Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_patent huggingface dataset:
【手続補正書】
【提出日】令和3年7月5日(2021.7.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
文書情報を基に文書データを取得し、前記文書データを基に印刷データを作成し、前記印刷データをプリンターへ送信するプリントサーバーであって、
入稿リクエストを受け付けたことで文書サーバーが生成した文書情報を、前記文書サーバーのＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｐｒｏｇｒａｍ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を読み出すことなく、仲介サービスを介することで間接的に取得する第１の取得手段と、
クライアントから印刷リクエストを受信し、前記印刷リクエストから文書ＩＤを特定し、前記文書ＩＤを含む前記文書情報を前記第１の取得手段によって取得しているか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により取得していないと判定された場合に、前記文書サーバーが提供する前記ＡＰＩを呼び出して前記文書サーバーから前記文書ＩＤに対応する前記文書情報を取得する第２の取得手段と、を有し、
前記判定手段により取得していると判定された場合は、前記第２の取得手段により前記文書情報の取得は行われないことを特徴とするプリントサーバー。
【請求項２】
前記プリントサーバーは、前記仲介サービスに対しソフトウェアコンテナを購読登録し、前記仲介サービスから呼び出された前記ソフトウェアコンテナから前記文書情報を取得することを特徴とする請求項１に記載のプリントサーバー。
【請求項３】
前記ソフトウェアコンテナは、物理マシン上の仮想マシンのＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）上で起動するプロセスであることを特徴とする請求項２に記載のプリントサーバー。
【請求項４】
前記判定手段による判定とは、取得した前記文書情報を基に作成した印刷文書情報に前記文書ＩＤが含まれているか否かの確認であることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載のプリントサーバー。
【請求項５】
前記文書情報の他に未印刷リストを前記仲介サービスを介して非同期で受信し、
前記第２の取得手段は、前記判定手段により前記未印刷リストに記載された文書ＩＤに対応する前記文書情報を取得していないと判定されたことに応じて、前記文書サーバーが提供する前記ＡＰＩを呼び出して、前記未印刷リストに記載された文書ＩＤに対応する文書情報であり、取得できていない前記文書情報を取得することを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載のプリントサーバー。
【請求項６】
前記プリントサーバーは、前記クライアントから文書ＩＤを含まない印刷リクエストを受信した場合に前記未印刷リストを取得することを特徴とする請求項５に記載のプリントサーバー。
【請求項７】
前記第２の取得手段は、前記判定手段により前記未印刷リストを取得していないと判定されたことに応じて、前記文書サーバーへ問い合わせを行い取得できていない前記未印刷リストを取得することを特徴とする請求項５または６に記載のプリントサーバー。
【請求項８】
前記印刷リクエストの受付日時と新しく取得した文書情報の受付日時を比較する比較手段を有し、
前記第２の取得手段は、前記印刷リクエストの受付日時より、新しく取得した文書情報の受付日時が早い場合、前記文書サーバーへ問い合わせを行い最新の前記未印刷リストを取得することを特徴とする請求項７に記載のプリントサーバー。
【請求項９】
文書情報を基に文書データを取得し、前記文書データを基に印刷データを作成し、前記印刷データをプリンターへ送信するプリントサーバーの制御方法であって、
入稿リクエストを受け付けたことで文書サーバーが生成した文書情報を、前記文書サーバーのＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を読み出すことなく、中継サービスを介することで間接的に取得する第１の取得ステップと、
クライアントから印刷リクエストを受信し、前記印刷リクエストから文書ＩＤを特定し、前記文書ＩＤを含む前記文書情報を取得しているか否かを判定する判定ステップと、
前記判定ステップにおいて取得していないと判定された場合に、前記文書サーバーが提供する前記ＡＰＩを呼び出して前記文書サーバーから前記文書情報を取得する第２の取得ステップと、を含み、
前記判定ステップにより取得していると判定された場合は、前記第２の取得ステップによる前記文書情報の取得は行われないことを特徴とする制御方法。
【請求項１０】
文書情報を基に文書データを取得し、前記文書データを基に印刷データを作成し、前記印刷データをプリンターへ送信するプリントサーバーで実行されるプログラムであって、
入稿リクエストを受け付けたことで文書サーバーが生成した文書情報を、前記文書サーバーのＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を読み出すことなく、中継サービスを介することで間接的に取得する第１の取得ステップと、
クライアントから印刷リクエストを受信し、前記印刷リクエストから文書ＩＤを特定し、前記文書ＩＤを含む前記文書情報を取得しているか否かを判定する判定ステップと、
前記判定ステップにおいて取得していないと判定された場合に、前記文書サーバーが提供する前記ＡＰＩを呼び出して前記文書サーバーから前記文書情報を取得する第２の取得ステップと、を含み、
前記判定ステップにより取得していると判定された場合、前記第２の取得ステップによる前記文書情報の取得は行われないことを特徴とするプログラム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明の一実施形態に係るプリントサーバーは、文書情報を基に文書データを取得し、前記文書データを基に印刷データを作成し、前記印刷データをプリンターへ送信するプリントサーバーであって、入稿リクエストを受け付けたことで文書サーバーが生成した文書情報を、前記文書サーバーのＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を読み出すことなく、中継サービスを介することで間接的に取得する第１の取得手段と、クライアントから印刷リクエストを受信し、前記印刷リクエストから文書ＩＤを特定し、前記文書ＩＤを含む前記文書情報を前記第１の取得手段によって取得しているか否かを判定する判定手段と、前記判定手段により取得していないと判定された場合に、前記文書サーバーが提供する前記ＡＰＩを呼び出して前記文書サーバーから前記文書ＩＤに対応する前記文書情報を取得する第２の取得手段と、を有し、前記判定手段により取得していると判定された場合は、前記第２取得手段により前記文書情報の取得は行われないことを特徴とする。
【手続補正書】
【提出日】令和2年11月24日(2020.11.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
＜実施例１＞
本発明の実施例１を図１〜図１８によって説明する。本実施例１のシールドコネクタ１０は、自動車の高速通信用のコネクタであって、図３に示すように、回路基板９０の表面に取り付けられる。図１に示すように、シールドコネクタ１０は、合成樹脂製の誘電体１１と、導電金属製の内導体端子１２と、合成樹脂製のハウジング１３と、導電金属製の外導体端子１４と、を備えている。外導体端子１４は、外導体端子本体１５と、外導体端子本体１５とは別体（別部材）の蓋部材１６とからなる。なお、以下の説明において、前後方向については、図示しない相手のコネクタと嵌合する面側である図３の右側を前側とし、上下方向については、回路基板９０に載置される面側を下側とする。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
また、外導体端子本体１５Ａは、天板部３４Ａの外面の後部に、幅方向に溝状の延びる第２係止受部４９Ａを有している。第２係止受部４９Ａの両端と各係止受部４５Ａの上端との間には、外導体端子本体１５Ａの後部両端の角部６７が介在している。
【手続補正書】
【提出日】令和3年10月8日(2021.10.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
発光素子を内蔵し、互いに直交する三次元の軸周りの回転に応じて、発光方向、発光量、色味のいずれか又は複数が変化する発光体と、
上記発光体に対して非接触給電により電力を供給する電力供給機構と、からなる、
ことを特徴とする照明具。
【請求項２】
発光素子を内蔵し、互いに直交する三次元の軸周りの回転に応じて、発光方向、発光量、色味のいずれか又は複数が変化する発光体として構成された照明具であって、
上記発光体に対して非接触給電により電力を供給する電力供給機構から電力の供給を受ける手段と、
上記発光素子に対して、上記電力供給機構から供給された電力を供給する手段と、を有する、
ことを特徴とする照明具。
【請求項３】
上記電力供給機構は、上記発光体を載置可能な台座に備えられている、
請求項１又は２記載の照明具。
【請求項４】
上記台座には、上記発光体の外観形状の一部を象った、上記発光体を載置するための凹部が設けられている、
請求項３記載の照明具。
【請求項５】
上記発光体と上記台座は夫々、互いと反発する磁力を備えた第一の磁力体と第二の磁力体、をさらに有し、
上記磁力体による反発力によって、上記発光体が上記台座の上方に浮遊した状態に維持される、
請求項３又は４記載の照明具。
【請求項６】
互いに直交する三次元の軸周りの回転を検出する検出手段、を有する、
請求項１乃至５いずれかの項に記載の照明具。
【請求項７】
上記発光体は、球状又は多面体からなる、
請求項１乃至６いずれかの項に記載の照明具。
【請求項８】
上記発光素子は、上記発光体の内部の中心に備えられている、
請求項１乃至７いずれかの項に記載の照明具。
【請求項９】
上記発光体の表面には、上記発光素子から放出される光を部分的に遮る化粧模様が施されている、
請求項１乃至８いずれかの項に記載の照明具。
【手続補正書】
【提出日】令和3年11月5日(2021.11.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３４】
上半身載置部７は、ほぼ四角形の背もたれであり、側方にひじ掛け部８が形成されている。ひじ掛け部８は、前方に向けて張り出している。上半身載置部７は、上半身温熱部１３が内蔵されている。上半身温熱部１３は、例えば電気ヒーターなどであり、サーミスタなどの温度検知手段（図示省略）を有している。上半身温熱部１３による上半身温熱範囲１４は、被施術者の背骨に沿った範囲である。詳説すれば、上半身温熱範囲１４は、上半身載置部７の先端から後端まで、かつ、上半身載置部７の前後方向に渡る中心線Ｘを中心として両幅方向に約５０から２００ミリメートルである（上半身温熱範囲１４の幅は、約１００から４００ミリメートルである。）。好ましくは、上半身温熱範囲１４の幅は、約３２０ミリメートルである。すなわち、上半身温熱範囲１４は、被施術者が上半身載置部７に仰向けに横たわった場合に、背骨を通り腰から頸部に渡って加温することができる範囲である。なお、上半身温熱範囲１４は、任意に設定することができる。例えば、上半身載置部７のほぼ全体、頸部近傍のみ、腰近傍のみ、ひじ掛け部８などが、上半身温熱範囲１４に設定される。上半身温熱部１３の温度は、温度制御部において、電力量による制御、または、断続的な電源のＯＮ−ＯＦＦによる制御によって調節される。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４７】
上記したとおり、理美容施術台１では、下腿載置部６は、下腿温熱部１１が内蔵され、また、上半身載置部７は、上半身温熱部１３が内蔵されている。上半身温熱範囲１４は、上半身載置部７の先端から後端まで、かつ、上半身載置部７の前後方向に渡る中心線Ｘを中心として両幅方向に約５０から２００ミリメートルである。この構成により、被施術者が上半身載置部７に仰向けに横たわった場合に、背骨を通り腰から頸部に渡って加温され、かつ、下腿が加温され、リラクゼーション効果が生じる。特に、ヘッドスパの施術では、頭部が刺激されると共に温湯で加温され、さらなるリラクゼーション効果が生じる。したがって、被施術者に快適な環境を提供することができる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７０】
なお、本発明に係る第三実施形態（図示省略）として、第一実施形態に係る理美容施術台１と同様に、上半身温熱範囲１４が、上半身載置部７の先端から後端まで、かつ、上半身載置部７の前後方向に渡る中心線Ｘを中心として両幅方向に約５０から２００ミリメートルであり（図１参照）、第二実施形態に係る理美容施術台２１と同様に、上半身温熱部２３が、温度検知器によって、設定された温度範囲に制御され、このことによって、接触面の温度が、所定の周期および所定の温度範囲において高温と低温とに繰り返し変化する構成（図１１および図１２参照）であってもよい。
【手続補正４】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被施術者の臀部および大腿が載せられる臀部大腿載置部と、この臀部大腿載置部の先端に連結されて被施術者の下腿が載置される下腿載置部と、前記臀部大腿載置部の後部側に連結されて被施術者の上半身が載せられる上半身載置部と、を有する理美容施術台において、
前記上半身載置部に上半身温熱部が備えられ、この上半身温熱部による温度が、所定の温度範囲において高温と低温とに繰り返し変化するものであり、
前記上半身載置部と被施術者との接触面における前記温度範囲が３７から４１度であり、高温と低温との差が２度以内である、
ことを特徴とする理美容施術台。
【請求項２】
前記上半身温熱部による温熱範囲が、被施術者の肩近傍における肩幅方向に沿った範囲である、
ことを特徴とする請求項１に記載された理美容施術台。
【請求項３】
前記上半身温熱部による温熱範囲が、前記上半身載置部の前後方向に渡る中心線を中心として両幅方向に５０から２００ミリメートルであって、被施術者の背骨に沿った範囲である、
ことを特徴とする請求項１に記載された理美容施術台。
【請求項４】
前記下腿載置部に下腿温熱部が備えられた、
ことを特徴とする請求項２または請求項３に記載された理美容施術台。
【請求項５】
前記上半身載置部の後方に配置されて被施術者の頭部が載置されるシャンプーボウルを有し、
前記上半身載置部が倒れて前記シャンプーボウルに近接したベッド状態と、前記上半身載置部が起きた椅子状態とに、相互に変形する、
ことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載された理美容施術台。
【手続補正書】
【提出日】令和3年6月21日(2021.6.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサ、メモリ、および表示部を備えるコンピュータにおいて実行されるゲームプログラムであって、
前記ゲームプログラムに基づくゲームは、複数のキャラクタを編成する編成パートと、いずれかのキャラクタを操作キャラクタに設定して当該操作キャラクタによりゲームを進行させるゲームパートとを含み、
前記複数のキャラクタには、各々、前記ゲームパートにおいて発動可能なスキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記編成パートにおいて編成された複数のキャラクタのうち前記操作キャラクタには当該操作キャラクタに対応する第１スキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記操作キャラクタ以外の非操作キャラクタには当該非操作キャラクタに対応する第２スキルに関するスキル情報が関連付けられており、
前記ゲームプログラムは、前記プロセッサに、
前記操作キャラクタと特定の関係を有する特定キャラクタが、前記非操作キャラクタに含まれている特定関係状態であるか否かを判定する第１ステップと、
前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときに、前記特定関係状態であると判定されなかったときよりもゲームの進行が有利となるように、スキル情報を更新する第２ステップとを実行させ、
前記第２ステップによる更新には、前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときの方が前記特定関係状態であると判定されなかったときよりも、前記ゲームにおいて前記第２スキルが発動可能な状態となる割合が高まるようにスキル情報を更新することが含まれる、ゲームプログラム。
【請求項２】
前記複数のキャラクタの各々には、他のキャラクタとの関係性を示すパラメータの値が定められており、
前記操作キャラクタと特定の関係を有する特定キャラクタは、当該操作キャラクタとの関係性を示すパラメータの値が所定値以上のキャラクタを含み、当該パラメータの値に基づいて前記ゲームにおいて前記第２スキルが発動可能な状態となる割合が高まるようにスキル情報が更新される、請求項１に記載のゲームプログラム。
【請求項３】
前記ゲームプログラムは、前記プロセッサに、
前記編成パートを行った後に前記ゲームパートへ移行させるステップを実行させる、請求項１または請求項２に記載のゲームプログラム。
【請求項４】
前記複数のキャラクタの各々には、複数種類の属性のうちのいずれかの属性が定められており、
前記操作キャラクタと特定の関係を有する特定キャラクタは、当該操作キャラクタと属性が同じキャラクタを含み、当該属性に基づいて前記ゲームにおいて前記第２スキルが発動可能な状態となる割合が高まるようにスキル情報が更新される、請求項１〜請求項３のいずれかに記載のゲームプログラム。
【請求項５】
プロセッサ、メモリ、および入力部を備えるコンピュータにおいて実行されるゲーム方法であって、
前記ゲーム方法に基づくゲームは、複数のキャラクタを編成する編成パートと、いずれかのキャラクタを操作キャラクタに設定して当該操作キャラクタによりゲームを進行させるゲームパートとを含み、
前記複数のキャラクタには、各々、前記ゲームパートにおいて発動可能なスキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記編成パートにおいて編成された複数のキャラクタのうち前記操作キャラクタには当該操作キャラクタに対応する第１スキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記操作キャラクタ以外の非操作キャラクタには当該非操作キャラクタに対応する第２スキルに関するスキル情報が関連付けられており、
前記ゲーム方法は、前記コンピュータが、
前記操作キャラクタと特定の関係を有する特定キャラクタが、前記非操作キャラクタに含まれている特定関係状態であるか否かを判定する第１ステップと、
前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときに、前記特定関係状態であると判定されなかったときよりもゲームの進行が有利となるように、スキル情報を更新する第２ステップとを備え、
前記第２ステップによる更新には、前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときの方が前記特定関係状態であると判定されなかったときよりも、前記ゲームにおいて前記第２スキルが発動可能な状態となる割合が高まるようにスキル情報を更新することが含まれる、ゲーム方法。
【請求項６】
情報処理装置であって、
ゲームプログラムを記憶する記憶部と、
前記ゲームプログラムを実行することにより、前記情報処理装置の動作を制御する制御部とを備え、
前記ゲームプログラムに基づくゲームは、複数のキャラクタを編成する編成パートと、いずれかのキャラクタを操作キャラクタに設定して当該操作キャラクタによりゲームを進行させるゲームパートとを含み、
前記複数のキャラクタには、各々、前記ゲームパートにおいて発動可能なスキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記編成パートにおいて編成された複数のキャラクタのうち前記操作キャラクタには当該操作キャラクタに対応する第１スキルに関するスキル情報が関連付けられており、前記操作キャラクタ以外の非操作キャラクタには当該非操作キャラクタに対応する第２スキルに関するスキル情報が関連付けられており、
前記制御部は、
前記操作キャラクタと特定の関係を有する特定キャラクタが、前記非操作キャラクタに含まれている特定関係状態であるか否かを判定する第１ステップと、
前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときに、前記特定関係状態であると判定されなかったときよりもゲームの進行が有利となるように、スキル情報を更新する第２ステップとを実行し、
前記第２ステップによる更新には、前記第１ステップにより前記特定関係状態であると判定されたときの方が前記特定関係状態であると判定されなかったときよりも、前記ゲームにおいて前記第２スキルが発動可能な状態となる割合が高まるようにスキル情報を更新することが含まれる、情報処理装置。
【手続補正書】
【提出日】令和2年12月18日(2020.12.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５１】
ここで、ベルト３０では、タイヤ軸方向断面が台形状の樹脂被覆コード３２Ａ、３２Ｂを用いており、樹脂被覆コード３２Ａ、３２Ｂでは、タイヤ軸方向に隣接する接合部４０Ａ、４０Ｂにおける溶着界面の配向が互いに異なっている。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５３】
また、ベルト３０では、１種類の樹脂被覆コード３２を適用し、この樹脂被覆コード３２は、上底３８Ｂ側がタイヤ径方向外側に向けることで樹脂被覆コード３２Ａとして用いられ、上底３８Ｂ側がタイヤ径方向内側に向けることで樹脂被覆コード３２Ｂとして用いられる。このため、タイヤ１０では、形状の異なる２種類の樹脂被覆コードを用いる場合に比して、ベルト３０の製造効率を向上できて、ベルト３０の製造サイクルの短縮が図れる。これにより、２本の樹脂被覆コード３２Ａ、３２Ｂにより形成されたベルト３０を用いるタイヤ１０の製造サイクルが長くなるのを抑制できる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５９】
コード供給装置５０では、リール５２から引き出された樹脂被覆コード３２がガイド部材５４の筒状の内部を通過することで、樹脂被覆コード３２を案内して口部５６からコア４６の外周に向けて送り出す。コード供給装置５０では、コア４６に供給する樹脂被覆コード３２の下底３８Ａ側と上底３８Ｂ側とを反転させるように、リール５２及びガイド部材５４が反転される。これにより、コード供給装置５０では、リール５２の樹脂被覆コード３２を、樹脂被覆コード３２Ａ、３２Ｂとして供給可能となっている。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６３】
加熱装置６０の吹出し口６２は、コア４６に巻き付けられた樹脂被覆コード３２Ａ及びコア４６に供給される樹脂被覆コード３２Ｂの各々の脚３８Ｃ、３８Ｄ側の面に対向されており、加熱装置６０は、吹出し口６２から樹脂被覆コード３２Ａ、３２Ｂの各々の脚３８Ｃ、３８Ｄ側の面に熱風を吹き当てて被覆樹脂３４を溶融させる。
【手続補正書】
【提出日】令和3年3月9日(2021.3.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明に係る画像形成装置は、グラフィックオブジェクトを印刷するための描画コマンド単位を含む印刷ジョブを処理する画像形成装置であって、前記印刷ジョブに含まれるオブジェクトから第１のマスクイメージを生成する第１の生成手段と、前記第１のマスクイメージを所定のピクセル数だけずらした第２のマスクイメージを生成する第２の生成手段と、前記第１のマスクイメージと前記第２のマスクイメージとに基づいてラスタイメージを生成する第３の生成手段とを備えることを特徴とする。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
グラフィックオブジェクトを印刷するための描画コマンド単位を含む印刷ジョブを処理する画像形成装置であって、
前記印刷ジョブに含まれるオブジェクトから第１のマスクイメージを生成する第１の生成手段と、
前記第１のマスクイメージを所定のピクセル数だけずらした第２のマスクイメージを生成する第２の生成手段と、
前記第１のマスクイメージと前記第２のマスクイメージとに基づいてラスタイメージを生成する第３の生成手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記第１の生成手段は、
前記印刷ジョブに含まれる前記描画コマンド単位から前記グラフィックオブジェクトを生成し、
前記グラフィックオブジェクトをレンダリングして前記第１のマスクイメージを生成することを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記第２の生成手段は、前記レンダリングの前に前記描画コマンド単位のパラメータとしてマトリックスが含まれる場合、前記マトリックスに基づき前記グラフィックオブジェクトの拡縮処理を実施することを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記第３の生成手段は、前記第１のマスクイメージと前記第２のマスクイメージを論理合成して第３のマスクイメージを生成し、
前記第３のマスクイメージを中間データに変換し、
前記中間データをレンダリングして前記ラスタイメージを生成することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に画像形成装置。
【請求項５】
前記描画コマンド単位に背面合成を必要とする旨を示すコマンドが含まれない場合、前記第１及び第２の生成手段を実行することなく、前記第３の生成手段が前記グラフィックオブジェクトを、レンダリングにより前記ラスタイメージを生成するための中間データに変換することを特徴とする請求項４記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記描画コマンド単位のパラメータとして回転、移動、せん断処理の少なくとも１つの処理が含まれる場合、前記第３の生成手段により前記第３のマスクイメージを生成した後に前記少なくとも１つの処理が実施されることを特徴とする請求項４又は５記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記第１の生成手段は、前記印刷ジョブに複数のグラフィックオブジェクトを印刷するための描画コマンド単位が含まれる場合、前記描画コマンド単位から前記複数のグラフィックオブジェクトを生成し、前記生成された複数のグラフィックオブジェクトのうち、特定の条件を満たすオブジェクトをまとめてレンダリングして前記第１のマスクイメージを生成することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記特定の条件を満たすオブジェクトとは、オブジェクト同士の描画領域に重複がなく且つフィルが同一であることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記第２の生成手段は、前記第１のマスクイメージを太らせる方向へ太らせ幅のピクセル数だけずらして、前記第２のマスクイメージを生成することを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記第２のマスクイメージは前記太らせる方向が異なる複数のマスクイメージからなることを特徴とする請求項９記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記第３の生成手段により、前記グラフィックオブジェクトに基づくラスタイメージが生成された時に、前記第１のマスクイメージと、前記第１のマスクイメージと前記第２のマスクイメージを論理合成して生成された第３のマスクイメージをプレビュー表示する表示手段と、
前記グラフィックオブジェクトに対する前記太らせる方向及び太らせ幅をユーザ指示に基づき変更する変更手段とを更に備えることを特徴する請求項９又は１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記印刷ジョブに含まれる前記描画コマンド単位から文字オブジェクトを生成する第４の生成手段と、
前記文字オブジェクトのグリフ形状を前記太らせ幅に太らせたイメージを生成する第５の生成手段とをさらに備え、
前記第３の生成手段は、前記太らせたイメージを、レンダリングにより前記ラスタイメージを生成するための中間データに変換することを特徴とする請求項９乃至１１のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記第１から第３の生成手段は、ユーザにより前記グラフィックオブジェクトの太さ調整を行う旨の第１の指示があった時に実行され、前記第１から第５の生成手段は、ユーザにより前記文字オブジェクトの太さ調整を行う旨の第２の指示があった時に実行されることを特徴とする請求項１２記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記第１の指示があった時、ユーザ指示に応じて前記第１のマスクイメージと、前記第１のマスクイメージ及び前記第２のマスクイメージを論理合成して生成された第３のマスクイメージとをプレビュー表示することを特徴とする請求項１３記載の画像形成装置。
【請求項１５】
グラフィックオブジェクトを印刷するための描画コマンド単位を含む印刷ジョブを処理する画像形成装置の制御方法であって、
前記印刷ジョブに含まれるオブジェクトから第１のマスクイメージを生成する第１の生成ステップと、
前記第１のマスクイメージを所定のピクセル数だけずらした第２のマスクイメージを生成する第２の生成ステップと、
前記第１のマスクイメージと前記第２のマスクイメージとに基づいてラスタイメージを生成する第３の生成ステップとを備えることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１６】
請求項１５に係る制御方法を実行することを特徴とするプログラム。
【手続補正書】
【提出日】令和3年3月16日(2021.3.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
内部抽せん手段では、第１抽せん結果を決定する場合と、第２抽せん結果を決定する場合と、第３抽せん結果を決定する場合とを少なくとも有し、
第１規定数の遊技にて第１抽せん結果を決定したときに第１図柄組合せが停止しなかった場合は、第１遊技状態となり、
第２抽せん結果を決定した場合は、第２図柄組合せが停止可能であり、
第３抽せん結果を決定した場合は、再遊技が付与可能となる第３図柄組合せが停止可能であり、
通常区間において、第１移行条件を満たすと有利区間を設定可能であり、
有利区間において、第２移行条件を満たすと通常区間を設定可能であり、
有利区間では、第２抽せん結果を決定したときに所定の演出を実行しない第１状態と、第２抽せん結果を決定したときに所定の演出を実行可能な第２状態とを設定可能であり、
有利区間において満たし得る第２移行条件には、有利区間における差枚数に関する第１の情報が特定の条件を満たすことを少なくとも含み、
第３抽せん結果を決定した遊技においても、有利区間における差枚数に関する第１の情報が特定の条件を満たすか否かを判断可能であり、
第１状態にて所定の条件を満たすと、その後第２状態を設定可能であり、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第２規定数で遊技を実行すると、有利区間における差枚数に関する第１の情報を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第２規定数で遊技を実行すると、第２状態の終了条件に関する第２の情報を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第１規定数で遊技を実行すると、有利区間における差枚数に関する第１の情報を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第１規定数で遊技を実行すると、第２状態の終了条件に関する第２の情報を更新しないよう構成されている
ことを特徴とする遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
本発明は、以下の解決手段によって上述の課題を解決する（かっこ書きで、対応する実施形態の構成を示す。）。
本発明は、
内部抽せん手段（役抽選手段６１）では、第１抽せん結果（図５８中、当選番号「１２」のＢＢ２）を決定する場合と、第２抽せん結果（図５８中、当選番号「３」〜「８」の押し順ベル）を決定する場合と、第３抽せん結果（図５８中、たとえば当選番号「１」の通常リプレイ）を決定する場合とを少なくとも有し、
第１規定数（規定数「２」）の遊技にて第１抽せん結果を決定したときに第１図柄組合せ（ＢＢ２に対応する図柄組合せ）が停止しなかった場合は、第１遊技状態（内部中遊技状態）となり、
第２抽せん結果を決定した場合は、第２図柄組合せ（１０枚払出しとなるベルの図柄組合せ）が停止可能であり、
第３抽せん結果を決定した場合は、再遊技が付与可能となる第３図柄組合せ（リプレイの図柄組合せ）が停止可能であり、
通常区間において、第１移行条件（有利区間の当選）を満たすと有利区間を設定可能であり、
有利区間において、第２移行条件（有利区間の終了条件）を満たすと通常区間を設定可能であり、
有利区間では、第２抽せん結果を決定したときに所定の演出（正解押し順の報知）を実行しない第１状態（非ＡＴ）と、第２抽せん結果を決定したときに所定の演出を実行可能な第２状態（ＡＴ）とを設定可能であり、
有利区間において満たし得る第２移行条件には、有利区間における差枚数に関する第１の情報（差数カウンタ）が特定の条件を満たすこと（「２４００」を超えたこと）を少なくとも含み、
第３抽せん結果を決定した遊技においても、有利区間における差枚数に関する第１の情報が特定の条件を満たすか否かを判断可能であり、
第１状態にて所定の条件（ＡＴ当選）を満たすと、その後第２状態を設定可能であり、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数（規定数「３」）でも遊技を実行可能な状況において第２規定数で遊技を実行すると、有利区間における差枚数に関する第１の情報を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第２規定数で遊技を実行すると、第２状態の終了条件に関する第２の情報（ＡＴ遊技回数カウンタ又はＡＴ差枚数カウンタ）を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第１規定数で遊技を実行すると、有利区間における差枚数に関する第１の情報を更新可能とし、
第１遊技状態であり、有利区間であり、かつ第２状態であって、第１規定数でも第２規定数でも遊技を実行可能な状況において第１規定数で遊技を実行すると、第２状態の終了条件に関する第２の情報を更新しないよう構成されている
ことを特徴とする。
【手続補正書】
【提出日】令和3年5月31日(2021.5.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
分娩台に取り付けられ、前記分娩台に着座した患者の脚が載置される脚受け部を有する支脚器であって、
前記脚受け部は、踵受け部と、湾曲部を介して前記踵受け部と連設された脹脛受け部と、を備える、
ことを特徴とする支脚器。
【請求項２】
前記脚受け部は、前記踵受け部と、前記湾曲部を介して前記踵受け部と連設された前記脹脛受け部と、を備え、
前記湾曲部は、前記踵受け部及び前記脹脛受け部の上方向にあり、下方向に向かって、前記踵受け部と前記脹脛受け部とが離れる方向に形成されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の支脚器。
【請求項３】
前記脚受け部の側部に、前記患者の脚が前記脚受け部から滑り落ちることを防止する滑り落ち防止部材が設けられている、
ことを特徴とする請求項２に記載の支脚器。
【請求項４】
前記滑り落ち防止部材が、前記脹脛受け部の側部から前記踵受け部の側部にかけて連なって形成されている、
ことを特徴とする請求項３に記載の支脚器。
【請求項５】
前記脹脛受け部と前記踵受け部が成す角度が鋭角である、
ことを特徴とする請求項４に記載の支脚器。
【請求項６】
前記脚受け部と接続された回動部材を有し、
前記回動部材によって前記脚受け部を回動させることで、前記患者に対する前記踵受け部又は前記脹脛受け部の位置が変更され、前記患者の踵受け状態又は股受け状態に対応する、
ことを特徴とする請求項２から請求項５の何れか１項に記載の支脚器。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか１項に記載の支脚器を備える、
ことを特徴とする分娩台。
【手続補正書】
【提出日】令和3年1月29日(2021.1.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
任意の２つの熱硬化性樹脂の層間に熱可塑性樹脂の層が密着して存在し、
前記熱硬化性樹脂の層の少なくとも１つにおいて、前記熱硬化性樹脂を構成する分子が可逆的に乖離及び結合する共有結合である動的共有結合を有する
ことを特徴とする樹脂積層体。
【請求項２】
前記動的共有結合を有する前記熱硬化性樹脂は、エステル結合を含む樹脂である
ことを特徴とする請求項１に記載の樹脂積層体。
【請求項３】
前記熱硬化性樹脂の層の少なくとも１つが繊維含有熱硬化性樹脂の層である
ことを特徴とする請求項１に記載の樹脂積層体。
【請求項４】
前記繊維含有熱硬化性樹脂に含まれる繊維は、アラミド繊維、ガラス繊維、炭素繊維、植物繊維のうち、少なくとも１つを含む
ことを特徴とする請求項３に記載の樹脂積層体。
【請求項５】
前記熱可塑性樹脂の層が複数存在する場合、当該熱可塑性樹脂の層の少なくとも１つが繊維含有熱可塑性樹脂の層である
ことを特徴とする請求項１に記載の樹脂積層体。
【請求項６】
前記繊維含有熱可塑性樹脂に含まれる繊維は、アラミド繊維、ガラス繊維、炭素繊維、植物繊維のうち、少なくとも１つを含む
ことを特徴とする請求項５に記載の樹脂積層体。
【請求項７】
前記熱可塑性樹脂は、−Ｃ（＝Ｏ）−（Ｏ）−結合を有する樹脂である
ことを特徴とする請求項１に記載の樹脂積層体。
【請求項８】
前記熱可塑性樹脂は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、アクリル樹脂のうちの１つである
ことを特徴とする請求項１に記載の樹脂積層体。
【請求項９】
任意の２つの熱硬化性樹脂の層間に熱可塑性樹脂が存在するよう前記熱硬化性樹脂の層及び前記熱可塑性樹脂の層を密着して配置する配置工程と、
前記配置工程で配置された前記熱硬化性樹脂の層及び前記熱可塑性樹脂の層を所定の温度以上で加熱する加熱工程と、
によって、前記熱硬化性樹脂の層の少なくとも１つにおいて、前記熱硬化性樹脂を構成する分子が可逆的に乖離及び結合する共有結合である動的共有結合を有する樹脂積層体が生成される
ことを特徴とする樹脂積層体の製造方法。
【請求項１０】
前記配置工程において、
前記熱硬化性樹脂の層は、半硬化の状態である
ことを特徴とする請求項９に記載の樹脂積層体の製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
前記した課題を解決するため、本発明は、任意の２つの熱硬化性樹脂の層間に熱可塑性樹脂の層が密着して存在し、前記熱硬化性樹脂の層の少なくとも１つにおいて、前記熱硬化性樹脂を構成する分子が可逆的に乖離及び結合する共有結合である動的共有結合を有することを特徴とする。
その他の解決手段は実施形態中で適宜記載する。
【手続補正書】
【提出日】令和3年6月8日(2021.6.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材の第１主面の上に、電磁波を熱に変換する熱変換層を積層する熱変換層形成工程と、
前記熱変換層に前記電磁波を照射して前記熱変換層に熱を発生させることによって、前記基材を加熱して前記基材を軟化させる軟化工程と、
前記軟化工程において軟化された前記基材の、前記第１主面にかかる圧力と前記第１主面の反対側の第２主面にかかる圧力との間に圧力差を生じさせることにより、前記基材を変形させて、前記基材に造形物を形成する成形工程と、を含む、
樹脂シートの製造方法。
【請求項２】
前記成形工程では、前記基材の前記第１主面側の空間と前記第２主面側の空間の一方を、加圧又は減圧する、
請求項１に記載の樹脂シートの製造方法。
【請求項３】
前記軟化工程では、前記基材を構成する樹脂のビカット軟化温度よりも、５℃低い温度以上、１５℃高い温度以下に加熱する、
請求項１又は２に記載の樹脂シートの製造方法。
【請求項４】
前記熱変換層形成工程では、前記基材の前記第１主面のうち、前記成形工程において前記基材を変形させて前記基材の前記第１主面に凸部を形成しようとする第１領域に、前記熱変換層を積層する、
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の樹脂シートの製造方法。
【請求項５】
前記熱変換層形成工程では、前記基材の前記第１主面のうち、前記成形工程において前記基材を変形させて前記基材の前記第１主面に凸部を形成しようとする第１領域を含む第２領域に、前記熱変換層を積層し、
前記成形工程では、前記基材の前記第１主面に前記凸部を形成しようとする部分に対応させて貫通孔が設けられた治具を、前記基材の前記第１主面に当接させて配置した状態で、前記貫通孔を介して前記圧力差を生じさせることにより、前記基材の前記第１主面の前記第１領域を変形させて、前記基材に前記造形物を形成する、
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の樹脂シートの製造方法。
【請求項６】
前記第１主面の上に、剥離可能な剥離層を積層する剥離層形成工程と、
前記成形工程において前記造形物を形成された前記基材から、前記剥離層を剥離する剥離工程と、を含み、
前記熱変換層形成工程では、前記剥離層の上に前記熱変換層を積層する、
請求項１乃至５のいずれか１項に記載の樹脂シートの製造方法。
【手続補正書】
【提出日】令和3年9月1日(2021.9.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遊技を行う遊技機であって、
表示手段と、
複数の所定状態のうちからいずれかの所定状態に制御可能な状態制御手段と、
前記状態制御手段によって所定状態のいずれかに制御されることにもとづいて、演出が行われることを移動する文字情報により示唆する複数の示唆表示を前記表示手段に表示可能な表示制御手段と、を備え、
複数の所定状態は、第１所定状態と、第２所定状態とを含み、
複数の示唆表示は、第１演出が行われることを前記文字情報により示唆する第１示唆表示と、第２演出が行われることを前記文字情報により示唆する第２示唆表示とを含み、
前記表示制御手段は、
前記第１示唆表示を前記表示手段の第１領域に表示するときと、前記第２示唆表示を前記第１領域に表示するときとがあり、
前記第１示唆表示が前記第１領域に既に表示されているときは、前記第２示唆表示を、前記表示手段の前記第１領域と異なる第２領域に表示可能であり、
前記第２示唆表示が前記第１領域に既に表示されているときは、前記第１示唆表示を、前記第２領域に表示可能であり、
前記第１領域および前記第２領域の各々は、帯状の領域であり、
前記第１領域の一部は、前記第２領域の一部と重畳し、
前記表示制御手段は、さらに、前記示唆表示と異なる表示であって遊技を説明する説明表示を、前記第１領域及び前記第２領域と異なる特定領域に表示可能である、
ことを特徴とする、遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
（Ａ）  遊技を行う遊技機であって、
表示手段と、
複数の所定状態のうちからいずれかの所定状態に制御可能な状態制御手段と、
前記状態制御手段によって所定状態のいずれかに制御されることにもとづいて、演出が行われることを移動する文字情報により示唆する複数の示唆表示を前記表示手段に表示可能な表示制御手段と、を備え、
複数の所定状態は、第１所定状態と、第２所定状態とを含み、
複数の示唆表示は、第１演出が行われることを前記文字情報により示唆する第１示唆表示と、第２演出が行われることを前記文字情報により示唆する第２示唆表示とを含み、
前記表示制御手段は、
前記第１示唆表示を前記表示手段の第１領域に表示するときと、前記第２示唆表示を前記第１領域に表示するときとがあり、
前記第１示唆表示が前記第１領域に既に表示されているときは、前記第２示唆表示を、前記表示手段の前記第１領域と異なる第２領域に表示可能であり、
前記第２示唆表示が前記第１領域に既に表示されているときは、前記第１示唆表示を、前記第２領域に表示可能であり、
前記第１領域および前記第２領域の各々は、帯状の領域であり、
前記第１領域の一部は、前記第２領域の一部と重畳し、
前記表示制御手段は、さらに、前記示唆表示と異なる表示であって遊技を説明する説明表示を、前記第１領域及び前記第２領域と異なる特定領域に表示可能である、
ことを特徴とする。
（１）  遊技を行う遊技機（たとえば、パチンコ遊技機１）であって、
表示手段（たとえば、画像表示装置５）と、
複数の所定状態（たとえば、保留変化高確率状態，背景変化高確率状態，チャンス目高確率状態などの、所定の予告演出が実行される頻度が、他の状態や通常時に比べて高い状態、予告演出を複数種類のカテゴリ（たとえば、先読み演出、当該変動期待感演出）に分けたときに、所定のカテゴリの予告演出が実行される頻度が、他のカテゴリや通常時に比べて高い状態。潜伏確変状態，潜伏確変状態の可能性が高い状態などの遊技状態，内部状態）のうちからいずれかの所定状態に制御可能な状態制御手段（たとえば、遊技制御用マイクロコンピュータ１００、演出制御用ＣＰＵ１２０）と、
前記状態制御手段によって所定状態のいずれかに制御されることにもとづいて、複数の示唆表示（たとえば、テロップ表示）のうちから、制御される所定状態を示唆する示唆表示を前記表示手段に表示可能な表示制御手段（たとえば、演出制御用ＣＰＵ１２０）とを備え、
複数の所定状態は、第１所定状態（たとえば、保留変化高確率状態）と、第２所定状態（たとえば、背景変化高確率状態）とを含み、
複数の示唆表示は、前記第１所定状態を示唆する第１示唆表示（たとえば、保留変化高確率状態を示唆する示唆表示）と、前記第２所定状態を示唆する第２示唆表示（たとえば、背景変化高確率状態を示唆する示唆表示）とを含み、
前記表示制御手段は、
前記第１示唆表示を前記表示手段の第１領域（たとえば、図２１−１（Ａ）で示すように、画像表示装置５の表示領域のうちの上部または下部の表示領域９４Ｆ５１）に表示するときと、前記第２示唆表示を前記第１領域に表示するときとがあり、
いずれかの示唆表示が前記第１領域に既に表示されているときは、他の示唆表示を、前記表示手段の前記第１領域とは異なる第２領域（たとえば、図２１−１（Ａ）で示すように、画像表示装置５の表示領域のうちの右部または左部の表示領域９４Ｆ５２）に表示可能である。
【手続補正書】
【提出日】令和3年9月24日(2021.9.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遊技を行うことが可能な遊技機であって、
複数の電子部品を制御可能な制御手段と、
遊技機に対する電力供給が停止しても記憶内容を保持可能であり、前記複数の電子部品に関する情報を記憶可能な記憶手段と、
前記複数の電子部品に対する制御信号を出力可能な第１出力手段と、
前記第１出力手段と異なり前記記憶手段の記憶情報に応じた読出信号を出力可能な第２出力手段と、を備え、
前記制御手段は、
前記複数の電子部品に応じた事象の発生条件が成立した場合に、情報を前記記憶手段に書き込む書込処理と、前記記憶手段に記憶された情報を外部装置へ出力する検査処理と、を実行可能であり、
前記記憶手段は、第１発生条件に対応した第１情報が書き込まれる記憶領域と、第２発生条件に対応した第２情報が書き込まれる記憶領域とが、異なる領域として設けられ、
前記第１発生条件および前記第２発生条件が成立した場合に、一方の条件に対応する情報を書き込む処理の実行中にも、他方の条件に対応する情報を書き込む処理を実行可能である、
ことを特徴とする遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
（Ａ）遊技を行うことが可能な遊技機であって、
複数の電子部品を制御可能な制御手段と、
遊技機に対する電力供給が停止しても記憶内容を保持可能であり、前記複数の電子部品に関する情報を記憶可能な記憶手段と、
前記複数の電子部品に対する制御信号を出力可能な第１出力手段と、
前記第１出力手段と異なり前記記憶手段の記憶情報に応じた読出信号を出力可能な第２出力手段と、を備え、
前記制御手段は、
前記複数の電子部品に応じた事象の発生条件が成立した場合に、情報を前記記憶手段に書き込む書込処理と、前記記憶手段に記憶された情報を外部装置へ出力する検査処理と、を実行可能であり、
前記記憶手段は、第１発生条件に対応した第１情報が書き込まれる記憶領域と、第２発生条件に対応した第２情報が書き込まれる記憶領域とが、異なる領域として設けられ、
前記第１発生条件および前記第２発生条件が成立した場合に、一方の条件に対応する情報を書き込む処理の実行中にも、他方の条件に対応する情報を書き込む処理を実行可能である、
ことを特徴とする遊技機。
（１）上記目的を達成するために、他の遊技機は、遊技を行うことが可能な遊技機（例えばパチンコ遊技機１など）であって、複数の電子部品を制御可能な制御手段（例えば演出制御用マイクロコンピュータ１２０など）と、遊技機に対する電力供給が停止しても記憶内容を保持可能であり、前記複数の電子部品に関する情報を記憶可能な記憶手段（例えばバックアップデータメモリ２１０Ａ〜２１０Ｄなど）とを備え、前記制御手段は、前記複数の電子部品に応じた事象の発生条件が成立した場合に、前記情報を前記記憶手段に書き込む書込処理（例えばメモリ書込処理部４２ＡＫＭ１１〜４２ＡＫＭ１３による書込処理など）を実行可能であり、前記記憶手段は、第１発生条件に対応した第１情報が書き込まれる記憶領域と、第２発生条件に対応した第２情報が書き込まれる記憶領域とが、異なる領域（例えばバックアップ記憶エリア４２ＡＫＡ１１１〜４２ＡＫＡ１１３を含むバックアップ記憶部４２ＡＫＡ１１、バックアップ記憶エリア４２ＡＫＡ２１１〜４２ＡＫＡ２１３を含むバックアップ記憶部４２ＡＫＡ２１、バックアップ記憶エリア４２ＡＫＡ３１１〜４２ＡＫＡ３１３を含むバックアップ記憶部４２ＡＫＡ３１など）として設けられ、前記第１発生条件および前記第２発生条件が成立した場合に、一方の条件に対応する情報を書き込む処理の実行中にも、他方の条件に対応する情報を書き込む処理を実行可能である（例えばメモリ書込処理部４２ＡＫＭ１１〜４２ＡＫＭ１３によるメモリ書込処理など）。
このような構成によれば、情報を適切に管理可能となる。
【手続補正書】
【提出日】令和3年9月1日(2021.9.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
可変表示を行い、遊技者にとって有利な有利状態に制御可能な遊技機であって、
可変表示に関する情報を保留記憶として記憶する記憶手段と、
保留記憶に対応する保留表示を表示可能な保留表示手段と、
実行中の可変表示に対応する対応表示を表示可能な対応表示手段と、
前記有利状態に制御するか否かを決定する決定手段と、
前記決定手段による決定よりも前に前記有利状態に制御するか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定結果にもとづいて保留表示の表示態様を変化させる保留変化演出を実行可能な保留変化演出実行手段と、
前記保留変化演出が実行されるよりも前に前記保留変化演出の実行を示唆する示唆演出を実行可能な示唆演出実行手段と、を備え、
前記示唆演出実行手段は、
複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様の対応表示を用いて前記示唆演出を実行可能であり、
一の保留表示に対する前記示唆演出の実行回数にもとづいて異なる割合にて前記複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様を選択し、選択した表示態様の対応表示を用いて前記示唆演出を実行可能であり、
一の保留表示に対する前記示唆演出の実行回数がいずれの回数であっても、前記複数種類の表示態様のうちいずれの表示態様も選択可能であり、
前記保留変化演出が実行される場合に特定領域の表示態様が変化する特定領域変化演出を実行する特定領域変化演出実行手段をさらに備える
ことを特徴とする遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
（手段Ａ）本発明による遊技機は、可変表示を行い、遊技者にとって有利な有利状態に制御可能な遊技機であって、可変表示に関する情報を保留記憶として記憶する記憶手段と、保留記憶に対応する保留表示を表示可能な保留表示手段と、実行中の可変表示に対応する対応表示を表示可能な対応表示手段と、前記有利状態に制御するか否かを決定する決定手段と、前記決定手段による決定よりも前に前記有利状態に制御するか否かを判定する判定手段と、前記判定手段による判定結果にもとづいて保留表示の表示態様を変化させる保留変化演出を実行可能な保留変化演出実行手段と、前記保留変化演出が実行されるよりも前に前記保留変化演出の実行を示唆する示唆演出を実行可能な示唆演出実行手段と、を備え、前記示唆演出実行手段は、複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様の対応表示を用いて前記示唆演出を実行可能であり、一の保留表示に対する前記示唆演出の実行回数にもとづいて異なる割合にて前記複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様を選択し、選択した表示態様の対応表示を用いて前記示唆演出を実行可能であり、一の保留表示に対する前記示唆演出の実行回数がいずれの回数であっても、前記複数種類の表示態様のうちいずれの表示態様も選択可能であり、前記保留変化演出が実行される場合に特定領域の表示態様が変化する特定領域変化演出を実行する特定領域変化演出実行手段をさらに備えることを特徴とする。
（手段１）他の態様の遊技機は、可変表示を行い、遊技者にとって有利な有利状態（例えば、大当り遊技状態）に制御可能な遊技機であって、可変表示に関する情報を保留記憶として記憶する記憶手段（例えば、ＲＡＭ１０２の所定領域）と、保留記憶に対応する保留表示を表示可能な保留表示手段（例えば、演出制御用ＣＰＵ１２０における、ステップ４０ＩＷＳ０１７を行う部分）と、実行中の可変表示に対応する対応表示（例えば、アクティブ表示）を表示可能な特定表示手段（例えば、演出制御用ＣＰＵ１２０における、ステップ４０ＩＷＳ０１６Ａを行う部分）と、有利状態に制御するか否かを決定する決定手段（例えば、遊技制御用マイクロコンピュータ１００における、ステップＳ１１０を行う部分）と、決定手段による決定よりも前に有利状態に制御するか否かを判定する判定手段（例えば、遊技制御用マイクロコンピュータ１００における、ステップＳ１０１を行う部分）と、判定手段による判定結果にもとづいて保留表示の表示態様（例えば、保留表示の色調）を変化させる保留変化演出を実行可能な保留変化演出実行手段（例えば、演出制御用ＣＰＵ１２０における、ステップ４０ＩＷＳ２１０を行う部分）と、保留変化演出が実行されるよりも前に保留変化演出の実行を示唆する示唆演出（例えば、キャラクタＡ〜Ｃのアクティブ表示をパンチ表示する演出）を実行可能な示唆演出実行手段（例えば、演出制御用ＣＰＵ１２０における、ステップ４０ＩＷＳ２０８を行う部分）とを備え、示唆演出実行手段は、複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様の対応表示（例えば、キャラクタＡ〜Ｃのアクティブ表示）を用いて示唆演出を実行可能であり、一の保留表示に対する示唆演出の実行回数にもとづいて異なる割合にて複数種類の表示態様のうちいずれかの表示態様を選択し、選択した表示態様の対応表示を用いて示唆演出を実行可能である（例えば、演出制御用ＣＰＵ１２０は、図８−２０（Ｃ）に示す変化キャラクタ決定抽選テーブルを用いることにより、変化回数にもとづいて異なる割合にて変化キャラクタを決定し、決定したキャラクタのアクティブ表示を表示する）ことを特徴とする。そのような構成によれば、興趣を向上させることができる。