(57)【要約】      （修正有）【課題】本発明は、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させる技術を提供する。【解決手段】複数の電線側コネクタ１２を並列させる並列部材２１であって、本体部２２と、本体部２２に設けられて複数の電線側コネクタ１２を離脱可能に係止する複数の係止部と、を備え、複数の係止部のそれぞれは、並べて配された複数の機器側コネクタ１１のそれぞれに対応する位置に形成されており、複数の電線側コネクタ１２が複数の係止部に係止された状態で、複数の電線側コネクタ１２は複数の機器側コネクタ１１と嵌合されるようになっており、複数の電線側コネクタ１２と複数の機器側コネクタ１１とが嵌合した状態で、複数の係止部と複数の電線側コネクタ１２との係止を解除すると、複数の機器側コネクタ１１及び複数の電線側コネクタ１２から離脱するように構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器に並べて配された複数の機器側コネクタに嵌合される複数の電線側コネクタを並列させる並列部材であって、
本体部と、前記本体部に設けられて前記複数の電線側コネクタを離脱可能に係止する複数の係止部と、を備え、
前記複数の係止部のそれぞれは、並べて配された前記複数の機器側コネクタのそれぞれに対応する位置に形成されており、
前記複数の電線側コネクタが前記複数の係止部に係止された状態で、前記複数の電線側コネクタは前記複数の機器側コネクタと嵌合されるようになっており、
前記複数の電線側コネクタと前記複数の機器側コネクタとが嵌合した状態で、前記複数の係止部と前記複数の電線側コネクタとの係止を解除すると、前記複数の機器側コネクタ及び前記複数の電線側コネクタから離脱するように構成されている並列部材。
【請求項２】
前記本体部には、前記本体部を前記複数の機器側コネクタに対して前記複数の電線側コネクタの嵌合方向の後方に位置する初期位置から前記複数の機器側コネクタに前記複数の電線側コネクタが嵌合する嵌合位置までガイドするガイド部に係合する被ガイド部が形成されており、
前記被ガイド部は前記嵌合位置において前記ガイド部との係合が解除される請求項１に記載の並列部材。
【請求項３】
前記被ガイド部は、前記初期位置から前記嵌合位置まで延びると共に前記ガイド部に凹凸係合する請求項２に記載の並列部材。
【請求項４】
前記被ガイド部には、前記ガイド部のうち前記被ガイド部に対向する対向壁面に沿う方向に延びると共に前記対向壁面に摺接する姿勢保持部が形成されている請求項２または請求項３に記載の並列部材。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載の並列部材を用いて、機器に並べて配された複数の機器側コネクタに複数の電線側コネクタを一括して嵌合させるコネクタの嵌合方法であって、
前記複数の電線側コネクタを前記並列部材に組み付けて並列させる並列工程と、
前記並列部材を、前記複数の機器側コネクタに対して前記複数の電線側コネクタの嵌合方向の後方に位置する初期位置に配置する配置工程と、
前記並列部材を、前記複数の電線側コネクタが前記複数の機器側コネクタに嵌合する嵌合位置に相対的に移動させて前記複数の電線側コネクタを前記複数の機器側コネクタに一括して嵌合させる嵌合工程と、
前記嵌合工程を実行した後に、前記並列部材を前記複数の電線側コネクタから取り外す並列部材取り外し工程と、
を実行するコネクタの嵌合方法。
【請求項６】
前記初期位置と前記嵌合位置との間で直接的に又は間接的に前記並列部材を移動可能に保持する保持部材に、前記並列部材を前記初期位置に配置することにより前記配置工程を実行する請求項５に記載のコネクタの嵌合方法。
【請求項７】
前記保持部材に取り付けられた状態で前記初期位置と前記嵌合位置との間で前記並列部材を移動可能に保持するガイド部材を、前記保持部材に取り付けるガイド部材取り付け工程を実行する請求項６に記載のコネクタの嵌合方法。
【請求項８】
前記嵌合工程を実行した後に、前記ガイド部材を前記保持部材から取り外すガイド部材取り外し工程を実行する請求項７に記載のコネクタの嵌合方法。
【請求項９】
前記機器を前記保持部材に保持させる機器保持工程を実行する請求項６ないし請求項８のいずれか一項に記載のコネクタの嵌合方法。
【請求項１０】
請求項５ないし請求項９のいずれか一項に記載されたコネクタの嵌合方法を用いた機器の組み立て方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の電線側端子を並べて配する並列部材、この並列部材を用いたコネクタの嵌合方法及び機器の組み立て方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、機器（ＥＣＵ）に配された複数の機器側コネクタに対して電線に接続された電線側コネクタを嵌合する構造として、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。このものは、機器に収納された複数の機器側コネクタに対し、電線側コネクタをそれぞれ嵌合するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３０４０８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記の構成によると、複数の機器側コネクタに対し、複数の電線側コネクタの中から対応するものを１個ずつ選び出し、選び出された電線側コネクタを対応する機器側コネクタに１個ずつ差し込む作業が必要なので、手間がかかる。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、機器に並べて配された複数の機器側コネクタに嵌合される複数の電線側コネクタを並列させる並列部材であって、本体部と、前記本体部に設けられて前記複数の電線側コネクタを離脱可能に係止する複数の係止部と、を備え、前記複数の係止部のそれぞれは、並べて配された前記複数の機器側コネクタのそれぞれに対応する位置に形成されており、前記複数の電線側コネクタが前記複数の係止部に係止された状態で、前記複数の電線側コネクタは前記複数の機器側コネクタと嵌合されるようになっており、前記複数の電線側コネクタと前記複数の機器側コネクタとが嵌合した状態で、前記複数の係止部と前記複数の電線側コネクタとの係止を解除すると、前記複数の機器側コネクタ及び前記複数の電線側コネクタから離脱するように構成されている。
【０００７】
本発明によれば、複数の電線側コネクタを複数の係止部に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタに対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタを配することができる。これにより、並列部材に係止された複数の電線側コネクタを、一括して複数の機器側コネクタに嵌合させることができるので、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させることができる。また、電線側コネクタと機器側コネクタとを嵌合させた後、複数の係止部と複数の電線側コネクタとの係止を解除することにより、並列部材を複数の機器側コネクタ及び複数の電線側コネクタから離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとが嵌合した状態においても並列部材が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器を小型化することができる。更に、離脱された並列部材は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【０００８】
本発明の実施態様としては以下の態様が好ましい。前記本体部には、前記本体部を前記複数の機器側コネクタに対して前記複数の電線側コネクタの嵌合方向の後方に位置する初期位置から前記複数の機器側コネクタに前記複数の電線側コネクタが嵌合する嵌合位置までガイドするガイド部に係合する被ガイド部が形成されており、前記被ガイド部は前記嵌合位置において前記ガイド部との係合が解除されることが好ましい。
【０００９】
上記の態様によれば、並列部材はガイド部によりガイドされるので、機器側コネクタと電線側コネクタと嵌合作業の精度が向上する。また、嵌合位置において並列部材を電線側コネクタ及びガイド部から取り外すことができるので、並列部材を繰り返し使用することができる。
【００１０】
前記被ガイド部は、前記初期位置から前記嵌合位置まで延びると共に前記ガイド部に凹凸係合することが好ましい。
【００１１】
上記の態様によれば、被ガイド部はガイド部に凹凸係合することによりガイドされるので、初期位置から嵌合位置に至るまで確実にガイドされる。これにより、機器側コネクタと電線側コネクタとの嵌合作業の精度が向上する。
【００１２】
前記被ガイド部には、前記ガイド部のうち前記被ガイド部に対向する対向壁面に沿う方向に延びると共に前記対向壁面に摺接する姿勢保持部が形成されていることが好ましい。
【００１３】
上記の態様によれば、姿勢保持部がガイド部の対向壁面に摺接することにより、並列部材が初期位置から嵌合位置にまで移動する際に、並列部材の姿勢がずれることを抑制することができる。
【００１４】
また、本発明は、上記した並列部材を用いて、機器に並べて配された複数の機器側コネクタに複数の電線側コネクタを一括して嵌合させるコネクタの嵌合方法であって、前記複数の電線側コネクタを前記並列部材に組み付けて並列させる並列工程と、前記並列部材を、前記複数の機器側コネクタに対して前記複数の電線側コネクタの嵌合方向の後方に位置する初期位置に配置する配置工程と、前記並列部材を、前記複数の電線側コネクタが前記複数の機器側コネクタに嵌合する嵌合位置に相対的に移動させて前記複数の電線側コネクタを前記複数の機器側コネクタに一括して嵌合させる嵌合工程と、前記嵌合工程を実行した後に、前記並列部材を前記複数の電線側コネクタから取り外す並列部材取り外し工程と、を実行する。
【００１５】
本発明によれば、複数の電線側コネクタを複数の係止部に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタに対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタを配することができる。これにより、並列部材に係止された複数の電線側コネクタを、一括して複数の機器側コネクタに嵌合させることができるので、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させることができる。また、電線側コネクタと機器側コネクタとを嵌合させた後、複数の係止部と複数の電線側コネクタとの係止を解除することにより、並列部材を複数の機器側コネクタ及び複数の電線側コネクタから離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとが嵌合した状態においても並列部材が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器を小型化することができる。更に、離脱された並列部材は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【００１６】
本発明の実施態様としては以下の態様が好ましい。前記初期位置と前記嵌合位置との間で直接的に又は間接的に前記並列部材を移動可能に保持する保持部材に、前記並列部材を前記初期位置に配置することにより前記配置工程を実行することが好ましい。
【００１７】
上記の態様によれば、保持部材に並列部材を配置するという簡易な工程により、並列部材を、初期位置と嵌合位置との間で移動可能に保持させることができる。
【００１８】
前記保持部材に取り付けられた状態で前記初期位置と前記嵌合位置との間で前記並列部材を移動可能に保持するガイド部材を、前記保持部材に取り付けるガイド部材取り付け工程を実行することが好ましい。
【００１９】
上記の態様によれば、保持部材とは別体に形成されたガイド部材によって、並列部材を初期位置と嵌合位置との間で移動可能に保持できる。これにより、保持部材の構造を簡素化することができる。
【００２０】
前記嵌合工程を実行した後に、前記ガイド部材を前記保持部材から取り外すガイド部材取り外し工程を実行することが好ましい。
【００２１】
上記の態様によれば、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとが嵌合した状態で、ガイド部材が組み付けられた場合に比べて機器を小型化することができる。
【００２２】
前記機器を前記保持部材に保持させる機器保持工程を実行することが好ましい。
【００２３】
上記の態様によれば、機器と、並列部材との相対的な位置を保持部材によって決めることができる。これにより、複数の機器側コネクタと、複数の電線側コネクタとの嵌合作業の精度を向上させることができる。
【００２４】
また、本発明は、上記したコネクタの嵌合方法を用いた機器の組み立て方法である。
【００２５】
本発明によれば、複数の電線側コネクタを複数の係止部に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタに対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタを配することができる。これにより、並列部材に係止された複数の電線側コネクタを、一括して複数の機器側コネクタに嵌合させることができるので、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させることができる。また、電線側コネクタと機器側コネクタとを嵌合させた後、複数の係止部と複数の電線側コネクタとの係止を解除することにより、並列部材を複数の機器側コネクタ及び複数の電線側コネクタから離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとが嵌合した状態においても並列部材が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器を小型化することができる。更に、離脱された並列部材は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、複数の機器側コネクタと複数の電線側コネクタとの嵌合作業の効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は本発明の実施形態１に係る機器において、複数の電線側コネクタが初期位置に配された状態を示す平面図である。
【図２】図２は複数の電線側コネクタを並列部材に取り付ける工程を示す斜視図である。
【図３】図３は複数の電線側コネクタが並列部材に取り付けられた状態を示す斜視図である。
【図４】図４は並列部材を示す平面図である。
【図５】図５は並列部材を示す正面図である。
【図６】図６は並列部材を示す底面図である。
【図７】図７は複数の電線側コネクタが並列部材に取り付けられた状態を示す側面図である。
【図８】図８は複数の電線側コネクタが並列部材に取り付けられた状態を示す正面図である。
【図９】図９は電線側コネクタが並列部材に取り付けられた状態を示す一部拡大斜視図である。
【図１０】図１０は保持部材を示す平面図である。
【図１１】図１１は保持部材を示す背面図である。
【図１２】図１２はガイド部材を示す正面図である。
【図１３】図１３はガイド部材を示す平面図である。
【図１４】図１４は保持部材に機器を取り付ける工程を示す斜視図である。
【図１５】図１５はガイド部材を保持部材に取り付ける工程を示す斜視図である。
【図１６】図１６はガイド部材に並列部材を取り付ける工程を示す斜視図である。
【図１７】図１７は並列部材を押圧する工程を示す斜視図である。
【図１８】図１８は初期位置における並列部材とガイド部材との係合構造を示す一部拡大斜視図である。
【図１９】図１９は電線側コネクタと機器側コネクタとの嵌合が完了した状態を示す斜視図である。
【図２０】図２０は嵌合位置における並列部材とガイド部材との係合構造を示す一部拡大斜視図である。
【図２１】図２１は並列部材をガイド部材から取り外す工程を示す斜視図である。
【図２２】図２２は実施形態２に係る機器において、並列部材が初期位置に配された状態を示す断面図である。
【図２３】図２３は並列部材が嵌合位置にまで移動された状態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態１を図１ないし図２１を参照しつつ説明する。図示しない車両には機器１０が搭載されている。本実施形態に係る機器１０は、自動変速機のコントロールユニット（以下、ＡＴユニットと記載することがある。）である。機器１０には複数の機器側コネクタ１１が並んで配されている。複数の機器側コネクタ１１には、それぞれ、複数の電線側コネクタ１２が接続されるようになっている。以下の説明においては、図１９における上方を上方とし、下方を下方とする。また、図１における左方を左方とし、右方を右方とする。また、図１における下方を前方とし、上方を後方とする。
【００２９】
（機器１０）
図１に示すように、機器１０には、複数（本実施形態では４つ）のソレノイドバルブ１３が左右方向に並んで配されている。各ソレノイドバルブ１３の上部には、それぞれ、機器側コネクタ１１が配設されている。本実施形態では、４つの機器側コネクタ１１が配設されている。本実施形態では、複数の機器側コネクタ１１は左右方向に略等間隔に並んで配されている。
【００３０】
（機器側コネクタ１１）
機器側コネクタ１１は、合成樹脂製であって、電線側コネクタ１２が嵌合される角筒状をなすフード部１４を備える。フード部１４の側壁４１には、電線側コネクタ１２のロック部１５と弾性的に係合するロック受け部１６が形成されている。フード部１４の内部には金属製の機器側端子（図示せず）が配されている。機器側端子を構成する金属は、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、鉄、鉄合金等、必要に応じて任意の金属を適宜に選択できる。機器側端子の一方の端部はフード部１４の内部に配されている。また、機器側端子の他方の端部はフード部１４の奥壁に埋設された状態で直角に曲げられており、ソレノイドバルブ１３内の電子部品（図示せず）に電気的に接続されている。
【００３１】
（電線側コネクタ１２）
図２に示すように、電線１７の端部には電線側コネクタ１２が配設されている。電線側コネクタ１２は、合成樹脂製のコネクタハウジング１８を備える。コネクタハウジング１８は、フード部１４に対応して四角柱状に形成されている。コネクタハウジング１８の外壁には、機器側コネクタ１１のロック受け部１６に対応する位置に、上方に突出するロック部１５が形成されている。コネクタハウジング１８の後端部には、外方に突出するフランジ部１９が形成されている。フランジ部１９は、コネクタハウジング１８の外周の略全周に亘って形成されており、コネクタハウジング１８の上端部において一部が切り欠かれた形状に形成されている。コネクタハウジング１８には電線１７の端部に接続された２つの電線側端子（図示せず）が左右方向に並んで収容されている。コネクタハウジング１８から導出された複数の電線１７は、スリーブ２０によって束ねられている。
【００３２】
（並列部材２１）
図３に示すように、複数の電線側コネクタ１２は、並列部材２１に係止されることにより、複数の機器側コネクタ１１の配列に対応して並んで配されるようになっている。並列部材２１は金属、合成樹脂等、必要に応じて任意の材料により形成される。本実施形態に係る並列部材２１は合成樹脂製である。
【００３３】
図４ないし図７に示すように、並列部材２１は、左右方向に細長い板状をなす本体部２２と、本体部２２の下端縁に左右方向に間隔を空けて並んで形成されると共に機器側コネクタ１１が係止する複数（本実施形態では４つ）の係止部２３と、を備える。
【００３４】
図５に示すように、本体部２２は前方から見て略長方形状をなしている。本体部２２の左右両端部であって下端部寄りの位置には、左右方向外方に突出する一対の下側被ガイド部２４（被ガイド部の一例）が形成されている。下側被ガイド部２４は、本体部２２の後面と面一に形成されると共に本体部２２の前面に対しては後方に後退した位置に形成されている（図４及び図６参照）。下側被ガイド部２４は、後述するガイド部材２５の下側ガイド部２６に凹凸係合して摺接するようになっている。
【００３５】
本体部２２の左右両端部であって、上端部寄りの位置には、左右方向外方に突出する一対の上側被ガイド部２７（被ガイド部の一例）が形成されている。上側被ガイド部２７は、後述するガイド部材２５の上側ガイド部２８に摺接するようになっている。また、上側被ガイド部２７の端部は前方に略直角に曲げられており、後述する上側ガイド部２８の対向壁面２９に摺接することにより並列部材２１の姿勢を保持する姿勢保持部３０とされている（図４参照）。
【００３６】
図５に示すように、係止部２３は、本体部２２の下端縁に、機器側コネクタ１１の配列に対応して略等間隔に並んで形成されている。係止部２３は、本体部２２の下端縁から上方に陥没して形成されている。また、図６に示すように、本体部２２には、係止部２３の前方に開口する前側開口部３１と、係止部２３の後方に開口する後側開口部３２と、が形成されている。後側開口部３２は前側開口部３１よりも開口面積が狭く形成されている。
【００３７】
図８に示すように、係止部２３は、電線側コネクタ１２のフランジ部１９が嵌合可能な大きさに形成されている。また、前側開口部３１は、電線側コネクタ１２のコネクタハウジング１８が嵌合可能な大きさに形成されている。後側開口部３２の開口面積は前側開口部３１よりも狭く形成されているので、後側開口部３２の開口縁部は、電線側コネクタ１２のフランジ部１９、及びコネクタハウジング１８について前後方向にオーバーラップするようになっている（図９参照）。
【００３８】
並列部材２１の後面は、押圧部材３３によって後方から押圧されるようになっている。押圧部材３３は、油圧、空気圧、モータ等により前方に移動するように形成されている。押圧部材３３には、本体部２２のうち、隣り合う係止部２３の間の領域を押圧する複数（本実施形態では３つ）の押圧部３４が形成されている。
【００３９】
（保持部材３５）
図１に示すように、機器側コネクタ１１と電線側コネクタ１２とを嵌合させる際、機器１０は保持部材３５に保持されるようになっている。図１０に示すように、保持部材３５は、板状をなす基部３６と、基部３６の後端部寄りの位置に形成されると共にガイド部材２５が取り付けられる一対のガイド部材取り付け部３７と、を備える。保持部材３５は、金属、合成樹脂等、必要に応じて任意の材料によって形成することができる。
【００４０】
基部３６は機器１０よりもやや大きな形状に形成されている。基部３６の上面には、機器１０が載置されるようになっている。基部３６の上面には機器１０を保持するための複数の保持リブ３８が上方に突出して形成されている。基部３６に載置された機器１０は、保持リブ３８に係合することにより、保持部材３５との相対的な位置が保持されるようになっている。本実施形態においては、保持リブ３８は、機器１０の四隅に係合するように、略直角に折れ曲がった形状をなしている。
【００４１】
図１１に示すように、ガイド部材取り付け部３７は、基部３６の後端部寄りの位置であって、且つ左右両端部寄りの位置に、上方に突出して形成されている。ガイド部材取り付け部３７の上端部には、ガイド部材２５が後方から挿入される挿入溝３９が、前後方向に延びて形成されている。挿入溝３９の後端は後方に開口しており、挿入溝３９の前端は閉塞されている。
【００４２】
（ガイド部材２５）
図１に示すように、ガイド部材２５は、ガイド部材取り付け部３７の挿入溝３９に取り付けられた状態で、並列部材２１を、複数の機器側コネクタ１１に対して複数の電線側コネクタ１２の嵌合方向の後方に位置する初期位置と、複数の電線側コネクタ１２が複数の機器側コネクタ１１に嵌合する嵌合位置と、の間で移動可能に保持するようになっている。ガイド部材２５は、金属、合成樹脂等、必要に応じて任意の材料によって形成することができる。
【００４３】
図１２に示すように、ガイド部材２５は、左右方向に細長い略長方形状をなす底壁４０と、底壁４０の左右両端部寄りの位置から上方に突出する一対の側壁４１，４１と、を備える。底壁４０の左右両側縁には、外方に突出すると共に保持部材３５の挿入溝３９に挿入される挿入部４２が形成されている。挿入部４２は挿入溝３９内に挿入可能な板状に形成されている。
【００４４】
側壁４１の内面には、側壁４１の下端部寄りの位置に陥没して形成された下側ガイド部２６と、側壁４１の上端部寄りの位置に陥没して形成された上側ガイド部２８と、が形成されている。上側ガイド部２８及び下側ガイド部２６は、前後方向に延びると共に並列部材２１を前後方向にガイドするようになっている。
【００４５】
下側ガイド部２６は並列部材２１の下側被ガイド部２４と凹凸係合すると共に摺接可能になっている。また、上側ガイド部２８の内側面は、並列部材２１の姿勢保持部３０と摺接する対向壁面２９とされる。上述した姿勢保持部３０は、対向壁面２９に双方向に延びて形成されている。本実施形態では、姿勢保持部３０は前方に延びて形成されている。
【００４６】
図１３に示すように、側壁４１の後端部寄りの位置には、上下方向に延びると共に並列部材２１の下側ガイド部２６が挿入される取り付け溝４３が形成されている。取り付け溝４３の上端部は下側ガイド部２６を誘い込むための誘い込み面４４が形成されている。また、取り付け溝４３の下端部は閉塞されている。
【００４７】
また、側壁４１の前端部には、上下方向に延びると共に並列部材２１を取り外すための取り外し凹部４５が形成されている。
【００４８】
（コネクタの嵌合工程及び機器１０の組み立て工程）
続いて、本実施形態に係るコネクタの嵌合工程、及び機器１０の組み立て工程の一例について説明する。まず、図２及び図３に示すように、並列部材２１に形成された複数の係止部２３のそれぞれに、電線側コネクタ１２のフランジ部１９を係止させる並列工程を実行する。これにより、複数の電線側コネクタ１２が、機器側コネクタ１１の配列に対応するように並列される。
【００４９】
一方、図１４に示すように、保持部材３５の基部３６に形成された保持リブ３８に、機器１０を係合させることにより、機器１０を保持部材３５に保持させる機器保持工程を実行する。これにより、機器１０と保持部材３５との相対的な位置決めがなされる。
【００５０】
なお、並列工程と機器保持工程はいずれの工程を先に実行してもよい。
【００５１】
次に、図１５に示すように、保持部材３５のガイド部材取り付け部３７に形成された挿入溝３９に、後方からガイド部材２５の挿入部４２を挿入する。挿入部４２が挿入溝３９の前壁に当接することにより、ガイド部材２５は保持部材３５に対して正規位置に保持される。これにより、機器１０と、ガイド部材２５との相対的な位置決めがなされる。このようにしてガイド部材取り付け工程が実行される。
【００５２】
次に、図１６に示すように、ガイド部材２５の取り付け溝４３に、上方から並列部材２１の下側被ガイド部２４を挿入する。下側被ガイド部２４が取り付け溝４３の下端部に当接することにより、並列部材２１はガイド部材２５に相対的に位置決めされる。これにより、並列部材２１は、機器１０に形成された複数の機器側コネクタ１１に対して、電線側コネクタ１２の嵌合方向の後方に位置する初期位置に配置される。このようにして、並列部材２１の配置工程が実行される。
【００５３】
なお、本実施形態ではガイド部材取り付け工程を実行した後に配置工程を実行したが、これに限られず、配置工程を実行した後にガイド部材取り付け工程を実行してもよい。
【００５４】
次に、図１７ないし図２０に示すように、押圧部材３３によって並列部材２１の後面を前方に押圧することにより、並列部材２１を前方に移動させる。すると、並列部材２１に形成された上側被ガイド部２７が上側ガイド部２８に摺接すると共に、下側被ガイド部２４が下側ガイド部２６に摺接することにより、並列部材２１は、電線側コネクタ１２の嵌合方向の前方（前方）にガイドされる。
【００５５】
また、上側被ガイド部２７に形成された姿勢保持部３０が、上側ガイド部２８の対向壁面２９に摺接することにより、並列部材２１が前方に移動する際に、並列部材２１が電線側コネクタ１２の嵌合方向に対して傾いた姿勢になることを抑制するようになっている。
【００５６】
押圧部材３３によって並列部材２１が前方に移動すると、並列部材２１に取り付けられた複数の電線側コネクタ１２が、複数の機器側コネクタ１１のフード部１４内に一括して挿入される。更に並列部材２１が前方に移動すると、各電線側コネクタ１２のロック部１５と、各機器側コネクタ１１のロック受け部１６とが弾性的に係合して、各電線側コネクタ１２が抜け止めされる。これにより、複数の電線側コネクタ１２と複数の機器側コネクタ１１とが嵌合位置にて一括して嵌合される。このようにして嵌合工程が実行される。この嵌合位置において、並列部材２１は、ガイド部材２５に形成された取り外し凹部４５の内部に位置するようになっている。
【００５７】
次に、並列部材２１を上方へ引き上げる。すると、係止部２３と電線側コネクタ１２との係止が解除されて、並列部材２１は電線側コネクタ１２から離脱する。更に並列部材２１を上方へ引き上げると、並列部材２１はガイド部材２５に形成された取り外し凹部４５の内部に位置するようになっているので、並列部材２１は、機器側コネクタ１１、ガイド部材２５、及び保持部材３５と干渉することなく、嵌合した状態にある電線側コネクタ１２及び機器側コネクタ１１から離脱する（図２１参照）。このようにして、並列部材取り外し工程が実行される。以上により、機器側コネクタ１１と電線側コネクタ１２とが嵌合されて、機器１０が組み立てられる。
【００５８】
その後、挿入部４２を挿入溝３９内で後方に摺動させることにより、ガイド部材２５を保持部材３５から後方へ引き抜く。続いて、機器１０を保持リブ３８から取り外す。以上により機器１０が完成する。
【００５９】
（本実施形態の作用、効果）
続いて、本実施形態の作用、効果について説明する。本実施形態に係る並列部材２１は、機器１０に並べて配された複数の機器側コネクタ１１に嵌合される複数の電線側コネクタ１２を並列させる並列部材２１であって、本体部２２と、本体部２２に設けられて複数の電線側コネクタ１２を離脱可能に係止する複数の係止部２３と、を備え、複数の係止部２３のそれぞれは、並べて配された複数の機器側コネクタ１１のそれぞれに対応する位置に形成されており、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２とが嵌合された状態で、複数の係止部２３と複数の電線側コネクタ１２との係止を解除したときに、複数の機器側コネクタ１１及び複数の電線側コネクタ１２から離脱するように構成されている。
【００６０】
本実施形態によれば、複数の電線側コネクタ１２を複数の係止部２３に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタ１１に対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタ１２を配することができる。これにより、並列部材２１に係止された複数の電線側コネクタ１２を、一括して複数の機器側コネクタ１１に嵌合させることができる。また、電線側コネクタ１２と機器側コネクタ１１とを嵌合させた後、複数の係止部２３と複数の電線側コネクタ１２との係止を解除することにより、並列部材２１を複数の機器側コネクタ１１及び複数の電線側コネクタ１２から離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２とが嵌合した状態においても並列部材２１が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器１０を小型化することができる。更に、離脱された並列部材２１は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【００６１】
また、本実施形態によれば、本体部２２には、本体部２２を複数の機器側コネクタ１１に対して複数の電線側コネクタ１２の嵌合方向の後方に位置する初期位置から複数の機器側コネクタ１１に複数の電線側コネクタ１２が嵌合する嵌合位置までガイドする上側ガイド部２８及び下側ガイド部２６にそれぞれ係合する上側被ガイド部２７及び下側被ガイド部２４が形成されており、上側被ガイド部２７及び下側被ガイド部２４は嵌合位置において上側ガイド部２８及び下側ガイド部２６との係合が解除される。これにより、並列部材２１は上側ガイド部２８及び下側ガイド部２６によりガイドされるので、機器側コネクタ１１と電線側コネクタ１２と嵌合作業の精度が向上する。また、嵌合位置において並列部材２１を電線側コネクタ１２及び上側ガイド部２８及び下側ガイド部２６から取り外すことができるので、並列部材２１を繰り返し使用することができる。
【００６２】
また、本実施形態によれば、下側被ガイド部２４は、初期位置から嵌合位置まで延びると共に下側ガイド部２６に凹凸係合するようになっている。これにより、下側被ガイド部２４は下側ガイド部２６に凹凸係合することによりガイドされるので、初期位置から嵌合位置に至るまで確実にガイドされる。これにより、機器側コネクタ１１と電線側コネクタ１２との嵌合作業の精度が向上する。
【００６３】
また、本実施形態によれば、上側被ガイド部２７には、上側ガイド部２８のうち上側被ガイド部２７に対向する対向壁面２９に沿う方向に延びると共に対向壁面２９に摺接する姿勢保持部３０が形成されている。これにより、姿勢保持部３０が上側ガイド部２８の対向壁面２９に摺接することにより、並列部材２１が初期位置から嵌合位置にまで移動する際に、並列部材２１の姿勢がずれることを抑制することができる。
【００６４】
また、本実施形態に係るコネクタの嵌合方法は、上記した並列部材２１を用いて、機器１０に並べて配された複数の機器側コネクタ１１に複数の電線側コネクタ１２を一括して嵌合させるコネクタの嵌合方法であって、複数の電線側コネクタ１２を並列部材２１に組み付けて並列させる並列工程と、並列部材２１を、複数の機器側コネクタ１１に対して複数の電線側コネクタ１２の嵌合方向の後方に位置する初期位置に配置する配置工程と、並列部材２１を、複数の電線側コネクタ１２が複数の機器側コネクタ１１に嵌合する嵌合位置に相対的に移動させて複数の電線側コネクタ１２を複数の機器側コネクタ１１に一括して嵌合させる嵌合工程と、嵌合工程を実行した後に、並列部材２１を複数の電線側コネクタ１２から取り外す並列部材取り外し工程と、を実行するものである。本実施形態によれば、複数の電線側コネクタ１２を複数の係止部２３に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタ１１に対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタ１２を配することができる。これにより、並列部材２１に係止された複数の電線側コネクタ１２を、一括して複数の機器側コネクタ１１に嵌合させることができるので、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２との嵌合作業の効率を向上させることができる。また、電線側コネクタ１２と機器側コネクタ１１とを嵌合させた後、複数の係止部２３と複数の電線側コネクタ１２との係止を解除することにより、並列部材２１を複数の機器側コネクタ１１及び複数の電線側コネクタ１２から離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２とが嵌合した状態においても並列部材２１が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器１０を小型化することができる。更に、離脱された並列部材２１は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【００６５】
また、本実施形態によれば、初期位置と嵌合位置との間で直接的に又は間接的に並列部材２１を移動可能に保持する保持部材３５に、並列部材２１を初期位置に配置することにより配置工程を実行するようになっている。これにより、保持部材３５に並列部材２１を配置するという簡易な工程により、並列部材２１を、初期位置と嵌合位置との間で移動可能に保持させることができる。
【００６６】
また、本実施形態によれば、保持部材３５に取り付けられた状態で初期位置と嵌合位置との間で並列部材２１を移動可能に保持するガイド部材２５を、保持部材３５に取り付けるガイド部材取り付け工程を実行するようになっている。これにより、保持部材３５とは別体に形成されたガイド部材２５によって、並列部材２１を初期位置と嵌合位置との間で移動可能に保持できる。これにより、保持部材３５の構造を簡素化することができる。
【００６７】
また、本実施形態によれば、嵌合工程を実行した後に、ガイド部材２５を保持部材３５から取り外すガイド部材取り外し工程を実行するようになっている。これにより、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２とが嵌合した状態で、ガイド部材２５が組み付けられた場合に比べて機器１０を小型化することができる。
【００６８】
また、本実施系形態によれば、機器１０を保持部材３５に保持させる機器保持工程を実行するようになっている。これにより、機器１０と、並列部材２１との相対的な位置を保持部材３５によって決めることができる。これにより、複数の機器側コネクタ１１と、複数の電線側コネクタ１２との嵌合作業の精度を向上させることができる。
【００６９】
また、本実施形態によれば、上記したコネクタの嵌合方法を用いて機器１０を組み立てることができる。本実施形態によれば、複数の電線側コネクタ１２を複数の係止部２３に係止させて並列させることにより、複数の機器側コネクタ１１に対応するそれぞれの位置に複数の電線側コネクタ１２を配することができる。これにより、並列部材２１に係止された複数の電線側コネクタ１２を、一括して複数の機器側コネクタ１１に嵌合させることができる。また、電線側コネクタ１２と機器側コネクタ１１とを嵌合させた後、複数の係止部２３と複数の電線側コネクタ１２との係止を解除することにより、並列部材２１を複数の機器側コネクタ１１及び複数の電線側コネクタ１２から離脱させることができる。この結果、複数の機器側コネクタ１１と複数の電線側コネクタ１２とが嵌合した状態においても並列部材２１が組み付けられたままになっている場合に比べて、全体として機器１０を小型化することができる。更に、離脱された並列部材２１は、コネクタの嵌合作業において繰り返し使用することができる。
【００７０】
＜実施形態２＞
続いて、本発明の実施形態２について、図２２及び図２３を参照しつつ説明する。本実施形態に係る並列部材６０は金属製であって板状をなす本体部６１を備える。並列部材６０は、プレス加工、切削加工、ダイキャスト等、必要に応じて任意の金属加工手段を用いることにより形成することができる。
【００７１】
図２２に示すように、本体部６１には、電線側コネクタ１２を係止する係止部６２が形成されている。係止部６２は本体部６１の下端縁から上方に凹んで形成されている。
【００７２】
本実施形態に係る電線側コネクタ６３の後端部寄りの位置には、前後方向に間隔を空けて２つのフランジ部６４，６４が形成されている。上記した並列部材６０の係止部６２は、２つのフランジ部６４，６４の間に嵌合されるようになっている。
【００７３】
機器側コネクタ６５に配設された機器側端子６６の一方の端部はフード部６７内に配されており、機器側端子６６の他方の端部はフード部６７の奥壁内に配された状態で下方に曲げられており、ソレノイドバルブ１３の電子部品（図示せず）に電気的に接続されている。本実施形態に係る機器側端子６６はいわゆる雄端子とされる。
【００７４】
電線側コネクタ６３には後方に開口すると共に電線側端子６８が収容されるキャビティ６９が形成されている。電線側端子６８は電線１７の端末に接続されている。キャビティ６９の前壁には機器側端子６６の一方の端部が挿入される挿入孔７０が形成されている。電線側端子６８には、機器側端子６６の一方の端部が挿入されることにより機器側端子６６と電気的に接続される接続筒部７１が形成されている。本実施形態に係る電線側端子６８はいわゆる雌端子とされる。
【００７５】
図２３に示すように、嵌合位置において、電線側コネクタ６３と機器側コネクタ６５とが嵌合した状態で、電線側端子６８と機器側端子６６とが電気的に接続されるようになっている。
【００７６】
上記以外の構成については、実施形態１と略同様なので、同一部材については同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００７７】
本実施形態によれば、並列部材６０は金属製なので、物理的な強度を向上させることができる。これにより、並列部材６０を繰り返して使用する場合における耐久性を向上させることができる。
【００７８】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。
【００７９】
（１）本実施形態では、並列部材２１，６０を移動させることにより嵌合工程を実行する構成としたが、これに限られず、機器１０を移動させることにより嵌合工程を実行してもよい。また、並列部材２１，６０と機器１０の双方を移動させることにより嵌合工程を実行してもよい。
【００８０】
（２）本実施形態では、並列部材２１，６０はガイド部材２５に取り付けられる構成としたが、これに限られず、並列部材２１，６０は保持部材３５に直接的に取り付けられる構成としてもよい。
【００８１】
（３）本実施形態では、機器１０は保持部材３５に取り付けられる構成としたが、これに限られず、必要に応じて任意の部材に取り付けることができる。
【００８２】
（４）本実施形態においては、並列部材２１，６０には姿勢保持部３０が形成される構成としたが、姿勢保持部３０は省略してもよい。
【００８３】
（５）本実施形態においては、ガイド部材２５は底壁４０を有する構成としたが、底壁４０は省略してもよい。
【００８４】
（６）本実施形態においては、機器１０としてＡＴユニットが用いられたが、これに限られず、ＥＣＵ、電気接続箱、リレーボックス、ジャンクションボックス等、必要に応じて任意の機器１０を用いることができる。
【００８５】
（７）本実施形態においては、機器１０には４つの機器側コネクタ１１が配設される構成としたが、これに限られず、機器１０には、２つ〜３つ、又は５つ以上の機器側コネクタ１１が配設される構成としてもよい。これに対応して、２つ〜３つ、又は５つ以上の電線側コネクタ１２を使用することができる。
【００８６】
（８）本実施形態においては、並列部材２１，６０は、押圧部材３３によって初期位置から嵌合位置にまで押圧される構成としたが、これに限られず、並列部材２１，６０は、作業者が手作業によって初期位置から嵌合位置にまで押圧してもよく、必要に応じて任意の手法により、並列部材２１，６０を初期位置から嵌合位置にまで押圧することができる。
【００８７】
（９）本実施形態においては、機器１０は保持部材３５に形成れた保持リブ３８に係合することにより、保持部材３５に保持される構成としたが、これに限られず、必要に応じて任意の構成により、機器１０が保持部材３５に保持される構成とすることができる。例えば、機器１０に形成された係合部と、保持部材３５に形成された係合受け部とが弾性的に係合することにより機器１０が保持部材３５に保持される構成としてもよく、また、機器１０と保持部材３５とをねじ止めしてもよい。
【００８８】
（１０）本実施形態においては、複数の機器側コネクタ１１は略等間隔に並んで形成される構成としたが、これに限られず、複数の機器側コネクタ１１は不均一な間隔で並んで形成される構成としてもよい。また、並列部材２１の係止部２３も、複数の機器側コネクタ１１の配列に対応して、不均一な間隔で並んで形成される構成としてもよい。
【００８９】
（１１）本実施形態においては、機器側端子６６はいわゆる雄端子とされ、電線側端子６８はいわゆる雌端子とされているが、これに限られず、機器側端子を雌端子とし、電線側端子を雄端子としてもよい。
【符号の説明】
【００９０】
１０：機器
１１：機器側コネクタ
１２：電線側コネクタ
２１：並列部材
２２：本体部
２３：係止部
２４：下側被ガイド部（被ガイド部）
２５：ガイド部材
２６：下側ガイド部（ガイド部）
２７：上側被ガイド部（被ガイド部）
２８：上側ガイド部（ガイド部）
２９：対向壁面
３０：姿勢保持部
３５：保持部材
【図１】
2014127308.tif 000003
【図２】
2014127308.tif 000004
【図３】
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【図４】
2014127308.tif 000006
【図５】
2014127308.tif 000007
【図６】
2014127308.tif 000008
【図７】
2014127308.tif 000009
【図８】
2014127308.tif 000010
【図９】
2014127308.tif 000011
【図１０】
2014127308.tif 000012
【図１１】
2014127308.tif 000013
【図１２】
2014127308.tif 000014
【図１３】
2014127308.tif 000015
【図１４】
2014127308.tif 000016
【図１５】
2014127308.tif 000017
【図１６】
2014127308.tif 000018
【図１７】
2014127308.tif 000019
【図１８】
2014127308.tif 000020
【図１９】
2014127308.tif 000021
【図２０】
2014127308.tif 000022
【図２１】
2014127308.tif 000023
【図２２】
2014127308.tif 000024
【図２３】
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