(57)【要約】【課題】海水などがスプールの貫通孔を通して内部に浸入しても、スプール発音機構に不具合が生じないようにする。【解決手段】片軸受リール１００のスプール発音機構２２は、音出し部材２４と、台座部材２６と、爪部材２８と、第１付勢部材３０と、第２付勢部材３２と、操作部３３と、を有する。音出し部材２４は、スプール３に一体回転可能に連結される。台座部材２６は、リール本体１に第１位置と第２位置とに移動自在に支持される。爪部材２８は、台座部材２６が第１位置に配置されたとき音出し部材２４に接触可能であり、台座部材２６が第２位置にあるとき音出し部材２４から離反する。第１付勢部材３０は、台座部材２６を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢する。第２付勢部材３２は、爪部材２８を音出し部材２４に接触可能に付勢する。操作部３３は、台座部材２６を第１位置と第２位置とに移動操作する。【選択図】図７
2014087309.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸支持部を有するリール本体と、
前記軸支持部に片持ち支持されたスプール軸と、
前記スプール軸に回転自在に支持され、前記リール本体と対向する第１側面及び前記第１側面と反対側の第２側面を有し、前記第２側面に複数の貫通孔が形成されたスプールと、
前記スプールに一体回転可能に連結された音出し部材、前記リール本体に第１位置と第２位置とに移動自在に支持される台座部材、前記台座部材に揺動可能に装着され、前記台座部材が前記第１位置に配置されたとき前記音出し部材に接触可能であり、前記台座部材が前記第２位置にあるとき前記音出し部材から離反する爪部材、前記台座部材と前記リール本体の間に配置され、前記台座部材を前記第１位置と前記第２位置とに振り分けて付勢する第１付勢部材、前記爪部材を前記音出し部材に接触可能に付勢する第２付勢部材、及び前記台座部材を前記第１位置と前記第２位置とに移動操作するための操作部、を有し、前記スプールが回転すると発音可能なスプール発音機構と、
を備えた片軸受リール。
【請求項２】
前記台座部材は、板状であり、
一側に配置され、前記爪部材を揺動自在に装着するための爪装着部と、
他側に配置され、前記リール本体に揺動自在に支持される被支持部と、有する、請求項１に記載の片軸受リール。
【請求項３】
前記台座部材は、リール本体と対向する面に凹んで形成された凹部を有し、
前記第２付勢部材は、前記台座部材の凹部に配置される、請求項１又は２に記載の片軸受リール。
【請求項４】
前記第１付勢部材は、金属製の弾性線材製のねじりバネであり、
前記第１付勢部材は、前記リール本体に係止される第１係止部と、前記台座部材に係止される第２係止部と、前記第１係止部と前記第２係止部の間に設けられ第１コイル部と、を有する、請求項１から３のいずれか１項に記載の片軸受リール。
【請求項５】
前記爪部材は、
前記爪装着部に揺動自在に支持され、抜け止め部材によって前記爪装着部に抜け止めされる揺動支持部と、
前記揺動支持部から径方向に延び、前記音出し部材に接触可能な爪部と、
前記爪部を挟んで前記揺動支持部から両側に延びる一対のバネ掛け部と、を有する、請求項１から４のいずれか１項に記載の片軸受リール。
【請求項６】
前記第１付勢部材は、金属製の弾性線材製のねじりバネであり、
前記一対のバネ掛け部及び前記爪装着部に係止される一対の第３係止部と、
前記一対の第３係止部の間に設けられ、前記抜け止め部材と前記爪部材との間に湾曲して配置される第２コイル部と、を有する、請求項５に記載の片軸受リール。
【請求項７】
前記複数の貫通孔は、周方向に間隔を隔てて配置される、請求項１から６のいずれか１項に記載の片軸受リール。
【請求項８】
前記貫通孔は、放射状に配置される径方向に延びる長孔である、請求項７に記載の片軸受リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、片軸受リール、特に片軸受リールのスプール発音機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
片軸受リールにおいて、スプールの回転に応じて発音するとともに、発音状態と無音状態とに切り換え可能なスプール発音機構を有するものが従来知られている（特許文献１参照）。従来の片軸受リールのスプール発音機構は、スプールと一体回転可能な音出し部材と、音出し部材に接触して衝突を繰り返す爪部材と、爪部材を音出し部材と接触可能な音出し位置と、接触不能な無音位置とに切り換える切換機構と、を備える。切換機構は、爪部材を音出し位置と無音位置とに振り分けて付勢するばね線材製の付勢部材を有する。
【０００３】
一方、片軸受リールにおいて、スプールに多数の貫通孔を設け、スプールの軽量化を図るとともに、意匠性の向上を図っているものがある（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６２−１９３８７０号公報
【特許文献２】登録実用新案第３０２０４０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１のスプール発音機構を特許文献２の片軸受リールに適用すると、付勢部材が貫通孔を通して外部に露出する。このため、金属線材製の付勢部材に海水などが付着するおそれがある。海水が付勢部材に付着すると、付勢部材への析出した塩のかみ込み及び付勢部材の腐食等の現象が発生するおそれがある。このような現象が発生すると、爪部材が移動しにくくなり、スプール発音機構に不具合が生じるおそれがある。
【０００６】
本発明の課題は、スプールに貫通孔を有する片軸受リールにおいて、海水などが貫通孔を通して内部に浸入しても、スプール発音機構に不具合が生じないようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る片軸受リールは、リール本体と、スプール軸と、スプールと、スプール発音機構と、を備える。リール本体は、軸支持部を有する。スプール軸は、軸支持部に片持ち支持される。スプールは、スプール軸に回転自在に支持される。スプールは、リール本体と対向する第１側面及び第１側面と反対側の第２側面を有し、第２側面に複数の貫通孔が形成される。スプール発音機構は、スプールが回転すると発音可能である。スプール発音機構は、音出し部材と、台座部材と、爪部材と、第１付勢部材と、第２付勢部材と、操作部と、を有する。音出し部材は、スプールに一体回転可能に連結される。台座部材は、リール本体に第１位置と第２位置とに移動自在に支持される。爪部材は、台座部材に揺動可能に装着される。爪部材は、台座部材が第１位置に配置されたとき音出し部材に接触可能であり、台座部材が第２位置にあるとき音出し部材から離反する。第１付勢部材は、台座部材とリール本体の間に配置され、台座部材を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢する。第２付勢部材は、爪部材を音出し部材に接触可能に付勢する。操作部は、台座部材を第１位置と第２位置とに移動操作するためのものである。
【０００８】
この片軸受リールでは、台座部材を第１位置と第２位置との間で移動させることによって、爪部材を音出し部材に対して接近及び離反させている。ここでは、第１付勢部材がリール本体と台座部材との間に配置されているので、第１付勢部材を台座部材によってカバーすることができる。これにより、海水などがスプールの第２フランジ部の貫通孔を通して内部に浸入しても、第１付勢部材に海水が付着しにくくなり、スプール発音機構に不具合が生じにくい。
【０００９】
発明２に係る片軸受リールは、発明１に記載の片軸受リールにおいて、台座部材は、板状であり、爪装着部と、被支持部と、を有する。爪装着部は、一側に配置され爪部材を揺動自在に装着するためのものである。被支持部は、他側に配置され、リール本体に揺動自在に支持される。
【００１０】
この片軸受リールでは、台座部材の両端に爪装着部と被支持部とが設けられるので、被支持部を中心にして台座部材が揺動するときに爪装着部の移動距離が長くなり、コンパクトな構成で移動距離が大きくなる。また、台座部材が板状であるので、台座部材によって第１付勢部材を隠しやすい。
【００１１】
発明３に係る片軸受リールは、発明１又は２に記載の片軸受リールにおいて、台座部材はリール本体と対向する面に凹んで形成された凹部を有する。第１付勢部材は、台座部材の凹部に配置される。この場合には、リール本体よりも小さい台座部材に形成された凹部に第１付勢部材が配置されるので、第１付勢部材を配置しやすい。
【００１２】
発明４に係る片軸受リールは、発明１から３のいずれかに記載の片軸受リールにおいて、第１付勢部材は、金属製の弾性線材製のねじりバネである。第１付勢部材は、リール本体に係止される第１係止部と、台座部材に係止される第２係止部と、第１係止部と第２係止部の間に設けられ第１コイル部と、を有する。この場合には、コンパクトなねじりバネによって、台座部材を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢できる。
【００１３】
発明５に係る片軸受リールは、発明１から４のいずれかに記載の片軸受リールにおいて、爪部材は、揺動支持部と、爪部と、一対のバネ掛け部と、を有する。揺動支持部は、爪装着部に揺動自在に支持され、抜け止め部材によって揺動装着部に抜け止めされる。爪部は、揺動支持部から径方向に延び、音出し部材に接触可能である。一対のバネ掛け部は、爪部を挟んで揺動支持部から両側に延びる。この場合には、一対のバネ掛け部が爪部を挟んで揺動支持部から両側に延びるので、第２付勢部材の両端に一対のバネ掛け部に係止するだけで、爪部材を中立位置に付勢でき、爪部材を中立位置に付勢しやすい。
【００１４】
発明６に係る片軸受リールは、発明５に記載の片軸受リールにおいて、第２付勢部材は、金属製の弾性線材製のねじりバネである。第２付勢部材は、一対のバネ掛け部及び爪装着部に係止される一対の第３係止部と、一対の第３係止部の間に設けられ、抜け止め部材と爪部材との間に湾曲して配置される第２コイル部と、を有する。この場合には、爪装着部に対して第２付勢部材を対称形状にできる。このため、第２付勢部材の組み込み間違いが生じにくい。
【００１５】
発明７に係る片軸受リールは、発明１から６のいずれかに記載の片軸受リールにおいて、複数の貫通孔は、周方向に間隔を隔てて配置される。この場合には、貫通孔の数が多くなるので、スプールの軽量化を図れる。
【００１６】
発明８に係る片軸受リールは、発明７記載の片軸受リールにおいて、貫通孔は、放射状に配置される径方向に延びる長孔である。この場合には、貫通孔の面積に大きくできるので、スプールのさらになる軽量化及び意匠の向上を図ることができる。
リール。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、第２付勢部材をリール本体と台座部材との間に配置されるので、第２付勢部材を台座部材によってカバーすることができる。これにより、海水などがスプールの貫通孔を通して内部に浸入しても、第２付勢部材に海水が付着しにくくなり、スプール発音機構に不具合が生じにくい。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態による片軸受リールの正面図。
【図２】片軸受リールの背面図。
【図３】片軸受リールの側面図。
【図４】図１の切断線IV−IVによる断面図。
【図５】図３の切断線Ｖ−Ｖによる断面図。
【図６】図１の切断線VI−VIによる断面部分図。
【図７】台座部材を示す図５の拡大図。
【図８】スプールを除く片軸受リールの分解斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１、図２、図３、図４、図５、及び図８において、本発明の一実施形態による片軸受リール１００は、リール本体１と、リール本体１に片持ち支持されたスプール軸２と、スプール軸２に対して回転自在に装着され外周に釣り糸が巻かれるスプール３と、スプール３が回転すると発音可能なスプール発音機構２２と、を備えている。
【００２０】
＜リール本体の構成＞
リール本体１は、スプール軸２を支持する円形皿状のフレーム１０と、フレーム１０に着脱可能に固定される釣り竿ＲＤ装着用の竿装着部１２と、を有している。フレーム１０は、アルミニウム合金製の薄板をプレス加工により形成した縁付き皿形状の部材である。フレーム１０は、スプール３よりも小径である。フレーム１０は、スプール軸２が片持ち支持されるとともにスプール軸２が取り付けられる取付部１４と、縁部に形成される噛み込み防止部１５と、を有している。
【００２１】
取付部１４は、竿装着部１２に取り付けられる第１取付部１４ａと、スプール軸２を取り付けるための第２取付部１４ｂと、を有している。第２取付部１４ｂは、軸支持部の一例である。
【００２２】
第１取付部１４ａは、フレーム１０を竿装着部１２に固定されるために設けられている。第１取付部１４ａは、竿装着部１２が配置される環状の配置部１４ｃと、配置部１４ｃから円形に突出する嵌合凸部１４ｄと、有している。配置部１４ｃと噛み込み防止部１５との間には、軽量化及び意匠の向上を図るために複数の開口が形成されている。配置部１４ｃ及び嵌合凸部１４ｄは、フレーム１０の中心の第１軸芯（図２のスプール軸２の軸芯）Ｃ１に対して偏芯した第２軸芯Ｃ２を中心に配置されている。嵌合凸部１４ｄは、配置部１４ｃからスプール軸２が延びる方向と反対側に突出している。また、配置部１４ｃには、図５に示すように、竿装着部１２にフレーム１０を固定するための複数（例えば８個）のネジ孔１４ｅが第２軸芯Ｃ２を中心として周方向に間隔を隔てて配置されている。８つのネジ孔１４ｅのうち、４つのネジ孔１４ｅに竿装着部１２側からボルト部材１６がねじ込まれて、竿装着部１２にフレーム１０が固定される。このように、配置部１４ｃ及び嵌合凸部１４ｄの中心（第２軸芯Ｃ２）がスプール軸２の軸芯である第１軸芯Ｃ１に対して偏芯しているので、竿装着部１２に装着される釣り竿ＲＤとスプール軸２の軸芯との距離を８段階に変更可能である。
【００２３】
第２取付部１４ｂは、スプール軸２を片持ち支持するために設けられている。第２取付部１４ｂは、嵌合凸部１４ｄからスプール軸２の延びる方向に突出して設けられる。第２取付部１４ｂは、スプール軸２の軸芯である第１軸芯Ｃ１を中心として円筒形状に突出して形成されている。第２取付部１４ｂの中心には、スプール軸２の一端がねじ込み固定される雌ネジ部１４ｆが形成されている。したがって、雌ネジ部１４ｆは、フレーム１０の中心に配置される。
【００２４】
噛み込み防止部１５は、リール本体１のスプール３への釣り糸の噛み込みを防止するために設けられる。噛み込み防止部１５の先端部は、スプール３の後述する第１フランジ部３６ａに設けられる環状溝３６ｃ内に配置される。噛み込み防止部１５は、環状溝３６ｃに向かって湾曲して形成される。
【００２５】
竿装着部１２は、例えば、アルミニウム合金等の金属製又はガラス短繊維を含浸させたポリアミド樹脂等の合成樹脂製の部材である。竿装着部１２は、固定部１２ａと、アーム部１２ｂと、装着脚部１２ｃと、を有している。固定部１２ａは、配置部１４ｃに配置され、スプール軸２との距離が異なる複数の固定位置のいずれかでフレーム１０に固定可能である。固定部１２ａは、嵌合凸部１４ｄの外周面１４ｇに嵌合する内周面１２ｄを有するリング形状である。固定部１２ａは、周方向に間隔を隔てて配置された複数（例えば４つ）の固定孔１２ｅを有している。固定孔１２ｅは、ボルト部材１６が通過可能な孔であり、ネジ孔１４ｅに対向可能にスプール軸２の軸方向に沿って形成されている。固定孔１２ｅは、座繰りされており、ボルト部材１６の頭部を収容可能である。
【００２６】
ネジ孔１４ｅの数は、固定孔１２ｅの数より多いのが好ましい。これは、ネジ孔１４ｅを少なくして固定孔１２ｅを多くすると、固定に使用しない固定孔が固定部の表面に露出するからである。この実施形態では、ネジ孔１４ｅの数は８個であり、固定孔１２ｅの数は４個である。このように、ネジ孔１４ｅを固定孔１２ｅより多くすると、使用しないネジ孔１４ｅは、固定部１２ａにより覆われ外部に露出しない。この実施形態では、４本のボルト部材１６を用いて、周方向の８つの固定位置のいずれか一つで竿装着部１２をフレーム１０に固定できる。
【００２７】
アーム部１２ｂは、図２、図３、図４及び図８に示すように、固定部１２ａと一体形成されている。アーム部１２ｂは、固定部１２ａからフレーム１０の径方向外方に延びた後に湾曲してスプール３の径方向外方に配置されている。アーム部１２ｂは、固定部１２ａとの連結部分から徐々に厚みが厚くなり、湾曲部分の手前側で最大の厚みとなる。
【００２８】
装着脚部１２ｃは、アーム部１２ｂと一体形成されている。装着脚部１２ｃは、アーム部１２ｂの先端に前後方向に配置され釣り竿ＲＤに装着可能である。
【００２９】
＜スプール軸の構成＞
スプール軸２は、図４に示すように、第２取付部１４ｂに片持ち支持されている。スプール軸２は、先端に雌ネジ穴２ａが形成された第１軸受装着部２ｂと、第２軸受装着部２ｃと、鍔部２ｄと、雄ネジ部２ｅと、を有している。第１軸受装着部２ｂには、第１軸受４が装着される。雌ネジ穴２ａには、第１軸受４を抜け止めするための抜け止めボルト１８がねじ込まれている。抜け止めボルト１８の頭部１８ａは、第１軸受４の内輪４ａに接触している。第２軸受装着部２ｃは、第１軸受装着部２ｂよりも大径であり、その基端側に第２軸受５が装着される。鍔部２ｄは、第２軸受装着部２ｃよりも大径であり、第２軸受５を位置決めするとともに、第２取付部１４ｂに当接してスプール軸２を軸方向に位置決めするために設けられている。雄ネジ部２ｅは、雌ネジ部１４ｆに螺合してスプール軸２を第２取付部１４ｂに固定するために設けられている。
【００３０】
＜スプールの構成＞
スプール３は、例えばアルミニウム合金製等の軽金属製の環状部材であり、機械加工により形成されている。スプール３は、図３、図４及び図５に示すように、スプール着脱機構６により、スプール軸２に対してワンタッチで着脱できる。スプール３は、スプール軸２に回転自在に支持される筒状の糸巻胴部３５と、第１フランジ部３６ａ及び第２フランジ部３６ｂと、を有しており、これらは一体形成されている。これらが別体で構成されていてもよい。なお、糸巻胴部３５及び第１フランジ部３６ａのリール本体１側の外側面が第１側面３ａであり、糸巻胴部３５及び第２フランジ部３６ｂのリール本体から離れる第１側面３ａと反対側の外側面が第２側面３ｂである（図４参照）。スプール３の第２側面３ｂに、複数の貫通孔３６ｅが形成される。
【００３１】
糸巻胴部３５は、外周面に釣り糸が巻付可能な筒状の糸巻部３５ａと、糸巻部３５ａの内周側でスプール軸２に回転自在に支持されるボス部３７と、円板部３８と、を有している。ボス部３７は、スプール軸２が貫通可能な貫通孔３７ａを有する筒状の部材である。貫通孔３７ａとスプール軸２との間に、スプール３をスプール軸２に回転自在に支持するための、例えば玉軸受の形態の第１軸受４及び第２軸受５が軸方向に間隔を隔てて装着されている。第１軸受４と第２軸受５の内輪の間には、スペーサ４２が配置される。ボス部３７の先端側は蓋部材３４によって塞がれている。ボス部３７の円板部３８よりもリール本体１側には、鍔部３７ｂ（図４参照）が形成される。鍔部３７ｂにスプール発音機構２２の後述する音出し部材２４が位置決めされる。ボス部３７のリール本体１側の端部の外周面には、図５及び図８に示すように、平行に配置される一対の直線部３７ｄと一対の直線部３７ｄの両端をつなぐ一対の円弧部３７ｅと、を有する非円形部３７ｃが形成される。なお、図４では、ボス部３７の図４上側にだけ非円形部３７ｃの直線部３７ｄを示しているが、実際には、ボス部３７の図４下側にも直線部３７ｄが表れる。しかし、円弧部３７ｅと直線部３７ｄとを一つの断面に表すために、意図的にボス部３７の下側には円弧部３７ｅの断面を表している。ボス部３７の円弧部３７ｅには、鍔部３７ｂと間隔をあけて環状溝３７ｆが形成される。
【００３２】
円板部３８は、糸巻部３５ａとボス部３７とを連結する円板状のものである。円板部３８にはスプール３を回転させるためのハンドル把手５４と、ハンドル把手５４の１８０度周方向に間隔を隔てて配置されたバランスウェイト５６とが装着されている。
【００３３】
第１フランジ部３６ａは、糸巻胴部３５の一端部に糸巻胴部３５と一体で形成された円盤状のものである。第１フランジ部３６ａはリール本体１のフレーム１０と対向するように形成されている。第１フランジ部３６ａの外径は、フレーム１０の外径より大きい。図４に示すように、第１フランジ部３６ａの外周側の外側面に、前述したように、噛み込み防止部１５が進入する環状溝３６ｃが形成されている。
【００３４】
第２フランジ部３６ｂは、糸巻胴部３５の他端部にリール本体１の開放部を覆うように一体で形成されたものである。第１実施形態では、第２フランジ部３６ｂは、第１フランジ部３６ａと同径に形成されている。しかし、第２フランジ部３６ｂを第１フランジ部３６ａと異なる径にしてもよい。例えば、第２フランジ部３６ｂを第１フランジ部３６ａより小径にしてもよい。図３に示すように、第２フランジ部３６ｂの外周面には、周方向に間隔を隔てて配置された複数の円弧状の凹部３６ｄが機械加工により形成される。
【００３５】
複数の貫通孔３６ｅは、第２フランジ部３６ｂから円板部３８にかけて第２側面３ｂに周方向に間隔を隔てて形成される。複数の貫通孔３６ｅは、この実施形態では、径方向に延び内周側の幅が外周側よりも狭い長孔であり、放射状に配置される。
【００３６】
＜スプール発音機構の構成＞
スプール発音機構２２は、図５、図６，図７及び図８に示すように、スプール３とリール本体１との間に設けられている。スプール発音機構２２は、音出し部材２４と、台座部材２６と、爪部材２８と、第１付勢部材３０と、第２付勢部材３２と、操作部３３と、を備える。
【００３７】
音出し部材２４は、スプール３のボス部３７の外周面に一体回転可能に連結される。音出し部材２４は、外周部に複数の凸部２４ａを有するギア形状の部材である。音出し部材２４は、ボス部３７の外周面に形成された非円形部３７ｃに係合する被係合部２４ｂを内周面に有する。これにより、音出し部材２４は、スプール３に一体回転可能に連結される。図４に示すように、音出し部材２４は、鍔部３７ｂによりスプール軸２の軸方向に位置決めされるとともに、環状溝３７ｆに装着された止め輪３９によりボス部３７に対して抜け止めされる。なお、音出し部材２４の一体回転可能な連結構造は、非円形係合に限定されず、例えば、圧入による連結構造、接着による連結構造等のボス部３７と一体回転可能に連結できる構造であればどのような連結構造を用いてもよい。
【００３８】
台座部材２６は、図７及び図８に示すように、概ね扇形に形成される。台座部材２６は、図７に二点鎖線で示す第１位置と、第１位置から離れた図７に実線で示す第２位置とに、第２軸芯Ｃ２回りに、リール本体１のフレーム１０に揺動自在に装着される。台座部材２６が第１位置あるとき、爪部材２８は音出し部材２４に接触可能であり、スプール３が回転するとスプール発音機構２２が発音する。また、台座部材２６が第２位置にあるとき、爪部材２８は、音出し部材２４から離反して配置され、スプール発音機構２２は発音不能である。
【００３９】
台座部材２６は、板状の部材であり、爪部材２８を揺動自在に支持するための爪装着部２６ａと、リール本体１の取付部１４の内側面に揺動自在に支持される被支持部２６ｂと、を有する。台座部材２６の第２取付部１４ｂに対向する裏面には、第１付勢部材３０が収納される収納凹部２６ｃが形成される。これにより、取付部１４と台座部材２６との間に隙間が形成され、第２付勢部材３２がスプール３の第２側面３ｂ側に露出しなくなる。爪装着部２６ａは、台座部材２６の一側に配置される。爪装着部２６ａは、爪部材２８が装着されるボス部２６ｄと、ボス部２６ｄから両側方に延びる一対の第１バネ掛け部２６ｅと、を有する。ボス部２６ｄには、爪部材２８を爪装着部２６ａに装着するための第１ネジ部材４０（抜け止め部材の一例）がねじ込まれる。これにより、爪部材２８が抜け止めされる。一対の第１バネ掛け部２６ｅには、第１付勢部材３０の両端部が係止される。被支持部２６ｂは、台座部材２６の他側に配置される。
【００４０】
被支持部２６ｂは、リール本体１の取付部１４に第２軸芯Ｃ２と同芯に形成された取付孔１４ｈ（図８参照）を貫通する操作部３３が係合する非円形の係合凹部２６ｇを有する。操作部３３が係合凹部２６ｇに係合することによって、台座部材２６が操作部３３に一体揺動可能に連結される。被支持部２６ｂは、取付孔１４ｈに揺動自在に装着される操作部３３に被支持部２６ｂ側からねじ込まれる第２ネジ部材４１によって、取付部１４に揺動可能に装着される。なお、この実施形態では、操作部３３が取付孔１４ｈに揺動可能に装着されたが、台座部材２６の被支持部２６ｂが取付孔１４ｈに揺動可能に装着されてもよい。
【００４１】
収納凹部２６ｃは、被支持部２６ｂの周囲を避けて台座部材２６の輪郭から僅かに離れた位置まで凹んで形成され、一側に開口している。台座部材２６には、第１付勢部材３０の一端を係止するための第２バネ掛け部２６ｆが形成される。第２バネ掛け部２６ｆは、台座部材の一側に爪装着部２６ａと揺動方向に間隔を隔てて矩形に突出して形成された部分に形成される２つの貫通孔によって構成される。
【００４２】
爪部材２８は、台座部材２６に中立位置から両側に揺動可能に装着される。爪部材２８は、台座部材２６が第１位置に配置されたとき音出し部材２４に接触し、台座部材２６が第２位置にあるとき音出し部材２４から離反する。爪部材２８は、第１付勢部材３０によって図７に実線で示す中立位置に付勢されている。台座部材２６が第１位置にあるとき、爪部材２８は、音出し部材２４に衝突を繰り返して中立位置から両側に揺動する。爪部材２８は、台座部材２６が第１位置と第２位置とに揺動することによって発音状態と無音状態とに切り換え可能である。爪部材２８は、揺動支持部２８ａと、爪部２８ｂと、一対の第３バネ掛け部２８ｃと、を有する。揺動支持部２８ａは、ボス部２６ｄに嵌合する孔を有し爪装着部２６ａに揺動自在に支持される。揺動支持部２８ａは、第１ネジ部材４０によって爪装着部２６ａに対して抜け止めされる。爪部２８ｂは、揺動支持部２８ａから径方向に延び、先端が尖って形成され、音出し部材２４に接触可能である。一対の第３バネ掛け部２８ｃは、爪部２８ｂを挟んで揺動支持部２８ａから両側に延びる。
【００４３】
第１付勢部材３０は、金属製の弾性線材を巻いて作成されたねじりバネである。第１付勢部材３０は、台座部材２６とリール本体１の取付部１４との間に配置され、台座部材２６を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢する。第１付勢部材３０は、リール本体１の取付部１４に係止される第１係止部３０ａと、台座部材２６に係止される第２係止部３０ｂと、第１係止部３０ａと第２係止部３０ｂの間に設けられ第１コイル部３０ｃと、を有する。第１係止部３０ａは、第１コイル部３０ｃからリール本体１に向けて折り曲げられる。第１係止部３０ａは、リール本体１の取付部１４に形成された第４バネ掛け部１４ｉに係止される。第２係止部３０ｂは、第１コイル部３０ｃから第１係止部３０ａと逆側に折り曲げられる。第２係止部３０ｂは、台座部材２６の第２バネ掛け部２６ｆに係止される。第１付勢部材３０は、台座部材２６と取付部１４の間に形成された台座部材２６の収納凹部２６ｃに配置される。このため、第１付勢部材３０は、スプール３の第２側面３ｂからは見えない。
【００４４】
ここでは、第１付勢部材３０がリール本体１と台座部材２６との間に配置されているので、第１付勢部材３０を台座部材２６によって隠すことができる。これにより、海水などがスプール３の第２フランジ部３６ｂの貫通孔３６ｅを通して内部に浸入しても、第１付勢部材３０に海水が付着しにくくなり、スプール発音機構２２に不具合が生じにくい。
【００４５】
第２付勢部材３２は、例えば、金属製の弾性線材を巻いて作成されたねじりバネである。第２付勢部材３２は、台座部材２６が第１位置に配置されたときに爪部材２８が音出し部材２４に接触可能となる中立位置に向けて付勢する。第２付勢部材３２は、一対の第１バネ掛け部２６ｅ及び一対の第３バネ掛け部２８ｃのいずれかに係止される一対の第３係止部３２ａと、一対の第３係止部３２ａの間に設けられ、第１ネジ部材４０の頭部４０ａと爪部材２８との間に湾曲して配置される第２コイル部３２ｂと、を有する。一対の第３係止部３２ａは、第２コイル部３２ｂから同じ方向に曲げられている。このような構成の第２付勢部材３２は、台座部材２６に第１位置に配置された状態でスプールが回転し、爪部材２８が音出し部材２４との衝突を繰り返すと、爪部材２８を中立位置に向けて付勢する。このため、歯切れのよいクリック音を得られる。
【００４６】
操作部３３は、台座部材２６を第１位置と第２位置とに移動操作するために設けられる。操作部３３は、図４に示すように、フレーム１０の第１取付部１４ａ側に配置される。操作部３３は、図８に示すように、操作部本体３３ａと、操作部本体３３ａを台座部材２６連結するための連結突起３３ｂと、を有する。操作部本体３３ａは、裏面に操作部３３及び台座部材２６の揺動範囲を第１位置と第２位置とに規制するための円弧状に形成された規制凹部３３ｃを有する。規制凹部３３ｃは、連結突起３３ｂから離反して操作部本体３３ａの裏面に形成される。規制凹部３３ｃは、第１取付部１４ａに形成された図示しない円形の突起に係合する。これにより、操作部３３の揺動範囲が第１位置と第２位置との間に規制される。連結突起３３ｂは、非円形の係合部３３ｄを有する。係合部３３ｄは、台座部材２６の係合凹部２６ｇに係合する。
【００４７】
このように構成されたスプール発音機構２２を有する片軸受リール１００では、釣り人が釣り糸を繰り出し及び釣り糸の巻き取りを行うときには、操作部３３を第２位置に操作する。操作部が第２位置に操作されると、台座部材２６が第２位置に揺動し、爪部材２８が音出し部材２４から離れる。これにより、スプール３が回転してもスプール発音機構２２は発音しない。
【００４８】
釣り場を移動するとき、及び仕掛けに餌を付けるときには、操作部３３を第１位置に操作する。操作部が第１位置に操作されると、台座部材２６が第１位置に移動し、爪部材２８が音出し部材２４に接触可能な位置に移動する。これにより、スプール３が回転すると爪部材２８が音出し部材２４に衝突を繰り返し、スプール発音機構２２が発音する。この爪部材２８が音出し部材２４に衝突を繰り返すことによって、スプール発音機構２２によってスプール３を軽く制動できる。これにより、釣り場の移動及び釣り餌の仕掛けに付ける動作を行いやすくなる。
【００４９】
また、釣りを行っているとき等に海水がスプール３に付着して、海水が貫通孔３６ｅを通ってスプール３の内部に浸入しても、第１付勢部材３０が台座部材２６によってカバーされているため、海水が第１付勢部材３０に付着しにくくなる。これにより、海水などが貫通孔３６ｅを通してスプール３の内部に浸入しても、スプール発音機構２２に不具合が生じにくくなる。
【００５０】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００５１】
（Ａ）片軸受リール１００は、リール本体１と、スプール軸２と、スプール３と、スプール発音機構２２と、を備える。リール本体１は、第２取付部１４ｂを有する。スプール軸２は、第２取付部１４ｂに片持ち支持される。スプール３は、スプール軸２に回転自在に支持される。スプール３は、リール本体１と対向する第１側面３ａ及び第１側面３ａと反対側の第２側面３ｂを有し、第２側面３ｂに複数の貫通孔３６ｅが形成される。スプール発音機構２２は、スプールが回転すると発音可能である。スプール発音機構２２は、音出し部材２４と、台座部材２６と、爪部材２８と、第１付勢部材３０と、第２付勢部材３２と、操作部３３と、を有する。音出し部材２４は、スプール３に一体回転可能に連結される。台座部材２６は、リール本体１に第１位置と第２位置とに移動自在に支持される。爪部材２８は、台座部材２６に揺動可能に装着される。爪部材２８は、台座部材２６が第１位置に配置されたとき音出し部材２４に接触可能であり、台座部材２６が第２位置にあるとき音出し部材２４から離反する。第１付勢部材３０は、台座部材２６とリール本体１の間に配置され、台座部材２６を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢する。第２付勢部材３２は、爪部材２８を音出し部材２４に接触可能に付勢する。操作部３３は、台座部材２６を第１位置と第２位置とに移動操作するためのものである。
【００５２】
この片軸受リール１００では、台座部材２６を第１位置と第２位置との間で移動させることによって、爪部材２８を音出し部材２４に対して接近及び離反させている。ここでは、第１付勢部材３０がリール本体１と台座部材２６との間に配置されているので、第１付勢部材３０を台座部材２６によってカバーすることができる。これにより、海水などがスプール３の第２フランジ部３６ｂの貫通孔３６ｅを通してスプール３の内部に浸入しても、第１付勢部材３０に海水が付着しにくくなり、スプール発音機構２２に不具合が生じにくい。
【００５３】
（Ｂ）片軸受リール１００において、台座部材２６は、板状であり、爪装着部２６ａと、被支持部２６ｂと、を有する。爪装着部２６ａは、一側に配置され爪部材２８を揺動自在に装着するためのものである。被支持部２６ｂは、他側に配置され、リール本体１に揺動自在に支持される。
【００５４】
この片軸受リール１００では、台座部材２６が両端に爪装着部２６ａと被支持部２６ｂとが設けられるので、被支持部２６ｂを中心にして台座部材２６が揺動するときに爪装着部２６ａの移動距離が長くなり、コンパクトな構成で移動距離が大きくなる。また、台座部材２６が板状であるので、台座部材２６によって第１付勢部材３０を隠しやすい。
【００５５】
（Ｃ）片軸受リール１００において、台座部材２６はリール本体１と対向する面に凹んで形成された収納凹部２６ｃを有する。第１付勢部材３０は、台座部材２６の収納凹部２６ｃに配置される。この場合には、リール本体１よりも小さい台座部材２６に形成された収納凹部２６ｃに第１付勢部材３０が配置されるので、第１付勢部材３０を配置しやすい。
【００５６】
（Ｄ）片軸受リール１００において、第１付勢部材３０は、金属製の弾性線材製のねじりバネである。第１付勢部材３０は、リール本体１に係止される第１係止部３０ａと、台座部材２６に係止される第２係止部３０ｂと、第１係止部３０ａと第２係止部３０ｂの間に設けられ第１コイル部３０ｃと、を有する。この場合には、コンパクトなねじりバネによって、台座部材２６を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢できる。
【００５７】
（Ｅ）片軸受リール１００において、爪部材２８は、揺動支持部２８ａと、爪部２８ｂと、一対の第３バネ掛け部２８ｃと、を有する。揺動支持部２８ａは、爪装着部２６ａに揺動自在に支持され、第１ネジ部材４０によって爪装着部２６ａに抜け止めされる。爪部２８ｂは、揺動支持部２８ａから径方向に延び、音出し部材２４に接触可能である。一対の第３バネ掛け部２８ｃは、爪部２８ｂを挟んで揺動支持部２８ａから両側に延びる。この場合には、一対の第３バネ掛け部２８ｃが爪部２８ｂを挟んで揺動支持部２８ａから両側に延びるので、第２付勢部材３２の両端に一対の第３バネ掛け部２８ｃに係止するだけで、爪部材２８を中立位置に付勢でき、爪部材２８を中立位置に付勢しやすい。
【００５８】
（Ｆ）片軸受リール１００において、第２付勢部材３２は、金属製の弾性線材製のねじりバネである。第２付勢部材３２は、一対の第３バネ掛け部２８ｃ及び爪装着部２６ａに係止される一対の第３係止部３２ａと、一対の第３係止部３２ａの間に設けられ、第１ネジ部材４０と爪部材２８との間に湾曲して配置される第２コイル部３２ｂと、を有する。この場合には、爪装着部２６ａに対して第２付勢部材３２を対称形状にできる。このため、第２付勢部材３２の組み込み間違いが生じにくい。
【００５９】
（Ｇ）片軸受リール１００において、複数の貫通孔３６ｅは、周方向に間隔を隔てて配置される。この場合には、貫通孔３６ｅの数が多くなるので、スプール３の軽量化を図れる。
【００６０】
（Ｈ）片軸受リール１００において、貫通孔３６ｅは、放射状に配置される径方向に延びる長孔である。この場合には、貫通孔３６ｅの面積に大きくできるので、スプール３のさらになる軽量化及び意匠の向上を図ることができる。
【００６１】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００６２】
（ａ）前記実施形態では、第１付勢部材３０及び第２付勢部材３２をねじりバネによって構成したが、第１付勢部材３０及び第２付勢部材３２は、ねじりバネに限定されない。第１付勢部材３０は、台座部材２６を第１位置と第２位置とに振り分けて付勢できるものであればどのようなものでもよい。また、第２付勢部材３２は、爪部材２８を音出し部材２４に接触可能に付勢できるものであればどのようなものでもよい。たとえば、コイルバネ、及びトーションバネ等の他の形態のバネ部材を用いてもよい。
【００６３】
（ｂ）前記実施形態では、台座部材２６をリール本体１に揺動させたが、本発明はこれに限定されない。台座部材を第１位置と第２位置とに直線的に移動させてもよい。
【００６４】
（ｃ）前記実施形態では、貫通孔３６ｅを長孔で構成したが、本発明はこれに限定されない。貫通孔は、周方向及び径方向にそれぞれ間隔を隔てて形成されていてもよい。この場合、径方向外側の貫通孔が、径方向内側の貫通孔よりも小径の丸孔であってもよい。
【００６５】
（ｄ）前記実施形態では、リール本体１をフレーム１０と竿装着部１２とで構成し、釣り竿とスプール３との距離を８段階に変更可能としたが、本発明はこれに限定されない。リール本体１を一つの部材で構成し、釣り竿とスプールとの距離を固定にしてもよい。
【００６６】
（ｅ）前記実施形態では、ハンドル把手５４がスプール３に取り付けられる片軸受リールを例に本発明を説明したが、本発明はこれに限定されない。ハンドルがリール本体に回転自在に支持されたハンドル軸に設けられ、ハンドル軸の回転によってスプールが回転する片軸受リールにも本発明を適用できる。
【００６７】
（ｆ）前記実施形態では、スプール３が糸巻取方向及び糸繰り出し方向のいずれに回転してもスプール発音機構２２が発音可能であったが、本発明はこれに限定されない。例えば、スプール３が糸繰り出し方向に回転したときのみ発音するようにしてもよい。
【００６８】
（ｇ）前記実施形態では、爪部材２８に一対の第３バネ掛け部２８ｃを設けたが、本発明はこれ限定されない。バネ掛け部は爪部材に少なくとも一つあればよい。また、バネ掛け部の形態は、揺動支持部から径方向に延びる形状に限定されず、例えば孔、は突起、又は溝などの形状によってバネ掛け部を構成してもよい。
【００６９】
（ｈ）前記実施形態では、爪部材２８が音出し部材２４に接触可能な中立位置から両方向に揺動可能であったが、本発明はこれに限定されない。爪部材は、中立位置から一方向に揺動可能あってもよい。
【符号の説明】
【００７０】
１    リール本体
２    スプール軸
３    スプール
３ａ  第１側面
３ｂ  第２側面
１４    取付部
１４ａ  第１取付部
１４ｂ  第２取付部（軸支持部の一例）
２２    スプール発音機構
２４    音出し部材
２４ａ  凸部
２４ｂ  被係合部
２６    台座部材
２６ａ  爪装着部
２６ｂ  被支持部
２６ｃ  収納凹部
２６ｄ  ボス部
２６ｅ  第１バネ掛け部
２６ｆ  第２バネ掛け部
２８    爪部材
２８ａ  揺動支持部
２８ｂ  爪部
２８ｃ  第３バネ掛け部
３０    第１付勢部材
３０ａ  第１係止部
３０ｂ  第２係止部
３０ｃ  第１コイル部
３２    第２付勢部材
３２ａ  第３係止部
３２ｂ  第２コイル部
３３    操作部
３３ａ  操作部本体
３３ｂ  連結突起
３３ｃ  規制凹部
３３ｄ  係合部
３４    蓋部材
４０    第１ネジ部材（抜け止め部材の一例）
１００    片軸受リール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2014087309.tif 000009
【図８】
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