(57)【要約】【課題】浴槽内の湯温の低下を防止する浴槽保温構造を提供する。【解決手段】本発明の浴槽保温構造は、浴槽を構成する本体の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層を含む遮熱層を設けたことを特徴とする。【選択図】図１
2014124432.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽を構成する本体の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層を含む遮熱層を設けたことを特徴とする浴槽保温構造。
【請求項２】
輻射熱に対して高反射率の素材による層が、アルミニウム層であることを特徴とする請求項１に記載の浴槽保温構造。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による装を含む遮熱層を設けた蓋体にて覆うことを特徴とする浴槽保温構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、浴槽内の湯温の低下を防止する浴槽保温構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
浴槽の湯温低下を防止する為に、木やプラスチック等の素材で出来た蓋体を浴槽開放部を覆うように上端に置く事により、浴槽より逃げる熱を防ぐ事が一般的に行われている。
また、発泡プラスチックからなる蓋材の両面にアルミ蒸着シートを貼ったマット状の蓋体を、浴槽の形状に合わせて切断し、湯面上に浮かべる方法も知られている。
【０００３】
しかし、前記蓋体を配設する方法では、遮熱性能が低いため長時間湯温を保持して置くことが難しいという問題があった。
前記浴槽の上端に蓋体を置く態様では、蓋体と浴槽上端との間に隙間ができ易いため、この隙間から熱が逃げ易いものであった。
また、前記湯面上に蓋体を浮かべる態様では、湯面の表面全てを蓋体で覆うことは困難であり、蓋体で覆われない表面から熱が逃げ易いものであった。さらに、この態様では、蓋体と湯面とが接触するため、湯面から蓋体へ伝導にて熱が伝わり、さらにこの蓋体から熱が放出されるものであった。
【０００４】
そこで、本願出願人は、特許文献１に記載の浴槽保温蓋を提案した。この保温蓋は、プラスチック発泡材又はプラスチックダンボール等の片面又は両面或いは周囲に、アルミホイル等輻射熱に対して高反射率の素材を取り付けた構成である。そして、アルミホイルの高反射機能により湯面や外部からの輻射熱は殆ど反射してしまい、蓋を通過する輻射熱の量は極僅かとなり、高遮熱の蓋となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２０３００１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、前記特許文献１の蓋は、前述のように湯面と蓋が接触した場合には、湯面から蓋体へ伝導にて熱が伝わり、この蓋体から熱が放出されるという問題があった。また、この蓋だけでは、浴槽の湯温の低下を防止する効果が十分でなく、より大きな効果を有する構造が希求されていた。
【０００７】
そこで、本発明は、浴槽の湯温の低下を防止する浴槽保温構造を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記に鑑み提案されたものであり、浴槽を構成する本体の外周面（底面と周面）に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層を含む遮熱層を設けたことを特徴とする浴槽保温構造に関するものである。
なお、上記の「高反射率」とは、およそ８０〜９０％以上の反射率を指すものである。また、「輻射熱に対して高反射率の素材による層」とは、以下の説明では「高反射率層」と簡略して説明することもある。
【０００９】
また、本発明は、上記浴槽保温構造において、高反射率層が、アルミニウム層であることを特徴とする浴槽保温構造をも提案する。
なお、上記の「アルミニウム層」とは、一般的に０．００５〜０．０３５ｍｍの厚さの板状（フィルム状）であるアルミニウム箔（アルミホイルとも言われる）でも良いし、より極薄のアルミ蒸着層でもよい。
【００１０】
また、本発明は、前記浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による装を含む遮熱層を設けた蓋体にて覆うようにしたことを特徴とする浴槽保温構造をも提案する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の浴槽保温構造は、浴槽を構成する本体の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率（低放射性）の素材による層を含む遮熱層を設けたので、外周面からの熱の放散を防止し、湯温の低下を防止することができる。そのため、例えば湯温の低下を探知してガスや電気にて加熱するシステムにおいて、再加熱の回数及び時間を大幅に少なくすることができ、経済的に大きなメリットがある。
【００１２】
また、高反射率層が、アルミニウム層である場合には、その反射率が９７〜９８％と高く、その放射率は３〜２％と低いため、前述の低放射性に関する効果、及び高反射性に関する効果を高く発揮させることができる。しかも、工業製品として信頼性の高いアルミニウム箔（アルミホイル）やアルミ蒸着を用いるので、金属基板との貼り合わせ作業も容易であり、材料コストも抑えることができる。
【００１３】
また、前記浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による装を含む遮熱層を設けた蓋体にて覆う場合には、湯温の低下を防止する作用が浴槽の外周面ばかりでなく、蓋体の外周面からも期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施例における予備試験に用いた試験体を模式的に示す正面図である。
【図２】本発明の実施例における本試験に用いた試験体を模式的に示す正面図である。
【図３】本発明の実施例における本試験の結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を実施するための形態について説明する。
米国の多くの機関の報告によると、建物を移動する熱の平均７５％は輻射熱であると言われている。しかも、屋根からの熱の出入りの７０〜９３％が輻射熱であるとされ、壁方向の輻射熱の量は壁全体の６５〜８０％とされている。従って、このような輻射熱をカットすることが最も効率的な省エネルギー工法といえる。本発明は、この知見を浴槽内の湯温を保持すること、即ち湯温の低下を防止することに利用するものである。
【００１６】
この輻射熱をカットする方法として、前述のように屋根や外壁の室内側に断熱工事や遮熱工事を施工することが有効であることが知られているが、施工費用もかかるし、厚肉の断熱材を張設することで、管理コストや搬送コストもかかり、室内に断熱材が飛散しないようにするための構成も必要となる。一例として、例えば柱等にウール状の断熱材を巻き付け、更にその外表面にアルミニウム箔を巻き付ける方法がある。
【００１７】
本発明は、最表面の浴槽からの伝熱を断熱材等にて断熱しようとするものではなく、低放射性の素材を遮熱層として用いることにより浴槽内の湯温の低下を防止しようとするものであり、輻射熱に対して高反射率の素材による層を含む遮熱層が低い放射性を有している点に着目して発明されたものである。
金属の反射率と放射率の和は壱（１）である。即ち反射率が高い物質は放射率が低く、高反射率の素材は低放射性の素材である（＝熱反射率が高い素材は熱放射性が低い素材である）といえる。例えばアルミニウム箔（アルミホイル）やアルミ蒸着などのアルミニウム層では、輻射熱に対して９７〜９８％の反射率を持っているので、放射率は僅か２〜３％ということになる。また、この輻射熱に対して高反射率の素材としては、アルミニウムに限定されるものではなく、金や銀などの貴金属等を用いてもよい。
また、輻射熱に対する反射率は高いほど効果的であり、少なくても９５％以上のもが望ましい。
【００１８】
本発明の浴槽保温構造のベースとなる浴槽としては、人造大理石、ＦＲＰ、ほうろう、木製、タイルなどが挙げられる。そして、本発明の浴槽保温構造は、前記浴槽の外周面に、前記構成の輻射熱に対し高反射率、低放射率の遮熱層を、空気層を介在させることなく設けたものであり、仮に浴槽と遮熱層との間に空気層が存在すると、浴槽の裏面から空気層に輻射熱が放射され、この空気層自体が熱を吸収し、その熱はやがて遮熱層に伝わってしまう。このように本発明の浴槽保温構造は、浴槽の外周面にアルミニウム層等の高反射率層（遮熱層）を直接取り付けたものである。このように浴槽の外周面に直接高反射率層（遮熱層）を取り付けることにより、前述のように高反射率層（遮熱層）の低放射性を利用し、湯温の低下を防止することができる。
【００１９】
詳しくは、浴槽内の湯の熱は浴槽外に向かって移動しようとする。しかし、アルミニウム層等の高反射率層（遮熱層）は、輻射熱に対して高反射率の素材であるため、輻射熱は浴槽内に戻され、保温効果を継続的に維持することができる。
【実施例】
【００２０】
以下に、本発明の実施例を示すが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではなく、前記特許請求の範囲を逸脱しない限り、どのように構成してもよい。
【００２１】
〔予備実験〕
図１に示すプラスチック容器（１７５×１１０×１２０ｍｍ）及びその蓋を用い、湯量１．９Ｌ、室内温度２３．０℃にて５時間の温度変化の状況を測定した（実験日：平成２４年１０月１９日，10:40〜15:40）。遮熱なしの浴槽を比較例とし、浴槽のみに遮熱層を形成したものを実施例Ａとし、浴槽及び蓋に遮熱層を形成したものを実施例Ｂとし、その結果を表１に示した。
【００２２】
〔測定結果〕
【表１】
2014124432.tif 000003
【００２３】
〔考察）
表１より明らかなように、温度変化の状況を調べるために、浴槽内の湯の温度としては高すぎる８２℃からの温度低下を調べたが、遮熱なしの比較例では３時間を過ぎる時点で４０℃を下回ってしまったが、実施例Ａでは比較例より最大で７℃程度高く保温でき、実施例Ｂでは最大で１０℃程度高く保温できることが確認された。
【００２４】
〔本試験〕
図２の右側に示すユニットバスである浴槽（湯量１２０Ｌ）の外周面に、遮熱層として０．２ｍｍのアルミニウム箔（ＴＨＢ−Ｍ）を取り付け、プラスチック製発泡材（ポリスチレンフォーム）からなる蓋体の表裏面にも前記アルミニウム箔からなる遮熱層を形成したものを実施例とした。図２の左側に示す遮熱層を設けない以外は全く同様の浴槽、蓋体を比較例として同様に試験した（実験日：平成２４年１１月３０日，19:10〜22:30）。
そして、実施例及び比較例のぞれぞれの浴槽内の湯の温度、及び蓋の内側の温度を接触測定可能部：サーモレコーダーＳＴ１３を用いてそれぞれ測定し、その結果を外気温と併せて表２及び図３に示した。
【００２５】
〔測定結果〕
【表２】
2014124432.tif 000004
【００２６】
〔考察）
表２及び図３より明らかなように、実験開始より３時間２０分経過時点で、実施例の浴槽の湯温（２）は３．６℃の湯温低下であるのに対し、比較例の浴槽の湯温（１）は７．１℃の湯温低下であり、実施例の浴槽は比較例の浴槽よりも３．５℃も保温性が良い事が確認された。
また、浴槽上部の空気温度は、最終的に４．６℃の差が生じ、こちらも実施例の方が高い温度を維持していることが確認された。
【図１】
2014124432.tif 000005
【図２】
2014124432.tif 000006
【図３】
2014124432.tif 000007
【手続補正書】
【提出日】平成25年9月17日(2013.9.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明は、上記に鑑み提案されたものであり、浴槽を構成する本体の外周面（底面と周面）に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層からなる遮熱層を直接設けたことを特徴とする浴槽保温構造に関するものである。
なお、上記の「高反射率」とは、およそ８０〜９０％以上の反射率を指すものである。また、「輻射熱に対して高反射率の素材による層」とは、以下の説明では「高反射率層」と簡略して説明することもある。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
また、本発明は、前記浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層からなる遮熱層を直接設けた蓋体にて覆うようにしたことを特徴とする浴槽保温構造をも提案する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
本発明の浴槽保温構造は、浴槽を構成する本体の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率（低放射性）の素材による層からなる遮熱層を直接設けたので、外周面からの熱の放散を防止し、湯温の低下を防止することができる。そのため、例えば湯温の低下を探知してガスや電気にて加熱するシステムにおいて、再加熱の回数及び時間を大幅に少なくすることができ、経済的に大きなメリットがある。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
また、前記浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、輻射熱に対して高反射率の素材による層からなる遮熱層を直接設けた蓋体にて覆う場合には、湯温の低下を防止する作用が浴槽の外周面ばかりでなく、蓋体の外周面からも期待できる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽を構成する本体の外周面に、空気層を介在させることなく、アルミニウム層からなる遮熱層を直接設け、
浴槽の開放面を、蓋材の外周面に、空気層を介在させることなく、アルミニウム層からなる遮熱層を直接設けた蓋体にて覆うことを特徴とする浴槽保温構造。