(57)【要約】【課題】ピセアタンノール溶液、及び、ピセアタンノール溶液の安定化方法を提供すること。【解決手段】キレート剤を含む、ピセアタンノール溶液とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
キレート剤を含む、ピセアタンノール溶液。
【請求項２】
前記溶液の溶媒が、含水溶媒であることを特徴とする、請求項１に記載の溶液。
【請求項３】
前記溶液の溶媒が、水、または、水とエタノールおよび／または１，３−ブチレングリコールとの混合溶媒であることを特徴とする、請求項１または２に記載の溶液。
【請求項４】
前記溶液のｐＨが１〜８であることを特徴とする、請求項２または３に記載の溶液。
【請求項５】
前記溶液のｐＨが２〜５であることを特徴とする、請求項４に記載の溶液。
【請求項６】
前記溶液の溶媒がクエン酸−リン酸バッファーであって、前記溶液のｐＨが２〜４であることを特徴とする、請求項５に記載の溶液。
【請求項７】
前記溶液の溶媒が酢酸バッファーであって、前記溶液のｐＨが３〜５であることを特徴とする、請求項５に記載の溶液。
【請求項８】
前記キレート剤が、ＥＤＴＡ、または、メタリン酸であることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項９】
抗酸化剤をさらに含むことを特徴とする、請求項１〜８のいずれか１項に記載の溶液。
【請求項１０】
前記抗酸化剤が、アスコルビン酸であることを特徴とする、請求項９に記載の溶液。
【請求項１１】
ピセアタンノール溶液の安定化方法であって、前記溶液にキレート剤を加える工程を含む、安定化方法。
【請求項１２】
前記溶液の溶媒が、含水溶媒であることを特徴とする、請求項１１に記載の安定化方法。
【請求項１３】
前記溶液の溶媒が、水、または、水とエタノールおよび／または１，３−ブチレングリコールとの混合溶媒であることを特徴とする、請求項１１または１２に記載の安定化方法。
【請求項１４】
前記溶液のｐＨが１〜８であることを特徴とする、請求項１２または１３に記載の安定化方法。
【請求項１５】
前記溶液のｐＨが２〜５であることを特徴とする、請求項１４に記載の安定化方法。
【請求項１６】
前記溶液の溶媒がクエン酸−リン酸バッファーであって、前記溶液のｐＨが２〜４であることを特徴とする、請求項１５に記載の安定化方法。
【請求項１７】
前記溶液の溶媒が酢酸バッファーであって、前記溶液のｐＨが３〜５であることを特徴とする、請求項１５に記載の安定化方法。
【請求項１８】
前記キレート剤が、ＥＤＴＡ、または、メタリン酸であることを特徴とする、請求項１１〜１７のいずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項１９】
前記溶液に抗酸化剤を加える工程をさらに含むことを特徴とする、請求項１１〜１８のいずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項２０】
前記抗酸化剤が、アスコルビン酸であることを特徴とする、請求項１９に記載の安定化方法。
。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピセアタンノール溶液、及び、ピセアタンノール溶液の安定化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ピセアタンノールは、スチルベン類の化合物であって、例えば、トケイソウ科トケイソウ属（Passiflora）の果物であるパッションフルーツの種子に含まれており、シミ、ソバカス、日焼けなどによる色素沈着の原因となるメラニンの生成を抑制する効果があることが報告されている（特許文献１を参照）。
また、テンニンカは、フトモモ科テンニンカ属（Rhodomyrtus）の常緑低木である。テンニンカ抽出物は、紫外線ダメージ回復効果があり、この回復効果の有効成分は、テンニンカ抽出物に含まれるピセアタンノールであることが報告されている（特許文献２を参照）。
ブラシノキはフトモモ科ブラシノキ属（Callistemon）の常緑の木本である。マキバブラシノキ（Callistemon rigidus）抽出物はＭＭＰ-２の阻害作用を有することが明らかとなっており、この阻害作用の有効成分の一つは、マキバブラシノキ抽出物に含まれるピセアタンノールであることが報告されている（非特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１０２２９８号公報
【特許文献２】特開２０１２−  ４６４４８号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】佐々木健郎他、東北薬科大学研究誌、５７、６１−６５（２０１０）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、ピセアタンノール溶液、及び、ピセアタンノール溶液の安定化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者等は、ピセアタンノールは、溶液中において不安定であり、時間の経過に伴って別の化合物へと変換され、減衰することを見出した。さらに、ピセアタンノール溶液に、キレート剤を加えると、ピセアタンノールの減衰を抑制できることを見出した。本発明は、これらの発見に基づき、完成されたものである。
【０００７】
本発明に係るピセアタンノール溶液は、キレート剤を含む。
【０００８】
溶液の溶媒が、含水溶媒であっても良く、水、または、水とエタノールおよび／または１，３−ブチレングリコールとの混合溶媒であることが好ましい。これらの場合において、溶液のｐＨが１〜８であることが好ましく、溶液のｐＨが２〜５であることがより好ましい。
溶液の溶媒がクエン酸−リン酸バッファーであって、溶液のｐＨが２〜４であることが好ましい。または、溶液の溶媒が酢酸バッファーであって、溶液のｐＨが３〜５であることが好ましい。
【０００９】
キレート剤が、ＥＤＴＡ、または、メタリン酸であることが好ましい。
【００１０】
溶液は、抗酸化剤をさらに含んでいても良く、抗酸化剤が、アスコルビン酸であっても良い。
【００１１】
本発明に係るピセアタンノール溶液の安定化方法は、溶液にキレート剤を加える工程を含む。
【００１２】
溶液の溶媒が、含水溶媒であっても良く、水、または、水とエタノールおよび／または１，３−ブチレングリコールとの混合溶媒であることが好ましい。これらの場合において、溶液のｐＨが１〜８であることが好ましく、溶液のｐＨが２〜５であることがより好ましい。
溶液の溶媒がクエン酸−リン酸バッファーであって、溶液のｐＨが２〜４であることが好ましい。または、溶液の溶媒が酢酸バッファーであって、溶液のｐＨが３〜５であることが好ましい。
【００１３】
キレート剤が、ＥＤＴＡ、または、メタリン酸であることが好ましい。
【００１４】
安定化方法は、溶液に抗酸化剤を加える工程をさらに含んでも良く、抗酸化剤が、アスコルビン酸であっても良い。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によって、ピセアタンノール溶液、及び、ピセアタンノール溶液の安定化方法を提供することが可能になった。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る、ピセアタンノールの残存率の変化を示すグラフである。
【図２】本発明の一実施形態に係る、加温開始から１０日後のピセアタンノールの残存率を示すグラフである。
【図３】本発明の一実施形態に係る、加温開始から２０日後のピセアタンノールの残存率を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を、実施例を挙げながら詳細に説明する。なお、本発明の目的、特徴、利点、および、そのアイデアは、本明細書の記載により、当業者には明らかであり、本明細書の記載から、当業者であれば容易に本発明を再現できる。以下に記載された発明の実施の形態及び具体的な実施例などは、本発明の好ましい実施態様を示すものであり、例示又は説明のために示されているのであって、本発明をこれらに限定するものではない。本明細書で開示されている本発明の意図並びに範囲内で、本明細書の記載に基づき、様々な改変並びに修飾ができることは、当業者にとって明らかである。
【００１８】
＝＝キレート剤を含むピセアタンノール溶液＝＝
本発明の一実施形態は、キレート剤を含むピセアタンノール溶液である。ピセアタンノール溶液をこのような構成とすることによって、溶液中のピセアタンノールが別の化合物へと変換されるのを抑制し、その安定性を飛躍的に向上させることができる。このため、例えば、ピセアタンノール溶液を、その濃度を高く保ったまま、長期間保存することができる。
【００１９】
キレート剤を含むピセアタンノール溶液を製造する方法は、特に限定されないが、例えば、ピセアタンノールを溶媒に溶かすことによってピセアタンノール溶液を調製し、調製した溶液にキレート剤を添加することによって製造しても良い。ピセアタンノールの濃度は、特に限定されないが、例えば、０．０００１ｍｇ／ｍＬ〜１００ｍｇ／ｍＬであっても良く、０．００５ｍｇ／ｍＬ〜１００ｍｇ／ｍＬであることが好ましく、０．００１ｍｇ／ｍＬ〜１００ｍｇ／ｍＬであることがさらに好ましい。
ピセアタンノールは、パッションフルーツ（例えば、Passiflora edulis、Passiflora alata、Passiflora amethystine、Passiflora antioquiensis、Passiflora biflora、Passiflora buonapartea、Passiflora capsularis、Passiflora cearensis、Passiflora coccinea、Passiflora cochinchinesis、Passiflora filamentosa、Passiflora herbertiana、Passiflora laurifolia、Passiflora ligularis、Passiflora lunata、Passiflora lutea、Passiflora maliformis、Passiflora mixta、Passiflora mucronata、Passiflora mollissima、Passiflora nibiba、Passiflora organensis、Passiflora pallida、Passiflora parahypensis、Passiflora pedeta、Passiflora pinnatistipula、Passiflora popenovii、Passiflora quadrangularis、Passiflora riparia、Passiflora rubra、Passiflora serrate、Passiflora tiliaefolia、Passiflora tripartite、Passiflora villosa、Passiflora warmingiiなど）（例えば種子）、テンニンカ（例えば、Rhodomyrtus tomentosaなど）、ブラシノキ（例えば、Callistemon rigidusなど）（例えば茎）、カラガナチベチカ（Caragana tibetica）（例えば茎）、イタドリ（Fallopia japonica）（例えば根）、落花生（Arachis hypogaea）、ブドウ（Vitaceae）（例えば果実）、ブルーベリー（Cyanococcus）（例えば果実）、ディアベリー（Vaccinium stamin
eum）（例えば果実）などの天然物由来であっても良く、合成品であっても良い。ピセアタンノールは、例えば、市販品を購入することによって入手できる。
【００２０】
ピセアタンノールの安定化に用いるキレート剤の種類は、特に限定されないが、例えば、ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）、ピロリン酸、メタリン酸、グリシン、ソルビトール、及び、これらから選択される２以上のキレート剤の混合物であっても良く、ＥＤＴＡ、メタリン酸、及び、これらの混合物であることがより好ましい。なお、ピロリン酸とは、Ｈ４Ｐ２Ｏ７で表される二リン酸のことであり、メタリン酸とは、Ｈn+2ＰnＯ3n+1で表されるｎが３以上の縮合リン酸のことである。
キレート剤が酸である場合には、遊離酸であっても良く、塩であっても良い。例えば、キレート剤としてＥＤＴＡを用いる場合には、遊離のＥＤＴＡであっても良く、ＥＤＴＡの塩であっても良く、また、キレート剤として、メタリン酸を用いる場合には、遊離のメタリン酸であっても良く、メタリン酸の塩であっても良い。ＥＤＴＡの塩の具体例として、ＥＤＴＡ・２Ｎａが挙げられ、また、メタリン酸の塩の具体例として、グラハム塩が挙げられる。
溶液中のキレート剤濃度は、ピセアタンノールの安定性や、キレート剤を含むピセアタンノール溶液の用途を考慮しながら、当業者は適宜設定することができるが、例えば、０．０００１重量％〜５０重量％であっても良いが、０．００１重量％〜１０重量％であることが好ましい。また、溶液中のピセアタンノールの重量に対して、０．００００１重量％〜１００００００重量％であっても良く、０．０００１重量％〜１０００００重量％であることが好ましい。
【００２１】
本発明に係る溶液の溶媒は、ピセアタンノールが溶解すれば特に限定されないが、例えば、水、メタノール、エタノール、アセトン、酢酸エチル、グリセリン、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル、Ｎ,Ｎ-ジメチルホルムアミド、２-プロパノール、１,４-ジオキサン、ヘキサン、クロロホルム、シクロロメタン、または、これらから選択される２以上の溶媒の混合溶媒であっても良く、含水溶媒であることが好ましい。含水溶媒として、例えば、水、または、水と、メタノール、エタノール、アセトン、グリセリン、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル、Ｎ,Ｎ-ジメチルホルムアミド、２-プロパノール、および、１,４-ジオキサンからなる群から選択される１以上の溶媒との混合溶媒であっても良く、水、または、水とエタノールおよび／または１，３−ブチレングリコールとの混合溶媒であることが好ましく、水、または、水とエタノールとの混合溶媒であることがより好ましく、水であることがさらに好ましい。混合溶媒を用いる場合の、各溶媒の混合比は特に限定されないが、例えば水およびエタノールの混合溶媒を用いる場合には、水とエタノールとの体積比は、１：９９〜９９：１であっても良く、３：９７〜８０：２０であることが好ましく、５：９５〜５０：５０であることがより好ましく、１０：９０〜４０：６０であることが特に好ましい。含水溶媒は、塩を含むバッファー（緩衝液）であっても良い。バッファーに用いる塩の種類は特に限定されず、例として、クエン酸塩、リンゴ酸塩、リン酸塩、酢酸塩および炭酸塩などが挙げられるが、クエン酸塩、リン酸塩、または、酢酸塩であることが好ましい。バッファーの濃度は、特に限定されないが、例えば０．００１Ｍ〜１Ｍであっても良く、０．０１Ｍ〜０．５Ｍであることが好ましく、０．０１Ｍ〜０．３Ｍであることがより好ましい。
溶媒が含水溶媒である場合の溶液のｐＨは、特に限定されず、酸性、中性、または、アルカリ性のいずれであっても良いが、酸性または中性であることが好ましく、ｐＨ１〜ｐＨ８の酸性または中性であることがより好ましく、ｐＨ１〜ｐＨ６の酸性であることがさらに好ましく、ｐＨ２〜ｐＨ５の酸性であることがいっそう好ましい。また、溶媒がクエン酸−リン酸バッファーである場合には、ｐＨ２〜ｐＨ４であることがより好ましく、ｐＨ２．２〜ｐＨ３．６であることがさらに好ましい。溶媒が酢酸バッファーである場合には、ｐＨ３〜ｐＨ５であることがより好ましく、ｐＨ３．２〜４．６であることがおさらに好ましい。
【００２２】
キレート剤を含むピセアタンノール溶液は、抗酸化剤をさらに含んでも良い。このような構成にすることによって、ピセアタンノール溶液が抗酸化剤を含むがキレート剤を含まない場合に比べて、ピセアタンノールの安定性が飛躍的に向上する。
抗酸化剤の種類は、特に限定されないが、例えば、アスコルビン酸、ビタミンＥ、ローズマリー抽出物、カテキン類、フェルラ酸、ヤマモモ抽出物、ルチン類、及び、これらから選択される２以上の抗酸化剤の混合物が挙げられ、アルコルビン酸、ビタミンＥ、フェルラ酸、ルチン類、及び、これらから選択される２以上の混合物であることが好ましく、アスコルビン酸であることがより好ましい。なお、アスコルビン酸は、光学活性体であっても良く、ラセミ及び／またはジアステレオマー混合物であっても良いが、光学活性体であることが好ましく、アスコルビン酸であることがより好ましい。
なお、カテキン類は、抗酸化作用を有する限り特に限定されないが、例えば、エピガロカテキンガレートであっても良く、エピガロカテキンガレートを含有するテアビゴ（登録商標）であっても良い。また、ルチン類は、抗酸化作用を有する限り特に限定されないが、例えば、酵素処理イソクエルシトリンやグルコシルルチンであっても良く、これを含有するサンメリンＡＯ−３０００（登録商標）であっても良い。
アスコルビン酸は、光学活性体であっても良く、ラセミ及び／またはジアステレオマー混合物であっても良いが、光学活性体であることが好ましく、Ｌ−アスコルビン酸であることがより好ましい。アルコルビン酸は、遊離酸であっても良く、塩であっても良いが、遊離酸であることが好ましい。
溶液中の抗酸化剤濃度は、ピセアタンノールの安定性や、キレート剤と抗酸化剤とを含むピセアタンノール溶液の用途を考慮しながら、当業者は適宜設定することができるが、例えば、０．０００１重量％〜５０重量％であっても良く、０．００１重量％〜１０重量％であることが好ましい。また、溶液中のピセアタンノールの重量に対して、０．００００１重量％〜１００００００重量％であっても良く、０．０００１重量％〜１０００００重量％であることが好ましい。
【００２３】
本発明に係るピセアタンノール溶液は、ピセアタンノールの安定性を著しく低下させない限り、上述した以外の物質を含んでいても良いが、例えば、ウィルスや生きた細胞は含まないことが好ましい。
【００２４】
本発明に係るピセアタンノール溶液の使用方法は、特に限定されないが、ヒト及びヒト以外の動物や、それらの細胞などを対象として使用でき、溶液にはピセアタンノールが長時間に渡って高濃度で含まれることから、食品、医薬、試薬、化粧品、医薬部外品などに効率的に用いることができる。
また、本発明に係るピセアタンノール溶液を使用する際は、溶液をさらに濃縮・希釈してもよく、および／または、ゼリー状、プリン状またはクリーム状などの半固体や固体にしてもよく、どのような最終の使用形状にするかは、当業者が適宜決めることができる。
【００２５】
＝＝ピセアタンノール溶液の安定化方法＝＝
本発明の一実施形態は、ピセアタンノール溶液にキレート剤を加える工程を含む、ピセアタンノール溶液の安定化方法である。このような構成にすることによって、溶液中のピセアタンノールが別の化合物へ変換されるのを抑制し、その安定性を飛躍的に向上させることができる。このため、例えば、ピセアタンノール溶液を、その濃度を高く保ったまま、長期間保存することができる。
【００２６】
本発明に係る安定化方法は、例えば、上述の「キレート剤を含むピセアタンノール溶液」の欄を参照しながら、具体的に実施することができる。
【００２７】
＝＝ピセアタンノール溶液を安定化するキレート剤を選択する方法＝＝
ピセアタンノール溶液を安定化するのに用いるキレート剤は、キレート剤として知られる公知の物質の中から適宜選択することができる。即ち、当業者であれば、公知のキレート剤の中から、ピセアタンノール溶液の安定性を向上させることができるものを、例えば本願実施例のような安定性試験を行うことによって、容易に、そして、適切に選択することができる。
【００２８】
本発明の一実施形態である、ピセアタンノール溶液を安定化するキレート剤を選択する方法は、ピセアタンノール溶液にキレート剤を添加する工程と、キレート剤が添加されたピセアタンノール溶液において、ピセアタンノールの濃度を調べる工程とを含む方法によって、キレート剤がピセアタンノール溶液を安定化するかどうかを調べる工程と、ピセアタンノール溶液を安定化したキレート剤を選択する工程とを含む。
【００２９】
ピセアタンノールの濃度は、ＨＰＬＣ、ＧＣ、ＭＳ、ＴＬＣ、または、ＮＭＲなどの公知の方法によって測定できるので、経時的に、キレート剤を添加した溶液中のピセアタンノールの濃度を測定し、キレート剤を添加していない溶液中のピセアタンノールの濃度と比較することによって、そのキレート剤がピセアタンノールを安定化するかどうかを調べることができる。そして、実際に安定化したキレート剤を選択し、ピセアタンノール溶液に添加することによって、上述したような様々な用途に用いることができる。
【実施例】
【００３０】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、下記の実施例は本発明の範囲を限定するために記載されるものではない。
【００３１】
［実施例１］
ピセアタンノール（純度９８％以上、東京化成製）を、ｐＨ３．５の０．１４Ｍクエン酸−０．１１Ｍリン酸バッファーに室温で溶解させることによって、０．１ｍｇ／ｍＬのピセアタンノール水溶液を調製した。
このピセアタンノール水溶液を用いて、キレート剤、及び／または、抗酸化剤による、ピセアタンノールの安定性試験を行った。
【００３２】
上述したピセアタンノール水溶液（試験１）、ピセアタンノール水溶液にキレート剤であるＥＤＴＡ・２Ｎａ（株式会社同仁化学研究所製）を０．３７重量％の濃度で添加した溶液（試験２）、ピセアタンノール水溶液にキレート剤であるメタリン酸ナトリウム（グラハム塩、和光純薬工業製）を０．１重量％の濃度で添加した溶液（試験３）、ピセアタンノール水溶液に抗酸化剤であるＬ−アスコルビン酸（和光純薬工業製）を０．１重量％の濃度で添加した溶液（試験４）、ピセアタンノール水溶液に、０．３７重量％の濃度でＥＤＴＡ・２Ｎａ及び０．１重量％の濃度でＬ−アスコルビン酸を添加した溶液（試験５）、並びに、ピセアタンノール水溶液に、０．１重量％の濃度でメタリン酸ナトリウム及び０．１重量％の濃度でＬ−アスコルビン酸を添加した溶液（試験６）の６種類の水溶液を調製した。
これら６種類の水溶液を、５０℃の恒温器中で２０日間加温した。加温を始める直前、並びに、加温開始から５日後、１０日後及び２０日後に、各水溶液について、ピセアタンノールの量を下記の条件のＨＰＬＣにより測定した。
【００３３】
［ＨＰＬＣ条件］
・カラム：Mightysil RP-18 GP250-10  径10 mm、長さ250 mm（関東化学株式会社製）
・カラム温度：40℃
・溶出条件：流速3mL/min、0％メタノール−100％純水  →  30％メタノール−70％純水（グラジエント、10min）
・ＵＶ検出：280nm
【００３４】
加温を始める直前のピセアタンノールの量を１００とした場合の、試験１〜試験６の測定結果を表１に示す。さらに、試験１〜試験３の結果については図１に、試験１〜試験６の加温開始から１０日後の結果については図２に、及び、試験１〜試験６の加温開始から２０日後の結果については図３に、グラフとしても示す。
【００３５】
【表１】
2014224050.tif 000003
【００３６】
表１及び図１が示すように、ピセアタンノール水溶液にキレート剤を添加した試験２及び試験３では、添加したキレート剤の種類に関わらず、キレート剤を添加していない試験１に比べて、ピセアタンノールの安定性が著しく向上し、加温開始から２０日後であっても残存率は１００％を保っていた。
【００３７】
また、表１、並びに、図２及び図３が示すように、ピセアタンノール水溶液に抗酸化剤であるアスコルビン酸を添加した試験４では、抗酸化剤を添加していない試験１に比べて、ピセアタンノールの安定性が低下した。しかし、ピセアタンノール水溶液に抗酸化剤を添加した場合であっても、さらに、キレート剤を添加することによって、ピセアタンノールの安定性が著しく向上した。
具体的には、抗酸化剤のみを添加した試験４では、加温開始から５日後には、ピセアタンノールの残存率が４０％であったのに対し、キレート剤であるＥＤＴＡまたはメタリン酸をさらに添加した試験５及び試験６では、残存率は９７％〜９８％とほぼ１００％に近い値を保っていた。加温開始から１０日後には、試験４での残存率は２３％とさらに低下したのに対し、試験５及び試験６での残存率はほぼ１００％を保ったままであった。また、加温開始から２０日後では、試験４での残存率は７％と、ピセアタンノールがほとんど残存していない状態だったのに対し、試験５では８８％、また、試験６では５２％と、試験５及び試験６のいずれの場合であっても、試験４の７倍以上の量が残存していた。
【００３８】
［実施例２］
ピセアタンノールを、ｐＨ２．２（試験１）、ｐＨ２．６（試験２）、ｐＨ３．０（試験３）、ｐＨ３．２（試験４）、ｐＨ３．４（試験５）、または、ｐＨ３．６（試験６）のクエン酸−リン酸バッファーに室温で溶解させることによって、６種類の０．１ｍｇ／ｍＬピセアタンノール水溶液を調製した。各ｐＨのクエン酸−リン酸バッファーは、０．２Ｍクエン酸一水和物水溶液と０．４Ｍリン酸水素二ナトリウム・十二水和物水溶液とを、各ｐＨとなるように混合した後に、２倍希釈することによって調製した。
これら６種類の各ｐＨのピセアタンノール水溶液について、各ｐＨのピセアタンノール水溶液そのもの（無添加群）、各ｐＨのピセアタンノール水溶液にＥＤＴＡ・２Ｎａを０．３７重量％の濃度で添加した水溶液（ＥＤＴＡ添加群）、及び、各ｐＨのピセアタンノール水溶液にメタリン酸ナトリウム（グラハム塩）を０．１重量％の濃度で添加した水溶液（メタリン酸添加群）を、それぞれ調製した。即ち、合計１８種類の水溶液を調製した。
これら１８種類の水溶液を、５０℃の恒温器中で１７日間加温した。加温を始める直前、並びに、加温開始から１０日後及び１７日後に、各水溶液について、ピセアタンノールの量を実施例１と同じ条件のＨＰＬＣにより測定した。
加温を始める直前のピセアタンノールの量を１００とした場合の、加温開始から１０日後の結果を表２に、そして、加温開始から１７日後の結果を表３に示す。
【００３９】
【表２】
2014224050.tif 000004
【００４０】
【表３】
2014224050.tif 000005
【００４１】
表２が示すように、加温開始から１０日後には、試験１〜試験６のいずれにおいても、キレート剤を添加していない無添加群と、キレート剤を添加したＥＤＴＡ群及びメタリン酸添加群との間で、ピセアタンノールの残存率に有意な差が生じた。さらに、表３が示すように、加温開始から１７日後には、試験１〜試験６のいずれにおいても、キレート剤を添加していない無添加群と、キレート剤を添加したＥＤＴＡ群及びメタリン酸添加群との間の、ピセアタンノールの残存率の差はより顕著となった。
即ち、ピセアタンノール水溶液のｐＨが２．２〜３．６のいずれの場合であっても、水溶液にキレート剤を添加することによって、ピセアタンノールの安定性が著しく向上した。
【００４２】
［実施例３］
ピセアタンノールを、ｐＨ３．２（試験１）、ｐＨ３．４（試験２）、ｐＨ３．６（試験３）、ｐＨ３．８（試験４）、ｐＨ４．０（試験５）、ｐＨ４．２（試験６）、ｐＨ４．４（試験７）、または、ｐＨ４．６（試験８）の酢酸バッファーに室温で溶解させることによって、８種類の０．１ｍｇ／ｍＬピセアタンノール水溶液を調製した。各ｐＨの酢酸バッファーは、０．４Ｍ酢酸水溶液と０．４Ｍ酢酸ナトリウム水溶液とを、各ｐＨとなるように混合した後に、２倍希釈することによって調製した。
これら８種類の各ｐＨのピセアタンノール水溶液について、各ｐＨのピセアタンノール水溶液そのもの（無添加群）、各ｐＨのピセアタンノール水溶液にＥＤＴＡ・２Ｎａを０．３７重量％の濃度で添加した水溶液（ＥＤＴＡ添加群）、及び、各ｐＨのピセアタンノール水溶液にメタリン酸ナトリウム（グラハム塩）を０．１重量％の濃度で添加した水溶液（メタリン酸添加群）を、それぞれ調製した。即ち、合計２４種類の水溶液を調製した。
これら２４種類の水溶液を、５０℃の恒温器中で６日間加温した。加温を始める直前、及び、加温開始から６日後に、各水溶液について、ピセアタンノールの量を実施例１と同じ条件のＨＰＬＣにより測定した。
加温を始める直前のピセアタンノールの量を１００とした場合の、加温開始から６日後の結果を表４に示す。
【００４３】
【表４】
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【００４４】
表４が示すように、加温開始６日後には、試験１〜試験８のいずれにおいても、キレート剤を添加していない無添加群と、キレート剤を添加したＥＤＴＡ群及びメタリン酸添加群との間で、ピセアタンノールの残存率に顕著な差が生じた。
即ち、ピセアタンノール水溶液のｐＨが３．２〜４．６のいずれの場合であっても、水溶液にキレート剤を添加することによって、ピセアタンノールの安定性が著しく向上した。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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