(57)【要約】【課題】複数の圧縮機本体により構成された圧縮機において、圧縮機本体のロータの回転数や圧縮機本体同士の振動位相差に拘らず、配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができる圧縮機の振動抑制方法および圧縮機を提供することを目的としている。【解決手段】圧縮機１は、２台の圧縮機本体２ａ，２ｂと、圧縮機本体２ａ，２ｂをそれぞれ固定する固定板３ａ，３ｂと、圧縮機本体２ａ，２ｂ同士や他の機器とを接続する配管４と、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転軸２ｃ、２ｄの延長軸上に取り付けられた加速度センサ５ａ，５ｂと、加速度センサ５ａ，５ｂの出力信号を解析し、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数Ｒａ，Ｒｂを制御する回転数制御装置６と、により構成されている。【選択図】図１
2014009619.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
配管により相互に接続された複数の圧縮機本体のロータの偏心に伴う前記圧縮機本体の振動の位相を検出し、
前記振動により前記配管に加わる応力が許容範囲内となるよう前記圧縮機本体の少なくともいずれか一つのロータの回転数を所定値だけ変化させ、前記複数の圧縮機本体の振動の位相差が所定値となるよう調整することを特徴とする圧縮機の振動抑制方法。
【請求項２】
配管により相互に接続され、ロータを有する複数の圧縮機本体と、
前記ロータの偏心に伴う前記圧縮機本体の振動の位相を検出する手段と、を備え、
前記振動により前記配管に加わる応力が許容範囲内となるよう前記圧縮機本体の少なくともいずれか一つのロータの回転数を所定値だけ変化させ、前記複数の圧縮機本体の振動の位相差が所定値となるよう調整できるよう構成されたことを特徴とする圧縮機。
【請求項３】
前記振動の位相を検出する手段は、前記圧縮機本体の前記ロータ回転軸の延長線上に設置された加速度センサであることを特徴とする請求項２に記載の圧縮機。
【請求項４】
前記振動の位相を検出する手段は、前記圧縮機本体の前記ロータ回転軸の延長線上に設置されたひずみ棒に貼り付けられたひずみゲージであることを特徴とする請求項２に記載の圧縮機。
【請求項５】
前記圧縮機本体に設けられ前記ロータの絶対位置を検出するエンコーダを備え、前記振動の位相を検出する手段が、前記エンコーダであることを特徴とする請求項２に記載の圧縮機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の圧縮機本体で構成される圧縮機において発生する振動を抑制する圧縮機の振動抑制方法およびその振動抑制方法を用いた圧縮機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
空調機等において、複数台の圧縮機本体を接続することにより、大容量の圧縮機を形成することが行われている。圧縮機が複数の圧縮機本体により構成されている場合、圧縮機本体同士は冷媒配管を介して接続されており、各圧縮機本体は個々に振動する。この振動に伴って、冷媒配管も振動していた。冷媒配管の振動は、各圧縮機本体の個々の振動に起因するため、その干渉により大きな振動となる。また、各圧縮機本体の個々の振動により、冷媒配管が引張り応力や圧縮応力を受ける。そのため、各圧縮機本体同士を接続する冷媒配管では、振動による破損が発生する可能性があった。従来、この配管の振動を抑制するため、圧縮機の配置や防振を考慮した設計がなされているが、配管の防振設計だけでは、振動を十分に抑制することは困難であった。
【０００３】
この防振対策の例として、特許文献１に示される圧縮機では、防振ゴム（７）を介して支持台（５）を土台（１０）に固定する。同種類のスクロール圧縮機から構成される第１圧縮機本体（４ａ）及び第２圧縮機本体（４ｂ）を、支持台（５）上にボルト（９）で固定する。アキュムレータ（１４）の出口管（１５）を吸入管（１５ａ），（１５ｂ）に接続する。吐出管（１７ａ），（１７ｂ）を合流させて共通の吐出管（１７）とし、冷媒回路に接続する。各圧縮機本体（４ａ），（４ｂ）を均油管（１８）で接続する。圧縮機（４）の運転時、第１圧縮機本体（４ａ）と第２圧縮機本体（４ｂ）と支持台（５）とは単一の圧縮構造体（４１）を形成し、一体となって振動する。冷媒配管（１５ａ），（１５ｂ），（１７ａ），（１７ｂ），（１８）も、上記構造体（４１）と一体となって振動する。すなわち、複数台の圧縮機本体を互いに堅固に固定することにより単一の振動体となる圧縮構造体を形成し、緩衝材を介してこの構造体が土台に固定されている。これにより、ツイン圧縮機における圧縮機本体同士を接続する配管の振動の低減を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−２０５４５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の圧縮機においては、２台の圧縮機本体のロータを同じ回転数（周波数）で稼動させる場合に、それぞれの圧縮機本体の振動位相が同位相となる場合がある。このとき、支持板による圧縮機本体のまとめ固定では、各圧縮機本体の振動による力同士は打ち消されないため、各圧縮機本体は支持板が無い場合と同じ力で振動する。複数の圧縮機本体間を接続している配管において、全ての圧縮機本体のロータの回転数が同じになるように稼動させた場合、配管に発生する振幅や応力は、圧縮機本体のロータの回転数のみならず圧縮機本体同士の振動の位相差にも影響を受けるため、配管形状、周波数によっては、圧縮機の振動位相が同位相となることで、振動位相に一定の位相差がある場合に比べて、配管により大きな応力が加わる場合があるといった課題があった。また、配管の配置上の都合により、圧縮機本体の位置を離す必要がある場合には、支持板の面積が広くなり、幅の広い板が振動することにより騒音が発生するという課題もあった。
【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、複数の圧縮機本体
により構成された圧縮機において、圧縮機本体のロータの回転数や圧縮機本体同士の振動位相差に拘らず、配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができる圧縮機の振動抑制方法および圧縮機を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の請求項１に記載の圧縮機の振動抑制方法は、配管により相互に接続された複数の圧縮機本体のロータの偏心に伴う前記圧縮機本体の振動の位相を検出し、前記振動により前記配管に加わる応力が許容範囲内となるよう前記圧縮機本体の少なくともいずれか一つのロータの回転数を所定値だけ変化させ、前記複数の圧縮機本体の振動の位相差が所定値となるよう調整することを特徴とするものである。
【０００８】
また、上記課題を解決するために、本発明の請求項２に記載の圧縮機は、配管により相互に接続され、ロータを有する複数の圧縮機本体と、前記ロータの偏心に伴う前記圧縮機本体の振動の位相を検出する手段と、を備え、前記振動により前記配管に加わる応力が許容範囲内となるよう前記圧縮機本体の少なくともいずれか一つのロータの回転数を所定値だけ変化させ、前記複数の圧縮機本体の振動の位相差が所定値となるよう調整できるよう構成されたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の圧縮機の振動抑制方法および圧縮機によれば、複数の圧縮機本体間の振動の位相差を算出し、所定時間少なくともいずれか一つの圧縮機本体の回転数を変更し、振動の位相差を調整することで、配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施の形態１に係る圧縮機を示す全体構成図である。
【図２】実施の形態１における圧縮機本体の加速度の時間変化を示す図である。
【図３】実施の形態１における圧縮機の振動抑制手順を示すフローチャートである。
【図４】実施の形態１に係る圧縮機における振動抑制動作を説明するための構成図の一例である。
【図５】図４におけるロータの回転数と配管に加わる応力の関係を示す測定図である。
【図６】実施の形態２に係る圧縮機を示す全体構成図である。
【図７】図６のＡ方向から見た圧縮機の部分側面を示す図である。
【図８】実施の形態３に係る圧縮機を示す全体構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態に係る圧縮機の振動抑制方法および圧縮機について、図１から図８に基づいて説明する。
【００１２】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１に係る圧縮機を示す全体構成図であり、図２は、実施の形態１における圧縮機本体の加速度の時間変化を示す図である。図３は、実施の形態１における圧縮機の振動抑制手順を示すフローチャートである。
【００１３】
まず、図１を用いて、実施の形態１に係る圧縮機の全体の構成について説明する。圧縮機１は、２台の圧縮機本体２ａ，２ｂと、圧縮機本体２ａ，２ｂをそれぞれ固定する固定板３ａ，３ｂと、圧縮機本体２ａ，２ｂ同士や他の機器とを相互に接続する配管（冷媒配管）４と、圧縮機本体２ａ，２ｂに取り付けられた加速度センサ５ａ，５ｂと、加速度センサ５ａ，５ｂの出力信号を解析し、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数Ｒａ，Ｒｂ
（周波数）を制御する回転数制御装置６と、圧縮機本体２ａ，２ｂが取り付けられた固定板３ａ，３ｂを固定する土台７と、固定板３ａ，３ｂと土台７との間に挿入された防振ゴム８と、防振ゴム８を挟んで固定板３ａ，３ｂを土台７に固定するボルト９と、により構成されている。ここで、加速度センサ５ａ，５ｂは、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転軸２ｃ，２ｄの延長軸上に、回転軸２ｃ，２ｄに対し垂直な方向の加速度χが検出できるように取り付けられており、回転数制御装置６は、加速度センサ５ａ，５ｂの出力信号を解析すると共に、その結果をもとに圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数Ｒａ，Ｒｂを調整する。ここで、加速度センサは、ロータの偏心運動に伴う圧縮機本体の振動の位相を検出する手段である。
【００１４】
次に、本発明の実施の形態１に係る圧縮機の振動を抑制する動作について、図１、図２および図３を参照して説明する。圧縮機本体２ａ，２ｂを稼動させた場合の加速度センサ５ａ，５ｂの出力信号（加速度χａ，χｂ）を図２に示す。圧縮機本体２ａ，２ｂを稼動させると、加速度センサ５ａ，５ｂによって検出される圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転軸２ｃ，２ｄに垂直な方向の加速度χ（ｔ）の時間変化は、正弦波に近い波形が得られる。この波形の過去数回のピーク値ａの絶対値平均｜Ａ｜を用いて、現時点ｔにおける加速度χ（ｔ）に対する位相θ（ｔ）は、
【数１】
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で表され、また、現在の加速度χ（ｔ）が増加傾向にあるか減少傾向にあるかによって、０°から３６０°の範囲において、ただ１つの値を求めることができる。ただし、θ（ｔ）の値が、９０°もしくは２７０°に近い範囲となったとき、圧縮機本体２の振動のばらつきからχ／｜Ａ｜の値が１を超える場合があり、その場合には、加速度χ（ｔ）の位相θ（ｔ）の値は、直前の履歴から判断して、９０°もしくは２７０°とする。回転数制御装置６により圧縮機本体２ａ，２ｂのそれぞれの加速度χａ（ｔ），χｂ（ｔ）の位相θａ（ｔ），θｂ（ｔ）を求め、その値を減算することで現時点ｔにおける圧縮機本体２ａと２ｂの加速度χａ（ｔ）とχｂ（ｔ）の位相差Δθ（ｔ）を求めることができる。加速度センサ５ａ，５ｂにより検出される加速度χａ（ｔ），χｂ（ｔ）は、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転に伴う偏心運動により生じる振動に対応している。
【００１５】
ここで、圧縮機本体２ａ，２ｂのいずれか一方のロータの回転数Ｒを予め設定された値ｄＲだけ僅かに増減させて調整することにより、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθを任意の値に調整することが可能となる。圧縮機本体２ａ，２ｂの加速度χａ（ｔ），χｂ（ｔ）の位相をθａ（ｔ），θｂ（ｔ）としたとき、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）は、θｂ（ｔ）−θａ（ｔ）で表される。位相差Δθ（ｔ）の目標位相値をΔθｄ、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数をＲａ，Ｒｂとしたとき、例えば、θｂ（ｔ）＞θａ（ｔ），θｂ（ｔ）−θａ（ｔ）＞Δθｄの場合に、θａ（ｔ）に該当する圧縮機本体２ａについてのみロータの回転数ＲａをＲａ＋ｄＲに設定して、所定時間ｄｔ（＝１／ｄＲ＊（θｂ（ｔ）−θａ（ｔ）−Δθｄ）／３６０）秒間、圧縮機本体２ａを稼働させ、θｂ（ｔ）−θａ（ｔ）＝Δθｄとなるようにする。その後、変更した圧縮機本体２ａの回転数Ｒａ＋ｄＲを元の回転数Ｒａに設定し直せば、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）は、目標位相値Δθｄに固定される。なお、ｄＲの値は、急激な回転数の変化で圧縮機本体２ａ，２ｂの稼動が不安定にならないように圧縮機本体２ａ，２ｂの性能に合わせて設定する。
【００１６】
この実施の形態１による圧縮機の振動を抑制する方法を用いて、配管４の曲がり部、溝部、切り欠き部などといった高い応力が掛かりやすい配管４の部位について、予め圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数帯域での圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθと配
管４に加わる応力との相関関係を記録しておき、配管４に加わる応力が許容される目標位相差Δθｄを定めておき、図３の圧縮機の振動抑制手順を示すフローチャートに従って、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（t）を、配管４に加わる応力が許容範囲内と
なる目標位相差Δθｄに調整することで、振動により配管４に加わる応力を低減することができる。これにより、配管４に加わる応力が、配管４の許容応力を超えるような状態で圧縮機本体２ａ，２ｂが稼動される場合には、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）を調整することで配管４に加わる応力を低減させ、圧縮機本体２ａ，２ｂの稼動に伴う配管４の破損と騒音を抑制することができる。
【００１７】
次に、図３の振動抑制手順を示すフローチャートに基づいて、配管４に加わる応力を低減させる方法を説明する。まず、加速度センサ５ａ，５ｂの出力信号から圧縮機本体２ａ，２ｂの加速度χａ（ｔ），χｂ（ｔ）の位相θａ（ｔ），θｂ（ｔ）を検出する。これら位相θａ（ｔ），θｂ（ｔ）から圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）（＝θｂ（ｔ）−θａ（ｔ））を算出する（ステップＳ１）。次に、稼動回転数Ｒ（Ｒａ，Ｒｂ）において、この位相差Δθ（ｔ）が、配管４に加わる応力が許容範囲内となる位相差Δθ（t）であるかどうかを判定する（ステップＳ２）。ステップＳ２において、配管４
に加わる応力が許容範囲内となる位相差Δθ（ｔ）であると判定された場合には、ステップＳ１に戻る。ステップＳ２において、配管４に加わる応力が許容範囲外となる位相差Δθ（ｔ）であると判定された場合には、圧縮機本体２ａの回転数Ｒａを所定の値ｄＲだけ増加させ、目標位相差Δθｄとなるように調整する。次に、ステップ４に進み、所定時間ｄｔ後、圧縮機本体２ａの回転数Ｒａ＋ｄＲを元のＲａに戻す。この後、ステップ１に戻り監視を続ける。
【００１８】
なお、ここでは、圧縮機本体２ａの回転数ＲａをｄＲだけ増加させて、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）が、目標位相差Δθｄとなるように調整する場合について説明したが、圧縮機本体２ｂの回転数ＲｂをｄＲだけ増加させる場合であってもよい。また、圧縮機本体の回転数ＲをｄＲだけ減少させる場合であってもよい。
【００１９】
これにより、圧縮機本体２ａ，２ｂで発生する振動の位相差Δθを調整することで、配管に加わる応力を低減させることが可能になる。
【００２０】
配管４に加わる応力低減効果の具体例について、図４、図５を参照して説明する。図４は、実施の形態１に係る圧縮機における振動を抑制する動作を説明するための構成図の一例である。同一配管４で接続されている圧縮機本体２ａ，２ｂに連なった圧縮機固定板３ａ，３ｂを介して防振ゴム８を挟んだ状態で、ボルト９により土台７に固定されている。配管４の経路中には、レデューサ１０が設けられており、レデューサ１０のテーパ部の細径側の根元にある測定点１１について、各種条件で圧縮機本体２ａ，２ｂを稼動させた際に加わる応力を解析により求める。
【００２１】
図５は、圧縮機本体２ａ，２ｂを稼働させたときに、配管４の測定点１１に加わる応力を、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数Ｒ（周波数）に対して、振動の位相差Δθを毎にプロットしたものであり、実線は圧縮機本体２ａと２ｂの振動が同位相で稼動している場合、破線は９０°の位相ずれで稼動している場合、点線は１８０°の位相ずれで稼動している場合の結果を示す。また、図の横軸は、圧縮機本体２ａと２ｂのロータの回転数Ｒ（ｒｐｓ）を、縦軸は、配管４に加わる応力で、圧縮機本体２ａと２ｂの振動が同位相のときの応力の最大値を１としたときの相対値を示す。この結果から、全ての位相差Δθの結果において、ロータが１秒間に７５回転する付近の回転数で圧縮機本体２ａ、２ｂを稼動させている場合に測定点１１に加わる応力が最大となるが、振動が同位相の場合に加わる最大応力を１とすると、９０°の位相ずれで稼動させた場合の最大応力が１．２５、１８０°の位相ずれで稼動させた場合の最大応力が０．８となった。これにより、振動の
位相差Δθを制御しない場合には、１．２５の応力が配管に加わるのに対して、振動の位相差Δθを制御した場合には、配管に加わる応力を０．８に低減することができるため、０．８／１．２５＝０．６４となり、図４、図５で示す例においては、位相差Δθを制御することにより配管４に加わる応力を６４％までに低減させることができる。
【００２２】
したがって、例えば、図５において、応力０．８が、配管４の許容応力であった場合、図５のＷで示されたロータの回転数Ｒの範囲で配管の許容応力を超えた稼動状態になる可能性がある。ロータの回転数Ｒがこの範囲内にある場合、前述の方法で圧縮機本体２ａと２ｂの位相差Δθを１８０°の位相ずれで稼動させるように調整すれば、配管４の許容応力を超えることなく、圧縮機本体２ａ、２ｂを稼動させることが可能となる。
【００２３】
これに対して、特許文献１に示す従来の複数の圧縮機本体同士を接続する配管の振動（応力）を抑制する機構においては、配管形状やロータの回転数（周波数）によっては、複数の圧縮機本体による振動が同位相である場合には、振動が一定の位相差である場合に比べて配管に加わる応力が増加する場合がある。例えば、図４、図５で示すケースでは、振動の位相差が１８０°の位相ずれの状態で稼動させる場合に比べて、配管に加わる応力が２５％増加する。
【００２４】
また、従来の方法では、圧縮機本体が設置されている箇所全域を覆うサイズの支持板が必要となり、圧縮機本体の配置が離れている場合には広い面積の板となるため、この板が振動することで騒音源となり得る。
【００２５】
このように、実施の形態１に係る圧縮機によれば、圧縮機本体の振動を加速度センサを用いて検出し、複数の圧縮機本体間の振動の位相差を算出して、所定時間いずれか一方の圧縮機本体のロータの回転数を変更し、振動の位相差を調整することにより、振動による配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができるという顕著な効果が期待できる。
【００２６】
実施の形態２．
図６は、実施の形態２に係る圧縮機を示す全体構成図であり、図７は、図６の固定板と土台の部分をＡ方向から見た部分側面を示す図である。図１に示す実施の形態１に係る圧縮機と図６に示す実施の形態２に係る圧縮機との相違点は、圧縮機本体の振動の位相を検出する手段として、実施の形態１では、加速度センサを用いているのに対して、実施の形態２では、ひずみゲージを用いている点である。
【００２７】
次に、実施の形態２に係る圧縮機の構成について説明する。図７に示すように、圧縮機本体２ｂの底部２ｆには、圧縮機本体２ｂのロータ軸２ｄ方向にひずみ棒１２ｂが取り付けられており、また、土台７にはひずみ棒１２ｂより少し大きな径の孔が開けられ、ひずみ棒１２ｂはひずみ棒固定ガイド１４ｂを貫通している。ひずみ棒１２ｂには、ひずみ棒１２ｂの長手方向にひずみゲージ１３ｂが貼りつけられている。同様に、圧縮機本体２ａの底部２ｅにもひずみ棒１２ａにひずみゲージ１３ａが貼りつけられている（図示せず）。ひずみゲージ１３ａおよび１３ｂは、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転に伴う偏心運動により、ひずみ棒１２ａ及びひずみ棒１２ｂが受ける曲げ応力を検出できるように取り付けられており、回転数制御装置６は、ひずみゲージ１３ａ，１３ｂの出力信号を解析すると共に、その結果をもとに圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数Ｒａ，Ｒｂを調整する。他の構成要素は、実施の形態１と同様であるので説明を省略する。
【００２８】
続いて、本発明の実施の形態２に係る圧縮機の振動を抑制する動作について、図６、図７を参照して説明する。実施の形態２に係る圧縮機によれば、圧縮機本体２ａ，２ｂを稼動させたときロータの偏心運動によりひずみ棒１２ａ，１２ｂが周期的な曲げ応力を受け
、ひずみ棒１２ａ，１２ｂの取り付けられたひずみゲージ１３ａ，１３ｂによって、その曲げ応力を検出し、時間―ひずみ線図にプロットすると、実施の形態１と同様、曲げ応力は正弦波に近い波形が得られる（図示せず）。この曲げ応力は、圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転に伴う偏心運動により生じる振動に対応している。実施の形態１と同様、圧縮機本体２ａ，２ｂのいずれか一方のロータの回転数Ｒを予め設定された値ｄＲだけ僅かに増減させて調整することにより、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθを任意の値に調整することが可能となる。
【００２９】
この実施の形態２による圧縮機の振動を抑制する方法を用いて、配管４の曲がり部、溝部、切り欠き部などといった高い応力が掛かりやすい配管４の部位について、予め圧縮機本体２ａ，２ｂのロータの回転数帯域での圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθと配管４に加わる応力との相関関係を記録しておき、配管４に加わる応力が許容される目標位相差Δθｄを定めておき、図３の圧縮機の振動抑制手順を示すフローチャートに従って、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（t）を、配管４に加わる応力が許容範囲内と
なる目標位相差Δθｄに調整することで、振動により配管４に加わる応力を低減することができる。これにより、配管４に加わる応力が、配管４の許容応力を超えるような状態で圧縮機本体２ａ，２ｂが稼動される場合には、圧縮機本体２ａと２ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）を調整することで配管４に加わる応力を低減させ、圧縮機本体２ａ，２ｂの稼動に伴う配管４の破損と騒音を抑制することができる。図３の振動抑制手順を示すフローチャートについては、実施の形態１と同様であるので、説明を省略する。
【００３０】
なお、ひずみゲージは、必ずしも圧縮機本体の底部に設けられたひずみ棒に貼り付ける必要はなく、圧縮機本体の上部に取り付けたひずみ棒にひずみゲージ貼り付けてもよく、このひずみ棒を固定板に支持された柱に固定すればよい。
【００３１】
また、ひずみ棒は、弾力性があり、曲げ応力に対して曲がり易いものがよい。
【００３２】
このように、実施の形態２に係る圧縮機によれば、圧縮機本体の振動をひずみゲージを用いて検出し、複数の圧縮機本体間の振動の位相差を算出して、所定時間いずれか一方の圧縮機本体のロータの回転数を変更し、振動の位相差を調整することにより、実施の形態１と同様、振動による配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができるという顕著な効果が期待できる。
【００３３】
実施の形態３．
図８は、実施の形態３に係る圧縮機を示す全体構成図である。図１に示す実施の形態１に係る圧縮機や図６に示す実施の形態２に係る圧縮機と、図８に示す実施の形態３との相違点は、圧縮機本体の振動の位相を検出する手段として、実施の形態１、実施の形態２においては、加速度センサやひずみゲージを用いているのに対して、実施の形態３では、圧縮機本体にロータの絶対位置を検出できるアブソリュートエンコーダを備えたものを用いている点である。他の構成要素は、実施の形態１と同様であるので説明を省略する。
【００３４】
次に、実施の形態３に係る圧縮機の構成について説明する。圧縮機本体２０ａ，２０ｂのアブソリュートエンコーダ２１ａ，２１ｂは、それぞれのロータの絶対位置を検出し、回転数制御装置６は、ロータの位置信号の解析を行うと共に、この結果をもとに圧縮機本体２０ａ，２０ｂのロータの回転数Ｒａ，Ｒｂを調整する。他の構成要素は、実施の形態１と同様であるので説明を省略する。
【００３５】
続いて、本発明の実施の形態３に係る圧縮機の振動を抑制する動作について説明する。圧縮機本体２ａ，２ｂの振動は、圧縮機本体２０ａ，２０ｂのロータの回転に伴う偏心運動により生じるものであり、ロータの位置（位相）が、振動の位相に対応している。従っ
て、実施の形態１と同様、圧縮機本体２０ａ，２０ｂのいずれか一方のロータの回転数Ｒを予め設定された値ｄＲだけ僅かに増減させて調整することにより、圧縮機本体２０ａと２０ｂの振動の位相差Δθを任意の値に調整することが可能となる。これにより、圧縮機本体２０と２０ｂの振動の位相差Δθ（ｔ）を調整することで配管４に加わる応力を低減させ、圧縮機本体２０ａ，２０ｂの稼動に伴う配管４の破損と騒音を抑制することができる。
【００３６】
この実施の形態３による圧縮機の振動を抑制する方法を用いて、配管４の曲がり部、溝部、切り欠き部などといった高い応力が掛かりやすい配管４の部位について、予め圧縮機本体２０ａ，２０ｂのロータの回転数帯域での圧縮機本体２０ａと２０ｂのロータの位相差Δθと配管４に加わる応力との相関関係を記録しておき、配管４に加わる応力が許容される目標位相差Δθｄを定めておき、図３の圧縮機の振動抑制手順を示すフローチャートに従って、圧縮機本体２０ａと２０ｂのロータの位相差Δθ（t）を、配管４に加わる応
力が許容範囲内となる目標位相差Δθｄに調整することで、振動により配管４に加わる応力を低減することができる。これにより、配管４に加わる応力が、配管の許容応力を超えるような状態で圧縮機本体２０ａ，２０ｂが稼動される場合には、圧縮機本体２０ａと２０ｂのロータの位相差Δθ（ｔ）を調整することで配管４に加わる応力を低減させ、圧縮機本体２０ａ，２０ｂの稼動に伴う配管４の破損と騒音を抑制することができる。図３の振動抑制手順を示すフローチャートについては、振動の位相差Δθ（ｔ）をロータの位相差Δθ（ｔ）と読み替えることで、実施の形態１の場合と同様であるので、説明を省略する。
【００３７】
圧縮機本体にアブソリュートエンコーダ付きのものを用いた場合、回転数制御装置は圧縮機本体のロータの絶対位置（位相）情報を直接利用できるため、実施の形態１や実施の形態２で行ったような、圧縮機本体の振動の位相を求めるためのデータ処理が必要なく、より正確な位相情報を把握することが可能となり、圧縮機本体間の位相差および配管に加わる応力の調整をより容易に行うことができる。
【００３８】
このように、実施の形態３に係る圧縮機によれば、圧縮機本体に備えられたアブソリュートエンコーダにより圧縮機本体のロータの位置を把握し、複数の圧縮機本体のロータ間の位相差を算出して、いずれか一方の圧縮機本体のロータの回転数を変更し、ロータ間の位相差を調整することにより、実施の形態１と同様、振動による配管に加わる応力を低減し、配管の破損や騒音の発生を抑えることができるという顕著な効果が期待できる。
【００３９】
なお、上記実施の形態では、２つの圧縮機本体を持つ圧縮機について説明したが、圧縮機本体間の振動の位相差と配管に加わる応力の相関関係を予め試験によって求めておくことで、３つ以上の圧縮機本体を含む圧縮機の配管においても、少なくともいずれか一つの圧縮機本体のロータの回転数を変更し、ロータ間の位相差を調整することにより、配管に加わる振動の応力を低減させることが可能である。
【００４０】
また、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略したりすることが可能である。
【００４１】
また、図中、同一符号は、同一または相当部分を示す。
【符号の説明】
【００４２】
１  圧縮機
２ａ，２ｂ，２０ａ，２０ｂ  圧縮機本体
２ｃ，２ｄ，２０ｃ，２０ｄ  ロータ回転軸
３ａ，３ｂ  固定板              ４  配管
５ａ，５ｂ  加速度センサ        ６  回転数制御装置
７  土台                        ８  防振ゴム
１０  レデューサ                １２ｂ  ひずみ棒
１３ｂ  ひずみゲージ
２１ａ，２１ｂ  アブソリュートエンコーダ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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