【誤訳訂正書】
【提出日】令和3年10月18日(2021.10.18)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】接続性の信頼性向上のための未来位置推定
【技術分野】
【０００１】
以下の例示的実施形態は、セルラー通信ネットワークにおける接続性の信頼性に関する。
【背景】
【０００２】
リソースが限られていることから、ネットワークリソースの利用最適化が望ましい。セルラー通信ネットワーク内のセルは、１つ以上の端末デバイスにより良いサービスが提供されるように利用され得る。したがって、１つ以上のセルの利用最適化により、リソースのより良い使用、及び端末デバイスのユーザに対するより良いユーザ体験実現を可能とする。
【摘要】
【０００３】
各種例示的実施形態について求められている保護の範囲は、独立請求項に規定される。本明細書に記載された例示的実施形態と特徴について、独立請求項の範囲に該当しないものがあれば、それらは各種例示的実施形態の理解に有用な例であると解される。
【０００４】
ある態様によると、装置が提供される。当該装置は、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得する手段と、前記１つ以上の未来位置推定を、基地局及び／又は位置管理機能に送信する手段と、を備える。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【０００５】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも１つのメモリと、を備える。前記少なくとも１つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも１つのプロセッサによって、前記装置に、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得することと、前記１つ以上の未来位置推定を、基地局及び／又は位置管理機能に送信することと、を実行させるように構成される。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【０００６】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信する手段を備える。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で受信される。前記装置はまた、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測する手段を備える。
【０００７】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも１つのメモリと、を備える。前記少なくとも１つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも１つのプロセッサによって、前記装置に、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信することであって、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で前記１つ以上の未来位置推定を受信することと、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測することと、を実行させるように構成される。
【０００８】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも１つのメモリと、を備える。前記少なくとも１つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも１つのプロセッサによって、前記装置に、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信することであって、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で前記１つ以上の未来位置推定を受信することと、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測することと、前記端末デバイスの前記予測された未来位置に基づいて前記端末デバイスにビームトラッキングを実施することと、を実行させるように構成される。
【０００９】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも１つのメモリと、を備える。前記少なくとも１つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも１つのプロセッサによって、前記装置に、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信することであって、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で前記１つ以上の未来位置推定を受信することと、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測することと、前記予測された未来位置における信号強度を推定することと、前記予測された未来位置における前記推定された信号強度が現在の信号強度よりも低いと推定される場合、前記端末デバイスが前記予測された未来位置に到着すると予測されるよりも前に前記端末デバイスにデータを送信することと、を実行させるように構成される。
【００１０】
別の態様によると、装置が提供される。当該装置は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも１つのメモリと、を備える。前記少なくとも１つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも１つのプロセッサによって、前記装置に、複数の端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信することであって、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含む１つ以上のメッセージ内で前記１つ以上の未来位置推定を受信することと、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記複数の端末デバイスの１つ以上の未来位置を予測することと、前記複数の端末デバイスの前記予測された１つ以上の未来位置に基づいてネットワーク負荷を予測することと、を実行させるように構成される。
【００１１】
別の態様によると、システムが提供される。当該システムは、端末デバイスと、ネットワークエンティティと、を備える。前記端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定を取得し、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で、前記１つ以上の未来位置推定を前記ネットワークエンティティに送信するように構成される。前記ネットワークエンティティは、前記端末デバイスによって送信された前記１つ以上の未来位置推定を受信し、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測するように構成される。
【００１２】
別の態様によると、システムが提供される。当該システムは、端末デバイスと、基地局と、を備える。前記端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定を取得し、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で、前記基地局に前記１つ以上の未来位置推定を送信するように構成される。前記基地局は、前記端末デバイスによって送信された前記１つ以上の未来位置推定を受信し、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測するように構成される。
【００１３】
別の態様によると、システムが提供される。当該システムは、端末デバイスと、位置管理機能と、を備える。前記端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定を取得し、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で、前記位置管理機能に前記１つ以上の未来位置推定を送信するように構成される。前記位置管理機能は、前記端末デバイスによって送信された前記１つ以上の未来位置推定を受信し、前記１つ以上の未来位置推定に基づいて前記端末デバイスの未来位置を予測するように構成される。
【００１４】
別の態様によると、方法が提供される。当該方法は、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得することと、前記１つ以上の未来位置推定を、基地局及び／又は位置管理機能に送信することと、を含む。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【００１５】
別の態様によると、コンピュータプログラムが提供される。当該コンピュータプログラムは、装置に少なくとも、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得することと、前記１つ以上の未来位置推定を基地局及び／又は位置管理機能に送信することと、を実行させる命令を含む。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【００１６】
別の態様によると、コンピュータ可読媒体が提供される。当該コンピュータ可読媒体は、装置に少なくとも、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得することと、前記１つ以上の未来位置推定を基地局及び／又は位置管理機能に送信することと、を実行させるプログラム命令を含む。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【００１７】
別の態様によると、非一時的コンピュータ可読媒体が提供される。当該非一時的コンピュータ可読媒体は、装置に少なくとも、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を取得することと、前記１つ以上の未来位置推定を基地局及び／又は位置管理機能に送信することと、を実行させるプログラム命令を含む。前記１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及び前記タイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で送信される。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
以下に、下記の図面を参照して各種例示的実施形態をより詳細に説明する。
【図１】セルラー通信ネットワークの例示的実施形態を示す図である。
【図２】例示的実施形態に係るフローチャートを示す図である。
【図３】例示的実施形態に係るフローチャートを示す図である。
【図４】例示的実施形態に係るフローチャートを示す図である。
【図５】ビーム管理を利用した例示的実施形態を示す。
【図６】例示的実施形態に係る、ナビゲーションアプリケーションからのマップの例を示す。
【図７】例示的実施形態に係る装置を示す図である。
【図８】例示的実施形態に係る装置を示す図である。
【詳細説明】
【００１９】
以下の実施形態は例示的なものである。本明細書ではいくつかの箇所で「ある」、「１つの」、又は「一部の」実施形態（単数又は複数）に言及し得るが、このことは必ずしも、そのような言及の各々が同じ実施形態（単数又は複数）を指すこと、或いは特定の特徴が単独の実施形態のみに当てはまることを意味するものではない。異なる実施形態の単独の特徴を組み合わせて、別の実施形態を提供することもできる。
【００２０】
以下では、種々の例示的実施形態が、実施形態を適用可能なアクセスアーキテクチャの例としてロングタームエボリューションアドバンスト（LTE Advanced：ＬＴＥ−Ａ）又は新無線（New Radio：ＮＲ、５Ｇ）に基づく無線アクセスアーキテクチャを使用して記載されるが、実施形態はかかるアーキテクチャに限定されない。当業者には当然のことながら、実施形態は更に、パラメータ及び手順を適宜調節することによって、適切な手段を有する他の種類の通信ネットワークにも応用され得る。好適なシステムの他の選択肢を数例挙げると、ユニバーサルモバイル通信システム（Universal Mobile Telecommunications System：ＵＭＴＳ）無線アクセスネットワーク（ＵＴＲＡＮ又はＥ−ＵＴＲＡＮ）、ロングタームエボリューション（Long Term Evolution：ＬＴＥ、Ｅ−ＵＴＲＡと同じ）、ワイヤレスローカルエリアネットワーク（Wireless Local Area Network：ＷＬＡＮ、又はＷｉＦｉ）、ＷｉＭＡＸ（Worldwide interoperability for Microwave Access）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、パーソナル通信サービス（Personal Communications Service：ＰＣＳ）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）、ＷＣＤＭＡ（登録商標）、超広帯域（Ultra-Wideband：ＵＷＢ）技術を使用するシステム、センサネットワーク、モバイルアドホックネットワーク（Mobile Ad-hoc Network：ＭＡＮＥＴ）、及びインターネットプロトコルマルチメディアサブシステム（Internet protocol Multimedia Subsystem：ＩＭＳ）、又はその任意の組合せがある。
【００２１】
図１は、一部の構成要素及び機能エンティティのみを示す簡素化されたシステムアーキテクチャの例を示し、全て論理ユニットであり、その実装は図と異なってもよい。図１に示される接続は、論理接続であり、実際の物理接続は異なってもよい。当業者には当然のことながら、システムは典型的に、図１に示されているもの以外の機能及び構造も備える。
【００２２】
ただし、例示的実施形態は一例として挙げられたシステムに限定されるものではなく、当業者であれば、必要な特性を備える他の通信システムにもこのソリューションを適用し得る。
【００２３】
図１の例は、無線アクセスネットワークを例示する部分を示す。
【００２４】
図１は、セルを提供するアクセスノード（ｅＮｏｄｅＢ／ｇＮｏｄｅＢ（以下「（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢ」と表記）等）１０４と、同セル内において、１つ以上の通信チャネル上で無線接続されるように構成されたユーザデバイス（ＵＥ）１００及び１０２を示す。ユーザデバイスから（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢの物理リンクをアップリンク又は上りリンクと称し、（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢからユーザデバイスへの物理リンクをダウンリンク又は下りリンクと称する。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢ又はそれらの機能は、任意のノード、ホスト、サーバ、又はアクセスイント等、そのような用途に適したエンティティを利用して実現され得る。
【００２５】
通信システムは通常、複数の（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢを含む。この場合、（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢは更に、その目的に合わせて設計された有線又は無線のリンクを介して互いに通信するように構成され得る。これらのリンクは、シグナリング用に使用され得る。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢは、接続された通信システムの無線リソースを制御するように構成されたコンピューティングデバイスである。ＮｏｄｅＢは更に、基地局、アクセスポイント、又は無線環境内で動作可能な中継局を含むその他任意の種類のインタフェーシングデバイスとも称され得る。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢは、送受信機を含むか、それに接続される。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢの送受信機から、ユーザデバイスに対する双方向無線リンクを構築するアンテナユニットに接続が提供される。アンテナユニットは、複数のアンテナ又はアンテナ要素を含み得る。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢは更に、コアネットワーク１１０（ＣＮ、又は次世代コアＮＧＣ）に接続される。システムによって、ＣＮ側の相手は、外部パケットデータネットワーク又はモバイル管理エンティティ（Mobile Management Entity：ＭＭＥ）へのユーザデバイス（ＵＥ）の接続性を提供する、サービングゲートウェイ（Ｓ−ＧＷ、ルーティング及びフォワーディングユーザデータパケット）、パケットデータネットワークゲートウェイ（Ｐ−ＧＷ）であり得る。
【００２６】
ユーザデバイス（ＵＥ、ユーザ機器、ユーザ端末、端末デバイス等とも呼ばれる）は、エアインターフェースのリソースが割り当てられ、付与される装置の１つのタイプを示すものであるので、ユーザデバイスに関して本願明細書に記載された任意の特徴は、リレーノード等の対応する装置を用いて実装されてもよい。そのようなリレーノードの例は、基地局に対するレイヤ３リレー（セルフバックホールリレー）である。
【００２７】
ユーザデバイスとは、典型的には、サブスクライバ識別モジュール（Subscriber Identification Module：ＳＩＭ）有り又は無しで動作するワイヤレスモバイル通信デバイスを含む携帯可能なコンピューティングデバイスを指し、限定されるものではないが、移動局（携帯電話）、スマートフォン、携帯情報端末（Personal Digital Assistant：ＰＤＡ）、ハンドセット、ワイヤレスモデムを使用するデバイス（アラーム又は測定デバイス等）、ラップトップ及び／又はタッチスクリーンコンピュータ、タブレット、ゲーム機、ノードブック、及びマルチメディアデバイスといった各種のデバイスを含む。当然のことながら、ユーザデバイスは更に、ほぼ排他的なアップリンク専用デバイスであってもよく、その例として、画像又はビデオクリップをネットワークにロードするカメラ又はビデオカメラがある。ユーザデバイスは更に、ＩｏＴ（Internet of Things）ネットワークにおいて動作する能力を有するデバイスであってもよい。ＩｏＴネットワークとは、人と人、又は人とコンピュータのやり取りを必要とせずにネットワーク上でデータを転送できる能力が物に提供されるシナリオである。ユーザデバイスはクラウドを利用してもよい。いくつかの用途において、ユーザデバイスは、無線部分（腕時計、イヤホン、又はメガネ等）を有する小型携帯デバイスを含み得、計算はクラウドで行われる。ユーザデバイス（又は一部の例示的実施形態では、レイヤ３リレーノード）は、ユーザ機器機能のうちの１つ以上を実行するように構成される。ユーザデバイスは、いくつか名称及び装置を挙げると、サブスクライバユニット、移動局、リモート端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末デバイス、又はユーザ機器（ＵＥ）とも称され得る。
【００２８】
本願明細書に記載された様々な技術は、サイバーフィジカルシステム（Cyber-Physical System：ＣＰＳ）（物理的エンティティを制御する連携型計算要素のシステム）にも応用され得る。ＣＰＳは、種々の位置にある物理的な物体に組み込まれた相互接続された莫大な量のＩＣＴデバイス（センサ、アクチュエータ、プロセッサ、マイクロコントローラ等）の実装及び利用を可能にし得る。モバイルサイバーフィジカルシステムでは、当該フィジカルシステムが固有のモビリティを有するが、このシステムはサイバーフィジカルシステムのサブカテゴリである。モバイルフィジカルシステムの例としては、モバイルロボティクス及び人又は動物により運搬される電子装置が挙げられる。
【００２９】
更に、装置は単一のエンティティとして示されているが、異なる複数のユニット、プロセッサ及び／又はメモリ部（全て図１では不図示）が実施され得る。
【００３０】
５Ｇは、マルチ入力マルチ出力（Multiple-Input-Multiple-Output：ＭＩＭＯ）アンテナと、ＬＴＥよりも多くの基地局やノード（より小さい局と協働して動作し、サービスの必要性、使用例、及び／又は使用可能なスペクトルに応じて各種無線技術を採用するマクロサイトも含む）（いわゆる「スモールセル」の概念）の使用を可能にする。５Ｇ移動体通信は、広範囲な使用例や、ビデオストリーミング、拡張現実、様々なデータ共有や各種マシン型アプリケーション（車両安全用、個別のセンサ、及びリアルタイム制御を含む（大規模接続）マシン型通信（(massive)Machine-Type Communications：ｍＭＴＣ）等）を含む関連する用途に対応する。５Ｇは、複数の無線インターフェース（即ち、６ＧＨｚ未満と、ｃｍＷａｖｅ及びｍｍＷａｖｅの周波数帯）を有し、ＬＴＥ等の既存のレガシー無線アクセス技術と統合可能であるものと期待されている。ＬＴＥとの統合は、少なくとも初期段階に、ＬＴＥによってマクロカバレッジが提供され、ＬＴＥへの集約によって５Ｇ無線インターフェースアクセスがスモールセルから到来するシステムとして実施可能である。言い換えると、５Ｇは、ＲＡＴ間の運用性（ＬＴＥ−５Ｇ等）及びＲＩ間運用性（無線インターフェース間の運用性。６ＧＨｚ−ｃｍ波未満、６ＧＨｚ−ｃｍ波−ｍｍ波未満等）の両方に対応するよう計画されている。５Ｇネットワークでの使用が検討されている概念の一つに、ネットワークスライシングがある。これは、複数の独立した専用の仮想下位ネットワーク（ネットワークインスタンス）を同一のインフラ内に作り出し、レイテンシ、信頼性、スループット、及びモビリティについて異なる要件を持つサービスを運用するものである。
【００３１】
ＬＴＥネットワークにおける現行のアーキテクチャは、無線では完全に分散されており、コアネットワークにおいては完全に集約している。５Ｇにおける低レイテンシ用途及びサービスは、コンテンツを無線に近づけることを要し、これは、ローカルブレイクアウト（Local Break Out）及びマルチアクセスエッジコンピューティング（Multi-access Edge Computing：ＭＥＣ）につながっている。５Ｇは、データのソースにて、分析及び知識発生を可能とする。このアプローチは、ノートパソコン、スマートフォン、タブレット、及びセンサ等の、ネットワークに継続的には接続されない可能性のあるリソースの利用を要する。ＭＥＣは、ホストする用途及びサービスのために、分散型コンピューティング環境を提供する。これはまた、応答時間高速化のため、セルラサブスクライバの近傍で、コンテンツを記憶及び処理する能力を有する。エッジコンピューティングは、無線センサネットワーク、モバイルデータ取得、モバイルシグネチャ分析、ローカルクラウド／フォグコンピューティング及びグリッド／メッシュコンピューティングとしても分類可能な協働分散型Ｐ２Ｐ（peer-to-peer）アドホックネットワーキング及び処理、デューコンピューティング（dew computing）、モバイルエッジコンピューティング、クラウドレット、分散型データ記憶及び読み出し、自律自己修復ネットワーク、リモートクラウドサービス、拡張現実及び仮想現実、データキャッシング、ＩｏＴ（大規模接続性及び／又はレイテンシ重視）、臨界通信（自立車両、交通安全、リアルタイム分析、スピード重視制御、ヘルスケア用途）等の幅広い範囲の技術を網羅する。
【００３２】
通信システムは更に、公衆交換電話網又はインターネット１１２等のその他ネットワークと通信可能で、又はそれらにより提供されたサービスを利用可能である。通信ネットワークは更に、クラウドサービスの利用に対応可能であり得る。例えば、コアネットワーク動作の少なくとも一部は、クラウドサービス（図１では「クラウド」１１４と示す）として実行され得る。通信システムは更に、中央制御エンティティ等を有し得る。これは、複数の異なるオペレータのネットワークが、例えばスペクトラムシェアリングのために協働するための設備を提供する。
【００３３】
エッジクラウドは、ネットワーク機能仮想化（Network Function Virtualization：ＮＦＶ）及びＳＤＮ（Software Defined Network）を利用することで、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）内に導入され得る。エッジクラウドを使用することは、アクセスノード動作が、リモート無線ヘッド、又は無線部品を有する基地局に動作可能に接続された、サーバ、ホスト、又はノードにおいて少なくとも部分的に実行されることを意味し得る。ノード動作が、複数のサーバ、ノード、又はホスト間で、分散されることも可能である。クラウドＲＡＮアーキテクチャを適用することで、ＲＡＮリアルタイム機能がＲＡＮ側で（分散ユニット（ＤＵ）１０４において）実行され、非リアルタイム機能が集約されて実行される（集約ユニット（ＣＵ）１０８）ことを可能とする。
【００３４】
コアネットワーク動作と、基地局動作との間の負荷分散は、ＬＴＥにおけるものと異なるか、或いはなくてもよいことが理解されよう。使用され得るその他の技術進歩としてはビッグデータと、Ａｌｌ―ＩＰが挙げられる。これは、ネットワークがどのように構築及び管理されるかを変え得る。５Ｇ（即ち新無線（ＮＲ））ネットワークは、多階層に対応するように設計されている。ここで、ＭＥＣサーバは、コアと、基地局又はノードＢ（ｇＮＢ）との間に配置可能である。ＭＥＣは４Ｇネットワークにも適用可能であることが理解されたい。
【００３５】
５Ｇは更に、例えばバックホーリングを提供することで、５Ｇサービスのカバレッジを拡大又は補償するべく、衛星通信を利用してもよい。あり得る使用例としては、Ｍ２Ｍ（machine-to-machine）又はＩｏＴデバイスに、又は車両に乗車中の乗客にサービス継続性を提供すること、又は重要通信及び未来の鉄道／海上／航空通信に対してサービス利用可能性を保証することが挙げられる。衛星通信は、対地静止軌道（Geostationary Earth Orbit：ＧＥＯ）衛星システムを利用してもよいが、地球低軌道（Low Earth Orbit：ＬＥＯ）衛星システム、特に（数百の（ナノ）衛星が配備されるシステム）メガコンステレーション（mega-constellation）も利用できる。メガコンステレーション内の各衛星１０６は、地上セルを生成する、衛星により利用可能となるネットワークエンティティのいくつかを網羅し得る。地上セルは、地上リレーノード１０４を通じて、又は地上又は衛星内に配置されたｇＮＢにより生成され得る。
【００３６】
当業者には、記載のシステムが、あくまで無線アクセスシステムの一部の例に過ぎないことが明らかである。実際には、システムは複数の（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢを含んでもよく、ユーザデバイスは複数の無線セルにアクセスしてもよく、システムは更に物理層リレーノード又はその他ネットワーク要素等のその他装置を含んでもよい。（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢの少なくとも１つは、ホーム（ｅ／ｇ）ノードＢであってもよい。更に、無線通信システムのある地理的領域において、複数の異なる種類の無線セル、並びに複数の無線セルが設けられ得る。無線セルは、直径が通常最大で数１０キロの大きなセルであるマクロセル（又はアンブレラセル）、又はミクロ、フェムト、又はピコセル等のより小さなセルであり得る。図１の（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢは、これらセルのうちの任意の種類を提供し得る。セルラー無線システムは、いくつかの種類のセルを含む、多層ネットワークとして実施され得る。通常、多層ネットワークにおいて、１つのアクセスノードは１種類のセル（１つ又は複数）を提供し、したがって、そのようなネットワーク構造を提供するのに、複数の（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢが必要となる。
【００３７】
通信システムの配置及び性能を向上する必要性を満たすため、「プラグアンドプレイ」（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢの概念が導入されている。典型的には、「プラグアンドプレイ」（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢを使用可能なネットワークは、Ｈｏｍｅ（ｅ／ｇ）ＮｏｄｅＢ（Ｈ（ｅ／ｇ）ノードＢ）に加え、ホームノードＢゲートウェイ（ＨＮＢ−ＧＷ、図１では不図示）を含む。ＨＮＢゲートウェイ（ＨＮＢ−ＧＷ）は典型的にオペレータのネットワーク内に設置されるもので、多数のＨＮＢからのトラフィックを集約し、コアネットワークに返し得る。
【００３８】
ミリ波（ｍｍ波）は、３０ＧＨｚから３００ＧＨｚの間の無線周波数帯として定義され得、即ち、１ｍｍから１０ｍｍの間の波長範囲を有する。特に５Ｇシステムである、無線通信システムで想定される高データレート要件を満たすのに、ｍｍ波キャリア周波数が使用され得る。これは、それら周波数上で利用可能な大スペクトルチャネルの利用可能性によるものである。ｍｍ波型無線通信システムは、狭指向性ビームを使用し得る。これは、端末デバイスの未来位置及び／又は軌跡を推定することが有利となり得る。
【００３９】
更に、無線通信システムにおいて、例えば端末デバイスの位置と速度に影響され得る予測不能チャネルにより、不確実性及びエラーが生じ得る。したがって、無線通信システムにおける接続性の信頼性は、端末デバイスの未来位置及び／又は軌跡を推定することで向上し得る。
【００４０】
図２は、例示的実施形態に係るフローチャートを示す。端末デバイス等の装置は、図２のステップを実行するための手段を備えるか、実行するように構成され得る。ステップ２０１では、端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定を取得する。未来位置は、端末デバイスが現在の時刻よりも後の時刻における、物理的に位置する位置として定義され得る。１つ以上の未来位置推定は、例えば、端末デバイスの長期的経路を決定するため、例えば端末デバイス上で動作するナビゲーションアプリケーションから取得され得る。例えば、１つ以上の未来位置推定は、少なくとも５秒先まで推定しうる。或いは、１つ以上の未来位置推定は、例えばクラウド型位置特定サービスのようなサードパーティサービスから取得され得る。１つ以上の未来位置推定は、本明細書において、長期未来位置情報（Long-term Future Position Information：ＬＦＰＩ）と称され得る。ＬＦＰＩは、例えば、角度で示す方向、メートルで示す距離、及び／又は地理的経度及び緯度位置を含み得る。
【００４１】
ステップ２０２では、ＬＦＰＩが、ＬＦＰＩを受信するように構成された、例えばｇＮＢである１つ以上の基地局に、及び／又は位置特定管理機能（ＬＭＦ）に送信される。ＬＭＦは、端末デバイスの位置特定を管理するネットワークエンティティであり得る。ＬＦＰＩは、例えば４ＧのＬＴＥ位置特定プロトコル（ＬＰＰ）又は未来のＮＲ位置特定プロトコルのような、現在の又は未来の無線規格の位置特定関連プロトコルにおける専用メッセージ内で、送信され得る。ＬＦＰＩは、例えばＴＳ  ３６．３５５で規定されたＬＰＰメッセージのProvideLocationInformationメッセージ本体に、１つ以上の新たなフィールドを追加することで、ＬＰＰメッセージ内で送信され得る。ＬＰＰメッセージのProvideLocationInformationメッセージ本体は、端末デバイスにより、基地局及び／又はＬＭＦに対して位置測定及び位置予測を提供するのに使用され得る。ＬＦＰＩは、１つ以上の以下のフィールドを含むメッセージ内で送信され得る。
ｉ．  LFPI-Length：共有されるリスト要素の数を含む整数。
ｉｉ．  LFPI-List：以下を含むLFPI-Length対のリスト。
ａ．  LFPI-List-Time：端末デバイスの予測された未来位置のタイムスタンプ
ｂ．  LFPI-List-Location：LFPI-List-Timeにより示される時刻における端末デバイスの予測された未来位置。
【００４２】
同様に、ＬＭＦは更に、この情報をネットワークの基地局に送信し、更にＬＦＰＩを送信した端末デバイスの識別子を通信し得る。或いは、端末デバイスがそのＬＦＰＩを、例えば数秒毎に、アドホックシグナリングで基地局に直接通信し得る。
【００４３】
ＬＦＰＩの解像度は、端末デバイスにより任意に選択されるか、ＬＭＦによりシグナリングされ得る。更に、例えば、トラフィック又はユーザエラーに起因する予定されたルートからのあり得る逸脱から復帰するため、ＬＦＰＩを定期的に更新し、更新されたＬＦＰＩを送信することが有利である場合がある。
【００４４】
図３は、例示的実施形態に係るフローチャートを示す。ステップ３０１では、端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定、即ちＬＦＰＩを取得する。１つ以上の未来位置推定は、例えば、端末デバイス上で動作するナビゲーションアプリケーションから取得され得る。ステップ３０２では、ＬＦＰＩは、未来位置推定の精度を向上し、即ち、１つ以上の向上した未来位置推定を取得するために、例えば、粒子フィルタリング又はカルマンフィルタリングにより取得された軌跡推定と組み合わされる。ステップ３０３では、１つ以上の向上した未来位置推定が、例えばｇＮＢである１つ以上の基地局、及び／又はＬＭＦに送信される。
【００４５】
なお、上述の例示的実施形態は、位置の推定を補助するのに、静的ロードマップが使用され得る、マップマッチングと異なる。例えば、マップマッチングは、端末デバイスの軌跡の予測に、ナビゲーションアプリケーションからのＬＦＰＩを使用しなくてもよい。しかし、一部の例示的実施形態においては、１つ以上の向上した未来位置推定は、マップマッチングに組み合わされ得る。
【００４６】
図４は、例示的実施形態に係るフローチャートを示す。ステップ４０１では、端末デバイスは、その１つ以上の未来位置推定、即ちＬＦＰＩを取得する。１つ以上の未来位置推定は、例えば、端末デバイス上で動作するナビゲーションアプリケーションから取得され得る。ステップ４０２では、本明細書において、ユーザ行動要因（User Behavior Factor：ＵＢＦ）と称されるスコアが決定される。ＵＢＦは、端末デバイスのユーザが、予測されたルート即ちＬＦＰＩをたどる確度の可能性を示す。言い換えると、ＵＢＦは、端末デバイスが予測された時刻に１つ以上の推定された未来位置に物理的に位置する可能性を示す。ＵＢＦは、例えば履歴データを使用して、端末デバイスがＬＦＰＩをたどった時間の、所与の時間枠における総時間に対する比率を計算することで決定され得る。ＵＢＦは、具体的な端末デバイスについて決定され、端末デバイスに格納され得る。端末デバイスがセル内に現れると、ＵＢＦは、ＬＭＦと共有され得る。隣接セルは、端末デバイスのＵＢＦを共有し得る。ＵＢＦは例えば、０から１の間のスカラー値であり得る。０は、ＬＦＰＩに信頼がないことを意味し、１はＬＦＰＩが全面的に信頼されることを意味する。ステップ４０３では、１つ以上の向上した未来位置推定が決定される。ＵＢＦは、ＬＦＰＩを粒子フィルタリング及び／又はカルマンフィルタリング等のその他技術と組み合わせるための重みとして使用され得る。言い換えると、ＵＢＦは、同じ時刻に関する少なくとも２つの未来位置推定を向上した未来位置推定に組み合わせるための重みとして使用され得る。例えば、向上した未来位置推定は以下により決定され得る。
Ximproved = (UBF)・XLFPI + (１-UBF)・Xother
式中、Ximprovedは向上した未来位置推定であり、XLFPIはＬＦＰＩからの未来位置であり、Xotherは粒子フィルタリング及び／又はカルマンフィルタリング等の別の技術から取得される未来位置推定である。ステップ４０４では、１つ以上の向上した未来位置推定が、例えばｇＮＢである１つ以上の基地局、及び／又はＬＭＦに送信される。
【００４７】
別の例示的実施形態では、同じ時刻に関する端末デバイスの２つ以上の異なる未来位置推定が、向上した未来位置推定に組み合わせることなく使用され得る。２つ以上の異なる未来位置推定は、ＵＢＦで重み付けされてもよいし、重み付けされなくてもよい。例えば、２つ以上の未来位置推定は、異なるセルの範囲内にあり得るため、ｇＮＢ等の基地局は、２つ以上の未来位置推定に基づく、２つ以上のその他のセルとの、端末デバイスのハンドオーバーの準備をし得る。
【００４８】
別の例示的実施形態において、例えばｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦを備える装置は、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信する手段を備えるか、受信するように構成され得る。１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及びこのタイムスタンプで示された時刻において予測された未来位置のリストを含むメッセージ内で受信される。この装置はまた、１つ以上の未来位置推定に基づいて、端末デバイスの未来位置を予測する手段を備えるか、予測するように構成され得る。装置はその後、端末デバイスの予測された未来位置を使用して、ネットワークリソースの利用を最適化し得る。例えば、装置は、ビームスイーピングを低減するべく、対応するタイムスタンプにより示される時刻又は略その時刻における端末デバイスの予測された未来位置に、信号を送信し得る。更に／或いは装置は、端末デバイスの予測された未来位置に基づいて、端末デバイスに関連付けられた１つ以上のハンドオーバーを予測し得る。更に、装置は例えば、端末デバイスの予測された未来位置における信号強度のような、ネットワーク性能を予測し得る。ネットワーク性能が、予測された未来位置において例えば現在のネットワーク性能を下回るというように、低いと予測されると、装置は、サービス停止を防止するべく、端末デバイスが予測された未来位置に到達すると予測される前に端末デバイスにデータを送信し得る。送信されるデータは、元々端末デバイスがネットワーク性能の低い予測された未来位置に存在すると予測される時刻に送信が予定されていたデータであり得る。
【００４９】
別の例示的実施形態において、例えばｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦを備える装置は、複数の端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を受信する手段を備えるか、受信するように構成され得る。１つ以上の未来位置推定は、１ペア以上のタイムスタンプ及びこのタイムスタンプにより示される時刻における推定された未来位置のリストを含むメッセージ内で受信される。装置は、例えば個別の端末デバイスから個別のメッセージを受信し得る。或いは、装置は、複数の端末デバイスについての１つ以上の未来位置推定を含む、組合せメッセージを受信し得る。その後、装置は、１つ以上の未来位置推定に基づいて、複数の端末デバイスの１つ以上の未来位置を予測し得る。装置は更に、複数の端末デバイスの１つ以上の推定された未来位置を利用して、ネットワークリソースの利用を最適化し得る。例えば、装置は、複数の端末デバイスの１つ以上の推定された未来位置に基づいて、ネットワーク負荷を予測し、予測されたネットワーク負荷に基づいて、ネットワーク負荷分散を実行し得る。
【００５０】
図５は、ビーム管理を利用した例示的実施形態を示す。例示的実施形態において、ある端末デバイスの未来ルートが既知であり得、ルート情報が端末デバイスの１つ以上の未来位置推定として、例えばｇＮＢ等の基地局のようなネットワークエンティティに提供され得る。その後基地局は、１つ以上の未来位置推定を利用して、例えば、端末デバイスについて次に選択されるべきビームを予測し、更に／或いは次の基地局において、プリキャッシング用にどのコンテンツが利用可能になるべきかを予測し得る。例えばビーム管理のために端末デバイス１つ以上の未来位置推定を利用することで、端末デバイスを探すためのビームスイーピングが低減され得る。この結果、ネットワークのリソースがより効率的に使用される。
【００５１】
図６は、例示的実施形態に係る端末デバイスで動作するナビゲーションアプリケーションからのマップの例を示す。ここで、マップは、端末デバイスの現在の位置から、目的位置までのルートを示す。現在の位置は、全地球測位システム（Global Positioning System：ＧＰＳ）によって決定され得る。例えば、端末デバイスのユーザは、ユーザが求める目的位置を入力し得る。その後ナビゲーションアプリケーションは、現在の位置から当該目的地への推奨ルートと、目的地への推定到着時刻とを計算する。その後ユーザは、推奨ルートをたどることを決定し得る。ナビゲーションアプリケーションは、例えばｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦのようなネットワークエンティティへ、端末デバイスとネットワークエンティティとの間の接続性を向上するべく、ルートに沿った１つ以上の未来位置推定、即ち、ＬＦＰＩを共有するように利用され得る。例えば、ネットワークエンティティは、端末デバイスにより提供された１つ以上の未来位置推定に基づいて端末デバイスの未来位置を予測するように構成され得る。更に、対応するタイムスタンプにより示される時刻又は少なくとも略その時刻における端末デバイスの予測された未来位置に、例えば狭ビーム信号のような信号を送信するように構成され得る。言い換えると、ネットワークエンティティはそのビーム計画を、単純に現状に応じてではなく、１つ以上の未来位置推定に応じてスケジューリングし得る。この結果、ネットワークのリソースがより効率的に使用される。
【００５２】
一部の例示的実施形態により提供される技術的効果としては、例えばｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦにおいて、多ネットワーク層における性能向上が図られ得ることが挙げられる。物理（ＰＨＹ）層では、例えばビーム事前管理、ビームトラッキング、協働ビームフォーミング、及び／又はチャネルアダプテーションが向上し得る。例えば、ｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦは、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を利用して、端末デバイスにビームトラッキングを実行し得る。これにより、例えばビームアダプテーション方式、ハンドオーバー、経路選択、及び／又は無線リンク故障復帰手順が実現され得る。更に、一部の例示的実施形態は、予測チャネル推定方式を向上し得る。これは、例えばリンクアダプテーションで有効となり得る。
【００５３】
媒体アクセス制御（Medium Access Control：ＭＡＣ）層では、例えば事前スケジューリング、ハンドオーバー、及び／又はネットワークスライシングが向上し得る。例えば、ｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦは、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定に基づいて１つ以上のハンドオーバーを予測し得る。これにより、瞬間的なチャネルを追跡する必要なく、１つ以上のハンドオーバーが事前に準備され得る。１つ以上の未来位置推定に基づいて、端末デバイスが存在すると予測される１つ以上のセルを決定することで、１つ以上のハンドオーバーが予測され得る。更に、ｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦは、複数の端末デバイスの現在のトラフィックプロファイルと、複数の端末デバイスの未来位置推定に基づいて、事前にネットワーク負荷を予測することで、オーバーロード制御を実行し得る。更に、ｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦは、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を使用し、異なる複数の位置でのネットワーク性能を推定することで、ビデオストリーム及び／又はその他データストリームのバッファを管理するため、データバッファリングを最適化し得る。信号ブラックスポット、即ち、ネットワーク性能が低い位置でのサービス停止は、端末デバイスがそのようなブラックスポットに行くことを事前に予測し、端末デバイスに必要なデータを事前に送ることで、防止され得る。同様に、ＭＡＣスケジューリングも、無線マップと、端末デバイスの１つ以上の未来位置推定を把握することで、向上し得る。例えば、ｇＮＢ等の基地局、又はＬＭＦは、遅延許容により可能とされる場合には、端末デバイスがより強いチャネルゲインの位置に来るまで待ち得る。更に、端末デバイスの未来位置推定によって、低電力通信のネットワークも有利になり得る。例えば、低電力非直交マルチアクセス（Non Orthogonal Multiple Access：ＮＯＭＡ）方式においては、どの端末デバイスが空間的に近いかを、それらに適切な拡散シーケンスを割り当てるために、把握する必要がある。当該方式は、クラスタリング及び／又は拡散シーケンス割当アルゴリズムを事前に動作させるため、未来位置推定を利用し得る。これにより、例えばエッジクラウドにおける実行が可能となる。
【００５４】
より高い層において、より効率的なデータのプリキャッシングが、例えばストリーミング用に実行される。これに加えて、シグナリングオーバーヘッド及びレイテンシが低減され得る。更に、ＬＦＰＩの情報を、例えば、ＧＰＳ情報、無線式ローカリゼーション、マップマッチング、カメラ、及び／又は例えば慣性センサのような１つ以上のセンサからの測定値と組み合わせることで、位置推定精度が向上し得る。
【００５５】
図７は、例示的実施形態に係る端末デバイス等、又はそれに含まれる装置であり得る装置７００を示す。装置７００はプロセッサ７１０を備える。プロセッサ７１０は、コンピュータプログラム命令を解釈し、データを処理する。プロセッサ７１０は、１つ以上のプログラム可能プロセッサを備え得る。プロセッサ７１０は、埋め込みファームウェアを有するプログラム可能ハードウェアを備え得、更に／或いは１つ以上の特定用途向け集積回路（Application Specific Integrated Circuit：ＡＳＩＣ）を備え得る。
【００５６】
プロセッサ７１０はメモリ７２０に接続される。プロセッサは、メモリ７２０に対してデータの読み出し及び書き込みを実行するように構成される。メモリ７２０は、１つ以上のメモリ部を含み得る。メモリ部は、揮発性又は不揮発性であり得る。一部の例示的実施形態において、１つ以上の不揮発性メモリ及び１つ以上の揮発性メモリがあってもよいし、１つ以上の不揮発性メモリのみがあってもよいし、１つ以上の揮発性メモリのみがあってもよいことを理解されたい。揮発性メモリの例には、ＲＡＭ、ＤＲＡＭ、ＳＤＲＡＭが含まれる。不揮発性メモリの例には、ＲＯＭ、ＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ、光学式ストレージ、磁気的ストレージが含まれる。メモリは一般的に、非一時的なコンピュータ可読メモリ媒体と呼ばれることもある。メモリ７２０は、プロセッサ７１０により実行される、コンピュータ可読命令を記憶する。例えば、不揮発性メモリは、コンピュータ可読命令を記憶し、プロセッサ７１０は、データ及び／又は命令の一時記憶として揮発性メモリを使用して、命令を実行する。
【００５７】
コンピュータ可読命令は、メモリ７２０に事前に記憶され得、更に／或いは電磁キャリア信号を通じて装置により受信され得、更に／或いはコンピュータプログラム製品等の物理エンティティからコピーされ得る。コンピュータ可読命令を実行することで、装置７００に上述の機能を実行させる。
【００５８】
本文書の文脈では、「メモリ」又は「コンピュータ可読媒体」は、コンピュータ等の命令実行システム、装置、又はデバイスによって、又はそれに関連して使用される命令を含むこと、記憶すること、伝達すること、伝播させること、又は搬送することができる任意の非一時的媒体又は手段であってもよい。
【００５９】
装置７００は更に、入力ユニット７３０を備えるか、それに接続される。入力ユニット７３０は、ユーザ入力を受信するための、１つ以上のインターフェースを備える。１つ以上のインターフェースは、例えば１つ以上の動き及び／又は配向センサ、１つ以上のカメラ、１つ以上の加速度計、１つ以上のマイク、１つ以上のボタン及び１つ以上の接触検出ユニットを備え得る。入力ユニット７３０は更に、外部デバイスが接続され得る、インターフェースを備え得る。
【００６０】
装置７００は更に、出力ユニット７４０を備える。出力ユニットは、視覚的コンテンツをレンダリング可能な１つ以上のディスプレイを備えるか、それに接続される。このディスプレイの例としては発光ダイオード（Light Emitting Diode：ＬＥＤ）ディスプレイ、液晶ディスプレイ（Liquid Crystal Display：ＬＣＤ）、及びエルコス（Liquid Crystal on Silicon：ＬＣｏＳ）ディスプレイが挙げられる。出力ユニット７４０は、立体視覚的コンテンツをレンダリングするために、２つのディスプレイを備え得る。一方のディスプレイは、左目に対するコンテンツのレンダリング、他方は右目に対するコンテンツのレンダリングを行う。出力ユニット７４０は更に、１つ以上の導波管又は１つ以上のレンズ等の送信ユニットを備え得る。これにより、レンダリングされた視覚的コンテンツを、ユーザの視野内に送る。出力ユニット７４０は更に、１つ以上の音声出力を備える。１つ以上の音声出力は例えば、ラウドスピーカ又はヘッドフォンである。
【００６１】
装置７００は更に、接続ユニット７５０を備え得る。接続ユニット７５０は、外部ネットワークへの有線及び／又は無線接続を可能とする。接続ユニット７５０は、装置７００に一体化される、又は装置７００が接続される、１つ以上のアンテナ及び１つ以上のレシーバを備え得る。接続ユニット７５０は、装置７００に無線通信能力を提供する集積回路、又は集積回路のセットを含み得る。或いは、無線接続は、配線接続された特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）であり得る。
【００６２】
装置７００は、図７に不図示の各種構成要素を更に備え得ることが理解されよう。これら各種構成要素は、ハードウェア構成要素及び／又はソフトウェア構成要素であり得る。
【００６３】
図８の装置８００は、基地局であり得るか、基地局に含まれ得る装置の例示的実施形態を示す。この装置は、記載の例示的実施形態を実現するために基地局に利用可能な例えば回路又はチップセットであり得る。装置８００は、１つ以上の電子回路を含む電子デバイスであり得る。装置８００は、少なくとも１つのプロセッサ等の通信制御回路８１０と、コンピュータプログラムコード（ソフトウェア）８２２を含む少なくとも１つのメモリ８２０と、を備え得る。少なくとも１つのメモリ及びコンピュータプログラムコード（ソフトウェア）８２２は、少なくとも１つのプロセッサによって、装置８００に上述のアクセスノードの例示的実施形態のいずれかを実行させるように構成される。
【００６４】
メモリ８２０は、半導体メモリデバイス、フラッシュメモリ、磁気メモリデバイス及びシステム、光学メモリデバイス及びシステム、固定メモリ及び取外し可能メモリ等の任意の好適なデータ記憶技術を用いて実装されてもよい。メモリは、構成データを記憶するための構成データベースを含み得る。例えば、構成データベースは、現在の隣接セルリストを記憶し得、一部の例示的実施形態においては、検出された隣接セルに使用されるフレームの構造を記憶し得る。
【００６５】
装置８００は、１つ以上の通信プロトコルに応じて、通信接続性を実現するためのハードウェア及び／又はソフトウェアを備える通信インターフェース８３０を更に備えてもよい。通信インターフェース８３０は、装置に例えば、セルラー通信システムにおいて通信するための無線通信能力を提供してもよい。通信インターフェースは、端末デバイスに例えば無線インターフェースを提供し得る。装置８００は更に、ネットワークコーディネーター装置等のコアネットワーク、及び／又はセルラー通信システムアクセスノードに対する別のインターフェースを備え得る。装置８００は更に、リソースを割り当てるように構成されたスケジューラ８４０を備え得る。
【００６６】
本願で使用される「回路」という用語は、以下の１つ以上、又は全てを指す。
（ａ）ハードウェアのみの回路実装（アナログ及び／又はデジタル回路内のみの実装等）。
（ｂ）ハードウェア回路とソフトウェアとの組合せ。例えば（該当する場合）、
（ｉ）アナログ及び／又はデジタルハードウェア回路（単数又は複数）とソフトウェア／ファームウェアとの組合せ
（ｉｉ）ハードウェアプロセッサ（単数又は複数）とソフトウェア（携帯電話等の装置に様々な機能を実行させるよう協働するデジタル信号プロセッサ（単数又は複数）、ソフトウェア、及びメモリ（単数又は複数）を含む）の任意の一部
（ｃ）ハードウェア回路（単数又は複数）及びプロセッサ（単数又は複数）（動作のためにソフトウェア（例えばファームウェア）を必要とするが、動作に必要ないときはソフトウェアが存在しなくてもよい、マイクロプロセッサ（単数又は複数）又はその一部等）
【００６７】
「回路」のこの定義は、任意の特許請求の範囲を含め、本願におけるこの用語の全ての使用に当てはまる。更なる例として、本願において使用される「回路」という用語は、ハードウェア回路又はプロセッサ（又は複数のプロセッサ）のみ、又はハードウェア回路又はプロセッサの一部及びその（又はそれらの）付随するソフトウェア及び／又はファームウェアの実装も対象とすると考えられる。「回路」という用語は、例えば特定の請求項の構成要素に当てはまる場合、携帯デバイス用のベースバンド集積回路もしくはプロセッサ集積回路、又はサーバ、セルラネットワークデバイス等のコンピューティング又はネットワークデバイス内の同様の集積回路も対象とすると考えられる。
【００６８】
本明細書に記載の技術や方法は、様々な手段によって実装されてもよい。例えば、これらの技術は、ハードウェア（１つ又は複数のデバイス）、ファームウェア（１つ又は複数のデバイス）、ソフトウェア（１つ又は複数のモジュール）、又はこれらの組合せによって実装されてもよい。ハードウェア実装の場合、例示的実施形態の装置（複数可）は、１つ又は複数の特定用途向け集積回路（Application-Specific Integrated Circuit：ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（Digital Signal Processor：ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（Digital Signal Processing Device：ＤＳＰＤ）、プログラマブル論理デバイス（Programmable Logic Device：ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、グラフィックス処理ユニット（Graphics Processing Unit：ＧＰＵ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、本明細書に記載の機能を実施するように設計されたその他の電子部、又はこれらの組合せにおいて実装されてもよい。ファームウェア又はソフトウェアの場合、本明細書に記載の機能を実施する少なくとも１つのチップセットのモジュール（例えば、手順、機能等）を介して実装することができる。ソフトウェアのコードは、メモリ部に記憶され、プロセッサによって実行されてもよい。このメモリ部は、プロセッサの内部又は外部のいずれに実装されてもよい。プロセッサの外部に実装される場合、メモリ部は、従来公知である各種手段を介してプロセッサに通信可能に接続可能である。これに加えて、本明細書に記載のシステムの構成要素は、関連して記載された各種態様等の実現を容易にするために位置を変更したり、追加の構成要素で補完したりしてもよく、これらの構成要素は図示した厳密な構成に限定されないことは、当業者には自明であろう。
【００６９】
技術の進展に伴い、本発明の概念が各種方法で実装され得ることは、当業者には自明であろう。実施形態は上述の例示的実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲内で変更可能である。したがって、全ての用語及び表現は広く解釈すべきであり、例示的実施形態を限定するのではなく、例示することを意図している。