(57)【要約】【課題】新規抗真菌化合物および抗真菌性アミノ酸誘導体の提供。【解決手段】ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３    （Ｉ）で示される化合物またはその塩、および当該化合物またはその塩を含む抗真菌剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３    （Ｉ）
[式中、
Ｒ１は、水素原子を表し；
Ｒ２は、アリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基を表すか（ここで、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有し、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基のヘテロアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有していてもよい）、あるいは
Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成してもよく；
−Ｏ−Ｒ２ａ    （ＩＩ）
（式中、Ｒ２ａは、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル基、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−を表す）；
Ｒ３は、−ＮＲ４Ｒ５または−ＯＲ６を表し；
Ｒ４およびＲ５は、同一又は異なって、水素原子またはＣ１〜６アルキル基を表し（但し、Ｒ４およびＲ５の一方は、水素以外の基を表す）；
Ｒ６はＣ１〜１１アルキル基を表す。]
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む、抗真菌剤。
【請求項２】
一般式（Ｉｂ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３ｂ    （Ｉｂ）
[式中、
Ｒ１は、水素原子を表し；
Ｒ２は、アリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基を表すか（ここで、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有し、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基のヘテロアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有していてもよい）、あるいは
Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成してもよく；
−Ｏ−Ｒ２ａ    （ＩＩ）
（式中、Ｒ２ａは、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル基、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−を表す）；
Ｒ３ｂは、−ＮＲ４ｂＲ５ｂを表し；
Ｒ４ｂおよびＲ５ｂは、同一又は異なって、水素原子または−（ＣＨ２）ｍＣＯＯＲ７を表す（但し、Ｒ４ｂおよびＲ５ｂの一方は、水素以外の基を表す）
（式中、ｍは、０〜１２の整数を表し、Ｒ７は、水素原子または置換基を有していてもよいＣ１〜６アルキル基を表す）。]
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む、抗真菌剤。
【請求項３】
Ｒ１が水素原子であり、Ｒ２がインドリル−ＣＨ２−、または前記式（ＩＩ）で示される置換基を有するベンジル基であり、
式（ＩＩ）中、Ｒ２ａが、置換基を有していてもよいベンジル基、置換基を有していてもよいベンジル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−または置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−ＯＣＯ−である、請求項１または２に記載の抗真菌剤。
【請求項４】
Ｒ１とＲ２とが一体となって、前記式（ＩＩ）で示される置換基を有するピロリジニル基を形成し、
式（ＩＩ）中、Ｒ２ａが、置換基を有していてもよいベンジル基、置換基を有していてもよいベンジル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−または置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−ＯＣＯ−である、請求項１または２に記載の抗真菌剤。
【請求項５】
以下の化合物群：
【化１３】
2014080420.tif 000024
から選択される少なくとも１つの化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む抗真菌剤。
【請求項６】
以下の化合物群：
【化１４】
2014080420.tif 000025
から選択される少なくとも１つの化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
【請求項７】
一般式（ＩＩＩｂ）
【化１５】
2014080420.tif 000026
［式中、−ＡＡｂ−ＯＨは、−ＮＨ−（ＣＨ２）ｐ−ＣＯＯＨを表し、ｐは２〜５の整数を表す。］
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
【請求項８】
前記薬学的に許容可能な塩が塩酸塩である、請求項６または７に記載の化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
【請求項９】
請求項１〜５のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物、またはその薬学的に許容可能な塩を含む飲食料。
【請求項１０】
請求項１〜５のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物、またはその薬学的に許容可能な塩を含む化粧料。
【請求項１１】
請求項１〜５のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物、またはその薬学的に許容可能な塩を含む医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗真菌性アミノ酸誘導体、並びに抗真菌性アミノ酸誘導体を含有する抗真菌剤、飲食料、化粧料および医薬組成物などに関する。
【背景技術】
【０００２】
抗真菌性を有する物質は、食品衛生法で認められている防カビ剤や真菌感染症治療薬として使用されている。抗真菌性を有する化合物として、イミダゾール系化合物、ジフェニール系化合物、トリアゾール系化合物、キャンディン系化合物等が知られており、中でも、イミダゾール系化合物およびジフェニール系化合物は、防カビ剤として食品添加物に使用されている。また、イミダゾール系化合物、トリアゾール系化合物およびキャンディン系化合物は、真菌感染症治療薬として使用されている。
また、抗真菌性アミノ酸は、これまでにいくつか見出されている（非特許文献１〜５）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Molecular mode of action of the antifungal beta-amino acid BAY 10-8888, K. Ziegelbauer et al., Antimicrob. Agents Chemother., 42(1998) 2197-2205.
【非特許文献２】Novel antifungal beta-amino acids: synthesis and activity against Candida albicans, J. Mittendorf et al., Bioorg. Med. Chem. Lett. 13(2003) 433-436.
【非特許文献３】Alicyclic beta-amino acids in Medicinal Chemistry, A. Kuhl et al., Amino Acids, 29(2005) 89-100.
【非特許文献４】Antimicrobial activities of amino acid derivatives of monascus pigments, C. Kim et al.,FEMS Microbiol Lett., 264 (2006) 117-124.
【非特許文献５】Synthesis and antifungal activity of some 2-benzothiazolythioacetyl amino acid and peptide derivatives, A. Aboelmagd et al., In Proceedings of the 14th Int. Electron. Conf. Synth. Org. Chem., 1-30 November 2010; Sciforum Electornic Conferences Series, 2010, b019:1-9.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、これらの従来の抗真菌性物質は、使用量や使用対象の制限があるために消費者の不安につながったり、合成や天然物からの抽出・精製が比較的困難なものがあったり、また、立体構造を制御した合成が必要であるなど、改善すべき点があった。
【０００５】
このような状況の下、安全性への不安感がないこと、あるいは合成が比較的容易であることなどの特性を有する抗真菌剤の開発が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは上記課題を解決するために、鋭意検討した結果、新規物質を含むアミノ酸誘導体が抗真菌活性を有することを見いだした。アミノ酸は天然由来の成分であるため、その誘導体は使用量や使用対象の制限が少ないと考えられること、また、アミノ酸誘導体の合成は比較的容易であることから、抗真菌性アミノ酸誘導体はこれまでにない特徴を有する抗真菌性物質となり得ることが考えられた。本発明者はこれらの知見に基づき、抗真菌性アミノ酸誘導体が抗真菌剤として使用できることを明らかにし、本発明を完成させた。
【０００７】
すなわち、本発明は以下に関する。
[１]  一般式（Ｉ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３    （Ｉ）
[式中、
Ｒ１は、水素原子を表し；
Ｒ２は、アリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基を表すか（ここで、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有し、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基のヘテロアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有していてもよい）、あるいは
Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成してもよく；
−Ｏ−Ｒ２ａ    （ＩＩ）
（式中、Ｒ２ａは、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル基、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−を表す）；
Ｒ３は、−ＮＲ４Ｒ５または−ＯＲ６を表し；
Ｒ４およびＲ５は、同一又は異なって、水素原子またはＣ１〜６アルキル基を表し（但し、Ｒ４およびＲ５の一方は、水素以外の基を表す）；
Ｒ６はＣ１〜１１アルキル基を表す。]
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む、抗真菌剤。
[２]  一般式（Ｉｂ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３ｂ    （Ｉｂ）
[式中、
Ｒ１は、水素原子を表し；
Ｒ２は、アリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基を表すか（ここで、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有し、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基のヘテロアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有していてもよい）、あるいは
Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成してもよく；
−Ｏ−Ｒ２ａ    （ＩＩ）
（式中、Ｒ２ａは、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル基、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−を表す）；
Ｒ３ｂは、−ＮＲ４ｂＲ５ｂを表し；
Ｒ４ｂおよびＲ５ｂは、同一又は異なって、水素原子または−（ＣＨ２）ｍＣＯＯＲ７を表す（但し、Ｒ４ｂおよびＲ５ｂの一方は、水素以外の基を表す）
（式中、ｍは、０〜１２の整数を表し、Ｒ７は、水素原子または置換基を有していてもよいＣ１〜６アルキル基を表す）。]
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む、抗真菌剤。
[３]  Ｒ１が水素原子であり、Ｒ２がインドリル−ＣＨ２−、または前記式（ＩＩ）で示される置換基を有するベンジル基であり、
式（ＩＩ）中、Ｒ２ａが、置換基を有していてもよいベンジル基、置換基を有していてもよいベンジル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−または置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−ＯＣＯ−である、[１]または[２]に記載の抗真菌剤。
[４]  Ｒ１とＲ２とが一体となって、前記式（ＩＩ）で示される置換基を有するピロリジニル基を形成し、
式（ＩＩ）中、Ｒ２ａが、置換基を有していてもよいベンジル基、置換基を有していてもよいベンジル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−または置換基を有していてもよいピリジル−ＣＨ２−ＯＣＯ−である、[１] または[２]に記載の抗真菌剤。
[５]  以下の化合物群：
【化１】
2014080420.tif 000002
から選択される少なくとも１つの化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む抗真菌剤。
[６]  以下の化合物群：
【化２】
2014080420.tif 000003
から選択される少なくとも１つの化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
[７]  一般式（ＩＩＩｂ）
【化３】
2014080420.tif 000004
［式中、−ＡＡｂ−ＯＨは、−ＮＨ−（ＣＨ２）ｐ−ＣＯＯＨを表し、ｐは２〜５の整数を表す。］
で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
[８]  前記薬学的に許容可能な塩が塩酸塩である、[６]または［７］に記載の化合物またはその薬学的に許容可能な塩。
[９]  [１]〜[５]のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む飲食料。
[１０]  [１]〜[５]のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む化粧料。
[１１]  [１]〜[５]のいずれか１項に規定される化合物もしくは請求項６もしくは７に記載の化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む医薬組成物。
【発明の効果】
【０００８】
本発明により、新たな抗真菌性化合物が提供される。本発明の抗真菌性化合物は、比較的容易に合成することが可能である。また、本発明の抗真菌性化合物は、アミノ酸誘導体であるため、既存の抗真菌性物質に比べて、使用量や使用対象が制限される可能性が低い。したがって、本発明の抗真菌性化合物は、抗真菌剤、飲食料、化粧料、抗真菌性の医薬組成物として有用である。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】Boc-Tyr(Z)-OHの1Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを示す。
【図２】H-Tyr(Pym)-OEtの1Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを示す。
【図３】Boc-Tyr-OHの1Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを示す。
【図４】抗真菌活性測定時のシャーレの様子を示す写真である。
【図５】H-Tyr(Bzl)-OPr(C3)のＨＰＬＣチャート（Ａ）および1Ｈ−ＮＭＲのスペクトル（Ｂ）を示す。
【図６】抗真菌活性測定時のシャーレの様子を示す写真である。
【図７】炭素数についての抗真菌活性の測定結果である。
【図８】アミノ酸誘導体の構造を示す図である。
【図９】H-Tyr(Bzl)-Gly-OHのHPLCチャートと1H-NMRスペクトルを示す。
【図１０】H-Tyr(Bzl)-β-Ala-OHのHPLCチャートと1H-NMRスペクトルを示す。
【図１１】H-Tyr(Bzl)-ＧＡＢＡ-OHのHPLCチャートと1H-NMRスペクトルを示す。
【図１２】H-Tyr(Bzl)-Ava-OHのHPLCチャートと1H-NMRスペクトルを示す。
【図１３】H-Tyr(Bzl)-Aca-OHのHPLCチャートと1H-NMRスペクトルを示す。
【図１４】H-Tyr(Bzl)-OBuiの1H-NMRスペクトルを示す。
【図１５】H-Tyr(Bzl)-OBuｓの1H-NMRスペクトルを示す。
【図１６】H-Tyr(Bzl)-OBuｔの1H-NMRスペクトルを示す。
【図１７】抗真菌活性測定時のシャーレの様子を示す写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を詳細に説明する。
なお、本明細書において引用された全ての刊行物、例えば先行技術文献、及び公開公報、特許公報その他の特許文献は、参照として本明細書に組み込まれる。
【００１１】
１．本発明の概要
本発明者は、アミノ酸誘導体、特にチロシン、トリプトファンまたはヒドロキシプロリンから合成した化合物が抗真菌活性を有することを見出し、本発明を完成した。
【００１２】
本発明のアミノ酸誘導体は、アミノ酸由来の化合物であることから、従来の抗真菌剤と比較して副作用の懸念が少なく、広範囲に使用することができ、また多量に使用し得る可能性がある。さらに、本発明のアミノ酸誘導体は、比較的容易に化学合成することが可能である。
【００１３】
したがって、本発明のアミノ酸誘導体は、抗真菌剤や抗真菌用医薬組成物の活性成分として使用することが可能である。また、本発明のアミノ酸誘導体は、飲食料や化粧料に用いることが可能である。飲食料や化粧料に用いる場合、抗真菌作用を有する添加剤として使用することもできる。
【００１４】
２．アミノ酸誘導体
本明細書において、アミノ酸誘導体とは、アミノ酸由来の化合物であり、かつ抗真菌作用を有する物質であれば、特に限定されない。アミノ酸はα−、β−、γ−などのアミノ酸のいずれでもよいが、α−アミノ酸が好ましい。本発明のアミノ酸誘導体は、例えば、チロシン、トリプトファンまたはヒドロキシプロリンの誘導体であって、抗真菌作用（後述を参照）を有する化合物が挙げられる。
【００１５】
また、本発明のアミノ酸誘導体は、2以上のアミノ酸またはアミノ酸誘導体が、ペプチド結合で結合した分子、例えばジペプチド、トリペプチド、テトラペプチドなどであってもよい。
【００１６】
本発明におけるアミノ酸誘導体として、以下の一般式（Ｉ）で示される化合物（以下、「本発明の化合物」ともいう）またはその薬学的に許容可能な塩を用いることができる。
【００１７】
一般式（Ｉ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３    （Ｉ）
【００１８】
一般式（Ｉ）中、
Ｒ１は、水素原子を表し；
Ｒ２は、アリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基を表すか（ここで、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有しいてもよく、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基のヘテロアリールは式（ＩＩ）で示される置換基を有していてもよい）、あるいは
Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成してもよく；
−Ｏ−Ｒ２ａ    （ＩＩ）
（式中、Ｒ２ａは、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル基、置換基を有していてもよいアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または置換基を有していてもよい５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−を表す）；
Ｒ３は、−ＮＲ４Ｒ５または−ＯＲ６を表し；
Ｒ４およびＲ５は、同一又は異なって、水素原子またはＣ１〜６アルキル基を表し（但し、Ｒ４およびＲ５の一方は、水素以外の基を表す）；
Ｒ６はＣ１〜１１アルキル基を表す。
【００１９】
本発明における別の態様におけるアミノ酸誘導体として、以下の一般式（Ｉｂ）で示される化合物またはその薬学的に許容可能な塩を用いることができる。本明細書において、一般式（Ｉｂ）で示される化合物も、「本発明の化合物」である。
【００２０】
一般式（Ｉｂ）
ＮＨＲ１−ＣＨＲ２−Ｃ（Ｏ）−Ｒ３ｂ    （Ｉｂ）
【００２１】
一般式（Ｉｂ）中、
Ｒ１およびＲ２は、先に本明細書で定義されたとおりであり；
Ｒ３ｂは、−ＮＲ４ｂＲ５ｂを表し；
Ｒ４ｂおよびＲ５ｂは、同一又は異なって、水素原子または−（ＣＨ２）ｍＣＯＯＲ７を表し（但し、Ｒ４ｂおよびＲ５ｂの一方は、水素以外の基を表す）、ｍは、０〜１２の整数を表し、Ｒ７は、水素原子または置換基を有していてもよいＣ１〜６アルキル基を表す。
【００２２】
本発明において、Ｃ１〜６アルキル基、アリールＣ１〜６アルキル基、アリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−、５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基または５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル−ＯＣＯ−の有していてもよい置換基は、限定されるわけではないが、例えばハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など）から選択される１以上を挙げることができる。また、アリール部分または５〜１０員ヘテロアリールに置換基を有することが好ましい。
【００２３】
本明細書において、「アリール基」とは、芳香族性の炭化水素環式基を意味し、好ましくは炭素数が６〜１０個のアリール基であり、例えばフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、インデニル基、アズレニル基などがあげられる。好ましくはフェニル基である。
【００２４】
本明細書において、「ヘテロ原子」とは、窒素原子、酸素原子または硫黄原子を意味する。好ましくは、窒素原子である。
【００２５】
本明細書において、「５〜１０員ヘテロアリール基」とは、環を構成する原子の数が５〜１０個であり、環を構成する原子中に１〜５個のヘテロ原子を含有する芳香族性の環式基を意味し、具体例としては、フリル基、チエニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、チアゾリル基、ピラゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、チアジアゾリル基、オキサジアゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、トリアジニル基、プリニル基、プテリジニル基、キノリル基、イソキノリル基、ナフチリジニル基、キノキサリニル基、シンノリニル基、キナゾリニル基、フタラジニル基、イミダゾピリジル基、イミダゾチアゾリル基、イミダゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンズイミダゾリル基、インドリル基、イソインドリル基、インダゾリル基、ピロロピリジル基、チエノピリジル基、フロピリジル基、ベンゾチアジアゾリル基、ベンゾオキサジアゾリル基、ピリドピリミジニル基、ベンゾフリル基、ベンゾチエニル基、チエノフリル基などがあげられる。好ましい５〜１０員ヘテロアリール基は、ピリジル基またはインドリル基である。
【００２６】
本明細書において「Ｃ１〜６アルキル基」は、炭素数が１から６個の直鎖又は分枝状アルキル基を示し、好適な基としては例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１，１−ジメチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、２，２−ジメチルプロピル基、１−エチルプロピル基、２−エチルプロピル基、１−メチルブチル基、２−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチル−２−エチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１，１，２−トリメチルプロピル基、１−プロピルプロピル基、１，１−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、２−エチルブチル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基等があげられ、より好ましくはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基等である。
【００２７】
本明細書において「アリールＣ１〜６アルキル基」は、アリール基で置換されたＣ１〜６アルキル基を意味する。
【００２８】
本明細書において「５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基」は、５〜１０員ヘテロアリール基で置換されたＣ１〜６アルキル基を意味する。
【００２９】
本明細書において「５員非芳香族ヘテロ環式基」とは、環を構成する原子中に１〜２個のヘテロ原子を含有し、環中に二重結合を１個含んでいてもよい、単環式の非芳香族性環式基を意味する。５員非芳香族ヘテロ環式基は、例えば、ピロリジニル基、オキサゾリニル基、イミダゾリジニル基、オキサゾリジニル基、テトラヒドロフリル基、ジオキソラニル基、テトラヒドロチエニル基、チアゾリジニル基などがあげられ、好ましくはピロリジニル基である。
【００３０】
本明細書において「ｎ−」とはノルマルタイプ又は１級置換基であることを意味し、「ｓｅｃ−」とは２級置換基であることを意味し、「ｔ−（ｔｅｒｔ−）」とは３級置換基であることを意味し、「ｉ−（ｉｓｏ−）」とはイソタイプの置換基であることを意味する。
【００３１】
本発明において、Ｒ２がアリールＣ１〜６アルキル基である本発明の化合物は、チロシンから誘導される構造を有することが好ましい。また、Ｒ２が５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基である本発明の化合物は、トリプトファンから誘導される構造を有することが好ましい。また、Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有する５員非芳香族ヘテロ環式基を形成する本発明の化合物は、ヒドロキシプロリンから誘導される構造を有することが好ましい。
【００３２】
本発明の一態様において、好ましくは、Ｒ１が水素原子であり、Ｒ２がインドリル−ＣＨ２−または式（ＩＩ）で示される置換基を有するベンジル基である。
【００３３】
本発明の別の態様において、好ましくは、Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有するピロリジニル基を形成する。この場合、Ｒ１の結合する窒素原子が、ピロリジニル基の窒素原子に相当する。
【００３４】
Ｒ２において、アリールＣ１〜６アルキル基のアリールまたは５〜１０員ヘテロアリールＣ１〜６アルキル基の５〜１０員ヘテロアリールは、式（ＩＩ）で示される置換基を、アルキル基に対してパラ位に有することが好ましい。また、Ｒ１とＲ２において、５員非芳香族ヘテロ環式基は、式（ＩＩ）で示される置換基を、式（Ｉ）の末端窒素原子から数えて３位の位置に有することが好ましい。
【００３５】
式（ＩＩ）において、好ましくは、アリールはフェニル基（Ph）であり、５〜１０員ヘテロアリールはピリジル基である。すなわち、Ｒ２ａは好ましくは、Ｐｈ−ＣＨ２−（ベンジル基）、Ｐｈ−ＣＨ２−ＯＣＯ−、ピリジル−ＣＨ２−またはピリジル−ＣＨ２−ＯＣＯ−である。式（ＩＩ）において、アリールまたはピリジル基は、１以上の置換基で置換されていてもよい。本発明において、式（ＩＩ）におけるアリールまたは５〜１０員ヘテロアリールの好ましい置換基は、ハロゲン原子、好ましくは塩素原子から選択される。
【００３６】
本発明において、Ｒ３は好ましくは−ＮＨＣＨ３または−ＯＣ１〜６アルキル基である。より好ましくは、Ｒ３は−ＯＣ４Ｈ９である。
【００３７】
本発明において、Ｒ３ｂは好ましくは−ＮＨ（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ（ｎは１〜５の整数を表す）である。
【００３８】
本発明の一態様において、本発明の化合物は、好ましくはＲ１が水素原子であり、Ｒ２がインドリル−ＣＨ２−である化合物である。Ｒ３は−ＮＨＣＨ３または−ＯＣ１〜６アルキル基が好ましい。インドリル基は３位に結合手を有することが好ましい。
【００３９】
本発明の別の態様において、本発明の化合物は、好ましくはＲ１が水素原子であり、Ｒ２が式（ＩＩ）で示される置換基を有するベンジル基である化合物である。式（ＩＩ）中、アリールはフェニル基であり、５〜１０員ヘテロアリールはピリジル基である。ピリジル基は、４位に結合手を有することが好ましい。式（ＩＩ）のフェニル基またはピリジル基は、１以上のハロゲン原子で置換されていてもよい。Ｒ３は−ＮＨＣＨ３または−ＯＣ１〜６アルキル基が好ましい。
【００４０】
また、本発明の別の態様において、一般式（Ｉ）の好ましい化合物は、Ｒ１とＲ２とが一体となって、式（ＩＩ）で示される置換基を有するピロリジニル基を形成する化合物である。式（ＩＩ）中、アリールはフェニル基であり、５〜１０員ヘテロアリールはピリジル基である。式（ＩＩ）のフェニルまたはピリジル基は、１以上のハロゲン原子で置換されていてもよい。Ｒ３は−ＮＨＣＨ３または−ＯＣ１〜６アルキル基が好ましい。
【００４１】
本発明の別の態様において、一般式（Ｉｂ）の好ましい化合物は、好ましくはＲ１が水素原子であり、Ｒ２が式（ＩＩ）で示される置換基を有するベンジル基である化合物である。式（ＩＩ）中、アリールはフェニル基であり、５〜１０員ヘテロアリールはピリジル基である。ピリジル基は、４位に結合手を有することが好ましい。式（ＩＩ）のフェニル基またはピリジル基は、１以上のハロゲン原子で置換されていてもよい。Ｒ３ｂは−ＮＨ（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ（ｎは１〜５の整数を表す）で示される基が好ましい。
【００４２】
本発明の化合物またはその薬学的に許容される塩は、好ましくは以下で表される化合物またはその薬学的に許容される塩である。
【００４３】
【表１】
2014080420.tif 000005
Ｒａにおける芳香環は、１または複数の置換基（例えばハロゲン原子）を有していてもよい。また、「Ｂｚｌ」は、ベンジル基を表し、「Ｚ」は、ベンジルオキシ−カルボニル基を表し、「Ｐｙｍ」は、ピリジン−４−イル−メチル基を表し、「Ｐｙｍ−ＯＣＯ」は、ピリジン−４−イル−メトキシカルボニル基を表す。
【００４４】
【表２】
2014080420.tif 000006
【００４５】
【表３】
2014080420.tif 000007
Ｒａにおける芳香環は、１または複数の置換基（例えばハロゲン原子）を有していてもよい。また、「Ｂｚｌ」は、ベンジル基を表し、「Ｚ」は、ベンジルオキシ−カルボニル基を表し、「Ｐｙｍ」は、ピリジン−４−イル−メチル基を表し、「Ｐｙｍ−ＯＣＯ」は、ピリジン−４−イル−メトキシカルボニル基を表す。
【００４６】
なお、本明細書中、−Ｃ３Ｈ７はｎ−プロピル基またはｉｓｏ−プロピル基であり、−Ｃ４Ｈ９はｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基またはｔｅｒｔ−ブチル基である。−ＣｎＨ２ｎ＋１で表されるその他の基についても同様であり、存在し得る複数の異性体の１つまたは複数を意味し得る。
【００４７】
また、本発明の化合物またはその薬学的に許容される塩は、より好ましくは以下の化合物群から選択される化合物またはその塩である。
【化４】
2014080420.tif 000008
【００４８】
また、本発明の化合物またはその薬学的に許容される塩は、より好ましくは以下の式（ＩＩＩ）で示される化合物またはその塩（例えば、塩酸塩）である。
【化５】
2014080420.tif 000009
［式中、−ＡＡ−ＯＨは、−ＮＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨを表し、ｎは１〜５の整数を表す。］
【００４９】
式（ＩＩＩ）で示される化合物は、アミノ酸とチロシン誘導体であるBoc-Tyr(Bzl)-OHとを原料に用いて、定法により作製することができる。アミノ酸として、例えばグリシンを使用する場合は、ｍが１の化合物が作製され；β−アラニンを使用する場合は、ｍが２の化合物が作製され；GABA（γ−アミノ酪酸）を使用する場合は、ｍが３の化合物が作製され；Ava（５−アミノ吉草酸）を使用する場合は、ｍが４の化合物が作製され；Aca（ε−アミノカプロン酸）を使用する場合は、ｍが５の化合物が作製される。ｍが１〜５の式（ＩＩＩ）で示される化合物をそれぞれ、本明細書中、H-Tyr(Bzl)-Gly-OH、H-Tyr(Bzl)-β-Ala-OH、H-Tyr(Bzl)-GABA-OH、H-Tyr(Bzl)-Ava-OH、およびH-Tyr(Bzl)-Aca-OHと表記することがある。
【００５０】
また、本発明の別の態様において、本発明の化合物またはその薬学的に許容される塩は、以下の化合物群から選択される少なくとも１つの化合物またはその塩（例えば、塩酸塩）である。本発明は、これらの化合物またはその薬学的に許容される塩も含む。
【化６】
2014080420.tif 000010
【００５１】
上記化合物において、−Ｃ３Ｈ７はｎ−プロピル基が好ましく、−Ｃ４Ｈ９はｎ−ブチル基またはｓｅｃ−ブチル基が好ましく、−Ｃ５Ｈ１１はｎ−ペンチル基が好ましい。
【００５２】
また、本発明は、一般式（ＩＩＩｂ）
【化７】
2014080420.tif 000011
［式中、−ＡＡｂ−ＯＨは、−ＮＨ−（ＣＨ２）ｐ−ＣＯＯＨを表し、ｐは２〜５の整数を表す。］
で示される化合物またはその薬学的に許容される塩も含む。
【００５３】
本発明において、一般式（Ｉ）または（Ｉｂ）には、上記化合物が含まれ、これらの化合物の１つまたは数個あるいはそれらの薬学的に許容可能な塩を組み合わせて、本発明のアミノ酸誘導体として使用することができる。
【００５４】
本発明において用いる前記アミノ酸誘導体は、当業者であれば公知の方法で製造することができる。例えば「ペプチド合成の基礎と実験（泉屋信夫・加藤哲夫・青柳東彦・脇  道典著）丸善株式会社」、「生化学実験講座  第1巻（日本生化学会編）東京化学同人」、「実験化学講座16（日本化学会編）丸善株式会社」などに記載の方法で製造することができる。
【００５５】
また、本発明のアミノ酸誘導体は、例えば以下の文献に記載されるような、実施例に記載の方法により製造することができる。例えば、
Boc-Tyr(Z)-OH：D. Yamashiro et al., J. Org. Chem., 38,591(1973).；
Boc-Tyr(Pym)-OH：Y. Nishiyama et al., Chem. Pharm. Bull., 49, 233(2001).；
エステルの合成法：Cs法-S. S. Wang et al., J. Org. Chem., 42, 1286(1977). 
NaHCO3法-V. Bocchi et al., Synthesis, 1979, 961. ；および
脱Boc： K. Sato et al., Bull. Chem. Soc. Jpn., 50, 1999(1977)。
【００５６】
本発明のアミノ酸誘導体は、酸又は塩基と塩を形成することもある。本発明におけるアミノ酸誘導体は、これらの塩も包含する。本明細書において、塩は薬学的に許容可能な塩であり、アミノ酸誘導体と薬学的に許容可能な塩を形成するものであれば特に限定されないが、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、もしくはリン酸塩などの無機酸付加塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、もしくは蓚酸塩などの有機酸塩、またはナトリウム塩、カリウム塩、もしくはカルシウム塩などの塩が挙げられる。本発明のアミノ酸誘導体の塩は、当業者であれば、塩酸、硫酸、リン酸、酢酸、シュウ酸、フマル酸、メタンスルホン酸などの適切な酸、あるいは水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニアなどの適切な塩基を用いて調製することができる。
【００５７】
また、本発明において、アミノ酸誘導体は、置換基の種類によっては不斉炭素を有し光学異性体が存在しうるが、これら光学異性体も本発明のアミノ酸誘導体に含まれる。
【００５８】
３．抗真菌剤
本発明の抗真菌剤は、本発明のアミノ酸誘導体を含有する。
【００５９】
本明細書において、真菌は真菌類（EumycotaまたはEumyetes）に分類される真核生物であり、特に限定されるわけではない。一般には、キノコ、カビ、酵母などが知られている。本発明において、真菌は、例えば、リンゴ腐爛病菌(Valsa ceratosperma Maire)、白紋羽病（Rosellinia necatrix Prill.）、灰色カビ病（Botrytis cinerea）、イネ立枯病（Fusarium solani、Rhizopus oryzae、Trichoderma viride）、アオカビ（Penicillium sp.）、アカパンカビ（NeurosporAcrassa）、ベニコウジカビ（Monascus purpureus）、およびアスペルギルス  フミガタス（Aspergillus fumigatus）などが挙げられるが、これらに限定されるわけではない。
【００６０】
本発明の抗真菌剤は、限定されるわけではないが、例えば、リンゴ腐爛病菌(Valsa ceratosperma Maire)、白紋羽病（Rosellinia necatrix Prill.）、灰色カビ病（Botrytis cinerea）、イネ立枯病（Fusarium solani、Rhizopus oryzae、Trichoderma viride）、アオカビ（Penicillium sp.）、アカパンカビ（NeurosporAcrassa）、ベニコウジカビ（Monascus purpureus）、およびアスペルギルス  フミガタス（Aspergillus fumigatus）などからなる群から選ばれる少なくとも１つの真菌に対して抗真菌作用を示す。
【００６１】
抗真菌作用は、真菌の増殖を抑制する作用であり、真菌の増殖停止、真菌の増殖速度の低減、真菌の増殖開始の遅延、真菌に由来する疾病の予防・治療（症状の軽減、停止、発症遅延、再発防止などを含む）などが含まれる。
【００６２】
本発明のアミノ酸誘導体は、アミノ酸からの誘導体であるため、既存のイミダゾール系化合物やジフェニール系抗真菌性物質に比べて、使用量や使用対象が制限される可能性が低い。したがって、本発明の抗真菌剤は、既存の抗真菌剤と比較して、副作用の懸念が少なく、広範囲に使用することができ、また種々の用量で使用することもできる。
【００６３】
本発明の抗真菌剤は、真菌の増殖を抑制するために用いることができる。本発明のある態様では、植物（例えば、小麦、大麦、またはバラなど）の真菌由来の疾病を予防・治療するために、植物の種子、花、葉、茎もしくは根などに本発明の抗真菌剤を適用する。本発明の別の態様では、動物(例えば、ヒト、ラット、ウサギ、ヒツジ、ブタ、ウシ、ネコ、イヌ、サルなどの哺乳動物)の真菌由来の疾病を予防・治療するために、経口または非経口で本発明の抗真菌剤を動物に適用する。本発明の１つの態様では、動物はヒトを除く哺乳動物である。本発明のさらに別の態様では、基材（例えば、塗料、紙、木材、革、コンクリート、プラスチック、または金属など）での真菌の増殖を抑制するために、基材の表面または内部に本発明の抗真菌剤を適用する。本発明のさらに別の態様では、細胞培養系での真菌の増殖を抑制するために、細胞培養系に本発明の抗真菌剤を適用する。
【００６４】
「適用」には、投与、噴霧、塗布、接触、注入、静置などが含まれる。
【００６５】
また、本発明の抗真菌剤は、使用目的に応じ、本発明のアミノ酸誘導体に加えて、担体や添加物を含むものであってもよい。このような担体及び添加物として、水、酢酸、有機溶剤、コラーゲン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリル酸ナトリウム、アルギン酸ナトリウム、水溶性デキストラン、カルボキシメチルスターチナトリウム、ペクチン、メチルセルロース、エチルセルロース、キサンタンガム、アラビアゴム、カゼイン、寒天、ポリエチレングリコール、ジグリセリン、グリセリン、プロピレングリコール、ワセリン、パラフィン、ステアリルアルコール、ステアリン酸、ヒト血清アルブミン、マンニトール、ソルビトール、ラクトース、界面活性剤等が挙げられる。
【００６６】
本発明の抗真菌剤における本発明のアミノ酸誘導体の使用量は、使用目的によって異なる。当業者であれば、使用目的に応じて、本発明のアミノ酸誘導体の使用量を適宜選択することができる。
【００６７】
例えば、植物の真菌由来の疾病を予防・治療するために本発明の抗真菌剤を用いる場合には、本発明のアミノ酸誘導体の使用量は、１００ｇの植物の場合、１日あたり、例えば、０．００１ｍｇ〜１０００ｍｇである。
【００６８】
動物の真菌由来の疾病を予防・治療するために本発明の抗真菌剤を用いる場合には、本発明のアミノ酸誘導体の使用量は、６０kｇの動物の場合、１日あたり、例えば、０．０１〜１０００ｍｇ、あるいは０．０５〜５００ｍｇである。
【００６９】
基材での真菌の増殖を抑制するために本発明の抗真菌剤を用いる場合には、本発明のアミノ酸誘導体の使用量は、５０gの基材の場合、例えば、０．００１μｇ〜１０００ｍｇである。
【００７０】
細胞培養系での真菌の増殖を抑制するために、本発明の抗真菌剤を用いる場合には、本発明のアミノ酸誘導体の使用量は、５０gの培地(例えば培養細胞を除く重量)の場合、例えば、０．００１μｇ〜１０００ｍｇである。
【００７１】
また、本発明は、抗真菌剤のためのアミノ酸誘導体、または真菌増殖を抑制するためのアミノ酸誘導体を提供する。本発明のアミノ酸誘導体により増殖を阻害できる真菌、ならびに本発明のアミノ酸誘導体の用法および用量は、前記抗真菌剤で説明したのと同様である。
【００７２】
また、本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を用いる真菌増殖阻害方法を提供する。ここで、「本発明のアミノ酸誘導体を用いる」ことには、例えば、植物の真菌由来の疾病を予防・治療するために、植物の種子、花、葉、茎もしくは根などに本発明のアミノ酸誘導体を適用すること、動物(例えば、ヒトを除く)の真菌由来の疾病を予防・治療するために、経口または非経口で本発明のアミノ酸誘導体を動物に適用すること、基材での真菌の増殖を抑制するために、基材の表面または内部に本発明のアミノ酸誘導体を適用すること、または、細胞培養系での真菌の増殖を抑制するために、細胞培養系に本発明のアミノ酸誘導体を適用すること、などが含まれるが、これらに限定されない。本発明の方法により増殖を阻害できる真菌、ならびに本発明のアミノ酸誘導体の用法および用量は、前記抗真菌剤で説明したのと同様である。
【００７３】
さらに、本発明は、抗真菌剤製造のための本発明のアミノ酸誘導体の使用を提供する。本発明のアミノ酸誘導体の使用により、増殖を阻害できる真菌、ならびに本発明のアミノ酸誘導体の用法および用量は、前記抗真菌剤で説明したのと同様である。
【００７４】
４．飲食料
本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を含有する飲食料を提供する。本発明のアミノ酸誘導体を添加することで、飲食品中での真菌の増殖を抑制することができる。本発明の飲食料は、例えば、飲料（コーヒー、ココア、ウーロン茶、紅茶、緑茶、果実飲料、野菜ジュース、もしくは牛乳など）、アルコール飲料（ビール、日本酒、焼酎、ウイスキー、ウォッカ、ジン、ブランデー、ラム、リキュール、ワイン、ラオチュー、もしくは梅酒など）、調味料（みそ、ソース、砂糖、塩、醤油、酢もしくは香辛料など）、菓子（あめ、アイスクリーム、キャラメル、クッキー、ケーキ、パイ、ゼリー、チョコレートもしくはワッフルなど）、米飯、餅、蕎麦、うどん、パン、ピザ、クリーム、チーズ、バター、ジャム、食用油脂（オリーブ油、またはコーン油など）またはその他の加工飲食料であり、これらの飲食料に本発明のアミノ酸誘導体を添加する。
【００７５】
本発明の飲食料に対する本発明のアミノ酸誘導体の添加量は、本発明の飲食料の全重量に対して、例えば、約０．００１重量％〜９９重量％である。
【００７６】
また、本発明の飲食料には、必要に応じて、ゲル化剤、または乳化剤などの他の添加剤を加えることもできる。
【００７７】
本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を用いる、飲食料での真菌増殖阻害方法を提供する。ここで、「本発明のアミノ酸誘導体を用いる」とは、飲食品に本発明のアミノ酸誘導体を添加すること意味し、例えば、飲食品に本発明のアミノ酸誘導体を混合すること、または飲食品の表面に本発明のアミノ酸誘導体を適用（例えば、塗布、噴霧）することなどが含まれる。本発明のアミノ酸誘導体を添加する飲食料および添加量などは、上記飲食料で説明したのと同様である。
【００７８】
５．化粧料
本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を含有する化粧料を提供する。本発明のアミノ酸誘導体を添加することで、化粧品中での真菌の増殖を抑制することができる。本発明の化粧料は、例えば、化粧石鹸、シャンプー、洗顔料、リンス、アイクリーム、アイシャドウ、クリーム、乳液、化粧水、香水、おしろい、化粧油、頭髪用化粧品、染毛料、練香水、パウダー、パック、ひげそり用クリーム、びげそり用ローション、日焼けオイル、日焼け止めオイル、日焼けローション、日焼け止めローション、日焼けクリーム、日焼け止めクリーム、ファンデーション、粉末香水、ほお紅、マスカラ、眉墨、爪クリーム、美爪エナメル、美爪エナメル除去液、洗毛料、浴用化粧品、口紅、リップクリーム、アイライナー、歯磨き、デオドラント剤、オーデコロン、養毛剤、または育毛剤などであり、これらの化粧料に本発明のアミノ酸誘導体を添加する。
【００７９】
本発明の化粧料に対する本発明のアミノ酸誘導体の添加量は、本発明の化粧料の全重量に対して、例えば、約０．００１重量％〜９９重量％である。
【００８０】
本発明の化粧料には、使用目的に応じて本発明のアミノ酸誘導体以外のさまざまな成分をさらに添加させておくことができる。例えば、エモリエント効果改善、使用感改善、使用後のかさつき軽減、可溶性改善、乳化性改善、乳化安定性改善、油剤成分との相溶性改善、使用後のつっぱり感軽減、肌への馴染み改善、皮膚上におけるのびの改善、べたつきの軽減、肌荒れ防止、美肌効果改善、皮膚保護効果改善、角質改善、表皮角化正常化（皮膚のターンオーバー亢進による不全角化予防、表皮肥厚化予防、表皮脂質代謝異常抑制）、老人性乾皮症などの乾皮症軽減、ひび割れや落屑などの皮膚乾燥状態改善、しわ発生抑制、しわ消滅、創傷治療、色素沈着予防および改善、老化防止、ふけやかゆみの軽減、脱毛軽減、頭皮疾患予防および治療、保存性改善、柔軟性改善、弾力性改善、艶付与、メラニン色素産生抑制、または日焼け防止などを目的として適当な成分を添加させることができる。
【００８１】
本発明の化粧料に添加しうる成分として、例えば、油脂成分、リン脂質、ＵＶ吸収剤、ＩＲ吸収剤、乳化剤、界面活性剤、防腐剤、防黴剤、酸化防止剤、美白剤、ビタミン、アミノ酸、ホルモン、ペプチド、生理活性植物抽出物、蛍光材料、顔料、色素、香料、スクラブ剤、金属イオン封鎖剤、バインダー、増量剤、増粘剤、糖類、栄養成分、ｐＨ調節剤、キレート剤、殺菌剤、角質改善剤、角質溶解剤、抗生物質、皮膚透過促進剤、血行促進剤、消炎剤、細胞賦活剤、抗炎症剤、鎮痛剤、皮膚軟化剤、皮膚緩和剤、創傷治療剤、または新陳代謝促進剤などを使用目的に応じて適宜配合することができる。
【００８２】
本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を用いる、化粧料での真菌増殖阻害方法を提供する。ここで、「本発明のアミノ酸誘導体を用いる」とは、化粧料に本発明のアミノ酸誘導体を添加すること意味し、例えば、化粧品に本発明のアミノ酸誘導体を混合すること、または化粧品の表面に本発明のアミノ酸誘導体を適用（塗布、噴霧など）することなどが含まれる。本発明のアミノ酸誘導体を添加する化粧料および添加量などは、上記化粧料で説明したものと同様である。
【００８３】
６．医薬組成物
本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を含有する医薬組成物を提供する。前述のとおり、本発明のアミノ酸誘導体における塩は、薬学的に許容される塩である。本発明のアミノ酸誘導体は抗真菌作用を有するため、当該アミノ酸誘導体を含有する本発明の医薬組成物を対象に投与することにより、対象の体表または体内の真菌により引き起こされた真菌症等の疾患を治療することができる。真菌症としては、表在性真菌症または深在性真菌症がある。より具体的には、水虫、またはカンジダ症（口腔カンジダ症、食道カンジダ症、または消化管カンジダ症など）などがあげられる。
【００８４】
本発明の医薬組成物を投与する対象は、ヒト、ラット、ウサギ、ヒツジ、ブタ、ウシ、ネコ、イヌ、サルなどの哺乳動物であり、好ましくはヒトまたはヒト以外の哺乳動物である。
【００８５】
本発明の医薬組成物は、経口投与及び非経口投与のいずれの剤形をも採用することができる。
【００８６】
前記剤形は、本発明のアミノ酸誘導体をそのまま使用してもよいし、常法にしたがって本発明のアミノ酸誘導体の他、薬学的に許容される担体や添加物を含有させ製剤化したものであってもよい。このような担体及び添加物として、水、薬学的に許容される有機溶剤、コラーゲン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリル酸ナトリウム、アルギン酸ナトリウム、水溶性デキストラン、カルボキシメチルスターチナトリウム、ペクチン、メチルセルロース、エチルセルロース、キサンタンガム、アラビアゴム、カゼイン、寒天、ポリエチレングリコール、ジグリセリン、グリセリン、プロピレングリコール、ワセリン、パラフィン、ステアリルアルコール、ステアリン酸、ヒト血清アルブミン、マンニトール、ソルビトール、ラクトース、医薬添加物として許容される界面活性剤等が挙げられる。
【００８７】
上記添加物は、本発明の医薬組成物の剤形に応じて上記の中から単独で又は適宜組み合わせて選ばれる。剤形としては、経口投与の場合は、錠剤、カプセル剤、細粒剤、粉末剤、顆粒剤、液剤、シロップ剤等として、または適当な剤形により投与が可能である。非経口投与の場合は、注射剤形等が挙げられる。注射剤形の場合は、例えば点滴等の静脈内注射等により全身又は局部的に投与することができる。
【００８８】
例えば、注射用製剤として使用する場合、本発明の医薬組成物を溶剤(例えば生理食塩水、緩衝液、ブドウ糖溶液等)に溶解し、これに適当な添加剤（ヒト血清アルブミン等）を加えたものを使用することができる。あるいは、使用前に溶解する剤形とするために凍結乾燥したものであってもよい。凍結乾燥用賦形剤としては、例えば、マンニトール、ブドウ糖等の糖アルコールや糖類を使用することができる。
【００８９】
本発明の医薬組成物または本発明のアミノ酸誘導体の投与量は、年齢、性別、症状、投与経路、投与回数、剤型によって異なる。投与方法は、患者の年齢、症状により適宜選択する。投与量は、例えば成人(６０ｋｇ)の場合、1日当たり０．０１〜１０００ｍｇ、あるいは０．０５〜５００ｍｇである。投与方法は、患者の年齢、症状により適宜選択する。投与は、例えば１日当たり、１回または２〜４回に分けてもよい。
【００９０】
また、本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を患者に投与することを含む、真菌症の治療方法を提供する。さらに、本発明は、本発明の真菌症治療用医薬組成物を製造するための、本発明のアミノ酸誘導体の使用を提供する。真菌症の治療方法における、本発明のアミノ酸誘導体の投与方法などは、上記医薬組成物で説明したのと同様である。また、本発明のアミノ酸誘導体の使用における医薬組成物の製造方法なども、上記医薬組成物で説明したのと同様である。
【００９１】
さらに、本発明は、本発明のアミノ酸誘導体を用いる医薬組成物での真菌増殖阻害方法を提供する。ここで、「本発明のアミノ酸誘導体を用いる」とは、医薬組成物に本発明のアミノ酸誘導体を添加すること意味し、例えば、医薬組成物に本発明のアミノ酸誘導体を混合すること、または医薬組成物の表面に本発明のアミノ酸誘導体を適用することなどが含まれる。本発明のアミノ酸誘導体の添加量は、本発明の医薬組成物の全重量に対して、例えば、約０．０１重量％〜９９重量％である。
【００９２】
本明細書中で用いた略号は次のとおり
である。
AcOEt：       Ethyl acetate
Boc-：        t-Butyloxycabonyl
Bzl-：        Benzyl
Bzl-Cl2：     2,6-Dichlorobenzyl
DCC：         N,N'-Dicyclohexylcarbodiimide
DCUrea：      N,N'-Dicyclohexylurea
DMAP：        N,N-dimethyl-4-aminopyridine
DMF：         N,N-dimethylformamide
DMSO：        N,N-dimethyl sulfoxide
DOX：        1,4-Dioxane
HPLC：        High performance liquid chromatography
IBCF：        Isobutyl chloroformate 
MA：          Mixed anhydride
MeOH：        Methenol
-NH2：        Amide
-NHCH3：      Methyl amide
NMM：        N-Methylmorpholine
1H-NMR：      Proton nuclear magnetic resonance
-OBzl：       Benzyl ester
-OEt：        Ethyl ester
-OMe：        Methyl ester
-OPr：        Propyl ester
-OBu：        Butyl ester
-OPen：       Pentyl ester
-OHex：       Hexyl ester
-OLau：       Lauryl ester
-OOct：       Octyl ester
-OSu：       Succinimide ester
PDA：         Potato dextrose agar
TFA：         trifluoroacetic acid
TLC：         Thin-layer chromatography
【００９３】
以下、本発明を実施例により具体的に説明する。
【実施例１】
【００９４】
１．アミノ酸誘導体の合成
H-Tyr(Z)-OEt、H-Tyr(Pym)-OEt、H-Try-OEt、H-Hyp(Bzl)-OEtの合成を以下の手順で行った（スキーム1、2）。
【化８】
2014080420.tif 000012
【００９５】
（１）Boc-Tyr(Z)-OH、Boc-Tyr(Pym)-OHの合成
（１−１）Boc-Tyr(Z)-OH
Boc-Tyr-OH 2 mmol（0.5142 g）（渡辺化学工業株式会社（広島））をアセトン5 mLに溶かし、0〜5℃で撹拌下に1 mol／L NaOHを3.6 mL加えた。この溶液にZ-OSuのアセトン溶液 0.3945 gを滴下した後、DMAP 0.0247 gを加え、さらに室温で一晩撹拌した。反応液のpHを10 ％クエン酸で2に調整した後、減圧濃縮し、AcOEtで生成物を抽出した。水層をさらにAcOEtで2回抽出した。AcOEt層を合わせて水洗し、硫酸ナトリウムで脱水した。翌日、AcOEtで硫酸ナトリウムを濾去し、減圧濃縮を行い、一晩減圧乾燥をし、Boc-Tyr(Z)-OHを得た。
（１−２）Boc-Tyr(Pym)-OH
Boc-Tyr-OHをDMFに溶かし、この溶液に水素化ナトリウムを0℃で撹拌下に加えた。水素ガスの発生が収まった後、4-(Bromomethyl)pyridine Hydrobromideを加えた。反応液を室温で終夜撹拌した。TLCで反応の進行を確認した。反応液に水とAcOEtを分液漏斗に入れよく振り、水層とAcOEtを分けた。水層をクエン酸でpH 4に調整し、AcOEtを加えてよく振り、AcOEtを残した。AcOEtを飽和食塩水で洗浄し、硫酸ナトリウムで一晩脱水した。翌日、硫酸ナトリウムを濾去し、AcOEtを減圧濃縮、油状物を減圧乾燥し、Boc-Tyr(Pym)-OHを得た。
【００９６】
（２）エチルエステルの合成
（２−１）Boc-Tyr(Z)-OEt
上記（１−１）で合成したBoc-Tyr(Z)-OHとヨードエタンを反応させ、Boc-Tyr(Z)-OHのエチル化を行った。Boc-Tyr(Z)-OH 1.7 mmol（0.755 g）をMeOH（3.4 mL）に溶かし、H2O（1.122 mL）とCsCO3 0.85 mmol（0.2791 g）を加え、アミノ酸セシウム塩を合成した。溶液を減圧濃縮した後、残渣にDMF（3.4 mL）、ヨードエタン（0.136 mL）を加えて、低温、遮光で一晩撹拌を行った。TLCで反応終了を確認し、沈殿しているCsBrを濾去した。生成物をAcOEtで抽出後、AcOEt層を水、NaHCO3水溶液、水で洗い、硫酸ナトリウムで一晩脱水した。脱水後、硫酸ナトリウムを濾去し、AcOEtを減圧濃縮し、一晩減圧乾燥をし、Boc-Tyr(Z)-OEtを得た。
（２−２）Boc-Tyr(Pym)-OEt
上記（１−２）で合成したBoc-Tyr(Pym)-OHとヨードエタンを、上記（２−１）に記載の方法と同様の方法で反応させ、Boc-Tyr(Pym)-OEtを得た。
（２−３）Boc-Trp-OEt
Boc-Trp-OH 1 mmol（0.3044 g）とNaHCO3 2 mmol（0.1680 g）とをDMF 5 mlに懸濁し、ヨードエタン5 mmol（0.3999 ml）とのDMF 5 ml溶液を加え、室温で24時間かき混ぜた。水を加えAcOEtで抽出した。AcOEt層を水洗し、硫酸ナトリウムで一晩脱水した。翌日、硫酸ナトリウムを濾取し、減圧濃縮、減圧乾燥を行い、Boc-Trp-OEtを得た。
（２−４）Boc-Hyp(Bzl)-OEt
Boc-Hyp(Bzl)-OHとヨードエタンを上記（２−３）に記載の方法と同様の方法で反応させ、Boc-Hyp(Bzl)-OEtを得た。
【００９７】
（３）HCl／dioxaneによるBoc基の除去
（３−１）H-Tyr(Z)-OEt
（２−１）で得られたBoc-Tyr(Z)-OEtをHCl/dioxane（2.125 mL)に溶かし、室温に1時間おいた。N2ガスを導入し、ジエチルエーテルで固化させ、H-Tyr(Z)-OEt塩酸塩を得た。
（３−２）H-Tyr(Pym)-OEt
（２−２）で得られたBoc-Tyr(Pym)-OEtを、上記（３−１）に記載の方法と同様の方法で脱保護を行い、H-Tyr(Pym)-OEt塩酸塩を得た。
（３−３）H-Trp-OEt
（２−３）で得られたBoc-Trp-OEtを、上記（３−１）に記載の方法と同様の方法で脱保護を行い、H-Trp-OEt塩酸塩を得た。
（３−４）H-Hyp(Bzl)-OEt
（２−４）で得られたBoc-Hyp(Bzl)-OEtを、上記（３−１）に記載の方法と同様の方法で脱保護を行い、H-Hyp(Bzl)-OEt塩酸塩を得た。
【００９８】
上記のように合成した各アミノ酸誘導体の収量と収率を表４に示す。
【表４】
2014080420.tif 000013
【００９９】
（４）薄層クロマトグラフィ（TLC）
上記（１）〜（３）の反応の進行を、ＴＬＣのスポットにより確認した。
ＴＬＣの試料として、反応原料のみ、反応原料＋反応後試料、反応後試料のみをキャピラリーでスポットし、展開溶媒（クロロホルム：メタノール＝19：1）を用いて展開し、乾燥させた後、ニンヒドリン試薬を噴霧し、加熱した。
【０１００】
（５）高速液体クロマトグラフィ（HPLC）
ＨＰＬＣに用いたカラムは5C18-PAQ  サイズ4.6×150 mm（ナカライテスク）、検出波長は215 nm、検出感度は1024 mV F.S、チャートスピードは 5 mm／mimで行った。溶出は水−アセトニトリル−0.1 ％ TFA系を用い、アセトニトリル含量を10〜90％に直線的に0〜30分で変化させた。流速は1 ml/minであった。温度は35℃であった。測定試料は、アミノ酸誘導体1 mgをMeOH 1000μlに溶かしたものを使用した。
【０１０１】
上記（１）および（３）で得られた生成物をＨＰＬＣで分析することにより、目的のアミノ酸誘導体が得られたことを確認した。
【０１０２】
（６）核磁気共鳴(1H-NMR)
（１）〜（３）の反応において、1Ｈ−ＮＭＲの測定を行った。1Ｈ−ＮＭＲのスペクトルから目的物が得られているか確認した。
測定用試料は、アミノ酸誘導体7〜10 mgを、CDCl3 750〜1000μlに溶かしたものを使用した。内部基準として、TMS（Tetramethyl silane）を用いた。
【０１０３】
Boc-Tyr(Z)-OH、H-Tyr(Pym)-OEt、及び原料となるBoc-Tyr-OHのスペクトルを、それぞれ図１、２、及び３に示す。
【０１０４】
図１及び図３より、Boc-Tyr-OHにZ基（カルボベンゾキシ基）が導入でき、Boc-Tyr(Z)-OHが合成できたことが確認できた。
また、図２において(i)のピリジン特有のピークが確認されたため、H-Tyr(Pym)OEtが合成できたことが確認できた。(ii)の大きなピークは、DMSOに溶解した水由来のピークである。
【０１０５】
したがって、（５）高速液体クロマトグラフィ（HPLC）および（６）核磁気共鳴(1H-NMR)より、目的物が合成されたことが確認された。
【０１０６】
また、上記と同様の方法により、H-Tyr(Bzl)-OEtおよびH-Tyr(Bzl)-OMeを合成した。H-Tyr(Bzl)-OEtは、Boc-Tyr(Bzl)-OH（市販品）からエチルエステルであるBoc-Tyr(Bzl)-OEtを合成し、続いてBoc基を除去してH-Tyr(Bzl)-OEt・HClを得た。H-Tyr(Bzl)-OMeは、Boc-Tyr(Bzl)-OH（市販品）からメチルエステルであるBoc-Tyr(Bzl)-OMeを合成し、続いてBoc基を除去してH-Tyr(Bzl)-OMe・HClを得た。
【０１０７】
２．抗真菌活性測定
Valsa Ceratosperma Maireに対するアミノ酸誘導体および標準サンプルの抗真菌活性を測定した。
まず、ポテトデキストロース寒天（PDA）培地を加熱溶解し、50℃程度まで冷却した後、Valsa Ceratosperma Maireの胞子を懸濁させた。この培地をシャーレに20 mlずつ撒き、室温で凝固させた。25 mg/mlとなるようにDMSOに溶かした試料を測定用試料とし、それぞれ50μlずつ培地においたペーパーディスクにスポットした。25 ℃で3日間培養し、抗真菌活性を観察した。また、標準サンプルは5 mg/mlとなるように溶かしたものを測定用試料とした。抗真菌活性は、Valsa Ceratosperma Maireに対する阻止円の直径により表される。
【０１０８】
以下の試料を測定に使用した。
＜標準サンプル＞
１．ビフェニル
２．ヒノキチオール
３．ミコナゾール硝酸塩
４．ベンジルフェニルエーテル
５．L-チロキシン
＜アミノ酸誘導体＞
６．H-Tyr(Bzl)-OEt
７．H-Tyr(Z)-OEt
８．H-Tyr(Pym)-OEt
９．H-Trp-OEt
１０．H-Hyp(Bzl)-OEt
【０１０９】
【化９】
2014080420.tif 000014
【化１０】
2014080420.tif 000015
【０１１０】
ヒノキチオールとミコナゾール硝酸塩は、抗真菌剤として公知の化合物である。また、Tyr誘導体と似た構造を有するベンジルフェニルエーテル、環構造を2つ持つビフェニル及びL-チロキシンについても抗真菌活性測定を行った。
【０１１１】
測定結果を表５および表６に示す。また、測定時のシャーレの様子を示す写真を図４に示す。
【表５】
2014080420.tif 000016
【表６】
2014080420.tif 000017
【０１１２】
表５および表６において、5 mg/mLの濃度で作製した標準サンプルの阻止円の直径は、25 mg/mLの濃度での値に補正した。表中、阻止円の直径は、ペーパーディスクを含む阻止円の直径であり、「−」は〜10 mm、「＋」は10〜20 mm、「＋＋」は20〜30 mm、「＋＋＋」は30 mm〜を示す。
【０１１３】
その結果、ヒノキチオール及びミコナゾール硝酸塩は強い抗真菌活性を有することが確認された一方で、ビフェニル及びL-チロキシンは抗真菌活性を有さないことが示された。また、ベンジルフェニルエーテルについても抗真菌活性を有することが確認された。
【０１１４】
さらに、H-Tyr(Bzl)-OEt、H-Tyr(Z)-OEt、H-Trp-OEt及びH-Hyp(Bzl)-OEtは、抗真菌活性を有することが示された。H-Tyr(Pym)-OEtは、弱い抗真菌活性を示した。また、H-Tyr(Bzl)-OMeも抗真菌活性を有することが示された。
【０１１５】
抗真菌活性の測定結果から、以下のことが考えられる。
まず、ベンジル基で側鎖を保護したチロシンのエチルエステル（H-Tyr(Bzl)-OEt）のBzl基とチロシンの間にカルボキシル基（-C(=O)O-）が入った化合物（H-Tyr(Z)-OEt）が抗真菌活性を示すことから、芳香環と芳香環の間に別の基が入っても効果は変わらないことが示された。
【０１１６】
Tyr誘導体の保護基がピリジン型のTyr誘導体（H-Tyr(Pym)-OEt）についても、抗真菌活性を有することが示された。H-Tyr(Pym)-OEtの抗真菌活性は、一見すると他の誘導体に比べて低いが、これはHPLCのピークによれば本実施例で生成した試料は純度が低いため、抗真菌活性の効果が弱くなったと考えられる。
また、HPLCのピーク位置から、保護基の環構造にNが入ることによって親水性が上昇することが示された。この知見に基づき、より親水性の高い抗真菌物質を提供することが可能となる。
【０１１７】
さらに、本実施例により、チロシン誘導体以外のアミノ酸誘導体も抗真菌活性を示すことが示された。
Trpのエチルエステル（H-Trp-OEt）および側鎖をBzlで保護したHypのエチルエステル（H-Hyp(Bzl)-OEt）も抗真菌活性を示した。このことから、抗真菌活性の有無はアミノ酸の側鎖部分の柔軟性が関与する可能性がある。本実施例において抗真菌活性を示さなかったビフェニルは柔軟性が小さいために芳香環が重ならないが、活性のあった化合物（ベンジルフェニルエーテル、H-Tyr(Z)-OEt、H-Tyr(Pym)-OEt、H-Trp-OEt、H-Hyp(Bzl)-OEt）は柔軟性があり、芳香環を複数有する場合は芳香環が重なる構造をとり得る。
【実施例２】
【０１１８】
Tyrの側鎖保護基がBzlであるH-Tyr(Bzl)-OEt塩酸塩、H-Tyr(Bzl)-OMe塩酸塩と、側鎖保護基がBzlCl2（2,6-dichloro-benzyl-）であるH-Tyr(BzlCl2)-OEt塩酸塩、H-Tyr(BzlCl2)-OMe塩酸塩とについて、実施例１の方法と同様の方法により抗真菌活性を測定した。
その結果、Valsa Ceratosperma Maireに対する阻止円の直径は両者で有意な差はなく、両者の抗真菌活性はほぼ同じであることが示された（H-Tyr(Bzl)-OMe塩酸塩は(+)、それ以外は（＋＋））。したがって、本発明において、Tyrの側鎖保護基は、置換されていなくてもよいし、ハロゲンなどの置換基により置換されていてもよいことが明らかとなった。
【実施例３】
【０１１９】
本実施例では、チロシン誘導体のＣ端エステルのアルキル鎖長と抗真菌活性との関係について検討した。また、Ｃ端エステルを-NHCH3などのアルキルアミド基にした場合の抗真菌活性についても検討した。
【０１２０】
本実施例において検討したチロシン誘導体を以下に示す。
・H-Tyr(Bzl)-OMe(C1)
・H-Tyr(Bzl)-OEt(C2)
・H-Tyr(Bzl)-OPr(C3)
・H-Tyr(Bzl)-OBu(C4)
・H-Tyr(Bzl)-OPen(C5)
・H-Tyr(Bzl)-OHex(C6)
・H-Tyr(Bzl)-OLau(C12)
・H-Tyr(Bzl)-OOct(C18)
・H-Tyr(Bzl)-NH2(NH2)
・H-Tyr(Bzl)-NHCH3(NHCH3)
【０１２１】
１．Boc液相法によるアミノ酸誘導体合成
（１）アミノ酸ベンジルエステルの合成
チロシン誘導体の合成を以下の手順で行った（スキーム３）。
【化１１】
2014080420.tif 000018
【０１２２】
Bocチロシン（2 mmol）をMeOH（4ml）に溶かし、H2O（1.32 ml）とCs2CO3（1 mmol）を加え、アミノ酸セシウム塩を合成した。溶液を減圧濃縮した後、残渣にDMF（4 ml）、臭化ラウリル（0.48 ml）を加えて、低温で撹拌を行った。一晩反応させた後、TLCで反応終了を確認し、沈殿しているCsBrを濾去した。酢酸エチルで抽出後、硫酸ナトリウムで一晩脱水した。脱水後、硫酸ナトリウムを濾去し、酢酸エチルを減圧濃縮して、Bocアミノ酸ラウリルエステルを得た。液相法を用いる前に塩酸ジオキサンで脱Bocを行い、エステル塩酸塩を得た。
【０１２３】
同様に、H-Tyr(Bzl)-OPr（1-ブロモプロパンを使用）、H-Tyr(Bzl)-OBu（1-ブロモブタンを使用）、H-Tyr(Bzl)-OPen（1-ブロモペンタンを使用）、H-Tyr(Bzl)-OHex（1-ブロモヘキサンを使用）、H-Tyr(Bzl)-OOct（1-ブロモオクタデカンを使用）を合成した。
【０１２４】
（２）混合酸無水物法（ＭＡ法）
MA法を用いたチロシン誘導体の合成は、スキーム４に従った。
【化１２】
2014080420.tif 000019
【０１２５】
Bocアミノ酸をDMFに溶かし、氷冷下で撹拌しながら−15℃以下に冷却し、NMM及びIBCFを加えた。10分間撹拌した後、アミノ酸エステル又はアミドとNMMをDMFに溶かした混合溶液を加え、−15℃以下で30分間撹拌した。その後、室温で60分間撹拌し、TLCを用いて反応の終了を確認した。その後、AcOEtで抽出し、酸・塩基洗いをしてAcOEt層を残し、硫酸ナトリウムを加えて乾燥させた。硫酸ナトリウムを濾去した後、減圧濃縮で固化させて目的物を得た。
【０１２６】
２．ペプチドの脱保護
Bocアミノ酸又はペプチドに4N HCl/DOXを加え、常温で1〜2時間放置して反応させた。その後、N2ガスを加えて過剰のHClを飛ばし、固化させて目的物を得た。
【０１２７】
上記１〜２に従い合成した各チロシン誘導体の収量と収率を表７に示す。
【表７】
2014080420.tif 000020
【０１２８】
表７に示す各チロシン誘導体は、以下のＴＬＣ、ＨＰＬＣおよび1H−NMRによって、目的物であることを確認した。
【０１２９】
３．薄層クロマトグラフィ（TLC）
TLCプレートはMerck社製（Silica gel 60）を使用した。
展開溶媒は、C（Chloroform）：M（Methanol）=19：1（v／v）または9：1（v／v）を使用した。
【０１３０】
４．高速液体クロマトグラフィ(HPLC)
カラムは5C18-PAQ  サイズ4.6×150 mm（ナカライテスク）を用いた。溶出は水−アセトニトリル−0.05％TFA系で、アセトニトリル含量を10〜90％に直線的に30〜40分で変化させた。流速1.0 ml/min、検出は215 nmにおける吸光度を用いた。
測定結果の例として、H-Tyr(Bzl)-OPr(C3)を図５Ａに示した。
【０１３１】
５．核磁気共鳴(1H−NMR)
上記で合成したチロシン誘導体約7〜10 mgを、CDCl3又はDMSO-d6約750〜1000μlに溶かしたものを測定用試料とした。内部標準として、TMS(Tetramethyl silane)を用いた。
1H-NMRのスペクトルから目的物が得られていることを確認した。
測定結果の例として、H-Tyr(Bzl)-OPr(C3)のスペクトルを図５Ｂに示した。
【０１３２】
６．抗真菌活性測定
上記合成した各チロシン誘導体のValsa ceratosperma Maireに対する抗真菌活性を測定した。
【０１３３】
1.5％ポテトデキストロース寒天（ＰＤＡ）培地を加熱溶解し、50℃程度まで冷却後、リンゴ腐爛病菌（Valsa ceratosperma Maire）の胞子を懸濁させた。胞子懸濁液をシャーレにまき、室温で凝固させた。試料を25 mg/mlとなるようにDMSOに溶かしたものを測定用試料とし、それぞれ50μlずつ、培地上においたペーパーディスクにスポットした。25℃で3日間培養し、抗真菌活性を観察した。
【０１３４】
結果を表８および図６に示す。
阻止円の直径は、ペーパーディスクを含む阻止円の直径であり、「−」は〜10 mm、「＋」は10〜20 mm、「＋＋」は20〜30 mm、「＋＋＋」は30 mm〜を示す
【表８】
2014080420.tif 000021
【０１３５】
その結果、C1〜C6は明らかな抗真菌活性を示したが、C12とC18は活性を示さなかった。C1, C2, C3, C4, C5, C6, C12, C18の抗真菌活性測定の結果を図７にまとめた。図７に示すように、C1〜C6の中ではC4が最も活性が高く、C1から炭素数が増える毎に抗真菌活性が上昇し、C4を境に炭素数が増える毎に活性が低下した。
また、-NH2は活性を示さなかったが、-NHCH3は活性を示した。
【０１３６】
本実施例において検討したチロシン誘導体の抗真菌活性はC4が最も高く、C12とC18は抗真菌活性を示さなかっことから、エステルのアルキル鎖が長くなり過ぎると抗真菌活性が消失することが明らかである。このことから、チロシン誘導体のＣ末端エステルのアルキル鎖には抗真菌活性を発揮するのに適した長さがあり、C4アルキル鎖のチロシン誘導体はスタッキングによる安定した構造をとるため、活性が最も高くなった可能性がある（図８）。また、C12とC18における抗真菌活性の低下は、水溶性の低下と関係する可能性がある。
【０１３７】
また、-NH2は活性を示さなかったが、-NHCH3は活性を示したことから、アミノ酸C端側の疎水性と抗真菌活性は関係する可能性がある。
【０１３８】
以上のように、本発明のいくつかの態様のアミノ酸誘導体は抗真菌活性を有することが示される。
【実施例４】
【０１３９】
本実施例において、以下の５つのチロシン誘導体を合成した。
【表９】
2014080420.tif 000022
チロシンのカルボキシル基とAA（アミノ酸）のアミノ基は、ペプチド結合を形成する。
【０１４０】
１．チロシン誘導体の合成
H-Tyr(Bzl)-Gly-OH、H-Tyr(Bzl)-β-Ala-OH、H-Tyr(Bzl)-GABA-OH、H-Tyr(Bzl)-Ava-OH、およびH-Tyr(Bzl)-Aca-OHを、以下の手順で合成した。
【０１４１】
（１）Boc-Tyr(Bzl)-OSuの合成
Boc-Tyr(Bzl)-OH（2.60 g、7 mmol）とHOSu (0.866 g）とをDMF(10 m）に溶かし、氷冷下で脱水剤DCC (1.59 g）を加えた後、低温下で撹拌した。反応終了後に酢酸エチルを用いてDCCから生成した副産物DCUreaを濾去した。濾液を減圧濃縮した後、石油エーテルで固化し、濾取した。
【０１４２】
（２）Boc-Tyr(Bzl)-AA-OHの合成
Boc-Tyr(Bzl)-OSuに結合させるアミノ酸としては、Gly、β-Ala、GABA、AvaおよびAcaのいずれかを用い、それぞれBoc-Tyr(Bzl)-Gly-OH、Boc-Tyr(Bzl)-β-Ala-OH、 Boc-Tyr(Bzl)-GABA-OH、Boc-Tyr(Bzl)-Ava-OH、そしてBoc-Tyr(Bzl)-Aca-OHを合成した。工程（２）は、全て1mmolスケールで行った。
【０１４３】
結合させるアミノ酸(1.2等量）の水−ジオキサン溶液に、氷冷下でNMM（0.11 mL）と（１）で得られた Boc-Tyr(Bzl)-OSu（1 mmol）を加えて、室温で一晩撹拌した。反応終了後、反応液を減圧濃縮した。残渣に10％クエン酸水溶液を加えpH3にした後、酢酸エチルで目的物を抽出した。有機層を洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥した。硫酸ナトリウムを濾去し、濾液を減圧濃縮した後、石油エーテルで固化し、N端保護ジペプチドを濾取した。
【０１４４】
（３）ジペプチドの脱Boc
（２）で合成したN端保護ジペプチドを4N HCl/DOXに溶かし、常温で1〜2時間放置した。反応終了後、窒素ガスで過剰のHClを飛ばした。ジエチルエーテルで固化して、Boc基が除去されたジペプチドの塩酸塩、すなわちH-Tyr(Bzl)-Gly-OH・HCl、H-Tyr(Bzl)-β-Ala-OH・HCl、 H-Tyr(Bzl)-GABA-OH・HCl、H-Tyr(Bzl)-Ava-OH・HCl、そしてH-Tyr(Bzl)-Aca-OH・HClを得た。
【０１４５】
（４）1H-NMRおよびHPLCチャート
（３）で得られた各化合物について、実施例１と同様の方法で、1H-NMR（TMS（トリメチルシラン）を内部標準とする）の測定およびHPLCで分析した。図９〜１３に各化合物の1H-NMRスペクトルおよびHPLCチャートを示す。
【実施例５】
【０１４６】
本実施例において、以下の３つのチロシン誘導体を合成した。
【表１０】
2014080420.tif 000023
【０１４７】
（１）Tyr(Bzl)のイソブチルおよびs-ブチルエステルの合成：セシウム塩法による一般的合成法
本実施例では、アミノ酸としてチロシンを用いた。Bocアミノ酸（1 mmol)をMeOH（2 ml)に溶かし、水（0.66 ml)とCsCO3（0.5 mmol)を加えて撹拌した。溶液を減圧濃縮した後にさらに真空ポンプで乾燥させ、アミノ酸セシウム塩を得た。残渣をDMF（3 ml)に溶解し、ハロゲン化アルキル（1 mmol)を加えた後、アルミホイルで遮光して1晩撹拌した。反応終了後、沈殿したCsBrを濾去し、濾液から酢酸エチルにより目的物を抽出後、有機層を、水、4％NaHCO3、さらに水で洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥した。硫酸ナトリウムを濾去し、濾液を減圧濃縮してBocアミノ酸エステルを得た。
Bocアミノ酸エステルを4N HCl／DOXに溶解し、常温で1〜2時間放置した。反応終了後、窒素ガスで過剰のHClを飛ばし、ジエチルエーテルで固化して目的物のエステル塩酸塩を得た。
【０１４８】
上記の一般的方法に従い、ハロゲン化アルキルとしてそれぞれ1-ブロモ-2-メチルプロパンと2-ブロモブタンを用い、Tyr(Bzl)のイソブチルエステル（H-Tyr(Bzl)-OBui・HClまたはH-Tyr(Bzl)isobutyl ester)とTyr(Bzl)のs-ブチルエステル（H-Tyr(Bzl)-OBus・HClまたはH-Tyr(Bzl)sec-butyl ester)を合成した。
【０１４９】
（２）Tyr(Bzl)のt-ブチルエステル合成
Boc-Tyr(Bzl)-OH、過塩素酸および酢酸t-ブチルを用いたエステル交換法により、Tyr(Bzl)のt-ブチルエステル（H-Tyr(Bzl)-OBuｔ・HClまたはH-Tyr(Bzl)tert-butyl ester)を合成した。実験操作はTaschnerらの報告（Annalen der Chemie., 646 , 127(1961).）に従った。なお、この方法では、過塩素酸で処理中にBoc基が除去される。
【０１５０】
（３）1H-NMRチャート
（１）および（２）で得られた各化合物について、実施例１と同様の方法で、1H-NMR（TMS（トリメチルシラン）を内部標準とする）を測定した。図１４〜１６に各化合物の1H-NMRスペクトルを示す。
【実施例６】
【０１５１】
実施例４で合成したジペプチド体5つおよび実施例５で合成したエステル体3つについて、実施例１の方法と同じ方法で、抗真菌活性を測定した。25 mg/mlとなるようにDMSOに溶かした試料を測定用試料とし、それぞれ50μlずつ培地においたペーパーディスクにスポットした。
【０１５２】
測定時のシャーレの様子を示す写真を図１７に示す。図１７において、「Ｇｌｙ」、「β−Ａｌａ」、「ＧＡＢＡ」、「Ａｖａ」および「Ａｃａ」は、それぞれ、H-Tyr(Bzl)-Gly-OH、H-Tyr(Bzl)-β-Ala-OH、H-Tyr(Bzl)-GABA-OH、H-Tyr(Bzl)-Ava-OH、およびH-Tyr(Bzl)-Aca-OHを意味し、「イソブチル」、「ｓ−ブチル」および「ｔ−ブチル」はそれぞれH-Tyr(Bzl)-OBui、H-Tyr(Bzl)-OBuｓおよびH-Tyr(Bzl)-OBuｔを示す。H-Tyr(Bzl)-OBuｔは、10 mg/mlおよび25 mg/mlのデータを示す。
【０１５３】
図１７に示されるように、測定した８つの化合物全てにおいて抗真菌活性を有することが確認された。特に、チロシン誘導体であるTyr(Bzl)のエステル体は比較的強い抗真菌活性を示した。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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