(57)【要約】【課題】画像濃度の制御目標値の設定にかかわらず、ライン画像の周囲における転写チリの発生を抑える。【解決手段】対ライン付着量調整処理にて、互いに異なる現像ポテンシャルで複数のテストベタトナー像及びテストライントナー像の組み合わせを作像するテスト作像処理と、複数のテストベタトナー像におけるそれぞれの対ベタ付着量に基づいて、高画像濃度のベタトナー像の対ベタ付着量をベタ予測値として予測する第１予測処理と、複数のテストライントナー像におけるそれぞれの対ライン付着量に基づいて、高画像濃度のライントナー像の対ライン付着量をライン予測値として予測する第２予測処理と、第１予測値及び第２予測値に基づいてレーザーパワーを調整する調整処理とを実施するように、エンジン制御部１３を構成した。【選択図】図２
2014164188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潜像担持体、前記潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段、及び前記潜像担持体上の潜像を現像してトナー像を得る現像手段を有する作像手段と、前記潜像担持体上のトナー像を直接あるいは中間転写体を介して記録部材に転写する転写手段と、前記作像手段によって作像されたトナー像のトナー付着量を検知する付着量検知手段と、
前記作像手段によって作像されたテストベタトナー像のトナー付着量である対ベタ付着量の検知結果と、前記作像手段によって作像されたテストライントナー像のトナー付着量である対ライン付着量の検知結果とに基づいて、所望の対ライン付着量が得られるように前記作像手段の作像条件を調整するための対ライン付着量調整処理を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、
前記対ライン付着量調整処理にて、互いに異なる複数の作像条件でそれぞれ前記テストベタトナー像及び前記テストライントナー像を作像するテスト作像処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストベタトナー像におけるそれぞれの前記対ベタ付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するベタトナー像の前記対ベタ付着量をベタ予測値として予測する第１予測処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストライントナー像におけるそれぞれの前記対ライン付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するライントナー像の前記対ライン付着量をライン予測値として予測する第２予測処理と、前記第１予測値及び前記第２予測値に基づいて作像条件を調整する調整処理とを実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
前記テスト作像処理にて、前記テストライントナー像として、主走査方向と副走査方向とからそれぞれ傾けた斜めの姿勢の斜めライントナー像を作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置において、
前記テスト作像処理にて、互いに傾斜角度の異なる複数の前記斜めライントナー像を作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置において、
前記テスト作像処理にて、複数の前記斜めライントナー像のうち、少なくとも１つとして、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けたものを作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４の画像形成装置において、
前記テスト作像処理にて、少なくとも、各作像条件のもとで、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けた前記斜めライントナー像と、主走査方向に対して４５［°］以下の角度で傾けた前記斜めライントナー像とを作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５の画像形成装置において、
前記テスト作像処理にて、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けた前記斜めライントナー像と、主走査方向に対して４５［°］以下の角度で傾けた前記斜めライントナー像とを、主走査方向に対して４５［°］傾いた仮想線を基準にして線対称の姿勢にして作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至６の何れかの画像形成装置において、
前記潜像担持体として感光体を用い、
前記潜像書込手段として露光によって潜像を書き込むものを用い、
且つ、前記調整処理にて、作像条件として、前記潜像担持体に対する１ドットあたりの露光量を調整するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７の画像形成装置において、
前記対ライン付着量調整処理による前記露光量の調整を、画像のベタ部の潜像における全域のうち、エッジから所定距離内にある画素に対しも実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１乃至８の何れかの画像形成装置において、
前記潜像担持体として感光体を用い、
前記潜像書込手段として露光によって潜像を書き込むものを用い、
且つ、短手方向に複数並ぶ１ドットラインからなる１ドットラインパターン像を作像し、前記１ドットラインパターン像のトナー付着量の検知結果に基づいて、１ドットラインパターン像の潜像を書き込むための専用の露光量を決定する１ドットライン露光量決定処理と、画像情報に基づいて前記潜像書込手段によって前記感光体に潜像を書き込む際に、１ドットラインの潜像を書き込むときだけ、前記専用の露光量で書き込む処理とを実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項９の画像形成装置において、
前記１ドットライン露光量決定処理にて、前記付着量検知手段からの出力を積分して前記１ドットラインパターン像のトナー付着量を求めるように、前記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベタトナー像のトナー付着量とライントナー像のトナー付着量とに基づいてライントナー像で所望のトナー付着量が得られるように作像手段の作像条件を調整する画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、電子写真方式の画像形成装置において、潜像担持体に形成された潜像のエッジ部の電界が中央部よりも強くなるエッジ効果が生じることが知られている。幅の狭いライン画像では、エッジ効果がその全体に及ぶことから、通常の画像に比べてトナー付着量が多くなって、潜像担持体から転写体に転写される際に周囲の非画像部にトナーを飛散させる転写チリを引き起こし易くなるのである。
【０００３】
そこで、特許文献１に記載の画像形成装置では、現像ローラと感光体との線速比などの作像条件を次のようにして補正することで、ライントナー像で所望のトナー付着量が得られるようにしている。即ち、テストベタトナー像及びテストライントナー像を形成し、それらのトナー付着量を光学センサーによって検知する。そして、テストライントナー像のトナー付着量に対するテストベタトナー像のトナー付着量の比であるラインベタ比に基づいて、ライントナー像で所望のトナー付着量が得られる作像条件を解析し、そのエッカに基づいて作像条件を調整する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、この画像形成装置においては、形成するトナー像の画像濃度の制御目標値が比較的高く設定されていると、作像条件が適切に調整されなくなって、転写チリを引き起こしてしまうおそれがあった。具体的には、図３２は、Ｋ（黒）トナー像のＫトナー付着量と、正反射型フォトセンサーからの出力電圧との関係を示すグラフである。Ｋトナー像に対するＫトナー付着量については、検知対象の表面での正反射光を受光する正反射型フォトセンサーによって検知するのが一般的である。Ｋトナー付着量が多くなるほど、Ｋトナー像の表面上での反射光量が減少するので、図示のように、正反射型フォトセンサーからの出力電圧が低下する。Ｋトナー付着量が中程度である場合には、グラフの傾きが十分にあって出力電圧とＫトナー付着量との関係が線形特性になる。このため、例えば、Ｋベタトナー像のＫトナー付着量（ｍ１）と、これよりも若干多めのＫライントナー像のＫトナー付着量（ｍ２）とをそれぞれ出力電圧に基づいて正確に検知することができる。これに対し、画像濃度の制御目標値が比較的高く設定されていることでＫトナー像のＫトナー付着量が比較的多くなっている場合には、傾きが殆どなくて線形特性が得られていないグラフ箇所を用いなければならない。すると、図示のように、Ｋライントナー像のＫトナー付着量（ｍ４）は、Ｋベタトナー像のＫトナー付着量（ｍ３）よりも多いにもかかわらず、何れも出力電圧がＶ１になることから、それらトナー付着量が同じ値であると誤検知されてしまう。これにより、Ｋライントナー像を形成する際の作像条件がＫベタトナー像を形成する際の作像条件と同じに設定されることから、Ｋライントナー像のＫトナー付着量が過剰になって転写チリを引き起こしてしまうことがある。
【０００５】
トナーとしては、Ｋトナーの他に、Ｙ（イエロー）トナー、Ｍ（マゼンタ）トナー、Ｃ（シアン）トナーなどがある。以下、それら３色のトナーを総称してカラートナーという。図３３は、カラートナー像のカラートナー付着量と、反射型フォトセンサーからの出力電圧との関係を示すグラフである。カラートナー像に対するカラートナー付着量については、検知対象の表面での拡散反射光を受光する拡散反射型フォトセンサーによって検知するのが一般的である。カラートナー付着量が多くなるほど、カラートナー像の表面上での拡散反射光が増加するので、図示のように、拡散反射型フォトセンサーからの出力電圧が上昇する。カラートナー付着量が中程度である場合には、グラフの傾きが十分にあって出力電圧とカラートナー付着量との関係が線形特性になる。このため、例えば、カラーベタトナー像のカラートナー付着量（ｍ１）と、これよりも若干多めのカラーライントナー像のカラートナー付着量（ｍ２）とをそれぞれ出力電圧に基づいて正確に検知することができる。これに対し、画像濃度の制御目標値が比較的高く設定されていることでカラートナー像のトナー付着量が比較的高くなっている場合には、傾きが殆どなくて線形特性が得られていないグラフ箇所を用いなければならない。すると、図示のように、カラーライントナー像のカラートナー付着量（ｍ４）は、カラーベタトナー像のカラートナー付着量（ｍ３）よりも多いにもかかわらず、何れも出力電圧がＶ３になることから、それらトナー付着量が同じ値であると誤検知されてしまう。これにより、カラーライントナー像を形成する際の作像条件がカラーベタトナー像を形成する際の作像条件と同じに設定されることから、カラーライントナー像のカラートナー付着量が過剰になって転写チリを引き起こしてしまうことがある。
【０００６】
以上のように、Ｋトナー及びカラートナーの何れを用いる場合においても、画像濃度の制御目標値が比較的高く設定されていると、ライン画像の周囲に転写チリを引き起こしてしまうおそれがある。
【０００７】
なお、特許文献１に記載の画像形成装置では、感光体上に形成したベタトナー像やライントナー像を中間転写ベルトに転写して、それらトナー像のトナー付着量をフォトセンサーによってベルト上で検知する構成になっている。かかる構成に限らず、感光体上に形成したトナー像を感光体から記録シートに直接転写し、且つ感光体上に形成したベタトナー像やライントナー像のトナー付着量を感光体上で検知する構成においても、同様の問題が生じ得る。
【０００８】
本発明は、以上の背景に鑑みてなされたものであり、画像濃度の制御目標値の設定にかかわらず、ライン画像の周囲における転写チリの発生を抑えることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明は、潜像担持体、前記潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段、及び前記潜像担持体上の潜像を現像してトナー像を得る現像手段を有する作像手段と、前記潜像担持体上のトナー像を直接あるいは中間転写体を介して記録部材に転写する転写手段と、前記作像手段によって作像されたトナー像のトナー付着量を検知する付着量検知手段と、前記作像手段によって作像されたテストベタトナー像のトナー付着量である対ベタ付着量の検知結果と、前記作像手段によって作像されたテストライントナー像のトナー付着量である対ライン付着量の検知結果とに基づいて、所望の対ライン付着量が得られるように前記作像手段の作像条件を調整するための対ライン付着量調整処理を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、前記対ライン付着量調整処理にて、互いに異なる複数の作像条件でそれぞれ前記テストベタトナー像及び前記テストライントナー像を作像するテスト作像処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストベタトナー像におけるそれぞれの前記対ベタ付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するベタトナー像の前記対ベタ付着量をベタ予測値として予測する第１予測処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストライントナー像におけるそれぞれの前記対ライン付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するライントナー像の前記対ライン付着量をライン予測値として予測する第２予測処理と、前記第１予測値及び前記第２予測値に基づいて作像条件を調整する調整処理とを実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明においては、テスト作像処理で作像した複数のテストベタトナー像のトナー付着量に基づいて、低付着量から中程度の付着量までの領域における付着量検知手段の出力とトナー付着量との関係の線形特性グラフを把握する。また、第１予測処理にて、その線形特性グラフを高付着量の領域まで延長するなどの処理を行うことで、高付着量の領域における同出力とトナー付着量との関係を予測する。これにより、トナー付着量を比較的多くする作像条件でテストベタトナー像が形成されたとしても、そのテストベタトナー像のトナー付着量を第１予測値として正確に予測することが可能である。また、テストライントナー像についても、テストベタトナー像と同様にして、トナー付着量を比較的多くする作像条件で形成されたテストライントナー像のトナー付着量を第２予測値として正確に予測することが可能である。これらの結果、ライントナー像のトナー付着量を所望の値にする作像条件を適切に求めることで、画像濃度の制御目標値の設定にかかわらず、ライン画像の周囲における転写チリの発生を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタの電気回路の一部を示すブロック図。
【図３】テスト作像処理で形成される各種のテストトナー像を示す模式図。
【図４】プロセスコントロール処理で構築される近似直線の一例を示すグラフ。
【図５】第２予測処理で構築される近似曲線の一例を示すグラフ。
【図６】ラインベタ比と現像ポテンシャルとの関係を示すグラフ。
【図７】頁の画素マトリクスの一部を示す模式図。
【図８】頁の画素マトリクスの第２例を示す模式図。
【図９】画像のベタ部のエッジ周辺における各画素の状態と、電界強度との関係の第１例を説明するための模式図。
【図１０】画像のベタ部のエッジ周辺における各画素の状態と、電界強度との関係の第２例を説明するための模式図。
【図１１】第１実験における横ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を示すグラフ。
【図１２】第２実験における縦ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を示すグラフ。
【図１３】第３実験における傾斜ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を示すグラフ。
【図１４】テスト作像処理で作像される４つのベタ像と４つのライン像とを示す模式図。
【図１５】第１具体例に係るプリンタにおいて、テスト作像処理で作像される４つのベタ像と８つのライン像とを示す模式図。
【図１６】傾斜させた姿勢の１ドットライン像の第１例を示す模式図。
【図１７】傾斜させた姿勢の１ドットライン像の第２例を示す模式図。
【図１８】傾斜させた姿勢の２ドットライン像の第１例を示す模式図。
【図１９】傾斜させた姿勢の２ドットライン像の第２例を示す模式図。
【図２０】ラインパターン像を示す模式図。
【図２１】第２具体例に係るプリンタにおいて、テスト作像処理で作像される４つのベタ像と８つのライン像とを示す模式図。
【図２２】１ドット幅条件決定処理にて感光体上に作像されるラインパターン像の第１例を示す模式図。
【図２３】１ドット幅条件決定処理にて感光体１１０上に作像されるラインパターン像の第２例を示す模式図。
【図２４】１ドット幅条件決定処理における各処理フローを示すフローチャート。
【図２５】センサー出力の積分値とライン像との関係を説明するための模式図。
【図２６】頁の画素マトリクスを説明するための模式図。
【図２７】判定マトリクスを説明するための模式図。
【図２８】１ドットライン露光量決定処理の処理フローを示すフローチャート。
【図２９】判定マトリクスの第１例を示す模式図。
【図３０】判定マトリクスの第２例を示す模式図。
【図３１】判定マトリクスの第３例を示す模式図。
【図３２】Ｋトナー像のＫトナー付着量と、正反射型フォトセンサーからの出力電圧との関係を示すグラフ。
【図３３】カラートナー像のカラートナー付着量と、反射型フォトセンサーからの出力電圧との関係を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタの一実施形態について説明する。図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、プリンタ１００は、潜像担持体としてのドラム状の感光体１１０を備えている。感光体１１０の周囲に、帯電手段としての帯電ローラ１１２、現像装置１１３、転写ローラ１１４、クリーニング装置１１５などを備えている。現像装置１１３は、自らの表面に担持したＫトナー及びキャリアからなる現像剤を用いて感光体１１０上の静電潜像を現像する現像ローラ１１３Ａを有している。帯電手段としては、帯電ローラ１１２の代わりに、コロナチャージャ、帯電ブラシ、帯電ベルトなどを用いてもよい。
【００１３】
感光体１１０の上方には、潜像書込手段としての光書込装置１１７が配設されており、帯電ローラ１１２によって一様に帯電せしめられた感光体１１０表面に対して光走査によって潜像を書き込むようになっている。現像装置１１３は、現像ローラ１１３Ａに現像バイアスを印加することで、感光体１１０上の静電潜像と現像ローラ１１３Ａとの間にトナーをローラ側から潜像側に移動させる現像電界を形成する。これにより、現像ローラ１１３Ａ上の現像剤のＫトナーを感光体１１０上の静電潜像に転移させて、静電潜像を現像してトナー像を得る。
【００１４】
画像形成動作が開始されると、図中時計回り方向に回転駆動した光導電性の感光体１１０表面が、帯電バイアスを印加される帯電ローラ１１２により、例えば負極性に一様帯電せしめられる。一様帯電後の感光体１１０表面は、レーザーダイオード、ポリゴンミラー、各種光学系などを有する光書込装置１１７によって光走査されて、露光部の電位が減衰せしめられる。これにより、露光部が周囲よりも電位の低い静電潜像になる。この静電潜像は、地肌部と同じ負極性の電位になっているが、その絶対値が地肌部電位の絶対値よりも小さくなっている。一方、現像ローラ１１３Ａには、負極性であって且つ絶対値が地肌部電位の絶対値と潜像電位の絶対値との間の値の現像バイアスが印加されている。これにより、感光体１１０の表面上の静電潜像が負帯電性のＫトナーによって反転現像されて、感光体１１０上にＫトナー像が形成される。
【００１５】
紙やＯＨＰ（透明シート）等の記録シートＰを収納している給紙カセット１１８は、プリンタ１００本体に着脱可能に構成されている。そして、装着された状態において、内部に収納している記録シートＰの最上位の１枚を給紙コロ１２０によよって送り出す。送り田荒れた記録シートは、プリンタ１００本体の給紙路内を搬送されて、給紙路の末端付近に存在するレジストローラ対１１９のローラ間に挟まれる。
【００１６】
レジストローラ対１１９の図中左側方では、感光体１１０と転写ローラ１１４とが互いに当接して転写ニップを形成している。レジストローラ対１１９は、回転駆動する感光体１１０の表面上のＫトナー像を転写ニップで記録シートＰと同期させるタイミングで、記録シートＰを転写ニップに向けて送り出す。転写ニップでは、正極性の転写バイアスが印加される転写ローラ１１４と感光体１１０との間に転写電界が形成されている。感光体１１０上のＫトナー像は、転写電界やニップ圧の作用によって記録シートＰに転写される。
【００１７】
トナー像を転写された記録シートＰは、定着装置１１６に送られて、加熱ローラと加圧ローラとの当接による定着ニップに挟まれる。そして、加圧や加熱によってトナー像が定着せしめられる。その後、定着装置１１６を通過した記録シートＰは、搬送路１２１と、排紙ローラ対１２２とを経て、機外のトレイ１２３上に排出される。
【００１８】
転写ニップを通過した後の感光体１１０表面に付着している転写残トナーは、クリーニング装置１１５によって感光体１１０表面から掻き取られる。このとき、転写ニップで感光体１１０表面に転移した紙粉や埃なども一緒に掻き取られる。
【００１９】
なお、Ｋトナー像を転写する転写手段として、転写ローラ１１４に代えて、転写ベルト、転写チャージャ、転写ブラシなどを用いてもよい。また、Ｋトナー像については、感光体１１０から中間転写体に中間転写した後に、記録シートＰに転写してもよい。
【００２０】
モノクロ画像だけを形成するプリンタの例を示しているが、感光体１１０の周囲に各色のトナーを用いる複数の現像装置を配設した構成や、各色の作像ユニットを用いる構成などにより、カラー画像を形成するプリンタにも、本発明の適用が可能である。
【００２１】
図２は、実施形態に係るプリンタの電気回路の一部を示すブロック図である。同図において、コントローラ１２は、各部を制御するマイクロコンピュータからなり、エンジン制御部１３と通信することができる。また、コントローラ１２は、画像メモリ１４やフォントバンク１５等の記憶装置等を備えている。コントローラ１２にはホストコンピュータ１６が双方向セントロニクスを介して接続されており、コントローラ１２はホストコンピュータ１６からの画像情報の送信を受けてプリンタ機能のための処理を実施する。
【００２２】
コントローラ１２には、エンジン制御部１３からの駆動信号を受けて動作するスキャナ１７が電気的に接続されており、スキャナ１７により読み取られた画像情報が送信される。これにより、コントローラ１２が本プリンタをデジタル複写機として機能させるための処理を行う。ホストコンピュータ１６やスキャナ１７から画像信号を受けたコントローラ１２は、これを画像メモリ１４に展開し、操作パネル１８からの駆動信号に応じてエンジン制御部１３に制御データや書込データを送信する。この際、画像信号がホストコンピュータ１６からのテキストデータであれば、必要に応じてフォントバンク１５から適切なフォントを呼び出し、呼び出されたフォントに従った画像データ（文字データ）を画像メモリ１４に展開する。
【００２３】
一方、コントローラ１２から制御データや書込データの送信を受けたエンジン制御部１３は、本プリンタの給紙装置や感光体１１０等の各種の可動部の駆動源となる駆動モータ、クラッチ、ソレノイドなどに駆動信号を置くってそれらを駆動制御する。また、帯電ローラ１１２、光書込装置１１７、現像装置１１３等のための高圧電源回路１９に駆動信号を付与して各種バイアスの出力を行わせる。
【００２４】
エンジン制御部１３には、感光体１１０の表面上に形成されたテストトナー像のＫトナー付着量を検知する正反射型フォトセンサーからなる付着量検知センサー２１が接続されており、Ｋトナー付着量の検知結果をエンジン制御部１３に出力する。エンジン制御部１３は、付着量検知センサー２１からの出力に基づいて、感光体１１０上のＫトナー像のＫトナー付着量を把握する。
【００２５】
エンジン制御部１３は、環境変動や現像剤中のＫトナーの帯電量変動などにかかわらず、安定した画像濃度が得られるように所定枚数のプリントを行う毎などの定期的なタイミングで、プロセスコントロール処理を実施する。これにより、環境変動やトナー帯電量変動によって作像能力が変化しても、作像条件としての現像ポテンシャルを調整して所望の画像濃度が得られるようにする。プロセスコントロール処理では、まず、予め定められたパッチ形状の複数のパッチ潜像を感光体１１０上に形成し、それらパッチ潜像を互いに異なる現像バイアスで現像する。これにより、Ｋトナー付着量が互いに異なる複数のテストベタトナー像を感光体１１０の表面上に形成したら、それらテストベタトナー像のＫトナー付着量を付着量検知センサー２１によって検知する。
【００２６】
このようにしてＫトナー付着量を検知したら、複数のテストベタトナー像についてそれぞれ、現像の際の現像ポテンシャル（潜像電位と現像バイアスとの電位差）と、トナー付着量の検知結果との関係を示す近似直線を求める。そして、その近似直線に基づいて、ベタトナー像で所望のトナー付着量が得られる現像ポテンシャルを特定し、特定結果に基づいて現像バイアスを決定する。このようなプロセスコントロール処理により、環境（温度や湿度）やトナー特性（流動性や嵩密度等）の変動に起因する画像濃度の変動を抑えて、高品質の画像を長期に渡って安定して形成することができる。
【００２７】
次に、実施形態に係るプリンタの特徴的な構成について説明する。
エンジン制御部１３は、上述したプロセスコントロール処理と並行して、ライントナー像のトナー付着量をベタトナー像のトナー付着量と同程度にするための対ライン付着量調整処理を実施するようになっている。そして、この対ライン付着量調整処理にて、テスト作像処理、第１予測処理、第２予測処理、及び調整処理を実施する。
【００２８】
図３は、テスト作像処理で形成される各種のテストトナー像を示す模式図である。同図における矢印方向は、感光体１１０の表面移動方向である副走査方向を示している。テスト作像処理では、パッチ状のテストベタトナー像として、第１ベタ像３０１ａ、第２ベタ像３０１ｂ、第３ベタ像３０１ｃ、及び第４ベタ像３０１ｄが、副走査方向に一直線上に並ぶ姿勢で形成される。また、それらテストベタトナー像の他に、４つのテストライントナー像として、第１ライン像３０２ａ、第２ライン像３０２ｂ、第３ライン像３０３ｃ、及び第４ライン像３０３ｄが形成される。そして、第１ライン像３０２ａは、第１ベタ像３０１ａと第２ベタ像３０１ｂとの間に形成される。また、第２ライン像３０２ｂは、第２ベタ像３０１ｂと第３ベタ像３０１ｃとの間に形成される。また、第３ライン像３０２ｃは、第３ベタ像３０１ｃと第４ベタ像３０１ｄとの間に形成される。また、第４ライン像３０２ｄは、第４ベタ像３０１ｄの後に形成される。これらテストライントナー像は、副走査方向に直交する主走査方向に延在する姿勢で形成されている。その太さは、１ドット〜２［ｍｍ］程度である。
【００２９】
テストベタトナー像の間にテストライントナー像を１本だけでなくて複数本形成してもよい。但し、テストライントナー像の間隔を狭くし過ぎると、個々のテストライントナー像におけるエッジ効果が単独のテストライントナー像よりも弱まって対ライン付着量が減少する。そして、単独のテストライントナー像の対ライン付着量を正確に検知することができなくなる。このため、テストベタトナー像の間にテストライントナー像を複数形成する場合には、感光体１１０の線速やテストベタトナー像の間隔などによって本数を決定することが望ましい。
【００３０】
テストライントナー像の主走査方向の長さについては、付着量検知センサー２１の発光素子から発せられて感光体１１０の表面に照射される光の感光体１１０の表面上におけるスポット径よりも大きくすることが望ましい。但し、テストライントナー像を長くし過ぎると、無駄なトナー消費を発生させてしまうため、スポット径よりも少しだけ長くすることが望ましい。
【００３１】
テストベタトナー像やテストライントナー像はそれぞれ、番号の若い順から徐々にトナー付着量が高くなる現像ポテンシャルの条件で現像される。また、テストベタトナー像とテストライントナー像とにおいて、互いに番号が同じものは互いに同じ現像ポテンシャルで現像される。例えば、第１ベタ像３０１ａと第２ライン像３０２ａとは、互いに同じ現像ポテンシャルで現像される。
【００３２】
第１ベタ像３０１ａ、第２ベタ像３０１ｂ、第３ベタ像３０１ｃ、及び第４ベタ像３０１ｄは、プロセスコントロール処理のために形成されるテストベタトナー像と、対ライン付着量調整処理のために形成されるテストベタトナー像とを兼用している。つまり、それら４つのベタ像のトナー付着量は、プロセスコントロール処理で用いられるとともに、対ライン付着量調整処理でも用いられる。よって、テスト作像処理は、対ライン付着量調整処理のためだけに行われるものではなく、プロセスコントロール処理のためにも行われるものである。換言すれば、テスト作像処理は、対ライン付着量調整処理の一部であるとともに、プロセスコントロール処理の一部でもある。
【００３３】
図４は、プロセスコントロール処理で構築される近似直線の一例を示すグラフである。エンジン制御部１３は、付着量検知センサー２１からの出力電圧と、トナー付着量との関係を示すアルゴリズムを予め記憶している。そして、テスト作像処理で作像した各種のトナー像について、付着量検知センサー２１からの出力電圧と、前記アルゴリズムとに基づいてそれぞれトナー付着量［ｍｇ／ｃｍ２］を算出する。次いで、第１ベタ像３０１ａ、第２ベタ像３０１ｂ、第３ベタ像３０１ｃ、及び第４ベタ像３０１ｄのトナー付着量をそれぞれ算出する。そして、それらの算出結果と、それらベタ像を現像した際の現像ポテンシャルとに基づいて、トナー付着量と現像ポテンシャルとの関係を示す近似直線を周知の技術によって求める。このようにして求められた近似直線の一例が、同図に実線で示される直線である。
【００３４】
テスト作像処理では、第１ベタ像〜第４ベタ像（３０１ａ〜ｄ）のうち、第４ベタ像３０１ｄのトナー付着量を最も多くする条件でそれらベタ像を作像する。但し、実際のプリントジョブにおいては、画像のベタ部のトナー付着量を、第４ベタ像３０１ｄのトナー付着量よりも多くする作像条件でトナー像を形成する。つまり、ベタ部のトナー付着量の目標値を、第４ベタ像３０１ｄのトナー付着量よりも大きくする。そこで、エンジン制御部１３は、同図に示される近似直線をより高付着量側の領域に延長して、より広域の付着量に対応し得る直線式を構築する（図中の点線の直線部分）。そして、予め定められた所定の目標値のトナー付着量（例えば０．６ｍｇ／ｃｍ２）が得られる現像ポテンシャルをその直線式から特定する。その後、その現像ポテンシャルが得られる感光体１１０の地肌部電位を実現する帯電バイアス及び現像バイアスの組み合わせを特定して、以降のプリントジョブにおいて、特定した帯電バイアスの条件で感光体１１０を一様帯電させる。また、特定した現像バイアスの条件で静電潜像を現像する。これにより、以降のプリントジョブにおいて、画像のベタ部の画像濃度をほぼ目標濃度にすることができる。
【００３５】
エンジン制御部１３は、このようにしてプロセスコントロール処理を実施したら、次に、対ライン付着量調整処理の第１予測処理、第２予測処理、及び調整処理を実施する。第１予測処理では、通常のプリントジョブにおけるベタトナー像の対ベタ付着量であるベタ予測値を予測する。プリントジョブにおける作像条件としての帯電バイアス及び現像バイアスの組み合わせについては既にプロセスコントロール処理で決定している。その組み合わせでは目標のトナー付着量が得られるので、エンジン制御部１３は、第１予測処理にて、第１予測値を目標のトナー付着量と同じ値として予測する。
【００３６】
図５は、第２予測処理で構築される近似曲線の一例を示すグラフである。エンジン制御部１３は、テスト作像処理で作像した第１ライン像３０２ａ、第２ライン像３０２ｂ、第３ライン像３０３ｃ、及び第４ライン像３０３ｄについて、それぞれ付着量検知センサー２１からの出力電圧に基づいてトナー付着量を算出する。そして、それらの算出結果と、それらライン像を現像した際の現像ポテンシャルとに基づいて、トナー付着量と現像ポテンシャルとの関係を示す近似曲線を周知の技術によって求める。このようにして求められた近似曲線の一例が、同図に実線で示される曲線である。
【００３７】
テスト作像処理では、第１ライン像〜第４ライン像（３０２ａ〜ｄ）のうち、第４ライン像３０２ｄのトナー付着量を最も多くする条件でそれらライン像を作像する。但し、実際のプリントジョブにおいては、ライン像のトナー付着量を、第４ライン像３０２ｄのトナー付着量よりも多くする作像条件でトナー像を形成する。つまり、ライン像のトナー付着量の目標値を、第４ライン像３０２ｄのトナー付着量よりも大きくする。そこで、エンジン制御部１３は、同図に示される近似曲線をより高付着量側の領域に延長して、より広域の付着量に対応し得る曲線式を構築する（図中の点線の直線部分）。このとき、延長部分については、第４ライン像３０２ｄのトナー付着量のプロット点と、これの直前のグラフ箇所との傾きと同じ傾きでグラフを延長する。そして、グラフの延長箇所に基づいて、プロセスコントロール処理で決定した現像ポテンシャルの条件でライントナー像が現像された場合におけるライントナー像のトナー付着量を第２予測値として予測する。例えば、現像ポテンシャルが５００［kV］であれば０．６２［ｍｇ／ｃｍ２］であり、６００［ｋＶ］であれば０．６８［ｍｇ／ｃｍ２］である。
【００３８】
このようにして第１予測値及び第２予測値を予測したエンジン制御部１３は、次に、第２予測値（対ライン付着量の予測値）を第１予測値（対ベタ付着量の予測値）で除算した結果をラインベタ比Ｘとして求める。そして、このラインベタ比Ｘと、予め記憶している目標ラインベタ比Ｘｓとの差に基づいて、レーザーパワー補正量△Ｐを求める。レーザーパワー補正量△Ｐは、光書込装置１１７のレーザーダイオードに供給する電力の補正量である。
【００３９】
エンジン制御部１３は、通常のトナー像の潜像を光書込する際には、レーザーダイオードに対して通常の電力である通常パワーＰｕを供給する。これに対し、ライントナー像の潜像を光書込する際には、レーザーダイオードに対してライントナー像用の電力であるラインパワーＰｌを供給する。但し、上述したテスト作像処理では、例外として、４つのライン像（３０２ａ〜ｄ）を光書込する際にそれぞれレーザーダイオードに通常パワーＰｕを供給する。このため、テスト作像処理では、同じ現像ポテンシャルで現像されるベタ像とライン像とにおいて、対ライン付着量が対ベタ付着量よりも多くなる。
【００４０】
エンジン制御部１３は、レーザーパワー補正量△Ｐを、例えば「△Ｐ＝α×（Ｘ−Ｘｓ）」という数式によって求める。この数式におけるαは所定の係数を示しており、予めの実験によって求められたものである。このようにしてレーザーパワー補正量△Ｐを求めたエンジン制御部１３は、通常パワーＰｕに対してレーザーパワー補正量△Ｐを減じた結果を、ラインパワーＰｌとしてデータ記憶手段に記憶する。
【００４１】
その後、エンジン制御部１３は、通常のプリントジョブにおいて、ライントナー像の静電潜像については、通常パワーＰｕに代えて、データ記憶手段に記憶しているラインパワーＰｌをレーザーダイオードに供給してその静電潜像の光書込を行う。即ち、エンジン制御部１３は、ラインパワーＰｌの算出結果をデータ記憶手段に記憶する処理を、ライントナー像で目標のトナー付着量が得られるように作像条件を調整する調整処理として実施するのである。このようにしてライントナー像を形成する際のレーザーパワーを調整することで、ライントナー像として、ベタ画像とほぼ同じトナー付着量のものを形成して、ライン画像の周囲における転写チリの発生を抑えることができる。
【００４２】
かかる構成では、画像濃度の制御目標値（＝対ベタ付着量の目標値）を比較的高く設定していたとしても、対ベタ付着量や対ライン付着量を精度良く求めて、ライン画像の周囲における転写チリの発生を抑えることができる。なお、参考までに、ラインベタ比と現像ポテンシャルとの関係を図６に示す。同図において、実線で示されるグラフ箇所は、実際に検知した対ベタ付着量と対ライン付着量との比から求められたラインベタ比を示すものである。これに対し、点線で示されるグラフ箇所は、第１予測値と第２予測値との比から求められたラインベタ比を示すものである。
【００４３】
本プリンタのように、２つのテストベタトナー像の間にテストライントナー像を形成することで、テスト作像処理におけるバイアス変更処理を簡素化することができる。具体的には、テストベタトナー像（３０１ａ〜ｄ）と、テストライントナー像（３０２ａ〜ｄ）とを別々に形成すると、ベタ間にラインを形成する場合に比べて、現像バイアスや帯電バイアスの変更回数が倍になってしまう。例えば、ある帯電バイアス値と現像バイアス値との組み合わせで第１ベタ像３０１ａを形成する場合、第１ライン像３０２ａもその組み合わせで形成することになるが、それらを別々に形成する場合には、バイアス変更をその都度行う必要がある。これに対し、ベタ間にライン像を形成する場合には、バイアス条件を前述の組み合わせに変更した後、第１ベタ像３０１ａと第１ライン像３０２ａとを連続的に形成するので、バイアス変更回数を半分にすることができる。
【００４４】
本プリンタのように、画像のベタ部の画像濃度を比較的高くしている場合には、ベタ部のエッジにおける電界のエッジ効果が大きくなることから、ベタ部のエッジの周囲でも、転写チリが発生し易くなる。そこで、エンジン制御部１３は、ライントナー像の静電潜像を光書込するときだけでなく、ベタ部のエッジの静電潜像を光書込するときにも、レーザーダイオードに対して、通常パワーＰｕに代えて、ラインパワーＰｌを供給する。この際、各画素について、ベタ部のエッジの画素であるか否かについては、次のように判断する。即ち、図７は、頁の画素マトリクスの一部を示す模式図である。この画素マトリクスは、頁全体のうち、一部の領域の画素マトリクスを示すものである。この画素マトリクスにおいて、黒塗りで示されている画素は、トナーの付着によるドットを形成する記録画素である。また、白抜きで示されている画素は、トナーの付着によるドットを形成しない非記録画素である。また、図中ｘ方向は、主走査方向である。また、図中ｙ方向は副走査方向である。エンジン制御部１３は、画素マトリクスにおける各画素のうち、注目する注目画素を副走査方向に１つずつずらしていきながら、注目画素がドット記録画素である場合には、その記録画素についてベタ部のエッジに存在するものであるか否かを判断する。そして、エッジに存在する記録画像である場合には、その記録画素について、ラインパワーＰｌで光書込する旨の情報を記憶する。注目画素を副走査方向の一番端までずらした後は、注目画素の位置を１画素分だけ主走査方向にずらすとともに、副走査方向の一番初めの位置にずらす。そして、同様の判断を行っていく。このようにして、全ての記録画素について、レーザーパワーを決定した後に、光書込処理を開始する。
【００４５】
エッジに存在する記録画素であるか否かの判断については、その記録画素の主走査方向の両隣にそれぞれ存在する画素が非記録画素であるか否かに基づいてなされる。両隣に存在する画素がそれぞれ非記録画素である場合には、注目している記録画素についてベタ部のエッジに存在するものであると判断する。それ以外の場合には、ベタ部のエッジに存在するものではないと判断する。
【００４６】
同図において、Ｌ１Ｃ２の記録画素に注目すると、その両隣の画素はそれぞれ記録画素であるので、Ｌ１Ｃ２の記録画素はエッジに存在するものではないと判断される。また、Ｌ２Ｃ２の記録画素に着目すると、その右隣の画素が記録画素であるので、Ｌ２Ｃ２の記録画素はエッジに存在するものではないと判断される。また、また、Ｌ３Ｃ２の記録画素に着目すると、その左隣の画素が記録画素であるので、Ｌ３Ｃ２の記録画素はエッジに存在するものではないと判断される。また、Ｌ４Ｃ２の記録画素に着目すると、その両隣の画素が何れも非記録画素であるので、Ｌ４Ｃ２の記録画素はエッジに存在するものであると判断される。
【００４７】
注目している記録画素について、ベタ部のエッジに存在するものであるか否かの判断は、前述した方法に限られるものではない。注目している記録画素の上下の画素に基づいてエッジに存在しているか否かを判断してもよい。
【００４８】
図８は、頁の画素マトリクスの第２例を示す模式図である。注目している記録画素についてベタ部のエッジに存在するか否かを、次のように判断してもよい。即ち、注目している記録画素の左右の何れか一方において、記録画素が主走査方向に２つ連続している一方で、他方において、非記録画素が主走査方向に２つ連続している場合には、ベタ部のエッジに存在するものであると判断する。それ以外の場合には、ベタ部のエッジに存在するものではないと判断する。
【００４９】
図８に示される例では、Ｃ３列の各画素において、左右の何れか一方で記録画素が２つ連続するとともに、他方で非記録画素が２つ連続するという条件を具備するのは、Ｌ６Ｃ３の記録画素、及びＬ８Ｃ３の記録画素の２つだけである。よって、Ｃ３列の各画素のうち、ベタ部のエッジに存在すると判断されるのは、それら２つの記録画素だけである。
【００５０】
図９は、画像のベタ部のエッジ周辺における各画素の状態と、電界強度との関係の第１例を説明するための模式図である。同図において、白抜きの四角で示されているのは非記録画素である。また、黒塗りの四角で示されているのは書込画素である。また、各画素の下に記されている数値は、各記録画素を光書込した際のレーザーパワーを通常パワーＰｕに対する割合で示すものである。図示の例では、非書込画素が４つ存在しているが、何れの非書込画素もレーザーパワーが［％］になっている。非書込画素に対しては光書込が行われていないからである。また、図示の例では、記録画素が５つ存在しているが、何れの記録画素も、通常パワーＰｕで光書込されている（１００％）。
【００５１】
同図において、非画像部とベタ部との境界は、左から４番目の非記録画素と５番目の記録画素との境である。この境界の周辺では、非画像部の電界強度が通常よりもトナーを反発させる方向に強くなる。具体的には、図示の例では、電界強度を示すグラフの位置が図中下側にシフトするほど、電界強度がトナーを反発させる方向に強くなる。図中で左から２番目の非記録画素や、左から４番目の非記録画素は、何れも電位が地肌部電位で同じであるにもかかわらず、後者の非記録画素の方がトナーを反発させる方向に電界強度が強くなっている。
【００５２】
また、上記境界の周辺では、画像部の電界強度が通常よりもトナーを引き寄せる方向に強くなる。具体的には、図示の例では、電界強度を示すグラフの位置が図中上側にシフトするほど、電界強度がトナーを引き寄せる方向に強くなる。図中で左から５番目の記録画素や、左から７番目の非記録画素は、何れも電位が潜像電位で同じであるにもかかわらず、前者の記録画素の方がトナーを引き寄せる方向に電界強度が強くなっている。このように、上記境界の付近において、非画像部の電界がトナーを反発させる方向により強くなるとともに、画像部の電界がトナーを引き寄せる方向により強くなる減少がエッジ効果である。
【００５３】
図１０は、画像のベタ部のエッジ周辺における各画素の状態と、電界強度との関係の第２例を説明するための模式図である。同図において、一番左の非記録画素や、左から２番目の非記録画素では、レーザーパワーが０［％］になっている。即ち、それらの非記録画素に対しては光書込が行われていない。これに対し、左から３番目の非記録画素ではレーザーパワーが５［％］になっている。また、左から４番目の非記録画素ではレーザーパワーが１０［％］になっている。つまり、これら２つの記録画素に対しては、光書込が僅かに行われている。これら２つの記録画素は、一番左や左から２番目の記録画素よりも、画像部の近くに存在していることから、エッジ効果が作用し易くなっている。
【００５４】
また、同図において、左から５番目の記録画素では、レーザーパワーが８０［％］になっている。この記録画素は、エッジに存在していると判断されるものである。また、左から６番目の記録画素では、レーザーパワーが９５［％］になっている。この記録画素は、エッジに存在していると判断されないものの、エッジに存在している記録画素の隣りに存在していると判断されるものである。
【００５５】
図示のように、上記境界の周辺の非画像部において、上記境界の近くに存在する非記録画素ほどレーザーパワーを大きくする条件で非常に弱い光書込を行う。この一方で、上記境界の周辺の画像部において、上記境界の近くに存在する記録画素ほどレーザーパワーを小さくする条件で光書込を行うと、非画像部、画像部ともにエッジ効果を弱めることができる。
【００５６】
そこで、エンジン制御部１３は、上記境界に隣接している非記録画素に対して通常パワーＰｕの１０［％］程度のレーザーパワーで光書込を行う処理を実施する。また、その非記録画素に隣接している非記録画像に対して通常パワーＰｕの５［％］程度のレーザーパワーで光書込を行う処理を実施する。また、上記境界に隣接している記録画素に対してラインパワーＰｌで光書込を行う処理を実施する。また、その記録画素に隣接している記録画像に対してラインパワーＰｌと通常パワーＰｕとの間の値のレーザーパワーで光書込を行う処理を実施する。これらの処理を実施することで、上記境界付近でのエッジ効果を有効に低減して、エッジ付近における転写チリの発生をより確実に抑えることができる。なお、上記境界付近の非記録画素に対して非常に弱い光書込を行うという非画像部だけの対策を実施して転写チリをより抑えるようにしてもよい。
【００５７】
レーザーパワーの調整によってライン画像の静電潜像やベタ部のエッジの静電潜像のトナー付着量を調整するようにした例について説明したが、レーザーパワーに代えて、光書込ｄｕｔｙ（レーザー点灯時間）を調整してもよい。
【００５８】
次に、実施形態に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した各実施例のプリンタについて説明する。なお、以下に特筆しない限り、各実施例に係るプリンタの構成は実施形態と同様である。
【００５９】
［第１実施例］
本発明者らは、次のような第１実験を行った。即ち、主走査方向（感光体回転軸線方向）に延在するテストライントナー像（以下、横ライン像という）を１本だけ感光体１１０上に形成した。そして、その横ライン像を付着量検知センサー２１によって検知させたときの付着量検知センサー２１からの出力電圧に基づいて、横ライン像のトナー付着量を算出した。このような横ライン像の形成及びトナー付着量の算出を、３セット行った。なお、この横ライン像の太さについては、６００［ｄｐｉ］の２０ドット分（約０．８５ｍｍ］とした。この第１実験における横ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を図１１に示す。
【００６０】
図１１に示されるように、１回目、２回目、３回目ともに、付着量検知センサー検知され始めてから、検知されなくなるまでの期間における中間のタイミングで、最大のトナー付着量が検知されている。前述の期間は、約０．０１［ｍｓ］と非常に短く、最大のトナー付着量が検知されるタイミングは、０．００５［ｍｓ］程度でほんの一瞬である。このほんの一瞬のタイミングを逃さないように、付着量検知センサー２１からの出力電圧については、０．００５［ｍｓ］程度か、あるいはそれよりも短い時間間隔でサンプリングする必要がある。そして、そのためには、エンジン制御部１３として、演算速度の非常に速いものを用いる必要が生じ、コストアップを引き起こしてしまう。
【００６１】
次に、本発明者らは、第２実験を行った。この第２実験では、まず、副走査方向（感光体表面移動方向）に延在するテストライントナー像（以下、縦ライン像という）を１本だけ感光体１１０上に形成した。そして、その縦ライン像を付着量検知センサー２１によって検知させたときの付着量検知センサー２１からの出力電圧に基づいて、縦ライン像のトナー付着量を算出した。この縦ライン像の太さについては、６００［ｄｐｉ］の２０ドット分（約０．８５ｍｍ］とした。このような縦ライン像の形成及びトナー付着量の算出を、３セット行った。この第２実験における縦ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を図１２に示す。
【００６２】
図１２に示されるように、１回目に形成された縦ライン像のトナー付着量が、２、３回目に形成された縦ライン像のトナー付着量よりも明らかに多くなった。それら３つのトナー付着量の違いについて、鋭意研究を行ったところ。次のようなことが判明した。即ち、実験に使用したプリンタは、感光体から記録シートにトナー像を直接転写するタイプのものではなく、中間転写ベルトに転写してから記録シートに転写するタイプのものであった。そして、付着量検知センサー２１については、中間転写ベルト上の縦ラインのトナー付着量を検知させるように配設していた。かかる構成では、中間転写ベルトの微妙な蛇行により、付着量検知センサー２１と縦ラインとの主走査方向における相対位置が微妙に変化する。１回目に形成された縦ライン像は、付着量検知センサー２１との対向位置において、付着量検知センサー２１の主走査方向における中心付近を通過したことがわかった。また、２回目に形成された縦ライン像は、付着量検知センサー２１との対向位置において、付着量検知センサー２１の主走査方向における中心よりも主走査方向の一端側に片寄った位置を通過したことがわかった。また、３回目に形成された縦ライン像は、付着量検知センサー２１との対向位置において、付着量検知センサー２１の主走査方向における中心よりも主走査方向の他端側に片寄った位置を通過したことがわかった。
【００６３】
２回目に形成された縦ライン像の前記中心からのずれ量（約０．７ｍｍ）は、３回目に形成された縦ライン像の前記中心からのずれ量（約０．５ｍｍ）よりも大きかった。一方、トナー付着量は、１回目＞３回目＞２回目という順で多くなっていることがわかる。これらの結果から、縦ライン像は、付着量検知センサーとの対向位置で、センサーの主走査方向の中心から離れた位置を通過するほど、トナー付着量が実際よりも少なく検知されてしまうことがわかった。このように、縦ライン像は、付着量検知センサーに検知される際に主走査方向の位置の違いによってトナー付着量の検知結果にバラツキが発生してしまう。縦ライン像を形成する場合、図示のように、約０．１５［ｍｓ］という比較的長い期間に渡って付着量検知センサーに検知されることから、サンプリング周期については長くしてエンジン制御部１３の演算速度を低減することが可能になる。このため、低コスト化には有利であるが、トナー付着量の検知精度という観点では不利である。
【００６４】
次に、本発明者らは、第３実験を行った。この第３実験では、まず、副走査方向、副走査方向に対してそれぞれ４５［°］傾いた姿勢で延在するテストライントナー像（以下、傾斜ライン像という）を１本だけ感光体１１０上に形成した。そして、その傾斜ライン像を付着量検知センサー２１によって検知させたときの付着量検知センサー２１からの出力電圧に基づいて、傾斜ライン像のトナー付着量を算出した。このような傾斜ライン像の形成及びトナー付着量の算出を、３セット行った。この傾斜ライン像の太さについては、６００［ｄｐｉ］の２０ドット分（約０．８５ｍｍ］とした。この第３実験における傾斜ライン像のトナー付着量と、付着量検知前後の時間との関係を図１３に示す。
【００６５】
図示のように、１、２、３回目の何れの傾斜ライン像も、約０．０８［ｍｓ］の期間に渡って付着量検知センサー２１に検知されている。これは、横ライン像における約０．０１［ｍｓ］に比べて８倍も長い期間である。また、この第３実験では、図示のように、１、２、３回目の何れの傾斜ライン像も、トナー付着量が互いにほぼ同じ値で検知されている。これは、付着量検知センサー２１に検知される際の主走査方向の位置にかかわらず、トナー付着量が正確に検知されることを示している。つまり、傾斜ライン像では、付着量検知センサー２１によって比較的長い期間に渡って検知されるという縦ライン像のメリットと、検知時の主走査方向の位置にかかわらずトナー付着量が正確に検知されるという横ライン像のメリットとの両方を得ることができる。
【００６６】
図１４は、テスト作像処理で作像される４つのベタ像（３０１ａ〜ｄ）と、４つのライン像（３０２ａ〜ｄ）とを示す模式図である。第１実施例に係るプリンタでは、第１ライン像３０２ａ、第２ライン像３０２ｂ、第３ライン像３０２ｃ、第４ライン像３０２ｄとしてそれぞれ、主走査方向（ｘ方向）から６３［°］傾けた方向に延在する姿勢のものを形成している。６３［°］という傾斜角度は一例であるが、第１実施例に係るプリンタでは、主走査方向から４５［°］を超える角度で各ライン像を傾けている。
【００６７】
４５［°］を超える角度で各ライン像を傾ける理由は、次の通りである。即ち、潜像を現像する工程では、現像ローラ１１３上の現像剤から感光体１１０の静電潜像に転移したトナーが、現像剤中のキャリアによって掻き取られて再び現像ローラ１１３上の現像剤に戻るスキャベンジング効果と呼ばれる現象が起こることがある。スキャベンジング効果は、副走査方向における長さが短い画像箇所ほど顕著に発生することが知られている。副走査方向は現像ローラ１１３上の磁性キャリアが移動する方向でもあり、画像箇所の副走査方向の長さが小さくなるほど、磁性キャリアによる掻き取り効果が大きくなるからである。かかるスキャベンジング効果により、横ライン像のトナー付着量が縦ライン像のトナー付着量よりも少なくなる傾向にある。傾斜ライン像として、主走査方向に対して４５［°］傾けた姿勢のものを形成した場合、その副走査方向の長さは、傾斜ライン像の太さ（４５°傾いた方向に直交する方向の長さ）よりも小さくなる。これは、縦ラインよりも横ラインの性質に近いものであり、縦ラインのトナー付着量を正確に検知することができなくなってしまう。本プリンタでは、傾斜ライン像として、主走査方向に対して４５［°］よりも大きく傾けた姿勢のものを形成することで、トナー付着量として、縦ライン像のトナー付着量に近い値を検知することができる。縦ライン像は、横ライン像に比べてトナー付着量が多くなることから、縦ライン像により近い値のトナー付着量を検知し、その検知結果に基づいてベタライン比を算出することで、転写チリの発生をより確実に抑えることができる。
【００６８】
次に、第１実施例のプリンタに、より特徴的な構成を付加した各具体例のプリンタについて説明する。なお、以下に特筆しない限り、各具体例に係るプリンタの構成は、第１実施例と同様である。
【００６９】
図１５は、第１具体例に係るプリンタにおいて、テスト作像処理で作像される４つのベタ像（３０１ａ〜ｄ）と、８つのライン像とを示す模式図である。第１具体例に係るプリンタでは、２つのベタ像の間に、ライン像を２本ずつ形成する。具体的には、第１ベタ像３０１ａと第２ベタ像３０１ｂとの間には、第１−１ライン像３０２ａ’、及び第１−２ライン像３０２ａ”の２本を形成する。また、第２ベタ像３０１ｂと第３ベタ像３０１ｃとの間には、第２−１ライン像３０２ｂ’、及び第２−２ライン像３０２ｂ”の２本を形成する。また、第３ベタ像３０１ｃと第４ベタ像３０１ｄとの間には、第３−１ライン像３０２ｃ’、及び第３−２ライン像３０２ｃ”の２本を形成する。また、第４ベタ像３０１ｄの後には、第４−１ライン像３０２ｄ’、及び第４−２ライン像３０２ｄ”の２本を形成する。
【００７０】
第１−１ライン像３０２ａ’、第２−１ライン像３０２ｂ’、第３−１ライン像３０２ｃ’、及び第４−１ライン像３０２ｄ’はそれぞれ、主走査方向に対して２７［°］傾いた方向に延在する姿勢で形成される。また、第１−２ライン像３０２ａ”、第２−２ライン像３０２ｂ”、第３−２ライン像３０２ｃ”、及び第４−２ライン像３０２ｄ”はそれぞれ、主走査方向に対して６３［°］傾いた方向に延在する姿勢で形成される。つまり、ベタ像の間に形成する２本のライン像のうち、一方を主走査方向に対して４５［°］よりも小さな角度で傾けるとともに、他方を主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けている。かかる構成では、４５［°］よりも小さな角度で傾けたライン像のトナー付着量を、横ライン像のトナー付着量に近い値で検知する。また、４５［°］よりも大きな角度で傾けたライン像のトナー付着量を、縦ライン像のトナー付着量に近い値で検知する。そして、それぞれのトナー付着量に基づいて、プリントジョブ時における横ラインと縦ラインとでそれぞれ専用のラインパワー（Ｐｌｙ、Ｐｌｔ）を求めることができる。
【００７１】
エンジン制御部１３は、次のようにして、横ライン用の近似曲線を求める。即ち、第１−１ライン像３０２ａ’、第２−１ライン像３０２ｂ’、第３−１ライン像３０２ｃ’、及び第４−１ライン像３０２ｄ’のトナー付着量の検知結果に基づいて、それらトナー付着量と現像ポテンシャルとの関係を示す横ライン用の近似直線を求める。そして、その近似直線に基づいて、プロセスコントロール処理で決定した現像ポテンシャルの条件で現像される２７°ライン像の対ライン付着量を第２予測値として求める。また、ベタ像（３０１ａ〜ｄ）について、実施形態と同様にして前記条件で現像されるベタ画像の対ベタ付着量を第１予測値として求める。そして、それらに基づいて、横ラインのラインベタ比Ｘ１を求めた後、それと横ライン用の目標ラインベタ比Ｘｓｙとの差に基づいて、横ライン用のラインパワーＰｌｙを求めてデータ記憶手段に記憶する。以降、横ラインについては、そのラインパワーＰｌｙの条件で光書込を行う。
【００７２】
また、エンジン制御部１３は、次のようにして、縦ライン用の近似曲線を求める。即ち、第１−２ライン像３０２ａ”、第２−２ライン像３０２ｂ”、第３−２ライン像３０２ｃ”、及び第４−２ライン像３０２ｄ”のトナー付着量の検知結果に基づいて、それらトナー付着量と現像ポテンシャルとの関係を示す縦ライン用の近似直線を求める。そして、その近似直線に基づいて、プロセスコントロール処理で決定した現像ポテンシャルの条件で現像される６３°ライン像の対ライン付着量を第２予測値として求める。そして、第２予測値と、ベタ画像の対ベタ付着量を第１予測値とに基づいて、縦ラインのラインベタ比Ｘ２を求めた後、それと縦ライン用の目標ラインベタ比Ｘｓｔとの差に基づいて、縦ライン用のラインパワーＰｌｔを求めてデータ記憶手段に記憶する。以降、縦ラインについては、そのラインパワーＰｌｔの条件で光書込を行う。
【００７３】
かかる構成では、縦ライン、横ラインのそれぞれについて、トナー付着量をベタ部の目標付着量とほぼ同じにして転写チリの発生を有効に抑えることができる。
【００７４】
傾斜させた姿勢のライン像としては、図１６や図１７に示されるように、１ドットの並びからなる１ドットライン像を形成してもよいし、図１８や図１９に示されるように、２ドットの並びからなる２ドットライン像を形成してもよい。何れにしても、ライン像の太さについては、１ドット〜２ｍｍの範囲に収めればよい。
【００７５】
ベタ像の間に形成される２本のライン像は、それぞれ主走査方向に対して４５［°］傾いた仮想線を基準にして線対称の姿勢になっている。具体的には、６３［°］の姿勢のライン像は、４５［°］の仮想線に対して＋１８［°］傾いている。これに対し、２７［°］の姿勢のライン像は、４５［°］の仮想線に対して−１８［°］傾いている。このように、仮想線を基準にして同じ絶対離だけ傾いていることから、それらライン像は点対称の姿勢になっている。
【００７６】
このように点対称の姿勢になると、図１６と図１７との比較や、図１８と図１９との比較などからわかるように、２つのライン像のジャギー形状が互いに同じものになる。ジャギー形状が互いに同じになることは、面積が互いに同じになることを意味している。このように、２つのライン像の面積を互いに同じにすることで、両者の単位面積あたりのトナー付着量の差を正確に検知することができる。これにより、横ラインのスキャベンジ効果によるトナー付着量の減少量を、縦ラインのトナー付着量との差から容易に把握することができる。
【００７７】
なお、２つのライン像でジャギー形状が互いに同じになっても、それらライン像の副走査方向の長さは互いに異なってくる。例えば、図１６において、６３［°］のライン像の副走査方向における太さは２ドットである。これに対し、図１７において、２７［°］のライン像の副走査方向における太さは１ドットである。このため、２７［°］のライン像に、スキャベンジ効果によるトナー付着量の減少を生起せしめることができる。
【００７８】
また、テスト作像処理において、２つのベタ像の間に複数本のライン像を形成する場合であっても、それらライン像については、それぞれ孤立した１本ずつのライン像として形成する必要がある。複数のライン像が連続して周期的に並ぶラインパターン像を形成すると、個々のライン像におけるエッジ効果が弱まってしまうため、ライン像のトナー付着量を正確に検知できなくなってしまうからである。孤立した複数のライン像であるか、ラインパターン像であるかの区別は、ライン間隔で把握することが可能である。孤立した複数のライン像であるとするためには、ライン間隔を少なくともライン幅の２倍よりも大きく設ける必要がある。ライン間隔をライン幅の２倍以下にした場合には、図２０に示されるように、孤立したライン像の集合ではなく、ラインパター像である。
【００７９】
図２１は、第２具体例に係るプリンタにおいて、テスト作像処理で作像される４つのベタ像（３０１ａ〜ｄ）と、８つのライン像とを示す模式図である。第２具体例に係るプリンタにおいても、２つのベタ像の間に、ライン像を２本ずつ形成する。それら２本のライン像は、互いに９０［°］の角度で傾くように形成されている。このように互いの傾斜を９０［°］にすることで、それぞれのライン像のジャギー形状を互いに同じにする、即ち、互いに同じ面積にすることが可能である。
【００８０】
［第２実施例］
第２実施例に係るプリンタのエンジン制御部１３は、定期的に１ドット幅条件決定処理を実施するようになっている。具体的には、１ドットの並びからなる１ドットラインの太さは、環境変動などに伴って変動する。そこで、環境にかかわらず安定した太さの１ドットラインを形成できるように、１ドット幅を作像するのに適した作像条件を決定するための１ドット幅条件決定処理を定期的に実施するのである。
【００８１】
図２２は、１ドット幅条件決定処理にて感光体１１０上に作像されるラインパターン像の第１例を示す模式図である。また、図２３は、１ドット幅条件決定処理にて感光体１１０上に作像されるラインパターン像の第２例を示す模式図である。第１例のように、主走査方向に延在する複数の１ドットラインを副走査方向に複数並べたラインパターン像を形成してもよい。また、第２例のように、主、副の両方向から傾けた方向に延在する複数の１ドットラインを太さ方向に複数並べたラインパターン像を形成してもよい。
【００８２】
図２４は、１ドット幅条件決定処理における各処理フローを示すフローチャートである。エンジン制御部１３は、まず、ラインパターン像を作像する（Ｓ１）。１ドット幅条件決定処理においては、ラインパターン像の作像が繰り返し行われるが、初回の作像については、レーザーパワーを予め定められた最低パワーに設定した条件でラインパターン像が作像される。このため、初回のラインパターン像における各１ドットラインは、それぞれかなり細いものとなる。
【００８３】
ラインパターン像を作像したエンジン制御部１３は、次に、付着量検知センサー２１からの出力電圧に基づいて、ラインパターン像のトナー付着量を測定する（Ｓ２）。この際、図２５に示されるように、付着量検知センサー２１からの出力電圧の値を経過時間とともに積分していき、最終的な積分値に基づいてトナー付着量を算出する。なお、本プリンタではＫトナー像を形成し、且つ付着量検知センサー２１として正反射型フォトセンサーからなるものを用いているので、付着量検知センサー２１がライン像を検知すると、センサーからの出力電圧は低下することになる。しかし、理解を容易にするために、同図においては、その逆に、ライン像を検知すると、出力電圧が増加する態様でグラフを描いている。
【００８４】
ラインパターン像のトナー付着量を測定したエンジン制御部１３は、次に、そのトナー付着量について所定の閾値よりも小さいか否かを判定する（図２４のＳ３）。そして、小さい場合には（Ｓ３でＹ）、レーザーパワーを先よりも少し増加させた値に設定した後（Ｓ４）、処理フローを上記Ｓ１にループさせる。これにより、レーザーパワーを先よりも少し増加させた条件で、ラインパターン像の作像及びトナー付着量の測定を行う。このような処理を、トナー付着量が閾値以上になるまで繰り返す。そして、トナー付着量が閾値以上になった段階で、そのときのレーザーパワーを１ドットラインパワーＰｌ１として記憶し、以降のプリントジョブにおいて、１ドットラインについては１ドットラインパワーＰｌ１に基づいた条件で静電潜像を光書込する。
【００８５】
エンジン制御部１３は、プリントジョブ時には、各画素について、１ドットラインの画素であるか否かを判定しながら、１ドットラインの画素である場合には、１ドットラインパワーＰｌ１に基づいてその画素を光書込する際のレーザーパワーを決定する。図２６は、頁の画素マトリクスを説明するための模式図である。本プリンタに画像情報が入力されると、その画像情報が画像メモリ１４内に記憶され、各画素の情報が画素マトリクスに展開される。同図では、頁の画素マトリクスとして、主走査方向（図中左右方向）にｍ個の画素を具備し、且つ副走査方向（図中上下方向）にｎ個の画素を具備するものを例示している。以下、画素マトリクス内における画素の位置として、主走査方向の位置をｘ、副走査方向の位置をｙとして表す。但し、１≦ｘ≦ｍ、１≦ｙ≦ｎである。また、位置（ｘ，ｙ）に存在する画素の画素値をｄ（ｘ，ｙ）で表す。ｄ（ｘ，ｙ）の値は、非記録画素であることを示す０、又は記録画素であることを示す１の何れかになる。つまり、画素マトリクス内に画像情報が展開されると、個々の画素にはそれぞれ０又は１の値が入力される。
【００８６】
図２７は、判定マトリクスを説明するための模式図である。１ドットラインを構成するドットであるか否かの判定には、図示の判定マトリクスが用いられる。図示のように、判定マトリクスは３画素×３画素の大きさになっており、画素マトリクス内における３画素×３画素分のデータがこの判定マトリクスにロードされる。ロードされる領域は、画素マトリクス内において、少しずつずらされていく。より詳しくは、まず初めに、画素マトリクス内におけるｄ（２，２）の画素値が注目画素として設定され、この注目画素を中心とする３画素×３画素の領域が判定マトリクスにロードされる。つまり、初めは、次の画素値がロードされる。即ち、判定マトリクスのＡ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈ、Ｉの位置に、画素マトリクスにおけるｄ（１，１），ｄ（２，１），ｄ（３，１），ｄ（２，１），ｄ（２，２），ｄ（２，３），ｄ（３，１），ｄ（３，２），ｄ（３，３）の画素値である。そして、注目画素（Ｅ）の画素値が非記録画素である場合（０である場合）には、注目画素がｘ方向に１つだけずらされて、判定マトリクスに新たなデータがロードされる。但し、ずらした後の注目画素におけるｘ方向の位置がｍである場合には、注目画素の位置がｄ（２，現在値＋１）にずらされて新たなデータがロードされる。
【００８７】
判定マトリクスの注目画素（Ｅ）が記録画素である場合には、その注目画素の周囲の画素値に基づいて、注目画素について１ドットラインを構成する画素であるか否かが判定される。
【００８８】
図２８は、エンジン制御部１３によって実施される１ドットライン露光量決定処理の処理フローを示すフローチャートである。エンジン制御部１３は、まず、頁全体の画素マトリクスにおける各画素にそれぞれ画素値をロードした後（Ｓ１）、注目画素の初期値をｄ（２，２）に設定して（Ｓ２）判定マトリクスに注目画素を中心とする各画素のデータをロードする（Ｓ３）。そして、注目画素の画素値について「１」であるか否か（記録画素であるか否か）を判定し（Ｓ４）、「１」でない場合には（Ｓ４でＮ）、注目画素の位置がずらされた後に新たなデータが判定マトリクスにロードされる（Ｓ７以降）。これに対し、「１」である場合には（Ｓ４でＹ）、判定マトリクス内のＡ〜Ｄ及びＦ〜Ｉの画素のうち、画素値が「１」であるものの数について２個以下であるか否かを判定する（Ｓ５）。そして、２個以下である場合には（Ｓ５でＹ）、注目画素（Ｅ）について１ドットラインを構成する記録画素であるとみなして、それに対するレーザーパワーを決定する決定処理を実施した後（Ｓ６）、注目画素の位置をずらすためのＳ７以降の工程を実施する。一方、２個以下でない場合には、注目画素（Ｅ）について１ドットラインを構成する記録画素でないとみなして、決定処理を実施することなく、Ｓ７以降の工程を実施する。
【００８９】
Ｓ７以降の工程では、まず、注目画素のｘ方向の位置がｘ＝ｘ＋１にずらされた後（Ｓ７）、ｘについてｍであるか否かが判断される（Ｓ８）。そして、ｘ＝ｍでない場合には（Ｓ８でＮ）、注目画素のｘ方向の位置がまだ上限のｍまでずらされていないので、注目画素をその位置に設定したままで、処理フローを上述のＳ３にループさせる。これにより、注目画素について１ドットラインの記録画素であるか否かの判定を行う。これに対し、ｘ＝ｍである場合には（Ｓ８でＹ）、注目画素のｘ方向の位置が上限位置までずらされているので、注目画素の位置が新たにｄ（２、現在値＋１）までずらされる（Ｓ９）。そして、その注目画素におけるｙ方向の位置が上限のｎでない場合には（Ｓ１０でＮ）、処理フローを上述のＳ３にループさせて、注目画素について１ドットラインの記録画素であるか否かの判定がなされる。一方、ｙ＝ｎである場合には（Ｓ１０でＮ）、必要な判定を全て終えているので、一連の処理フローを終了する。
【００９０】
Ｓ６の決定処理では、次のようにしてレーザーパワーが決定される。即ち、図２９に示されるように、判定マトリクスにおけるＡ及びＩの画素がそれぞれ記録画素（画素値＝１）である場合には、注目画素（Ｅ）にドットを光書込する際のレーザーパワーを「Ｎ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。Ｎ１は所定の係数である。また、１ドットラインパワーＰｌ１は、上述した１ドット幅条件決定処理で決定しておいた値である。なお、判定マトリクスにおけるＣ及びＧの画素がそれぞれ記録画素である場合にも、同様に、注目画素に対するレーザーパワーを「Ｎ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。
【００９１】
また、図３０に示されるように、判定マトリクスにおけるＢ及びＨの画素がそれぞれ記録画素である場合には、注目画素に対するレーザーパワーを「Ｔ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。Ｔ１は所定の係数である。また、図３１に示されるように、判定マトリクスにおけるＤ及びＦの画素がそれぞれ記録画素である場合には、注目画素に対するレーザーパワーを「Ｙ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。Ｙ１は所定の係数である。また、判定マトリクスにおけるＡ〜Ｄ及びＦ〜Ｉのうち、何れか１つだけが記録画素である場合には、注目画素に対するレーザーパワーを「Ｋ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。Ｋ１は所定の係数である。また、これまで説明してきた以外の態様である場合には、注目画素に対するレーザーパワーを「Ｓ１×１ドットラインパワーＰｌ１」に決定する。Ｓ１は所定の係数である。
【００９２】
このような１ドットライン露光量決定処理を定期的に実施することで、環境にかかわらず、安定した太さの１ドットラインを形成することができる。
【００９３】
以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。
［態様Ａ］
態様Ａは、潜像担持体（例えば感光体１１０）、前記潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段（例えば光書込装置１１７）、及び前記潜像担持体上の潜像を現像してトナー像を得る現像手段（例えば現像装置１１３）を有する作像手段と、前記潜像担持体上のトナー像を直接あるいは中間転写体を介して記録部材に転写する転写手段（例えば転写ローラ１１４）と、前記作像手段によって作像されたトナー像のトナー付着量を検知する付着量検知手段（例えば付着量検知センサー２１）と、前記作像手段によって作像されたテストベタトナー像のトナー付着量である対ベタ付着量の検知結果と、前記作像手段によって作像されたテストライントナー像のトナー付着量である対ライン付着量の検知結果とに基づいて、所望の対ライン付着量が得られるように前記作像手段の作像条件を調整するための対ライン付着量調整処理を実施する制御手段（例えばエンジン制御部１３）とを備える画像形成装置において、前記対ライン付着量調整処理にて、互いに異なる複数の作像条件でそれぞれ前記テストベタトナー像及び前記テストライントナー像を作像するテスト作像処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストベタトナー像におけるそれぞれの前記対ベタ付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するベタトナー像の前記対ベタ付着量をベタ予測値として予測する第１予測処理と、前記テスト作像処理で作像された複数の前記テストライントナー像におけるそれぞれの前記対ライン付着量の検知結果に基づいて、前記テスト作像処理で採用された作像条件よりもトナー付着性を高める作像条件で作像するライントナー像の前記対ライン付着量をライン予測値として予測する第２予測処理と、前記第１予測値及び前記第２予測値に基づいて作像条件を調整する調整処理とを実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９４】
［態様Ｂ］
態様Ｂは、態様Ａにおいて、前記テスト作像処理にて、前記テストライントナー像として、主走査方向と副走査方向とからそれぞれ傾けた斜めの姿勢の斜めライントナー像を作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９５】
［態様Ｃ］
態様Ｃは、態様Ｂにおいて、前記テスト作像処理にて、互いに傾斜角度の異なる複数の前記斜めライントナー像を作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９６】
［態様Ｄ］
態様Ｄは、態様Ｃにおいて、前記テスト作像処理にて、複数の前記斜めライントナー像のうち、少なくとも１つとして、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けたものを作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９７】
［態様Ｅ］
態様Ｅは、態様Ｄにおいて、前記テスト作像処理にて、少なくとも、各作像条件のもとで、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けた前記斜めライントナー像と、主走査方向に対して４５［°］以下の角度で傾けた前記斜めライントナー像とを作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９８】
［態様Ｆ］
態様Ｆは、態様Ｅにおいて、前記テスト作像処理にて、主走査方向に対して４５［°］よりも大きな角度で傾けた前記斜めライントナー像と、主走査方向に対して４５［°］以下の角度で傾けた前記斜めライントナー像とを、主走査方向に対して４５［°］傾いた仮想線を基準にして線対称の姿勢にして作像するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【００９９】
［態様Ｇ］
態様Ａ〜Ｆの何れかにおいて、前記潜像担持体として感光体を用い、前記潜像書込手段として露光によって潜像を書き込むものを用い、且つ、前記調整処理にて、作像条件として、前記潜像担持体に対する１ドットあたりの露光量を調整するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【０１００】
［態様Ｈ］
態様Ｈは、態様Ｇにおいて、前記対ライン付着量調整処理による前記露光量の調整を、画像のベタ部の潜像における全域のうち、エッジから所定距離内にある画素に対しも実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【０１０１】
［態様Ｉ］
態様Ｉは、態様Ａ〜Ｈの何れかにおいて、前記潜像担持体として感光体を用い、前記潜像書込手段として露光によって潜像を書き込むものを用い、且つ、短手方向に複数並ぶ１ドットラインからなる１ドットラインパターン像を作像し、前記１ドットラインパターン像のトナー付着量の検知結果に基づいて、１ドットラインパターン像の潜像を書き込むための専用の露光量を決定する１ドットライン露光量決定処理と、画像情報に基づいて前記潜像書込手段によって前記感光体に潜像を書き込む際に、１ドットラインの潜像を書き込むときだけ、前記専用の露光量で書き込む処理とを実施するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【０１０２】
［態様Ｊ］
態様Ｊは、態様Ｉにおいて、前記１ドットライン露光量決定処理にて、前記付着量検知手段からの出力を積分して前記１ドットラインパターン像のトナー付着量を求めるように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【符号の説明】
【０１０３】
１３：エンジン制御部（制御手段）
２１：付着量検知センサー（付着量検知手段）
１１０：感光体（潜像担持体）
１１３：現像装置（現像手段）
１１４：転写ローラ（転写手段）
１１７：光書込装置（潜像書込手段）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１０４】
【特許文献１】特開２０１２−０９８４７３号公報
【図１】
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【図２】
2014164188.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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