(57)【要約】【課題】設計の自由度を確保しつつ打球の方向性と飛距離を向上する。【解決手段】フェース面１２Ａの周囲からゴルフクラブヘッド１０の後方に延在するフランジ部２６のうちトウ側およびヒール側のフランジ部２６には、クラウン側およびソール側のフランジ部２６の肉厚よりも小さい肉厚で形成されたトウ側フランジ薄肉部３２Ａおよびヒール側フランジ薄肉部３２Ｂが設けられている。フェース面１２Ａのトウ側でボールを打撃した場合、トウ側フランジ薄肉部３２Ａが大きく変形する一方、ヒール側フランジ薄肉部３２Ｂは小さく変形する。したがって、フェース面１２Ａは、ヒール寄りの変形しやすい点を中心に時計回りに変形する。この結果、ボールとフェース面１２Ａとの接触点はトウ側に移動するため、ボールには反時計回りのサイドスピン（フック方向のスピン）がかかり、変形ギア効果が奏される。【選択図】図１
2014087570.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
フェース面を構成するフェース本体および前記フェース本体の周囲から後方に延在するフランジ部を有するフェース部と、前記フランジ部に接続されるヘッド本体部とを備える中空構造のゴルフクラブヘッドであって、
前記ゴルフクラブヘッドを、水平面に対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態で、
前記ゴルフクラブヘッドの重心点を通る鉛直線回りの慣性モーメントが４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２であり、
前記フェース面のバルジの曲率半径が３００〜４００ｍｍであり、
前記フェース面の輪郭線のトウヒール方向における最もトウ側に位置する箇所をトウ側端点Ｐｔとし、最もヒール側に位置する箇所をヒール側端点Ｐｈとし、
前記トウ端点Ｐｔと前記ヒール端点Ｐｈとを結ぶ直線を前記水平面に投影させたときの寸法をフェース面長さＢ１とし、
前記フェース面中心点Ｐｃを通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第１の曲線Ｌ１とした場合、前記第１の曲線Ｌ１と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法を第１の縦寸法Ｄ１とし、
前記フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（１／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第２の曲線Ｌ２とした場合、前記第２の曲線Ｌ２と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をトウ側の第２の縦寸法Ｄ２′とし、
前記フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（１／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第３の曲線Ｌ３とした場合、前記第３の曲線Ｌ３と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′とし、
前記トウ側の第２の縦寸法Ｄ２′および前記ヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′の平均値を第２の縦寸法平均値Ｄ２とし、
前記フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（２／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第４の曲線Ｌ４とした場合、前記第４の曲線Ｌ４と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をトウ側の第３の縦寸法Ｄ３′とし、
前記フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（２／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第５の曲線Ｌ５とした場合、前記第５の曲線Ｌ５と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をヒール側の第３の縦寸法Ｄ３′′とし、
前記トウ側の第３の縦寸法Ｄ３′および前記ヒール側の第３の縦寸法Ｄ′′の平均値を第３の縦寸法平均値Ｄ３とし、
薄肉部エリア規定定数αを以下の式（１）で規定し、
前記基準状態で前記フェース面の前方に離れた箇所に位置しフェース面中心点を通る法線と直交する平面を投影面とし、
前記投影面から前記フェース面を平行投影的に見た場合に、前記トウ側端点Ｐｔからヒール方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る前記水平面と直交する第１の鉛直線を基準として該第１の鉛直線よりもトウ側に位置する前記フランジ部の部分を第１の薄肉部エリアとし、かつ、トウヒール方向において前記ヒール側端点Ｐｈからトウ方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る前記水平面と直交する第２の鉛直線を基準として該第２の鉛直線よりもヒール側に位置する前記フランジ部の部分を第２の薄肉部エリアとし、
前記フランジ部のうち前記フェース部側の境界線をフランジ始点部とし、
前記フランジ部のうち前記ヘッド本体部側の境界線をフランジ終点部とし、
前記フランジ部のうち前記フランジ始点部と前記フランジ終点部との間に挟まれ、かつ、前記フランジ始点部と前記フランジ終点部とを除く部分をフランジ中間部としたとき、
前記第１の薄肉部エリアおよび前記第２の薄肉部エリアにおいて、前記フランジ中間部は、前記フランジ中間部の平均肉厚ｄ１と前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２との肉厚差（ｄ２−ｄ１）を前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％となるフランジ薄肉部として構成されている、
ことを特徴とするゴルフクラブヘッド。
α＝（Ｂ１／Ｄ１）・［Ｂ１・（１／３）／Ｄ２・０．５）］・［Ｂ１・（２／３）／Ｄ３・０．２］・０．８……（１）
【請求項２】
前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２と前記フランジ中間部の肉厚の最小値の平均値ｄ３との肉厚差（ｄ２−ｄ３）を前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０〜６０％である、
ことを特徴とする請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項３】
前記フランジ部のうち前記第１の薄肉部エリアおよび前記第２の薄肉部エリアを除く部分を厚肉部エリアとしたとき、
前記厚肉部エリアに該当する前記フランジ中間部の平均肉厚ｄ４と前記第１の薄肉部エリアおよび前記第２の薄肉部エリアに該当する前記フランジ中間部の平均肉厚ｄ１との肉厚差（ｄ４−ｄ１）を前記厚肉部エリアに該当する前記フランジ中間部の平均肉厚ｄ４で除した肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１５〜４０％である、
ことを特徴とする請求項１または２記載のゴルフクラブヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はゴルフクラブヘッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
ウッド型ゴルクフラブヘッドを用いてボールを打撃したときの打球の方向性を向上させるために重心点を中心に回転するギア効果を利用することが知られている。
重心点を中心に回転するギア効果について説明する。
図２５に示すように、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通るフェース面１２Ａの法線とフェース面１２Ａとの交点であるスイートスポットＰｓよりもトウ側でボール２を打撃すると、ゴルフクラブヘッド１０は重心点Ｇを中心に時計回り（矢印Ｆ１）に回転する。したがって、ボール２に接触するフェース面１２Ａも時計回りに回転することによりボール２には反時計回りのサイドスピン（フック回転のスピン）が生じる。
また、スイートスポットＰｓよりもヒール側でボール２を打撃すると、ゴルフクラブヘッド１０は重心点Ｇを中心に反時計回り（矢印Ｆ２）に回転する。したがって、ボール２に接触するフェース面１２Ａも反時計回りに回転することによりボール２には時計回りのサイドスピン（スライス回転のスピン）が生じる。
このようにボール２を打撃することによってゴルフクラブヘッド１０が重心点Ｇを中心に回転することでボール２にスピンが掛けられる効果のことを、重心点を中心に回転するギア効果という。このギア効果はヘッドを変形が無い剛体として考えたギア効果である。
【０００３】
重心点を中心に回転するギア効果を利用した打球の方向性の向上は、フェース面１２Ａに前方に凸形状となる曲率半径Ｒの曲面であるバルジを形成することで実現される。
すなわち、スイートスポット点Ｐｓよりもトウ側でボール２を打撃した場合、フェース面１２Ａにバルジが形成されていることから、ボール２は着弾点の目標となる中心線Ｌｃに対して右方向の振れ角θ１で右方向に打ち出された後、フック回転のスピンにより弾道が修正され中心線Ｌｃに戻る。
また、スイートスポット点Ｐｓよりもヒール側でボール２を打撃した場合、上記と同様にバルジが形成されていることから、中心線Ｌｃに対して左方向の振れ角θ２で左方向に打ち出された後、スライス回転のスピンにより弾道が修正され中心線Ｌｃに戻る。
このような重心点を中心に回転するギア効果を利用することによって、フェース面１２Ａ上における打点がトウヒール方向にばらついても打球の方向性の向上が図られている。
【０００４】
一方、ゴルフクラブの大型化に伴い、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通る鉛直線回りの慣性モーメントも大きなものとなっている。
慣性モーメントが大きいほど、スイートスポットＰｓからトウヒール方向にずれた打点でボール２を打撃した場合に生じるゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇ回りの回転が抑制されるため、重心点を中心に回転するギア効果によるスピン量も低下し、打球の方向性の向上を図る上で不利となる。
そこで、バルジの曲率半径とゴルフクラブヘッドの重心点Ｇを通る鉛直線回りの慣性モーメントとの双方を関連付けて規定することにより打球の方向性の向上を図るようにしたゴルフクラブヘッドが提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３５５４５１５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記従来技術では、重心点を中心に回転するギア効果を得ることができる反面、バルジの曲率半径とゴルフクラブヘッドの慣性モーメントとの双方を限定するので、設計の自由度が制約されることになる。
例えば、バルジの曲率半径を大きくしすぎると、ゴルファーにとってゴルフクラブヘッドのフェース面の形状に対して視覚的な違和感を感じやすくなるため、バルジの曲率半径は違和感を与えない範囲に設定することが好ましい。これに対して、上記従来技術では、ゴルフクラブヘッドの慣性モーメントに応じてバルジの曲率半径が制限されるため、場合によっては、バルジの曲率半径が違和感を与えるような範囲となることが懸念される。
例えば、慣性モーメントが大きい場合は、バルジの曲率半径が大きくなり、フェース面が平面に近くなり、ゴルファーに見た目の違和感を与えてしまう。
また、上記従来技術では、打球の飛距離については特に考慮されておらず、打球の方向性の向上に留まるものである。
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、設計の自由度を確保しつつ打球の方向性の向上を図れ、かつ打球の飛距離を向上する上でも有利なゴルフクラブヘッドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明は、フェース面を構成するフェース本体および前記フェース本体の周囲から後方に延在するフランジ部を有するフェース部と、前記フランジ部に接続されるヘッド本体部とを備える中空構造のゴルフクラブヘッドであって、前記ゴルフクラブヘッドを、水平面に対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態で、前記ゴルフクラブヘッドの重心点を通る鉛直線回りの慣性モーメントが４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２であり、前記フェース面のバルジの曲率半径が３００〜４００ｍｍであり、前記フェース面の輪郭線のトウヒール方向における最もトウ側に位置する箇所をトウ側端点Ｐｔとし、最もヒール側に位置する箇所をヒール側端点Ｐｈとし、前記トウ端点Ｐｔと前記ヒール端点Ｐｈとを結ぶ直線を前記水平面に投影させたときの寸法をフェース面長さＢ１とし、前記フェース面中心点Ｐｃを通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第１の曲線Ｌ１とした場合、前記第１の曲線Ｌ１と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法を第１の縦寸法Ｄ１とし、前記フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（１／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第２の曲線Ｌ２とした場合、前記第２の曲線Ｌ２と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をトウ側の第２の縦寸法Ｄ２′とし、前記フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（１／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第３の曲線Ｌ３とした場合、前記第３の曲線Ｌ３と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′とし、前記トウ側の第２の縦寸法Ｄ２′および前記ヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′の平均値を第２の縦寸法平均値Ｄ２とし、
前記フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（２／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第４の曲線Ｌ４とした場合、前記第４の曲線Ｌ４と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をトウ側の第３の縦寸法Ｄ３′とし、前記フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（２／３）離間した点を通り前記フェース面に沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第５の曲線Ｌ５とした場合、前記第５の曲線Ｌ５と前記フェース面の輪郭線とが交わる２つの交点を結ぶ直線の寸法をヒール側の第３の縦寸法Ｄ３′′とし、前記トウ側の第３の縦寸法Ｄ３′および前記ヒール側の第３の縦寸法Ｄ′′の平均値を第３の縦寸法平均値Ｄ３とし、薄肉部エリア規定定数αを以下の式（１）で規定し、前記基準状態で前記フェース面の前方に離れた箇所に位置しフェース面中心点を通る法線と直交する平面を投影面とし、前記投影面から前記フェース面を平行投影的に見た場合に、前記トウ側端点Ｐｔからヒール方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る前記水平面と直交する第１の鉛直線を基準として該第１の鉛直線よりもトウ側に位置する前記フランジ部の部分を第１の薄肉部エリアとし、かつ、トウヒール方向において前記ヒール側端点Ｐｈからトウ方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る前記水平面と直交する第２の鉛直線を基準として該第２の鉛直線よりもヒール側に位置する前記フランジ部の部分を第２の薄肉部エリアとし、前記フランジ部のうち前記フェース部側の境界線をフランジ始点部とし、前記フランジ部のうち前記ヘッド本体部側の境界線をフランジ終点部とし、前記フランジ部のうち前記フランジ始点部と前記フランジ終点部との間に挟まれ、かつ、前記フランジ始点部と前記フランジ終点部とを除く部分をフランジ中間部としたとき、前記第１の薄肉部エリアおよび前記第２の薄肉部エリアにおいて、前記フランジ中間部は、前記フランジ中間部の平均肉厚ｄ１と前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２との肉厚差（ｄ２−ｄ１）を前記フランジ終点部の平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％となるフランジ薄肉部として構成されていることを特徴とする。
α＝（Ｂ１／Ｄ１）・［Ｂ１・（１／３）／Ｄ２・０．５）］・［Ｂ１・（２／３）／Ｄ３・０．２］・０．８……（１）
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、従来の重心点を中心に回転するギア効果だけでなく、ボール打撃時（ボールとヘッドが接触開始した時点からボールがヘッドから離れる時点までの間）の変形ギア効果を考慮したものである。
変形ギア効果とは、例えば、フェース面のトウ側でボールを打撃した場合、フランジ薄肉部のうちトウ側フランジ薄肉部がヒール側フランジ薄肉部よりも大きく変形することで、ボールにはサイドスピンがかかる効果のことである。また、フェース面のヒール側でボールを打撃した場合は、フランジ薄肉部のうちヒール側フランジ薄肉部がトウ側フランジ薄肉部よりも大きく変形することで、ボールには上記とは逆方向のサイドスピンがかかる効果のことである。
したがって、重心点を通る鉛直線回りの慣性モーメント（トウーヒール方向慣性モーメント）が４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２であり、前記フェース面のバルジの曲率半径がゴルファーの見た目に違和感が無い３００〜４００ｍｍであるゴルフクラブヘッドにおいても、「重心点を中心に回転するギア効果」と「変形ギア効果」の両者の効果で、打点がフェース面の中心からトウヒール方向にずれた場合であっても、ボールの弾道（着弾点）を目標とする中心線に戻すために必要なサイドスピンをボールに効果的にかけることができる。
すなわち、フランジ薄肉部の変形によるギア効果を加算して得ることにより、打球の方向性の向上を図る上で有利となる。
また、従来技術のように慣性モーメントの大きさに応じてバルジの曲率半径が制限されることがなく設計の自由度を確保する上で有利となるとともに、ゴルファーの違和感も無くすことができる。
また、ボールを打撃した際に、フランジ薄肉部が大きくたわむことにより、ボールの過度のエネルギーロスを抑えることができて、ゴルフクラブヘッドの反発性能を向上させ、打球の飛距離を向上させる上でも有利となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１（Ａ）は本発明のゴルフクラブヘッドを平面で破断したイメージ図、（Ｂ）は変形によるギア効果の説明図である。
【図２】ゴルフクラブヘッド１０をフェース面１２Ａの前方から見た正面図である。
【図３】図２のＡＡ線断面図である。
【図４】フェース面１２Ａ上の重心点Ｇｆとゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇとの関係を示すゴルフクラブヘッド１０の断面図である。
【図５】フェース面１２Ａの輪郭線Ｉの定義を説明するゴルフクラブヘッド１０の正面図である。
【図６】フェース面１２Ａの輪郭線Ｉの定義を説明するゴルフクラブヘッド１０の断面図である。
【図７】フェース部１２を構成するフェース本体２４およびフランジ部２６を平面上に展開した図である。
【図８】（Ａ）、（Ｂ）は、フェース部１２がカップフェース構造である場合における図７のＡＡ線断面図、（Ｃ）は、フェース部１２が開口構造である場合における図７のＡＡ線断面図である。
【図９】ゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントを測定する慣性モーメント測定器を示す模式的斜視図である。
【図１０】（Ａ）および（Ｂ）は、図９に示す慣性モーメントの測定方法を工程順に示す模式図である。
【図１１】（Ａ）〜（Ｃ）は、慣性モーメントを測定する際におけるゴルフクラブヘッド１０を治具７０に固定する固定位置を説明するための模式図である。
【図１２】慣性モーメントを測定する際におけるゴルフクラブヘッド１０を治具７０に固定する固定位置の好ましい形態を説明するための模式図である。
【図１３】フェース面１２Ａにおける第１の縦寸法Ｄ１の説明図である。
【図１４】フェース面１２Ａにおけるトウ側の第２の縦寸法Ｄ２′、ヒール側の第２の縦寸法Ｄ２″、トウ側の第３の縦寸法Ｄ３′、ヒール側の第３の縦寸法Ｄ３″の説明図である。
【図１５】（Ａ）は第１の縦寸法Ｄ１とフェース面長さＢ１とのアスペクト比の説明図、（Ｂ）は第２の縦寸法Ｄ２とフェース面長さＢ１の１／３とのアスペクト比の説明図、（Ｃ）は第３の縦寸法Ｄ３とフェース面長さＢ１の２／３とのアスペクト比の説明図である。
【図１６】（Ａ）〜（Ｄ）は、４種類のフェース面１２Ａの形状の例を示す図である。
【図１７】（Ａ）はゴルフクラブヘッド１０の実施例におけるフェース部１２の正面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）のＣ矢視図、（Ｄ）は（Ａ）のＤ矢視図、（Ｅ）は（Ａ）のＥ矢視図である。
【図１８】（Ａ）は図１７（Ｂ）のＺ１Ｚ１断面図、（Ｂ）は図１１（Ｂ）のＺ２Ｚ２断面図である。
【図１９】図１７を矢印Ｗ方向から見た斜視図である。
【図２０】実験例１〜２４のフェース面１２Ａの形状、寸法を示す正面図である。
【図２１】実験例２４の開口構造であるフェース部１２を示す断面図である。
【図２２】フェース面１２Ａ上に設定された４５箇所の打点の説明図である。
【図２３】ゴルフクラブヘッド１０の実験例１〜１１の実験結果を示す図である。
【図２４】ゴルフクラブヘッド１０の実験例１２〜２４の実験結果を示す図である。
【図２５】ボールを打撃したときにゴルフクラブヘッド１０が重心点Ｇ回りに回転することによって生じるギア効果の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の実施の形態について説明する前に、本発明において実現される変形ギア効果の原理について説明する。
図１（Ａ）は本発明のゴルフクラブヘッドを平面で破断したイメージ図、（Ｂ）は変形ギア効果の説明図であり、変形ギア効果を説明するために模式的に描いている。
図１（Ａ）に示すゴルフクラブヘッド１０は、その重心点Ｇの鉛直線回りの慣性モーメントが大きく、ボールを打撃した際のゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇ回りの回転が少ないものとする。
ゴルフクラブヘッド１０は、フェース面１２Ａを構成するフェース部１２と、フェース部１２の周囲に接続されるヘッド本体部１４とを含んで構成されている。
【００１１】
フェース部１２は、フェース面１２Ａの周囲からゴルフクラブヘッド１０の後方に延在するフランジ部２６を有している。
フランジ部２６のうちトウ側のフランジ部２６およびヒール側のフランジ部２６には、クラウン側のフランジ部２６およびソール側のフランジ部２６の肉厚よりも小さい肉厚で形成されたトウ側フランジ薄肉部３２Ａおよびヒール側フランジ薄肉部３２Ｂが設けられている。
したがって、トウ側のフランジ部２６およびヒール側のフランジ部２６は、クラウン側のフランジ部２６およびソール側のフランジ部２６に比較してたわみやすく構成されている。
【００１２】
図１（Ｂ）に示すように、フェース面１２Ａのトウ側でボール２を打撃した場合、トウ側フランジ薄肉部３２Ａが大きく変形する一方、ヒール側フランジ薄肉部３２Ｂは小さく変形する。
したがって、フェース面１２Ａは、ヒール寄りの変形しやすい点（ひずみが大きくかかる点。イメージしやすい場合は、支点Ｐｈとしても良い）を中心に時計回りに変形する。
この結果、ボール２とフェース面１２Ａとの接触点はトウ側に移動するため、ボール２には反時計回りのサイドスピン（フック方向のスピン）がかかり、変形ギア効果が奏される。
そのため、打点がトウ側にずれた場合、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを中心とした回転するギア効果に、変形ギア効果がわずかに加算され、より多くのフック回転のスピンをボール２にかけることができる。したがって、重心点Ｇを通る鉛直線回りの慣性モーメント（トウーヒール方向慣性モーメント）が４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２であり、前記フェース面のバルジの曲率半径がゴルファーの見た目に違和感が無い３００〜４００ｍｍであるゴルフクラブヘッドにおいても、ボール２の弾道が修正され目標とする中心線Ｌｃ（図２５参照）に戻る。
また、フェース面１２Ａのヒール側でボール２を打撃した場合においても、上記と同様の原理によりゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを中心とした回転するギア効果に、変形ギア効果がわずかに加算され、より多くのスライス回転のスピンをボール２にかけることができるため、ボール２の弾道が修正され中心線Ｌｃに戻る。
すなわち、慣性モーメントが大きなゴルフクラブヘッド１０であってもフランジ薄肉部３２Ａ、３２Ｂの変形によるギア効果を得ることにより打球の方向性の向上を図る上で有利となる。
また、トウ側フランジ薄肉部３２Ａあるいはヒール側フランジ薄肉部３２Ｂの変形によってギア効果を得ることから、従来技術のように慣性モーメントの大きさに応じてバルジの曲率半径が制限されることがなく設計の自由度を確保でき、ゴルファーが構えたときの違和感が無くなるようにバルジの曲率半径を設定する上で有利となる。
また、ボール２を打撃した際に、トウ側フランジ薄肉部３２Ａおよびヒール側フランジ薄肉部３２Ｂが大きくたわむことにより、ボール２の過度のエネルギーロスを抑えることができて、ゴルフクラブヘッド１０の反発性能を向上させ、打球の飛距離を向上させる上でも有利となる。
【００１３】
（第１の実施の形態）
次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
図２は、ゴルフクラブヘッド１０をフェース面１２Ａの前方から見た正面図、図３は図２のＡＡ線断面図である。
図２、図３に示すように、ゴルフクラブヘッド１０は、フェース部１２と、ヘッド本体部１４とを備える。
ヘッド本体部１４は、クラウン部１６と、ソール部１８と、トウ側のサイド部２０と、ヒール側のサイド部２２とを備える。
ゴルフクラブヘッド１０は、フェース部１２とクラウン部１６とソール部１８とトウ側のサイド部２０とヒール側のサイド部２２の内部が中空部とされた中空構造を呈している。
図２において、符号２８はトウ、符号３０はヒールを示す。
【００１４】
フェース部１２は、ボールを打撃するフェース面１２Ａを構成するフェース本体２４と、フェース本体２４の周囲からフェース面１２Ａの裏面１２Ｂ側に延在するフランジ部２６とを有する。フランジ部２６については後述する。
フェース本体２４は、上下の高さを有して左右に延在し、フェース面１２Ａの反対側がフェース裏面１２Ｂとなっている。
クラウン部１６は、フェース本体２４の上部に位置するフランジ部２６から後方に延在する。
ソール部１８は、フェース本体２４の下部に位置するフランジ部２６から後方に延在しクラウン部１６の下部に接続する。
トウ側のサイド部２０は、フェース本体２４のトウ側に位置するフランジ部２６から後方に延在しクラウン部１６およびソール部１８に接続する。
ヒール側のサイド部２２は、フェース本体２４のヒール側に位置するフランジ部２６から後方に延在しクラウン部１６およびソール部１８に接続する。
また、クラウン部１６には、フェース面１２Ａ側でかつヒール２２寄りの位置にシャフト２４に接続するホーゼル２５が設けられている。
【００１５】
次に、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉについて説明する。
フェース面１２Ａの周縁が稜線によって特定される場合はフェース面１２Ａの輪郭線Ｉが稜線によって明瞭に定義される。
フェース面１２Ａの周縁と他のゴルフクラブヘッド１０の部分との間が曲面で接続されておりフェース面１２Ａが明瞭に定義できない場合のフェース面１２Ａの輪郭線Ｉは以下のように規定される。
【００１６】
図４に示すように、ゴルフクラブヘッド１０は中空であり、直線Ｌｐはゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通るフェース面１２Ａの垂線であり、直線Ｌｐとフェース面１２Ａの交点はフェース面上重心点Ｇｆである。
ここで、図５に示すように、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇとフェース面上重心点Ｇｆとを結ぶ直線Ｌｐを含む多数の平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎを考える。
【００１７】
ゴルフクラブヘッド１０を各平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎに沿って破断したときの断面において、図６に示されるように、ゴルフクラブヘッド１０の外面の曲率半径ｒ０を測定する。
曲率半径ｒ０の測定に際して、フェース面１２Ａ上のフェースライン、パンチマーク等が無いものとして扱う。
曲率半径ｒ０は、フェース面１２Ａの中心点Ｐｃから外方向（図６における上方向、下方向）に向かって連続的に測定される。
そして、測定において曲率半径ｒ０が最初に所定の値以下となる部分をフェース面１２Ａの周縁を表わす輪郭線Ｉとして定義する。所定の値は例えば２００ｍｍである。
多数の平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎに基づいて決定された輪郭線Ｉによって囲まれた領域が、図５、図６に示すように、フェース面１２Ａとして定義される。
【００１８】
また、フェース面１２Ａの周縁と他のゴルフクラブヘッド１０の部分との間が曲面で接続されておりフェース面１２Ａが明瞭に定義できない場合であっても、以下のようにフェース面１２Ａの輪郭線Ｉを規定することができる。
一般に、フェース面１２Ａと、フェース面１２Ａの周囲のゴルフクラブヘッド１０の表面とは、外観仕上げが異なっているため、外観仕上げの相違に基づいてフェース面１２Ａの輪郭線Ｉを規定することができる。
例えば、フェース面１２Ａが研磨面、あるいは、研磨面にイオンプレーティング処理により金属蒸着面が形成されており、フェース面１２Ａの周囲のゴルフクラブヘッド１０の表面が塗装面である場合は、フェース面１２Ａとフェース面１２Ａの周囲のゴルフクラブヘッド１０の表面との境界部分（境目）が明瞭に視認でき、この境界部分をフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとして規定することができる。
また、図２に示すように、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉのトウヒール方向における最もトウ側に位置する箇所をトウ側端点Ｐｔとし、最もヒール側に位置する箇所をヒール側端点Ｐｈとしたとき、トウ側端点Ｐｔおよびヒール側端点Ｐｈの何れか一方が明瞭に視認でき、他方が明瞭に視認できない場合は、以下のように端点ＰｔあるいはＰｈを規定する。
すなわち、トウヒール方向においてフェース面１２Ａの中心点Ｐｃから明瞭に視認できる方の端点までの寸法を測定する。そして、トウヒール方向において前記の寸法と同一寸法フェース面１２Ａの中心点Ｐｃから反対側に離間した位置を残りの端点として規定する。
【００１９】
図７は、フェース部１２を構成するフェース本体２４およびフランジ部２６を平面上に展開した図である。
フランジ部２６は、フランジ始点部２６Ａと、フランジ終点部２６Ｂと、フランジ中間部２６Ｃとを含んで構成されている。
フランジ始点部２６Ａは、フランジ部２６のうちフェース部１２側の境界線をいう。
フランジ終点部２６Ｂは、フランジ部２６のうちフェース部１２側と反対側の境界線、言い換えると、ヘッド本体部１４側の境界線をいう。
フランジ中間部２６Ｃは、フランジ部２６のうちフランジ始点部２６Ａとフランジ終点部２６Ｂとの間に挟まれ、かつ、フランジ始点部２６Ａとフランジ終点部２６Ｂとを除く部分をいう。
フランジ始点部２６Ａおよびフランジ終点部２６Ｂは、フェース部１２とヘッド本体部１４との構造に応じて以下のように規定される。
【００２０】
（１）フェース部１２がカップフェース構造である場合
図８（Ａ）は、フェース部１２がカップフェース構造である場合における図７のＡＡ線断面図である。
カップフェース構造とは、フェース本体２４とフランジ部２６とが一体的に構成された構造をいう。
この場合、ゴルフクラブヘッド１０は、フランジ部２６とヘッド本体部１４とを溶接によって接合することで完成する。
この場合、図８（Ａ）に示すように、フランジ終点部２６Ｂの後方に、フランジ部２６およびヘッド本体部１４よりも肉厚となる溶接ビードｂが形成される。
このような構造の場合のフランジ始点部２６Ａおよびフランジ終点部２６Ｂの規定は以下のとおりである。
フェース裏面１２Ｂは予め定められた曲率半径の曲面で構成されており、フェース裏面１２Ｂに接続するフランジ部２６の内面は、フェース裏面１２Ｂの曲率半径と異なる曲率半径の曲面となっている。
したがって、フランジ始点部２６Ａは、フェース裏面１２Ｂの曲面とフランジ部２６の内面の曲面と境目であり、言い換えると、フランジ始点部２６Ａは、フェース裏面１２Ｂの曲面の影響が無い、最もフェース面１２Ａ寄りのフランジ部２６の箇所である。
フランジ終点部２６Ｂは、溶接ビードｂに隣接するフランジ部２６の箇所であり、溶接ビードｂの影響が無い、最もフェース面１２Ａから離れたフランジ部２６の箇所である。
言い換えると、フランジ終点部２６Ｂは、溶接ビードｂのうちフランジ部２６側の端部に隣接するフランジ部２６の箇所であり、溶接ビードｂの影響が無い、最もフェース面１２Ａから離れたフランジ部２６の箇所である。
【００２１】
なお、フェース裏面１２Ｂの曲面とフランジ部２６の内面の曲面と境目が明瞭でない場合は、図８（Ｂ）に示すように、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉからゴルフクラブヘッド１０の後方に３ｍｍ離間した位置をフランジ始点部２６Ａとして規定すればよい。
【００２２】
（２）フェース部１２が開口構造である場合
図８（Ｃ）は、フェース部１２が開口構造である場合における図７のＡＡ線断面図である。
開口構造とは、フェース部１２に開口部が設けられている構造をいう。
すなわち、予め、ヘッド本体部１４と、フランジ部２６と、開口部が形成されたフェース本体部２４とが一体的に構成されており、ゴルフクラブヘッド１０は、開口部に、フェース面１２Ａを構成する部分を溶接によって接合することで完成する。したがって、図８（Ｃ）に示すように、開口部に沿って溶接ビードｂが形成される。
このような構造の場合のフランジ始点部２６Ａおよびフランジ終点部２６Ｂの規定は以下のとおりである。
図８（Ｃ）に示すように、フランジ始点部２６Ａは、図８（Ａ）の場合と同様に、フランジ始点部２６Ａは、フェース裏面１２Ｂの曲面の影響が無い、最もフェース面１２Ａ寄りのフランジ部２６の箇所である。
なお、フェース裏面１２Ｂの曲面とフランジ部２６の内面の曲面と境目が明瞭でない場合は、図８（Ｂ）の場合と同様に、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉからゴルフクラブヘッド１０の後方に３ｍｍ離間した位置をフランジ始点部２６Ａとして規定してもよい。
フランジ終点部２６Ｂは、フランジ始点部２６Ａからフランジ部２６に沿って後方に予め定められた距離離間したフランジ部２６の箇所であり、最もフェース面１２Ａから離れたフランジ部２６の箇所である。本実施の形態では、前記予め定められた距離は７ｍｍとした。
なお、前記予め定められた距離を７ｍｍとしたのは、フランジ部２６の剛性を低くすることで、ギア効果を調整するために必要十分なエリアは、フランジ始点部２６Ａからフランジ部２６に沿って後方に７ｍｍ以内の範囲の影響が大きいためである。
すなわち、打球時の応力分布・変位分布は、フェース面１２Ａから後方（フェースバック面）へと離れるにつれて小さくなる。そのため、フランジ始点部２６Ａからフランジ部２６に沿って後方に７ｍｍを超えた範囲では、フランジ部２６の剛性を低くすることでギア効果に与える影響は小さくなり、無視できる程度のものである。
【００２３】
なお、フランジ部２６の内面にリブが形成されている場合は、リブを除外してフランジ始点部２６Ａ、フランジ終点部２６Ｂ、フランジ中間部２６Ｃを規定するものとする。
【００２４】
本実施の形態において、ゴルフクラブヘッド１０は、ゴルフクラブヘッド１０を、水平面ＨＰに対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態で、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通る鉛直線回りの慣性モーメントが４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２であり、フェース面１２Ａのバルジの曲率半径が３００〜４００ｍｍである。
なお、ゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントの測定方法、ゴルフクラブヘッド１０のバルジの測定方法については後述する。
慣性モーメントが４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２の範囲内であると、打点がばらついた場合でも、「重心点Ｇを中心に回転するギア効果」と「変形ギア効果（フランジ低剛性ギア効果）」が最適値であるため、方向性および飛距離を確保する上で有利となる。
慣性モーメントが上記範囲を下回ると、「重心点Ｇを中心に回転するギア効果」が大きくなりすぎて、方向性および飛距離を確保する上で不利となる。
慣性モーメントが上記範囲を上回ると、「重心点Ｇを中心に回転するギア効果」が小さくなりすぎて、方向性および飛距離を確保する上で不利となる。
【００２５】
また、フェース面１２Ａのバルジの曲率半径が３００〜４００ｍｍの範囲内であると、
クラブを構えたときの違和感が無く、打球方向にイメージ通りに構えられるとともに、自信を持ってスイングすることができる。さらに、フランジ低剛性ギア効果によるサイドスピンとインパクト直後のボール打ち出し方向のバランスが最適値であるため、方向性および飛距離を確保する上で有利となる。
曲率半径が上記範囲を下回ると、クラブを構えたときの違和感が有り、打球方向にイメージ通りに構えられない。さらに、フランジ低剛性ギア効果によるサイドスピンとインパクト直後のボール打ち出し方向のバランスが不適であるため、打点がばらついたときに、着弾点は、センターラインに戻ってこないので方向性が悪くなり、なおかつ飛距離を確保する上で不利となる。
曲率半径が上記範囲を上回ると、クラブを構えたときの違和感が有り、打球方向にイメージ通りに構えられない。さらに、フランジ低剛性ギア効果によるサイドスピンとインパクト直後のボール打ち出し方向のバランスが不適であるため、打点がばらついたときに、着弾点は、センターラインを超えてしまう。そのため、方向性が悪くなり、なおかつ飛距離を確保する上で不利となる。
また、曲率半径が４００ｍｍよりも大きくなると、ゴルファーがゴルフクラブヘッド１０のフェース面１２Ａを視認したときに視覚的な違和感を感じやすくなる不利がある。
【００２６】
次に、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通る鉛直線回りの慣性モーメントの測定方法について図９〜図１２を参照して説明する。
ここで、図９は、ゴルフクラブヘッドの慣性モーメント測定器を示す模式的斜視図である。本実施形態のゴルフクラブヘッド２０の慣性モーメントＭＩは、図９に示す慣性モーメント測定器により測定される。
【００２７】
慣性モーメント測定器６０は、測定部６２、演算部６４、スタートレバー６６、表示部６８、操作ボタン６９を備え、測定部６２の上に慣性モーメントの測定対象物が載置され、スタートレバー６６を手で摘んで変位させた後、手を放して捩れ振動させ、この時の捩れ振動の周期を測ることによって演算部６４を通して慣性モーメントを測定し、表示部６８に慣性モーメントの数値を表示する装置である。
なお、慣性モーメント測定器６０として、Ｉｎｅｒｔｉａ  Ｄｙｎａｍｉｃｓ社製、慣性モーメント測定器  Ｍｏｄｅｌ  ＭＯＩ−００５−０１４が例示される。このような慣性モーメント測定器は公知のものであればよく、本発明において、特に制限されない。
【００２８】
図１０（Ａ）に示すように、慣性モーメント測定器６０に治具７０を固定して、治具７０の慣性モーメントＩａを測定する。
次いで、図１０（Ｂ）に示すように、治具７０の上面部７２にゴルフクラブヘッド１０のソール部１８を固定して、ゴルフクラブヘッド１０および治具７０の合計の慣性モーメントＩｂを測定する。次に、得られた各慣性モーメントＩａ、Ｉｂから、（Ｉｂ−Ｉａ）よりゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩを得る。
なお、通常の慣性モーメント測定器６０では、上記Ｉａの数値は、操作ボタン６９を駆使し一連の手順によって自動的に風袋引きをされ、（Ｉｂ−Ｉａ）の数値が表示される。
【００２９】
なお、ゴルフクラブヘッド１０と治具７０とを固定するためには、例えば、両面テープ、粘土等の粘着体による固定、接着剤による固定、または磁力を用いた固定などが挙げられる。
固定は、ゴルフクラブヘッド１０のソール部１８が治具７０の上面部７２に固定される。しかしながら、ソール部１８が凸の曲面を有していれば、上面部７２は凸の曲面に合致するような凹の曲面であることが好ましく、ソール部１８が平面であれば、上面部７２は平面であることが好ましい。つまり、固定する両面が合致することが好ましい。
ゴルフクラブヘッド１０のソール部１８が曲面である場合には、粘着体（図示せず）をソール部１８及び上面部７２に合致するように設け、ゴルフクラブヘッド１０を固定する。この場合、粘着体のように接着剤などの固定手段の内質量を有するものは、治具の一部に含まれ、風袋引きにおいては治具と同様に風袋として引かれることは言うまでもない。
【００３０】
ゴルフクラブヘッド１０は、図１１（Ａ）に示すゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通り、水平面Ｂに直交する直線Ｖと、図１１（Ｂ）に示す慣性モーメント測定器６０の捩れ振動の回転軸ｒとが、図１１（Ｃ）に示すように一致もしくは概ね一致するように慣性モーメント測定器６０に固定されることが好ましい。
概ね一致とは、回転軸ｒが水平面Ｂを通る点と直線Ｖが水平面Ｂを通る点ｐとのなす距離が３ｍｍ以内、好ましくは２ｍｍ以内、より好ましくは１ｍｍ以内とすることである。
この範囲内にゴルフクラブヘッド１０のソール部１８を固定することによって、より正確にゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩを測定することが可能になる。
【００３１】
また、上記回転軸ｒが水平面Ｂを通る点と直線Ｖが水平面Ｂを通る点ｐとのなす距離を上記範囲内とする必要は必ずしもなく、この距離を知り、自動的に風袋引きをして得られた（Ｉｂ−Ｉａ）の数値からゴルフクラブヘッド１０の質量にこの距離の自乗を掛けた積を減算することによって補正することができる。
この補正方法によってゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩを得てもよい。このように、ゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩの測定方法については、特に限定されない。
【００３２】
慣性モーメント測定器６０の回転軸ｒ及びこの回転軸ｒがソール部１８を通る点は、慣性モーメント測定器６０により定められるものである。回転軸ｒは鉛直または概ね鉛直になることが好ましい。
ここで、概ね鉛直とは、鉛直方向に対する傾きが２°以内、好ましくは１°以内のことである。回転軸ｒを鉛直または概ね鉛直に設定するためには、慣性モーメント測定器６０に設けられた水準器部分を目安に測定器の水平を調整すること、又は測定器を水平に調整された平面板上に設置すること等が考えられる。
上記範囲内に設定することによって、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを通り水平面Ｂに直交する直線Ｖを第１の回転軸とする回転軸回りの慣性モーメントＭＩをより正確に測定することができる。
【００３３】
また、治具７０の上面部７２によって支持された平面は水平または概ね水平になることが好ましい。本発明における概ね水平とは、水平面に対する傾きが２°以内、好ましくは１°以内である。
上記範囲内に設定することによって、ゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩをより正確に測定することができる。
【００３４】
また、治具７０は、治具自体の重心位置が回転軸ｒに一致もしくは概ね一致するように慣性モーメント測定器６０に装着されることが好ましい。概ね一致とは、図１２に示すように治具７０の重心位置をＣとすると、重心位置Ｃと回転軸ｒとの距離δを２ｍｍ以内、好ましくは１ｍｍ以内とすることである。
治具７０の重心位置Ｃを上記範囲内に設定することによって、ゴルフクラブヘッド１０の慣性モーメントＭＩをより正確に測定することができる。
【００３５】
次に、ゴルフクラブヘッド１０のバルジの測定方法について説明する。
ゴルフクラブヘッド１０を所定のライ角及びロフト角で水平面上に載置した状態を基準状態としたとき、前記基準状態におけるフェース面１２Ａと、フェース中心点Ｐｃを通る水平面との交線をフェース基準輪郭線とする。
そして、このフェース基準輪郭線上においてフェース中心点Ｐｃに対して２０ｍｍトウ側の点をＴ１とし、フェース中心点Ｐｃに対して２０ｍｍヒール側の点をＨ１としたとき、フェース中心点Ｐｃ、Ｔ１、Ｈ１の３点を通る円の半径をバルジと規定する。したがって、上記の円の半径を測定することでゴルフクラブヘッド１０のバルジを得ることができる。
【００３６】
次に、トウ側フランジ薄肉部３２Ａおよびヒール側フランジ薄肉部３２Ｂについて説明する。
図２に示すように、基準状態で、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉのトウヒール方向における最もトウ２８側に位置する箇所をトウ側端点Ｐｔとし、最もヒール３０側に位置する箇所をヒール側端点Ｐｈとし、トウ端点Ｐｔとヒール端点Ｐｈとを結ぶ直線を水平面ＨＰに投影させたときの寸法をフェース面長さＢ１とする。
【００３７】
ここで、図３に示すように、ゴルフクラブヘッド１０の基準状態でフェース面１２Ａの前方に離れた箇所に位置しフェース面中心点Ｐｃを通る法線Ｌａと直交する平面を投影面Ｐｐとする。
図７に示すように、投影面Ｐｐからフェース面１２Ａを平行投影的に見たときに、トウ側端点Ｐｔからヒール方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る水平面ＨＰと直交する第１の鉛直線Ｌ０１を基準として該第１の鉛直線Ｌ０１よりもトウ２８側に位置するフランジ部２６の部分を第１の薄肉部エリアＸ１とする。
言い換えると、トウ側端点Ｐｔからヒール方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る水平面ＨＰと直交する第１の鉛直線Ｌ０１を投影面Ｐｐに投影させた第１の鉛直投影線を基準として該第１の鉛直投影線よりもトウ２８側に投影されるフランジ２６の投影部分に対応するフランジ２６の部分を第１の薄肉部エリアＸ１とする。
また、トウヒール方向においてヒール側端点Ｐｈからトウ方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る水平面ＨＰと直交する第２の鉛直線Ｌ０２を基準として該第２の鉛直線Ｌ０２よりもヒール側に位置するフランジ部２６の部分を第２の薄肉部エリアＸ２とする。
言い換えると、ヒール側端点Ｐｈからトウ方向にα・Ｂ１離間した箇所を通る水平面ＨＰと直交する第２の鉛直線Ｌ０２を投影面Ｐｐに投影させた第２の鉛直投影線を基準として該第２の鉛直投影線よりもヒール３０側に投影されるフランジ２６の投影部分に対応するフランジ２６の部分を第２の薄肉部エリアＸ２とする。
なお、αは、後述する薄肉部エリア規定定数である。
【００３８】
図７に示すように、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２において、フランジ中間部２６Ｃは、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１とフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２との肉厚差（ｄ２−ｄ１）をフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％となるフランジ薄肉部３２として構成されている。なお、トウ側に位置するフランジ薄肉部３２をトウ側フランジ薄肉部３２Ａ、ヒール側に位置するフランジ薄肉部３２をヒール側フランジ薄肉部３２Ｂとする。
また、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２の求め方として以下の２つが例示される。
（１）フランジ部２６の多点肉厚測定を行ない、肉厚付きのＣＡＤデータ（ソリッド）を作成し、フランジ中間部２６Ｃおよびフランジ終点部２６Ｂのエリアを指定することにより、平均肉厚ｄ１、ｄ２を算出する。
（２）第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２において、フランジ部２６をその延在方向に間隔をおいて例えば１０個のエリアに分割する。
各分割したエリアにおいてフランジ部２６の幅方向に沿って複数箇所の肉厚を測定することにより、フランジ中間部２６Ｃについて複数箇所の肉厚を測定すると共に、フランジ終点部２６Ｂの肉厚を測定する。
得られた１０個の分割エリアにおけるフランジ中間部２６Ｃの肉厚の平均値をフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１として算出し、得られた１０個の分割エリアにおけるフランジ終点部２６Ｂの肉厚の平均値をフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２として算出する。
上記（１）の方法は測定に時間、手間を要することから（２）の方法を用いることが有利である。
【００３９】
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％の範囲内であると、ボールをフェース面１２Ａで打撃した際に生じるフランジ薄肉部３２のたわみ量を確保する上で有利となり、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で有利となる。また、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％の範囲を下回ると、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる反面、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で不利となる。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が７〜５０％の範囲を上回ると、打球の方向性および飛距離の向上をある程度確保できる反面、耐久性を確保する上で不利となる。
【００４０】
薄肉部エリア規定定数αについて図１３〜図１５を参照して説明する。
薄肉部エリア規定定数αは以下の式（１）で規定される。
α＝（Ｂ１／Ｄ１）・［Ｂ１・（１／３）／Ｄ２・０．５）］・［Ｂ１・（２／３）／Ｄ３・０．２］・０．８……（１）
ただし、フェース面長さＢ１以外のＤ１、Ｄ２、Ｄ３は以下のように定義される。
図１３に示すように、フェース面中心点Ｐｃを通りフェース面１２Ａに沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第１の曲線Ｌ１とした場合、第１の曲線Ｌ１とフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとが交わる２つの交点ｂ１、ｂ１′を結ぶ直線の寸法を第１の縦寸法Ｄ１とする。
【００４１】
図１４に示すように、フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（１／３）離間した点を通りフェース面１２Ａに沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第２の曲線Ｌ２とした場合、第２の曲線Ｌ２とフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとが交わる２つの交点ｂ２、ｂ２′を結ぶ直線の寸法をトウ側の第２の縦寸法Ｄ２′とする。
フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（１／３）離間した点を通りフェース面１２Ａに沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第３の曲線Ｌ３とした場合、第３の曲線Ｌ３とフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとが交わる２つの交点ｂ３、ｂ３′を結ぶ直線の寸法をヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′とする。
トウ側の第２の縦寸法Ｄ２′およびヒール側の第２の縦寸法Ｄ２′′の平均値を第２の縦寸法平均値Ｄ２とする。
【００４２】
フェース面中心点Ｐｃからトウ側にＢ１・（２／３）離間した点を通りフェース面１２Ａに沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第４の曲線Ｌ４とした場合、第４の曲線Ｌ４とフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとが交わる２つの交点ｂ４、ｂ４′を結ぶ直線の寸法をトウ側の第３の縦寸法Ｄ３′とする。
フェース面中心点Ｐｃからヒール側にＢ１・（２／３）離間した点を通りフェース面１２Ａに沿ってトウヒール方向と直交する方向に延在する曲線を第５の曲線Ｌ５とした場合、第５の曲線Ｌ５とフェース面１２Ａの輪郭線Ｉとが交わる２つの交点ｂ５、ｂ５′を結ぶ直線の寸法をヒール側の第３の縦寸法Ｄ３′′とする。
トウ側の第３の縦寸法Ｄ３′およびヒール側の第３の縦寸法Ｄ′′の平均値を第３の縦寸法平均値Ｄ３とする。
【００４３】
したがって、式（１）は、図１５（Ａ）に示すような第１の縦寸法Ｄ１と、フェース面長さＢ１とのアスペクト比と、図１５（Ｂ）に示すような第２の縦寸法Ｄ２と、フェース面長さＢ１の１／３とのアスペクト比と、図１５（Ｃ）に示すような第３の縦寸法Ｄ３と、フェース面長さＢ１の２／３とのアスペクト比との３つのアスペクト比を考慮したものとなっている。言い換えると、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉの形状を考慮したものとなっている。なお、図１５（Ａ）〜（Ｃ）において破線は各アスペクト比に対応する矩形を示す。
【００４４】
また、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の最小肉厚は、以下に説明する理由から、０．３〜１．２ｍｍが好ましく、０．５〜０．８ｍｍがより好ましい。
また、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の最小肉厚は、以下に説明する理由から、１．１〜２．０ｍｍが好ましく、１．３〜１．８ｍｍがより好ましい。
第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲内であり、かつ、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲内であると、打球時におけるフランジ薄肉部３２の変形を確保することで変形ギア効果を得ることができるため、方向性および飛距離を確保する上で有利となる。
また、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の肉厚と、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の肉厚との差が適切な範囲であるため、耐久性を確保する上で有利となる。また、反発係数上限のルール範囲内確保の上でも有利となる。
第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲を上回ると、打球時におけるフランジ薄肉部３２の変形が抑制されるので変形ギア効果が低下して方向性および飛距離を確保する上で不利となる。
第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲を下回ると、打球時におけるフランジ薄肉部３２の変形が過剰となるので変形ギア効果が大きくなりすぎて方向性および飛距離を確保する上で不利となる。
また、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲を上回ると、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の肉厚と、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の肉厚との差が大きくなりすぎるため耐久性を確保する上で不利となる。
第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除くフランジ部２６の最小肉厚が上記の範囲を下回ると、フランジ部２６のたわみ（フェース面１２Ａのたわみ）が過剰となり過ぎるため、反発係数上限のルール範囲内確保の上でも不利となる。
【００４５】
図１６（Ａ）〜（Ｄ）は、４種類のフェース面１２Ａの形状の例を示す図であり、Ｂ１、α・Ｂ１の単位はｍｍである。
アスペクト比（横/縦）が小さくなるほど（フェース面１２Ａのクラウンソール方向の高さＨｆがフェース面長さＢ１に対して大きくなるほど）、各薄肉部エリアＸ１、Ｘ２がフェース面長さＢ１に占める割合が低下する傾向となる。
これは、アスペクト比（横/縦）が小さくなるほど、フェース部１２のクラウンーソール方向の剛性が低く、フェース面１２Ａがたわみやすいため、フランジ中間部２６Ｃ（フランジ薄肉部３２）の影響を小さくしなければ、反発係数ルールに不適合となりやすく、薄肉部エリアをそれほど広く確保できないことを示す。
また、アスペクト比が小さくなるほど、フェース部１２のトウヒール方向の剛性が低くアスペクト比（横/縦）が大きくなるほどフェース部１２のクラウンーソール方向の剛性が高く、フェース面１２Ａがたわみにくいため、フランジ中間部２６Ｃ（フランジ薄肉部３２）の影響を大きくしても、反発係数ルールに不適合となりにくく、薄肉部エリアを広く確保できることを示す。
【００４６】
以上説明したように本実施の形態によれば、図１（Ｂ）に示すように、フェース面１２Ａのトウ側でボールを打撃した場合、フランジ薄肉部３２のうちトウ側フランジ薄肉部３２Ａがヒール側フランジ薄肉部３２Ｂよりも大きく変形することで、ボールには反時計回りのサイドスピン（フック方向のスピン）がかかり、変形ギア効果が奏される。
また、これとは逆にフェース面１２Ａのヒール側でボールを打撃した場合、フランジ薄肉部３２のうちヒール側フランジ薄肉部３２Ｂがトウ側フランジ薄肉部３２Ａよりも大きく変形することで、ボールには時計回りのサイドスピン（スライス方向のスピン）がかかり、変形ギア効果が奏される。
したがって、打点がフェース面１２Ａの中心からトウヒール方向にずれた場合、慣性モーメントが大きく、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇを中心とした回転量（重心点Ｇを中心に回転するギア効果）と変形ギア効果との両者の効果で、ボールの弾道（着弾点）を中心線Ｌｃに戻すために必要なサイドスピンをボールに効果的にかけることができる。
すなわち、慣性モーメントが大きなゴルフクラブヘッド１０であっても打球の方向性の向上を図る上で有利となる。
また、フランジ薄肉部３２の変形によってギア効果を得ることから、従来技術のように慣性モーメントの大きさに応じてバルジの曲率半径が制限されることがなく設計の自由度を確保する上で有利となる。
また、ボールを打撃した際に、フランジ薄肉部３２が大きくたわむことにより、ゴルフクラブヘッド１０の反発性能を向上させ、打球の飛距離を向上させる上でも有利となる。
【００４７】
（第２の実施の形態）
次に第２の実施の形態について説明する。
第２の実施の形態は、第１の実施の形態におけるフランジ薄肉部３２の規定を追加したものであり、その他の点は、第１の実施の形態と同様である。
したがって、フランジ薄肉部３２の規定について重点的に説明し、第１の実施の形態と同様の構成については、その説明を省略する。
【００４８】
図７を流用して説明する。
第１の実施の形態と同様にフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２を測定する。
また、フランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値ｄ３を測定する。
すなわち、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２において、フランジ部２６をその延在方向に間隔をおいて例えば１０個のエリアに分割する。
各分割したエリアにおいてフランジ部２６の幅方向に沿って複数箇所の肉厚を測定することにより、フランジ中間部２６Ｃについて複数箇所の肉厚を測定する。
そして、各分割エリアごとにフランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値をそれぞれ求め、それら最小値の平均値をフランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値ｄ３とする。
フランジ中間部２６Ｃは、肉厚差（ｄ２−ｄ３）を平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０〜６０％となるフランジ薄肉部３２として構成されている。
なお、フランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値ｄ３の求め方は任意であるが、例えば以下のようにして求めることができる。
フランジ終点部２６Ｂの測定点から、フランジ終点部２６Ｂの延在方向と直交する方向にフランジ始点部２６Ａまで直線を引き、直線に沿ってフランジ中間部２６Ｃの最小肉厚を測定する。（n=1）ｎ数を増し、最低でも１０点以上の測定をし、その平均値を求めることでフランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値ｄ３を求める。
【００４９】
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０〜５０％の範囲内であると、ボールをフェース面１２Ａで打撃した際に生じるフランジ薄肉部３２のたわみ量を確保する上で有利となり、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で有利となる。また、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０〜５０％の範囲を下回ると、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる反面、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で不利となる。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０〜５０％の範囲を上回ると、打球の方向性および飛距離の向上をある程度確保できる反面、耐久性を確保する上で不利となる。
このような第２の実施の形態によれば、フランジ薄肉部３２におけるフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２、フランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値ｄ３を限定したため、第１の実施の形態の効果を高める上で有利となる。
【００５０】
（第３の実施の形態）
次に第３の実施の形態について説明する。
第２の実施の形態は、第１の実施の形態におけるフランジ薄肉部３２の規定を追加したものであり、その他の点は、第１の実施の形態と同様である。
したがって、フランジ薄肉部３２の規定について重点的に説明し、第１の実施の形態と同様の構成については、その説明を省略する。
【００５１】
図７を流用して説明する。
第３の実施の形態においても第１の実施の形態と同様に、フランジ部２６のうちフランジ中間部２６Ｃは、フェース部１２側の境界線であるフランジ始点部２６Ａとヘッド本体部１４側の境界線であるフランジ終点部２６Ｂとの間に挟まれた部分であり、フランジ中間部２６Ｃは、これらフランジ始点部２６Ａとフランジ終点部２６Ｂとを含まないる。
【００５２】
フランジ部２６のうち第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２を除く部分を厚肉部エリアＸ３とする。
厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚をｄ４とする。
ここで、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃの場合と同様に、厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃも、フランジ始点部２６Ａとフランジ終点部２６Ｂとを含まないものとする。
第１の実施の形態と同様に、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚をｄ１とする。
第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の部分は、厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４と第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１との肉厚差（ｄ４−ｄ１）を厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４で除した肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１５〜４０％となるフランジ薄肉部３２として構成されている。
【００５３】
肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１５〜４０％の範囲内であると、ボールをフェース面１２Ａで打撃した際に生じるフランジ薄肉部３２のたわみ量を確保する上で有利となり、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で有利となる。また、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる。
肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１５〜４０％の範囲を下回ると、フランジ薄肉部３２の耐久性を確保する上で有利となる反面、打球の方向性および飛距離の向上を図る上で不利となる。
肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１５〜４０％の範囲を上回ると、打球の方向性および飛距離の向上をある程度確保できる反面、耐久性を確保する上で不利となる。
このような第３の実施の形態によれば、厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４と、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１との関係を限定したため、第１、第２の実施の形態の効果を高める上で有利となる。
なお、第１の実施の形態に第３の実施の形態を適用してもよいし、第２の実施の形態に第３の実施の形態を適用してもよいことは無論である。
【００５４】
次に、ゴルフクラブヘッドのフランジ薄肉部の実施例について説明する。
図１７〜図１９にゴルフクラブヘッド１０の実施例を示す。
本実施例では、第１の薄肉部エリアＸ１および第２の薄肉部エリアＸ２に該当するフランジ部２６の外面に、凹部３４を形成することによって、フランジ薄肉部３２を構成している。
凹部３４は、フェース面１２Ａの輪郭線Ｉに沿って延在する均一の幅ｗｔ、均一の深さｄｔを有する溝部３６で構成されている。
凹部３４は、上述した第１の実施の形態で説明した、フランジ薄肉部３２の規定を満たしていればその形態は任意である。
例えば、凹部３４は、フランジ部２６の外面に形成してもよいし、フランジ部２６の内面に形成してもよい。
また、凹部３４を溝部３６で構成する場合、溝部３６は、単一の溝部３６で形成してもよいし、前後方向に間隔をおいて互いに平行する複数の溝部３６を形成しても良い。
溝部３６は、長手方向に連続してもよいし、断続的に形成してもよい。
また、溝部３６の幅、深さは均一でなくてもよい。
【００５５】
以下、本発明の実験例について説明する。
なお、以下の実験例の説明では、上記の実施の形態と同一の箇所、部材に同一の符号を付しその説明を省略する。
図２３、図２４は、本発明に係るゴルフクラブヘッド１０の実験結果を示す図である。
試料となるゴルフクラブヘッド１０を各実験例毎に作成し、１本のゴルフクラブヘッド１０について以下の試験を行った。
実験例は、後述するパラメータを変えて実験例１〜実験例２４とした。
【００５６】
１）方向性
打球フィールドの所定位置に設けたピンを目標に専用のスイングロボットを用いてゴルフクラブをスイングし、打った位置からボールが停止した位置までの飛距離（ヤード）を記録するとともに、打球停止位置からピンまでの距離を方向ブレ幅（ヤード）として記録する。（センター打点で打ったときに、中央位置に打球が停止するようにクラブをスイングロボットにセッティングする。その後、トウ側に１０mm打点位置をずらし、打球する。
同様に、トウ側２０mm、ヒール側１０mm、ヒール側２０mmの打点で測定を行う）
これらを一つのゴルフクラブに対して各１０球ずつ５打点行い、飛距離と方向ブレ幅の標準偏差を求めた。
そして、従来例としての実験例２４のゴルフクラブヘッド１０の標準偏差の平均値を１００とした指数で示した。指数が大きいほど評価が良いことを示す。
【００５７】
２）飛距離
図２２に示すように、フェース面１２Ａの中心点Ｐｃを中心に、トウヒール方向およびクラウンソール方向に等間隔をおいた４５箇所を打点Ｐｉとして設定した。
専用のスイングロボットを用いて４５の打点でゴルフクラブをスイングし、ボールの飛距離を計測して平均値を求めた。ヘッドスピードは４０ｍ／ｓとした。
この場合、実験例２４のゴルフクラブヘッド１０の飛距離の平均値を１００とした指数で示した。指数が大きいほど評価が良いことを示す。
【００５８】
３）耐久性
固定したゴルフクラブヘッド１０のフェース面１２Ａにエアキャノンにてゴルフボールを繰り返して当て、フェース部１２の変形や破損が生じるまでに要した打撃回数を計測し、打撃回数を指数化した。ボールスピードは５０ｍ／ｓとした。
この場合、実験例２４のゴルフクラブヘッド１０の測定結果を１００とした指数で示した。指数が大きいほど評価が良いことを示す。
【００５９】
４）合計点
方向性、飛距離、耐久性の各指数を合計したものを合計点とした。
【００６０】
次に、各実験例のゴルフクラブヘッド１０のフェース面１２Ａおよびフランジ薄肉部３２の形状について説明する。
実験例１〜２４において、フェース面１２Ａの形状、寸法は図２０に示すものとした。
フランジ薄肉部３２の形状は、前述した図１７〜図１９に示すものとした。
【００６１】
図２３、図２４に記載した各パラメータについて説明する。
１）慣性モーメントＭＩ（ｇ・ｃｍ２）
ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇの鉛直線回りの慣性モーメント（トウーヒール方向の慣性モーメント）である。
慣性モーメントＭＩの測定方法は前述の通りである。
２）バルジの曲率半径Ｒ（ｍｍ）
ゴルフクラブヘッド１０のフェース面１２Ａのバルジの曲率半径である。
バルジの曲率半径Ｒの測定方法は前述の通りである。
３）フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２（ｍｍ）
第１の実施の形態で規定したフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２である。
４）フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１（ｍｍ）
第１の実施の形態で規定したフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１である。
５）肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２（％）
第１の実施の形態で規定したフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１とフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２との肉厚差（ｄ２−ｄ１）をフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２である。
６）フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３（ｍｍ）
第２の実施の形態で規定したフランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３である。
７）肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ３（％）
第１の実施の形態で規定したフランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２とフランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３との肉厚差（ｄ２−ｄ３）を平均肉厚ｄ２で除した肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２である。
８）厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４（ｍｍ）
第３の実施の形態で規定した厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ部２６のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４である。
１０）肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４（％）
第３の実施の形態で規定した肉厚差（ｄ４−ｄ１）を平均肉厚ｄ４で除した肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４である。
【００６２】
次に、各実験例１〜２４について説明する。
なお、実験例１〜３、６、７、１０、１１、１４〜２３は本発明の範囲内である。
実験例４、５、８、９、１２、１３、２４は本発明の範囲外である。
また、実験例２４は、従来例に相当するものであり、フランジ薄肉部３２を有さないものである。
【００６３】
実験例１、２、４〜２３のゴルフクラブヘッド１０のフェース部１２の構造は、図８（Ａ）に示すカップフェース構造となっている。
実験例３のゴルフクラブヘッド１０のフェース部１２の構造は、図８（Ｃ）に示す開口構造となっている。
実験例２４のゴルフクラブヘッド１０のフェース部１２の構造は、図２１に示す開口構造となっている。
【００６４】
実験例１〜１１は、３種類の肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２、（ｄ２−ｄ３）／ｄ２、（ｄ４−ｄ３）／ｄ４の全てが本発明の範囲内となっている。
【００６５】
実験例４は、慣性モーメントＭＩが３９００ｇ・ｃｍ２であり、４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２の範囲を下回っている。
実験例５は、慣性モーメントＭＩが５１００ｇ・ｃｍ２であり、４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２の範囲を上回っている。
【００６６】
実験例６は、慣性モーメントＭＩが４１００ｇ・ｃｍ２であり、４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２の範囲の下限に近い値である。
実験例７は、慣性モーメントＭＩが４９００ｇ・ｃｍ２であり、４０００〜５０００ｇ・ｃｍ２の範囲の上限に近い値である。
【００６７】
実験例８は、バルジの曲率半径Ｒが２９０ｍｍであり、３００〜４００ｍｍの範囲を下回っている。
実験例９は、バルジの曲率半径Ｒが４１０ｍｍであり、３００〜４００ｍｍの範囲を上回っている。
【００６８】
実験例１０は、バルジの曲率半径Ｒが３１０ｍｍであり、３００〜４００ｍｍの範囲の下限に近い値である。
実験例１１は、バルジの曲率半径Ｒが３９０ｍｍであり、３００〜４００ｍｍの範囲の上限に近い値である。
【００６９】
実験例１２は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．２５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が４％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲を下回っている。
実験例１３は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．６０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が５４％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲を上回っている。
【００７０】
実験例１４は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．２０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が８％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲の下限に近い値である。
また、実験例１４は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．８ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３８％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲内である。
また、実験例１４は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４５ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．２ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１７％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７１】
実験例１５は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．７０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が４６％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の上限に近い値である。
また、実験例１５は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．６ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が５４％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲内である。
また、実験例１５は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．１５ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．７ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が３９％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７２】
実験例１６は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が３１％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例１６は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．４ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が６９％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲を上回っている。
また、実験例１６は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が３６％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７３】
実験例１７は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が１２％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
実験例１７は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が１．００ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が２３％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲を下回っている。
また、実験例１７は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１８％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７４】
実験例１８は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．００ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が２３％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例１８は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．９ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３１％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲の下限に近い値である。
また、実験例１８は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．００ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が２９％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７５】
実験例１９は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．０５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が１９％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例１９は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．６ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が５８％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲の上限に近い値である。
また、実験例１９は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．０５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が２５％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００７６】
実験例２０は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が１２％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例２０は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．８ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３８％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲内である。
また、実験例２０は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．３ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１２％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲を下回っている。
【００７７】
実験例２１は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．１５ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が２２％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例２１は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．１５ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．８ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲内である。
また、実験例２１は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．７ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が４７％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲を上回っている。
【００７８】
実験例２２は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が１２％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例２２は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．３０ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．８ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３８％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲内である。
また、実験例２２は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．４ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が１．１５ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が１８％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲の下限に近い値である。
【００７９】
実験例２３は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．１５ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が２２％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲内である。
また、実験例２３は、フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚ｄ２が１．１５ｍｍ、フランジ中間部２６Ｃの最小肉厚平均値ｄ３が０．８ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が３０％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲の下限値である。
また、実験例２３は、厚肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ４が１．３５ｍｍ、薄肉部のフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚ｄ１が０．９０ｍｍ、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が３３％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲内である。
【００８０】
実験例２４は、フランジ薄肉部３２を有さないものである。
第１〜第３の実施の形態で規定した肉厚差の比率は以下の通りであり、何れも規定された範囲外となっている。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２＝−１３％であり、第１の実施の形態で規定された肉厚差の比率７〜５０％の範囲を下回っている。
肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が−４％であり、第２の実施の形態で規定した３０〜６０％の範囲を下回っている。
肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が−８％であり、第３の実施の形態で規定した１５〜４０％の範囲を下回っている。
【００８１】
本発明の範囲内の実験例１〜３、６、７、１０、１１、１４〜２３と、本発明の範囲外の実験例４、５、８、９、１２、１３、２４とを比較すると以下のことが明らかである。
１）本発明の範囲内の実験例１〜３、６、７、１０、１１、１４〜２３においては、方向性が１２１〜１５７点、飛距離が１２０〜１４６点、耐久性が１１０〜１４０点である。
【００８２】
２）第１〜第３の実施の形態で規定した３種類の肉厚差の比率が範囲内であるが、慣性モーメントＭＩあるいはバルジの曲率半径Ｒが規定された範囲外の実験例４、５、８、９は、方向性が９６〜９８点、飛距離が９６〜９７点であり、基準となる実験例２４に比較しても方向性、飛距離を確保する上で不利となっている。
【００８３】
３）肉厚差の比率が第１の実施の形態で規定した範囲を下回る実験例１２は、耐久性が１１０点であるものの、方向性が９６点、飛距離が９５点と基準となる実験例２４に比較しても方向性、飛距離を確保する上で不利となっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が小さ過ぎるため、フランジ中間部２６Ｃとフランジ終点部２６Ｂとの剛性差が小さいためである。
【００８４】
４）肉厚差の比率が第１の実施の形態で規定した範囲を上回る実験例１３は、方向性が１０１点、飛距離が１０３点と基準となる実験例２４に比較して方向性、飛距離を確保する上で有利であるものの、耐久性が９８点に留まっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ１）／ｄ２が大き過ぎるため、フランジ中間部２６Ｃとフランジ終点部２６Ｂとの剛性差が大きいためである。
【００８５】
５）肉厚差の比率が第２の実施の形態で規定した範囲を上回る実験例１６は、方向性が１１１点、飛距離が１１２点と基準となる実験例２４に比較して方向性、飛距離を確保する上で有利であるものの、耐久性が９８点に留まっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が大き過ぎるため、フランジ中間部２６Ｃとフランジ終点部２６Ｂとの剛性差が大きいためである。
【００８６】
６）肉厚差の比率が第２の実施の形態で規定した範囲を下回る実験例１７は、耐久性が１１１点であるものの、方向性が１０９点、飛距離が１０８点に留まっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ２−ｄ３）／ｄ２が小さ過ぎるため、フランジ中間部２６Ｃとフランジ終点部２６Ｂとの剛性差が小さいためである。
【００８７】
７）肉厚差の比率が第３の実施の形態で規定した範囲を下回る実験例２０は、耐久性が１３１点であるものの、方向性が１０７点、飛距離が１０７点に留まっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が小さ過ぎるため、薄肉部エリアにおけるフランジ中間部２６Ｃと、厚肉部エリアにおけるフランジ中間部２６Ｃとの剛性差が小さいためである。
【００８８】
８）肉厚差の比率が第３の実施の形態で規定した範囲を上回る実験例２１は、方向性が１２３点、飛距離が１２１点であるものの、耐久性が１０６点に留まっている。
これは、肉厚差の比率（ｄ４−ｄ１）／ｄ４が大き過ぎるため、薄肉部エリアにおけるフランジ中間部２６Ｃと、厚肉部エリアにおけるフランジ中間部２６Ｃとの剛性差が大きいためである。
【００８９】
上述のことをまとめると以下の通りである。
本発明の範囲内であり、肉厚差の比率が第１〜第３の実施の形態で規定した３種類の範囲を全て満たす実験例１、２、３、６、７、１０、１１、１４、１５、１８、１９、２２、２３においては、方向性が１２１〜１５７点、飛距離が１２０〜１４６点、耐久性が１１０〜１４０点、合計点が３７３〜４３９点である。
本発明の範囲内であり、肉厚差の比率が第１の実施の形態で規定した範囲を満たすが、第２または第３の実施の形態で規定した範囲を満たさない実験例１６、１７、２０、２１においては、方向性が１０７〜１２３点、飛距離が１０７〜１２１点、耐久性が９８〜１３１点、合計点が３２１〜３５０点である。
本発明の範囲外であり、肉厚差の比率が第１の実施の形態で規定した範囲を満たさない実験例１２、１３においては、方向性が９６、１０１点、飛距離が１０３、１０５点、耐久性が９８、１１０点、合計点が３０１、３０２点である。
以上のことから、本発明の範囲内の実施例は、本発明の範囲外の実施例に比較して、方向性、飛距離、耐久性、合計点の何れにおいても優れていることがわかる。
また、肉厚差の比率が第１の実施の形態で規定した範囲のみを満たす実施例に対して、肉厚差の比率が第２の実施の形態あるいは第３の実施の形態で規定した範囲を更に満たす実施例は、方向性、飛距離、耐久性、合計点の何れにおいてもさらに優れていることがわかる。
【符号の説明】
【００９０】
１０……ゴルフクラブヘッド、１２……フェース部、１２Ａ……フェース面、１４……ヘッド本体部、２４……フェース本体、２６……フランジ部、３２……フランジ薄肉部、３２Ａ……トウ側フランジ薄肉部、３２Ｂ……ヒール側フランジ薄肉部、２６Ａ……フランジ始点部２６Ａ、２６Ｂ……フランジ終点部２６Ｂ、２６Ｃ……フランジ中間部２６Ｃ、Ｉ……フェース面１２Ａの輪郭線、Ｐｔ……トウ側端点、Ｐｈ……ヒール側端点、ＨＰ……水平面、Ｐｐ……投影面、Ｂ１……フェース面１２Ａのトウヒール方向の長さ、Ｐｃ……クラウン側端点、Ｐｓ……ソール側端点、Ｈｆ……フェース面１２Ａのクラウンソール方向の高さ、Ｌ１〜Ｌ５……第１〜第５の曲線、Ｌ０１……第１の鉛直線、Ｌ０２……第２の鉛直線、Ｘ１……第１の薄肉部エリア、Ｘ２……第２の薄肉部エリア、α……薄肉部エリア規定定数、ｄ１……薄肉部エリアＸ１、Ｘ２に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚、ｄ２……フランジ終点部２６Ｂの平均肉厚、（ｄ２−ｄ１）／ｄ２……肉厚差の比率、ｄ３……フランジ中間部２６Ｃの肉厚の最小値の平均値、（ｄ２−ｄ３）／ｄ２……肉厚差の比率、Ｘ３……厚肉部エリア、ｄ４……厚肉部エリアＸ３に該当するフランジ中間部２６Ｃの平均肉厚、（ｄ４−ｄ１）／ｄ４……肉厚差の比率。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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