため、サミング操作して手の指先で調整部材５を操作できる。このため、調整部材５とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。また、キャスティングが進行して釣り糸の巻き付け量が少なくなると、第２操作部１１ｂを介してサミング操作を行えるので、キャスティング中のサミング操作を釣り糸の巻き付け量にかかわらず安定して行える。
【００７３】
調整部材５を回動操作すると、検出子３４が調整部材５とともに回動し、位相検出部３５のホール素子３５ａの出力電圧が変化する。この出力電圧の変化によってリール制御部７０は、モータ駆動回路７６を制御して、モータ１２の出力を調整部材５の回動位置に応じて調整する。このとき、調整部材５の回転位相をロータリエンコーダ又はポテンショメータ等の回転検出器を用いずに検出しているので、調整部材５が調整する１０段階以上に多くなっても、調整部材５の取付部分の体積の増加を低コストで抑えることができるようになる。
【００７４】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００７５】
（ａ）前記実施形態では、調整部材を第１側板と第１側カバーの間に配置したが、本発明はこれに限定されない。調整部材を第２側板と第２側カバーの間に配置してもよい。
【００７６】
（ｂ）前記実施形態では、回転位相検出部としてホール素子を例示したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、ロータリエンコーダ又はポテンショメータを用いてもよい。図１６において、位相検出部１３５は、ポテンショメータ１３５ａを有する。ポテンショメータ１３５ａは、ケース部材３６の内部に収納される。
【００７７】
調整部材１０５には、第１ギア１６０が一体回転可能に設けられる。第１ギア１６０には、ポテンショメータ１３５ａが連結された第２ギア１６２が噛み合う。調整部材１０５は、例えばレバー形状の部材であり、所定角度範囲で回動する。調整部材１０５の回動は、第１ギア１６０を介して第２ギア１６２に伝達され、第２ギア１６２の回動によってポテンショメータ１３５ａが第２ギア１６２の回動位置を検出する。これにより、調整部材１０５の回動位置を検出できる。ここでは、調整部材１０５の位置と位相検出部１３５の位置を第１ギア１６０及び第２ギア１６２を含む回転伝達手段によってずらすことができる。これにより、前記実施形態の作用効果に加えて、位相検出部１３５をコンパクトに配置できるとともに、調整部材１０５の操作性を向上させることができる。
【００７８】
（ｄ）前記実施形態では、クラッチ操作部材１１が第１側板７ａと第２側板７ｂとの間に配置された電動リールを例に本発明を説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば、クラッチ操作部材が第１側カバーの外側面に配置される電動リールにも本発明を適用できる。
【００７９】
（ｅ）前記実施形態では、係合部５０をリール本体１（ケース部材３６）に設け、位置決め部４５を調整部材５に設けているが、逆に位置決め部をリール本体１（ケース部材３６）に設け、係合部を調整部材に設けてもよい。
【００８０】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００８１】
（Ａ）電動リール１００（又は２００）は、釣り糸を前方に繰り出すリールである。電動リール１００は、リール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、モータ１２と、調整部材５（又は１０５）と、リール制御部７０（モータ制御部の一例）と、を備える。リール本体１は、第１側板７ａ又は第２側板７ｂ（側板の一例）を有するフレーム７と、側板の外側を覆う第１側カバー８ａ又は第２側カバー８ｂ（側カバーの一例）と、フレーム７に設けられる釣り竿装着部７ｇと、を有する。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に装着される。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。調整部材５（又は１０５）は、側板と側カバーとの間に移動可能に設けられる。調整部材５（又は１０５）は、駆動軸３０（ハンドル２の回転軸の一例）よりも後方、かつスプール軸１４（スプール１０の回転軸の一例）よりも釣り竿装着部７ｇから離れる上方に配置される。リール制御部７０は、調整部材５（又は１０５）の移動によってモータ１２の出力を調整する。
【００８２】
この電動リールでは、調整部材５（又は１０５）は、リール本体１の側板と側カバーの間に設けられる。また、調整部材５（又は１０５）は、駆動軸３０よりも後方、かつスプール軸１４よりも釣り竿装着部７ｇから離れる上方に配置される。ここでは、調整レバー５（又は１０５）が側板と側カバーの間に設けられるので、スプール１０を臨む開口が狭くならない。また、クラッチ操作部材１１がスプールの後方に配置されても、また側カバーの外側面に配置されても、クラッチ操作部材１１を調整部材５（又は１０５）の近くに配置することができる。これにより、調整部材５（又は１０５）とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。
【００８３】
（Ｂ）電動リール１００（又は２００）において、リール本体１は、フレーム７に装着可能なケース部材３６を有し、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能な水深表示部４をさらに含む。この場合には仕掛けの水深を表示可能である。
【００８４】
（Ｃ）電動リール１００（又は２００）において、側板は、ハンドル２が設けられる第１側板７ａ及び第１側板７ａと左右方向に間隔を隔てて配置された第２側板７ｂを有する。側カバーは、第１側板７ａの外側を覆う第１側カバー８ａを有する。調整部材５（又は１０５）は、第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に移動可能に設けられる。この場合には、ハンドル２装着側の第１側板７ａと第１側カバー８ａとの間に調整部材（又は１０５）が設けられるので、クラッチ操作部材１１が第１側板７ａと第２側板７ｂとの間に配置される場合は、ハンドル２の操作を行う手と逆側の手、すなわち、釣り竿とともにリールの握る手でクラッチ操作部材１１及び調整部材５（又は１０５）を操作することができる。また、クラッチ操作部材１１が第１側カバー８ａの外側面に配置される場合には、ハンドル操作を行う手でクラッチ操作部材１１及び調整部材５（又は１０５）を操作できる。
【００８５】
（Ｄ）電動リール１００（又は２００）において、調整部材５（又は１０５）は、少なくとも一部が第１側カバー８ａから突出する。この場合には、調整部材の５（又は１０５）第１側カバー８ａから突出した部分を押圧することによって調整部材５（又は１０５）を移動させることができる。このため、調整部材５（又は１０５）の移動操作が容易である。
【００８６】
（Ｅ）電動リール１００（又は２００）において、調整部材５（又は１０５）は、リール本体１に設けられる支持軸３６ａに回動自在に装着される。この場合には、調整部材５（又は１０５）が支持軸３６ａ回りに回動するので、調整部材５（又は１０５）の操作が容易である。
【００８７】
（Ｆ）電動リール１００において、調整部材５を位置決めする位置決め部４５と、位置決め部４５が係合する係合部５０と、をさらに備える。この場合には、調整部材５が位置決め部４５と係合部５０との係合によって位置決めされるので、調整部材５によって精度よくモータの出力を調整できる。また、調整部材５が位置決めされるので、調整部材５が調整された位置から動きにくくなる。
【００８８】
（Ｇ）電動リール１００において、位置決め部４５は、調整部材５及びリール本体１の一方に設けられる。係合部５０は、調整部材５及びリール本体１の他方に設けられる。この場合には、位置決め部を調整部材及びリール本体の一方に、また、係合部を調整部材及びリール本体の他方に設けたので、構成が容易となり、また、コンパクト化を図ることができる。
【００８９】
（Ｈ）電動リール１００において、位置決め部４５は、調整部材５及びリール本体１の一方に設けられる位置決めピン４５ａと、位置決めピン４５ａを付勢するコイルばね４５ｂと、を有する。係合部５０は、調整部材５及びリール本体１の他方に設けられ、位置決めピン４５ａに係合する係合凹部３６ｇを有する。コイルばね４５ｂによって付勢された位置決めピン４５ａによって係合凹部３６ｇに位置決めピン４５ａが係合して位置決めされるので、位置決めするときにクリック感が得られ、位置決めされたことを使用者が認識しやすい。
【００９０】
（Ｉ）電動リール１００において、位置決め部４５は、調整部材５に設けられ、係合部５０は、リール本体１に設けられる。この場合には、調整部材５の回動に応じて、係合凹部に沿って、位置決めピンが移動するので、クリック感をさらに得ることができる。
【００９１】
（Ｊ）電動リール１００において、位置決めピン４５ａは、係合凹部３６ｇに調整部材５の操作開始位置で係合する。この場合には、係合凹部３６ｇが調整部材５の調整開始位置で係合するので、調整部材５が使用者の意に反して調整開始位置から回動しにくくなる。
【００９２】
（Ｋ）電動リール１００において、支持軸３６ａの軸心を中心とし、係合凹部３６ｇとの間に突出部３６ｉが形成されるように係合凹部３６ｇに隣接して配置され、位置決めピン４５ａが係合可能な円弧凹部３６ｆをさらに備える。
【００９３】
（Ｌ）電動リール１００（又は２００）において、支持軸３６ａは、ケース部材３６に設けられる。この場合には、電気部品が搭載されるケース部材３６に調整部材５（又は１０５）が支持されるので、調整部材５（又は１０５）の回転位相をケース部材３６内で検出可能である。
【００９４】
（Ｍ）電動リール１００において、調整部材５（又は１０５）の回転位相を検出可能な位相検出部３５（又は１３５）をさらに備える。この場合には、位相検出部３５（又は１３５）が検出した調整部材５（又は１０５）の回転位相に応じてリール制御部７０がモータ１２の出力を調整できる。
【００９５】
（Ｎ）電動リール１００において、位相検出部３５は、ケース部材３６内に配置される。この場合には、位相検出部３５がケース部材３６内に配置されるので、位相検出部３５を配置するための空間が不要になり、電動リール１００の小型化を図れる。
【００９６】
（Ｏ）電動リール１００において、調整部材５は、位相検出部３５によって検出される検出子３４を有する。この場合には、調整部材５に検出子３４を設けて調整部材５の回転位相を検出しているので、調整部材５の回転位相を簡素な構成によって検出できる。
【００９７】
（Ｐ）電動リール１００において、検出子３４は、調整部材５に設けられる第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂ（磁石の一例）である。位相検出部３５は、第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂの回転位相を検出可能なホール素子３５ａである。この場合には、副回路基板７４ａ（回路基板の一例）に搭載可能なホール素子３５ａによって調整部材５の回転位相を検出できるので、調整部材５の回転位相をコンパクトな構成で検出できる。
【００９８】
（Ｑ）電動リール２００において、位相検出部１３５は、調整部材１０５に連動して回転可能なポテンショメータ１３５ａである。この場合には、ポテンショメータ１３５ａによって調整部材の回転位相を高分解能で検出できる。
【符号の説明】
【００９９】
１    リール本体
２    ハンドル
４    水深表示部
５，１０５    調整部材
７    フレーム
７ａ  第１側板
７ｂ  第２側板
７ｇ  釣り竿装着部
８ａ  第１側カバー
８ｂ  第２側カバー
１０    スプール
１１    クラッチ操作部材
１２    モータ
１４    スプール軸
１６    クラッチ機構
３４    検出子
３４ａ  第１磁石
３４ｂ  第２磁石
３５，１３５    位相検出部
３５ａ  ホール素子
３６    ケース部材
３６ａ  支持軸
３６ｆ  円弧凹部
３６ｇ  係合凹部
４５    位置決め部
４５ａ  位置決めピン
４５ｂ  コイルばね（付勢部材の一例）
５０    係合部
７４ａ  主回路基板
７４ｂ  副回路基板
１００，２００    電動リール
１３５ａ  ポテンショメータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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