(57)【要約】【課題】ガレート型カテキン類単独よりも顕著に優れたヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有し、かつ、ガレート型カテキン類単独より呈味性に優れ、安全性にも優れているヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、並びに該ヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含有する食品及び化粧品を提供すること。【解決手段】ガレート型カテキン類と、水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンとを有効成分として含有するヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、及び該ヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含有する食品又は化粧品。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガレート型カテキン類と、水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンとを有効成分として含有するヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物。
【請求項２】
前記ガレート型カテキン類がコラーゲンと複合体を形成している請求項１に記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物。
【請求項３】
ガレート型カテキン類、水溶性大豆食物繊維及びコラーゲンを含有する請求項１又は２に記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物。
【請求項４】
請求項１〜３いずれかに記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含有する食品又は化粧品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒアルロン酸は生体構成成分の一つであり、生体内細胞外マトリクスに存在するグリコサミノグリカンの一種である。生体内においてヒアルロン酸は皮膚の保水機能や関節における潤滑、緩衝作用などに関与している。生体中のヒアルロン酸量は加齢とともに減少し、肌の張りの減少やみずみずしさの低下などの症状としてあらわれることが報告されている（非特許文献１）。また、ヒアルロン酸は分子量によって作用が異なり、高分子量のものは保水、潤滑、緩衝的作用を示す一方、分子量２０ｋＤａ以下に分解されたヒアルロン酸は炎症作用を引き起こすことが報告されている（非特許文献２）。
【０００３】
前記ヒアルロン酸を加水分解する酵素としては、ヒアルロニダーゼが知られている。このヒアルロニダーゼは、動物の睾丸や蛇毒、細菌等に存在する酵素であり、動物の結合組織に広く分布していることが報告されている（非特許文献３）。
したがって、肌のみずみずしさを保つ一つの方法として前記ヒアルロニダーゼ活性を阻害してヒアルロン酸の分解を防ぐ方法が考えられる。
【０００４】
緑茶に多く含まれるカテキン類には、コレステロール上昇抑制作用（特許文献１）、アミラーゼ活性阻害作用（特許文献２）などの生理活性に加えて、ヒアルロニダーゼ阻害効果があることも知られている（特許文献３）。また、ガラクツロン酸の重合物であるペクチンもヒアルロニダーゼ活性阻害反応があることが報告されている（非特許文献４）。しかし、ペクチンと同じくガラクツロン酸が主な構成成分となっている水溶性大豆食物繊維については、ヒアルロニダーゼの阻害効果についての報告はない。
【０００５】
一方、ポリフェノールと蛋白質との２成分を含有する組成物は、新しい機能性食品素材として期待されている。また、ポリフェノールと蛋白質は混合すると複合体を形成することが知られており、この複合体がポリフェノールと蛋白質の両方の機能を兼ね備える、又は相乗効果を示すことが期待されている。例えば、ポリフェノールと蛋白質との複合体を有効成分とする細胞接着抑制剤及び免疫寛容剤（特許文献４）、ポリフェノールと乳蛋白質の複合体を有効成分とする生活習慣病改善剤（特許文献５）、ポリフェノールと水溶性大豆多糖類からなる糖尿病予防、改善又は治療用組成物（特許文献６）などが報告されている。また、本件出願人も、ガレート型カテキン、コラーゲンペプチド、水溶性大豆多糖類からなる飲料（特許文献７）なども報告している。しかし、いずれの報告でもヒアルロニダーゼ活性への言及はなされていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第１６２０９４３号公報
【特許文献２】特許第３０１８０１３号公報
【特許文献３】特許第３２４２９９７号公報
【特許文献４】特開２００２−２５５８１１号公報
【特許文献５】特開２００７−８９２０号公報
【特許文献６】特開２００６−０５２１９１号公報
【特許文献７】特願２０１１‐１３５５６５号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ａｎｎ  Ｒｈｅｕｍ Ｄｉｓ． １９９５ Ｍａｙ；５４(５)：４２９−３２
【非特許文献２】Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．２００６ Ａｕｇ；１６(８)：６９３‐７０１
【非特許文献３】Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  （１９９５），４：１６６６‐１６６９
【非特許文献４】Ｂｉｏｃｈｉｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ Ａｃｔａ．１９９２  Ｎｏｖ  １７；１１３７(３)：２７４‐８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、ガレート型カテキン類単独よりも顕著に優れたヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有し、かつ、ガレート型カテキン類単独より呈味性に優れ、安全性にも優れているヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、並びに該ヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含有する食品及び化粧品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、ヒアルロニダーゼの活性化を阻害し、かつ人体に対して有害な副作用を有さない酵素阻害作用を有する組成物の開発を試みるため、化学合成品でなく、天然物の中から目的とする機能及び性質を有する物質を検索すべく鋭意研究を重ねた結果、驚くべきことに、ガレート型カテキン類−コラーゲン複合体組成物、又は、ガレート型カテキン類とコラーゲン及び水溶性大豆食物繊維の混合組成物中に高いヒアルロニダーゼ阻害活性が存在することを見出し、本発明を完成させた。
【００１０】
すなわち本発明の要旨は、
〔１〕ガレート型カテキン類と、水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンとを有効成分として含有するヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、
〔２〕前記ガレート型カテキン類がコラーゲンと複合体を形成している前記〔１〕に記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、
〔３〕ガレート型カテキン類、水溶性大豆食物繊維及びコラーゲンを含有する前記〔１〕又は〔２〕に記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物、
〔４〕前記〔１〕〜〔３〕いずれかに記載のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含有する食品又は化粧品
である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、ガレート型カテキン類よりも優れたヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有し、かつ安全性に優れていることから、新しいヒアルロニダーゼ活性阻害剤として有用である。さらに、ガレート型カテキン類の含有量がより低濃度で効果を発揮することから、ガレート型カテキン類単独で期待される効果を、より、少ないガレート型カテキン類の添加量で達成することが可能となり、渋味の原因となるガレート型カテキン類の添加量を抑えた、より呈味性が向上した製品や、同程度のガレート型カテキン類含有量の場合はガレート型カテキン類単独より効果の高い製品を提供することが可能である。加えて、ヒアルロン酸の分解を抑え、ヒアルロン酸量を維持することによる保湿効果だけでなく、低分子ヒアルロン酸の生成を抑制することによる抗炎症効果や抗アレルギー効果、肌荒れ改善効果などが期待できる。さらには、前記特許文献７にも示される用に、ガレート型カテキン類、コラーゲンペプチド、水溶性大豆多糖類からなる組成物は非常に分散性の良い組成物であることから、クリーム、乳液、ヘアー製品などの化粧品に混合された場合も製品の物性を損なわず、且つ、含有するヒアルロン酸の分解を防ぐ製品を提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施例１において行った、エピカテキンガレート（「ＥＣｇ」）、コラーゲン（「Ｇｅｌａｔｉｎ」）、水溶性大豆食物繊維（「大豆食物繊維」）の組み合わせを変化させた場合のヒアルロニダーゼ活性阻害率の違いの結果を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例２において行った、エピガロカテキンガレート（「ＥＧＣｇ」）、コラーゲン（「Ｇｅｌａｔｉｎ」）、水溶性大豆食物繊維（「大豆食物繊維」）の組み合わせを変化させた場合のヒアルロニダーゼ活性阻害率の違いの結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１４】
本発明において、「ヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物」とは、炎症惹起作用がある低分子型ヒアルロン酸産生を促すヒアルロン酸分解酵素の作用を阻害する組成物をいう。このヒアルロニダーゼ活性阻害作用は、具体的には、後述の実施例に記載の方法により測定し、公知の阻害剤であるカテキン類の作用と対比することで確認することができる。また、前記のように、ヒアルロニダーゼを阻害することで炎症反応を抑制できることは公知の事実である。
【００１５】
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、ガレート型カテキン類と、水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンとを有効成分として含有することを特徴とする。
【００１６】
前記の特徴を有する本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物では、ガレート型カテキン類のヒアルロニダーゼ阻害作用が、水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンと併用することで、大幅に向上するという効果が奏される。
この効果のメカニズムについての詳細はまだ不明ではあるが、ガレート型カテキン類が水溶性大豆食物繊維又はコラーゲンと複合体を形成することで、ガレート型カテキン類を超えるヒアルロニダーゼ活性阻害作用が発揮されると考えられる。
また、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、ガレート型カテキン類単独の場合よりガレート型カテキン類特有の苦味が抑制されるために呈味性に優れ、水溶性大豆食物繊維、コラーゲンといった食経験のある成分を混合している点で安全性に優れているという効果が奏される。
【００１７】
中でも、ガレート型カテキン類、コラーゲン及び水溶性大豆多糖類を有効成分として含有するヒアルロニダーゼ活性阻害組成物は、ガレート型カテキン類特有の苦味が顕著に抑制されるため、食品として使用した場合、ガレート型カテキン類単独と比べ呈味性が大幅に向上するという効果が奏される。
【００１８】
カテキン類とは、緑茶、紅茶あるいはウーロン茶などの茶に多く含まれているポリフェノールの一種であり、主にエピカテキン（ＥＣ）、エピカテキンガレート（ＥＣｇ）、エピガロカテキン（ＥＧＣ）、エピガロカテキンガレート（ＥＧＣｇ）、カテキンガレート（Ｃｇ）、ガロカテキンガレート（ＧＣｇ）カテキン（Ｃ）、ガロカテキン（ＧＣ）などのフラバン−３−オール類の総称であるが、本発明において「ガレート型カテキン類」とは、分子内にガロイル基を有するカテキン類であり、具体的には、ＥＣｇ、ＥＧＣｇ、Ｃｇ、ＧＣｇなどを指す。これらは、精製品の他、粗製品でも良く、これらを含有する天然物もしくはその加工品でも良い。たとえば、茶葉などより抽出した茶抽出物やサンフェノンＥＧＣｇ（太陽化学株式会社製）や、テアビゴ（ＤＳＭニュートリションジャパン株式会社製）などが挙げられる。
【００１９】
本発明において「コラーゲン」とは、分子量３０万程度のゼラチンから平均分子量４，０００以上のコラーゲンペプチドまでが含まれる。具体的には、非水溶性の固体状コラーゲンを加熱・変性させて得られるものがゼラチンであり、該ゼラチンを加水分解して得られるのがコラーゲンペプチドである。当該原料となるコラーゲンの由来は特に限定されず、豚、牛、鶏、魚など多様な動物から抽出されたものを使用できる。
【００２０】
本発明に用いられるコラーゲンの平均分子量は、４，０００以上である。好ましくは５，０００以上であり、より好ましくは７，０００以上、さらに好ましくは１０，０００以上である。４，０００より少ない場合、食品として用いる場合、苦渋味のマスキングの効果が不十分となり、さらにコラーゲンの臭いや不快味が強く、嗜好性に劣るものとなってしまう。尚、前記分子量に関する情報は、粘度測定やＨＰＬＣ及びゲルろ過法等の定量方法によって得られ、すでに公知の手法を使用することが可能である。ここで平均分子量とは重量平均分子量をいう。
【００２１】
本発明において「水溶性大豆食物繊維」とは、大豆多糖類とも呼ばれ、大豆タンパク製造の際に生じる不溶性食物繊維（オカラ）から、弱酸性下で抽出、精製、殺菌、乾燥の工程を経て調製される水溶性の多糖類である。当該水溶性大豆食物繊維は、ガラクトース、アラビノース、ガラクツロン酸、ラムノース、キシロース、フコース、グルコースなどの糖から構成され、ラムノガラクツロン酸鎖にガラクタンとアラビナンが結合した構造が推定されている。このような水溶性大豆食物繊維は、例えば、「ＳＭ−１２００」（三栄源エフ・エフ・アイ株式会社製）、「ソヤファイブ−Ｓ」シリーズ（不二製油株式会社製）として市販されている。
【００２２】
また、前記ガレート型カテキン類は前記コラーゲンと混合する場合、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物中では複合体を形成している。複合体の形成は、前記ガレート型カテキン類とコラーゲンとを水媒体中で混合し、得られる混合液が白濁状態となることで確認することができる。
また、前記複合体は、ガレート型カテキン類、水溶性大豆食物繊維及びコラーゲンの３成分を混合した場合にも形成される。
以上のようにして得られる白濁状の分散液を例えば、凍結乾燥やスプレードライなど公知の乾燥法によって、水分を除去して乾燥粉末の形態にしてもよい。
本発明では、前記の分散液又は乾燥粉末をいずれもヒアルロニダーゼ活性阻害剤の有効成分として使用することができる。
【００２３】
また、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物が分散液の状態である場合、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物中におけるガレート型カテキン類の含有量は、ヒアルロニダーゼ活性阻害作用が十分に発揮する観点から、０．０１重量％以上であることが好ましい。
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物におけるコラーゲンの含有量は、カテキン類と複合体を形成させる観点から、０．０２重量％以上であることが好ましい。
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物における水溶性大豆多糖類の含有量は、複合体の分散性の観点から、０．０１重量％以上であることが好ましい。
【００２４】
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を用いて食品、化粧品を調製する場合、本発明の効果が損なわれない範囲内で食品、化粧品に通常用いられる成分を適宜任意に配合することができる。
例えば、食品では、前記ガレート型カテキン類又はガレート型カテキン類−コラーゲン複合体から選ばれる一つの化合物と水溶性大豆食物繊維からなる組成物、又はガレート型カテキン類−コラーゲン複合体のみから構成されていてもよいが、所望により、澱粉質、蛋白質、糖質、果汁、野菜汁、豆乳、乳製品、茶類、コーヒー、アルコール類、酸味料、炭酸ガス、香料、着色料、食物繊維、ビタミン類、ミネラル類、アミノ酸、油脂、乳化剤、高甘味度甘味料、安定剤等のような食品に通常配合される原料又は素材と組み合わせて配合してもよい。さらに、散剤、錠剤、丸剤、カプセル剤、細粒剤、顆粒剤等の固形製剤、水剤、懸濁剤、乳剤等の液剤、ゲル剤等それぞれの剤形に応じ、適当な賦形剤、溶媒、希釈剤等と組み合わせた任意成分を含有してもよい。また、錠剤、丸剤、顆粒剤、顆粒を含有するカプセル剤の顆粒は、必要により、ショ糖等の糖類、マルチトール等の糖アルコールで糖衣を施したり、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース等でコーティングを施したりすることもできる。また、胃溶性又は腸溶性物質のフィルムで被覆してもよい。
前記食品としては、例えば、飲料、アルコール飲料、ゼリー、菓子等、どのような形態のものでもよい。菓子類としては、その容量等から保存や携帯に優れた、ハードキャンディ、ソフトキャンディ、グミキャンディ、タブレット等が挙げられるが、特に限定はない。また、食品には、機能性食品、健康食品、健康志向食品等も含まれる。
【００２５】
また、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物を含む化粧品としては、クリーム、ローション、溶液、エアゾル、石鹸、シャンプー、リンス、洗顔クリーム等のスキンケア用品を例示できる。
【００２６】
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物の使用量については、所望の効果が得られるような量であれば特に制限されず、通常その態様、使用者の年齢、性別、体質その他の条件、疾患の種類並びにその程度等に応じて適宜選択される。例えば、食品として摂取する場合、前記ガレート型カテキン類含有組成物の固形分値で、１日当たり約０．５〜１０ｇ程度とするのがよく、これを１日に１〜４回に分けて摂取すればよい。また、化粧品などに配合する場合は、最終濃度が１０ｐｐｍ以上となるように添加すればよい。
【００２７】
次に、本発明を実施例に基づいて詳細に説明するが、本発明はかかる実施例にのみ限定されるものではない。
【実施例】
【００２８】
（ヒアルロニダーゼ活性阻害能の測定）
なお、ヒアルロニダーゼ活性阻害能の測定は常法に基づき次の方法で行った。ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物５０μＬに酵素（ｆｒｏｍ  Ｂｏｖｉｎｅ  ｔｅｓｔｉｓ，ＳＩＧＭＡ社製）溶液１００μＬ(２ｍｇ／ｍＬ緩衝液）を加え、３７℃で２０分間放置する。次に、酵素活性化剤（商品名：ｃｏｍｐｏｕｎｄ４８／８０、ＳＩＧＭＡ社製）溶液（０．１ｍｇ／ｍＬ緩衝液）１００μＬを加え、３７℃で２０分間放置した後、基質であるヒアルロン酸（ｆｒｏｍ  ｒｏｏｓｔｅｒ  ｃｏｍｂ，ＷＡＫＯ社製）溶液（０．８ｍｇ／ｍＬ緩衝液）２５０μＬを入れ３７℃で４０分間放置した。０．４ＮＮａＯＨ  １００μＬを加えて反応を停止させた後、０．８Ｍ四ホウ酸カリウム溶液１００μＬを加え、沸水中で３分間加熱した。室温まで冷却後、１％ｐ−ジメチルアミノベンズアルデヒド酢酸溶液３ｍＬを加え、３７℃で２０分間放置した後、得られる阻害剤溶液の５８５ｎｍにおける吸光度を測定し、ヒアルロニダーゼ活性阻害能を求めた。阻害活性は次の式から求められる阻害率で表した。また、緩衝液には０．１Ｍ酢酸緩衝液（ｐＨ４．０）を用いた。
【００２９】
阻害率（％）＝［（Ａ−Ｂ）−（Ｃ−Ｄ）］／（Ａ−Ｂ）×１００
Ａ：対照溶液（阻害剤を添加しない場合の溶液）の５８５ｎｍにおける吸光度
Ｂ：対照溶液ｂｌａｎｋ（酵素を添加しない対照溶液）の５８５ｎｍにおける吸光度
Ｃ：阻害剤溶液の５８５ｎｍにおける吸光度
Ｄ：阻害剤溶液ｂｌａｎｋ（酵素溶液を添加しない場合の阻害剤溶液）の５８５ｎｍにおける吸光度
【００３０】
（実施例１）
ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物として、
０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート（ＷＡＫＯ社製）及び０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維の混合物（試作例１）、
０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート及び１％（ｗ／ｖ）ゼラチン（新田ゼラチン社製）の複合体（試作例２）、
０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート、１％（ｗ／ｖ）ゼラチン及び０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維の混合物（試作例３）を作製した。残部は水とした。
比較例として、０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート、
０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維、
１％（ｗ／ｖ）ゼラチン、
０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維及び１％（ｗ／ｖ）ゼラチンの混合物を作製した。残部は水とした。
得られた試料をそれぞれ水で５倍希釈したもののヒアルロニダーゼ活性阻害能を求めた。これらの結果を図１に示す。
【００３１】
図１から明らかなように、試作例１〜３の組成物中に、比較例のガレート型カテキン単独，又は水溶性大豆食物繊維単独より強いヒアルロニダーゼ活性阻害能が確かめられた。
【００３２】
（実施例２）
ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物として、
０．２％（ｗ／ｖ）エピガロカテキンガレート（ＷＡＫＯ社製）及び０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維の混合物（試作例４）、
０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート及び１％（ｗ／ｖ）ゼラチン（新田ゼラチン社製）の複合体（試作例５）、
０．２％（ｗ／ｖ）エピカテキンガレート、１％（ｗ／ｖ）ゼラチン及び０．４％（ｗ／ｖ）水溶性大豆食物繊維混合物（試作例６）を作製した。残部は水とした。
また、比較例として、０．２％（ｗ／ｖ）エピガロカテキンガレートを使用した。残部は水とした。
得られた試料をそれぞれ水で５倍希釈したもののヒアルロニダーゼ活性阻害能を求めた。結果を図２に示す。
【００３３】
図２から明らかなように、試作例４〜６の組成物中にも比較例であるエピガロカテキンガレート単独より強いヒアルロニダーゼ活性阻害能が認められた。
【００３４】
以上のように、実施例１、２の結果から本発明組成物の強いヒアルロニダーゼ活性阻害能が確かめられた。
【００３５】
（実施例３：ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する飲料の作製）
濃縮白桃果汁５ｇ、果糖ブドウ糖液糖１０ｇ、クエン酸０．１ｇ、ビタミンＣ  ０．０５ｇ、ピーチ香料０．１ｇ、水溶性大豆食物繊維（商品名：ＳＭ−１２００、三栄源エフ・エフ・アイ株式会社製）０．３ｇ、ＥＧＣｇ（商品名：サンフェノンＥＧＣｇ、太陽化学株式会社製）０．１５ｇ、ヒアルロン酸（日本新薬社製）０．３ｇに水を加えて溶かし、全量８０ｇとし、ゼラチン（商品名：ＡＰＨ−２５０、新田ゼラチン株式会社製）の５重量％水溶液を２０ｇ加えて混合し、６５℃で１０分間加熱後、容器に充填し、ｐＨ３．７のピーチ果汁飲料１００ｇを作製した。得られた飲料は、凝集や沈殿を起こさず、苦渋味や不快味も呈しない、且つ、添加したヒアルロン酸の分解も認められない、ヒアルロン酸を効果的に摂取できる嗜好性の高い飲料であった。
【００３６】
（実施例４：ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する化粧品原料の作製）
ＥＧＣｇ（商品名：テアビゴ、ＤＳＭニュートリションジャパン株式会社製）０．２重量部、水溶性大豆多糖類（商品名：ソヤファイブ−Ｓ、不二製油株式会社製）０．４重量部、コラーゲン（商品名：コラーゲンＰ、新田ゼラチン株式会社製）９９．７重量部を混合し、凍結乾燥の工程を経て、ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する化粧品原料を得た。
【００３７】
（実施例５：ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物を含有する化粧品）
テトラオレイン酸ポリオキシエチレンソルビット１重量部、ポリオキシエチレンステアリルエーテル０．５重量部、親油型モノステアリン酸グリセリン１重量部、ピルビン酸０．５重量部、ステアリルアルコール０．５重量部、アボガド油１重量部、実施例４で得たヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物０．３重量部を混合し、常法に従って溶解させ、これに、乳酸ナトリウム１重量部、プロピレングリコール５重量部、カルボキシビニルポリマー０．１重量部、ヒアルロン酸ナトリウム０．３重量部、ごく少量の香料及び精製水８８．８重量部を加え、ホモゲナイザーにかけて乳化して、乳液を得た。本乳液は、ヒアルロニダーゼ活性阻害作用を有する組成物を含有することから、添加したヒアルロン酸の低分子化を防ぎ、炎症反応を抑えた保湿効果の高い化粧品として有効に利用できる。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
以上のように、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、ガレート型カテキン類の含有量がガレート型カテキン類単独で使用した場合より低濃度でヒアルロニダーゼ活性阻害効果を発揮することから、ガレート型カテキン類単独で期待される効果をより少ないガレート型カテキン類の添加量で達成することが可能となり、渋みの原因となるガレート型カテキン類の添加量を抑えたより呈味性が向上した製品や、同程度ガレート型カテキン類の含有量の場合はより効果の高い製品を提供することが可能である。
本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、日常相当量飲用されている茶から抽出される天然物や、そのほか、日常相当量摂取されている天然物を主成分とするため、人体に対する副作用の心配がない。しかも、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、低濃度の添加でヒアルロニダーゼの活性化を著しく阻害する。
したがって、本発明のヒアルロニダーゼ活性阻害剤組成物は、食品中に添加して摂取したり、化粧品に添加して皮膚などに直接塗布することで、特に皮膚におけるヒアルロン酸量を維持することによる保湿効果だけでなく、低分子ヒアルロン酸の生成を抑制することによる抗炎症効果や抗アレルギー効果、肌荒れ改善効果などが期待できる。さらには、クリーム，乳液，口紅，ヘアー製品などの化粧品にはヒアルロン酸が含有されることが知られているが、このヒアルロン酸の分解を防ぐことも期待される。
【図１】
2014009198.tif 000002
【図２】
2014009198.tif 000003