(57)【要約】      （修正有）【課題】ＭＲＩにおいて、デジタル化された核磁気共鳴信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置に対して良好に無線送信する技術を提供する。【解決手段】ＭＲＩ装置２０は、第１無線通信部２００と、第２無線通信部３００と、画像再構成部５６とを有する。第１無線通信部２００は、ＲＦコイル装置１００により検出された核磁気共鳴信号を取得し、誘導電界を介して、デジタル化された核磁気共鳴信号を無線送信する。第２無線通信部３００は、第１無線通信部２００から無線送信された核磁気共鳴信号を、誘導電界を介して受信する。画像再構成部５６は、第２無線通信部３００により受信された核磁気共鳴信号に基づいて、被検体の画像データを再構成する。【選択図】図１
2014039795.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体から発せられる核磁気共鳴信号を検出するＲＦコイル装置から、前記核磁気共鳴信号を取得する磁気共鳴イメージング装置であって、
前記ＲＦコイル装置により検出された前記核磁気共鳴信号を取得し、誘導電界を介して、デジタル化された前記核磁気共鳴信号を無線送信する第１無線通信部と、
前記第１無線通信部から無線送信された前記核磁気共鳴信号を、前記誘導電界を介して受信する第２無線通信部と、
前記第２無線通信部により受信された前記核磁気共鳴信号に基づいて、前記被検体の画像データを再構成する画像再構成部と
を備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第１無線通信部と前記第２無線通信部との固定時における間隔が、前記誘導電界を介した無線送信が可能な間隔となるように、前記第１無線通信部と前記第２無線通信部とを離脱自在に互いに固定する固定部をさらに備える
ことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第２無線通信部は、複数設けられていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
請求項３記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、磁気共鳴イメージング装置の一部であり、前記核磁気共鳴信号を検出する複数のコイル素子を有することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
請求項４記載の磁気共鳴イメージング装置において、
誘導磁界を介して前記ＲＦコイル装置に無線で電力を供給する電力供給部をさらに備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
請求項５記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、前記複数のコイル素子でそれぞれ検出された複数の核磁気共鳴信号をデジタル化するＡ／Ｄ変換部を有し、スキャンが実行されていない期間においてＡ／Ｄ変換部への電力供給を遮断することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
請求項６記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記複数のコイル素子と前記Ａ／Ｄ変換部との間に挿入されると共に、前記複数のコイル素子からそれぞれ出力されるアナログの前記核磁気共鳴信号を増幅して前記Ａ／Ｄ変換部側に送信するプリアンプを、前記ＲＦコイル装置がさらに備える
ことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第２無線通信部は、前記被検体が載置される天板上に露出して設けられていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第２無線通信部は、前記被検体が載置される天板の内部に設けられていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１０】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第２無線通信部は、ガントリ上に露出して設けられていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１１】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記第２無線通信部は、ガントリ内部に設けられていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１２】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、磁気共鳴イメージング装置の一部であると共に、前記第１無線通信部と一体的に構成されていることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１３】
請求項１２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、前記核磁気共鳴信号を検出する複数のコイル素子を有することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１４】
請求項１２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、前記複数のコイル素子でそれぞれ検出された前記核磁気共鳴信号をデジタル化するＡ／Ｄ変換部を有し、スキャンが実行されていない期間においてＡ／Ｄ変換部への電力供給を遮断することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１５】
請求項１２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置は、前記核磁気共鳴信号がデジタル化される前に、前記核磁気共鳴信号を増幅するプリアンプをさらに備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１６】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記ＲＦコイル装置と、前記第１無線通信部とを有線で接続し、前記ＲＦコイル装置からの前記核磁気共鳴信号を前記第１無線通信部に送信する信号伝導部材をさらに備える
ことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１７】
請求項２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
誘導磁界を介して、前記ＲＦコイル装置に無線で電力を供給する電力供給部をさらに備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１８】
被検体から発せられる核磁気共鳴信号を検出する検出部と、
前記核磁気共鳴信号をデジタル化するＡ／Ｄ変換部と、
誘導電界を介して、デジタル化された前記核磁気共鳴信号を無線送信する無線通信部と
を備えることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１９】
請求項１８記載のＲＦコイル装置において、
前記検出部から出力される前記核磁気共鳴信号を増幅して前記Ａ／Ｄ変換部側に送信するプリアンプをさらに備えることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項２０】
請求項１９記載のＲＦコイル装置において、
前記無線通信部は、前記核磁気共鳴信号の送信先である磁気共鳴イメージング装置の無線通信装置との固定時における間隔が、前記誘導電界を介した無線送信が可能な間隔となるように、前記磁気共鳴イメージング装置の無線通信装置に離脱自在に固定される固定機構を有することを特徴とするＲＦコイル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージング装置、及び、ＲＦコイル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンをラーモア周波数のＲＦパルスで磁気的に励起し、この励起に伴って発生するＭＲ信号から画像を再構成する撮像法である。なお、上記ＭＲＩは磁気共鳴イメージング(Magnetic Resonance Imaging)の意味であり、ＲＦパルスは高周波パルス(radio frequency pulse)の意味であり、ＭＲ信号は核磁気共鳴信号(nuclear magnetic resonance signal)の意味である。
【０００３】
ここで、例えばＲＦパルス電流をコイルに流すことで、被検体内の原子核スピンにＲＦパルスを送信し、発生したＭＲ信号を検出するのがＲＦコイル装置（Radio Frequency Coil Device）である。ＲＦコイル装置には、ＭＲＩ装置自体に内蔵されているものもあるが、例えば局所用ＲＦコイル装置のようにＭＲＩ装置の接続ポートとのコネクタ接続によってＭＲＩ装置の制御部に認識されるものもある。
【０００４】
ＭＲＩでは、ＭＲ信号の収集系統の多チャンネル化が進んでいる。ここでのチャンネルとは、ＲＦコイル装置内の各コイル素子からそれぞれ出力され、ＭＲＩ装置のＲＦ受信器に入力されるまでの複数のＭＲ信号の各経路の意味である。チャンネル数はＲＦ受信器の入力受付数以下に設定されるが、多数のＲＦコイル装置をＭＲＩ装置に接続可能である。
【０００５】
ＲＦコイル装置とＭＲＩ装置との間の接続ケーブルの本数が多チャンネル化により増大すると、配線が煩雑となるので不便である。このため、ＲＦコイル装置とＭＲＩ装置との間での信号の送信及び受信を無線化することが望まれているが、アナログ信号による無線送信は実現に至っていない。ダイナミックレンジの低下などの各種制約があるからである。
【０００６】
より詳細には、ＭＲＩ装置では、被検体から放射される微弱なＭＲ信号に対する受信感度への影響を抑えるために、ＲＦコイル装置とＭＲＩ装置との間で無線通信に用いる電磁波の出力を大きくすることができない。無線出力を大きくできない場合、送信信号が空間伝播する際の信号損失により、ダイナミックレンジが低下する。そこで、特許文献１では、ＭＲ信号をデジタル化してから無線送信するデジタル無線送信方式が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−２９６４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ＭＲ信号をデジタル化してから無線送信すれば、ダイナミックレンジの制約の問題は解消可能であるが、以下の課題がある。第１に、無線に関しては各国毎に規制が異なり、同じ送信周波数或いは同じ送信電力がどの国でも使えるとは限らない。第２に、ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置にＭＲ信号を無線送信する場合、送信電波が周りで反射して、自身の無線通信のデータを劣化させる。
【０００９】
このため、ＭＲＩにおいて、デジタル化されたＭＲ信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置に対して良好に無線送信する新規な技術が要望されていた。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下、本発明の取り得る態様を態様毎に説明する。
（１）一実施形態のＭＲＩ装置は、被検体から発せられるＭＲ信号を検出するＲＦコイル装置から、ＭＲ信号を取得するものであって、第１無線通信部と、第２無線通信部と、画像再構成部とを備える。
第１無線通信部は、ＲＦコイル装置により検出されたＭＲ信号を取得し、誘導電界を介して、デジタル化されたＭＲ信号を無線送信する。
第２無線通信部は、第１無線通信部から無線送信されたＭＲ信号を、誘導電界を介して受信する。
画像再構成部は、第２無線通信部により受信されたＭＲ信号に基づいて、被検体の画像データを再構成する。
【００１１】
（２）一実施形態のＲＦコイル装置は、検出部と、Ａ／Ｄ変換部と、無線通信部とを備える。
検出部は、被検体から発せられるＭＲ信号を検出する。
Ａ／Ｄ変換部は、検出部により検出されたＭＲ信号をデジタル化する。
無線通信部は、誘導電界を介して、デジタル化されたＭＲ信号を無線送信する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施形態におけるＭＲＩ装置の全体構成を示すブロック図。
【図２】ＲＦコイル装置の構成、及び、制御側無線通信装置の配置の一例を示す模式図。
【図３】コイル側無線通信装置と制御側無線通信装置とが近接固定される場合の一例を示す断面模式図。
【図４】ＲＦコイル装置のコイル素子で検出されたＭＲ信号の送信に関わる各部の機能を模式的に示すブロック図。
【図５】本実施形態に係るＭＲＩ装置による撮像動作の流れの一例を示すフローチャート。
【図６】第１変形例として、ＲＦコイル装置とコイル側無線通信装置とを一体構成した場合の一例を示す模式的斜視図。
【図７】第２変形例として、ガントリの入口側及び奥側に制御側無線通信装置を配置する一例を示すブロック図。
【図８】図７のガントリの入口側における複数の制御側無線通信装置の配置の一例を示す模式的斜視図。
【図９】第３変形例として、コイル側無線通信装置及び制御側無線通信装置の固定方法の別の一例を示す断面模式図。
【図１０】第４変形例として、コイル側無線通信装置側と、ＭＲ信号の受信用のコイル素子側とにおける、構成要素の配置の別の一例を示すブロック図。
【図１１】第５変形例に係るＲＦコイル装置及び天板の模式的斜視図。
【図１２】図１１の第５変形例における、コイル側無線通信装置及び制御側無線通信装置の固定方法の一例を示す断面模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
上記課題を解決するために本発明者らは、誘導電界を介した無線通信が可能な第１無線通信部と第２無線通信部とを、ＲＦコイル装置側と、ＭＲＩ装置の制御側とにそれぞれ配置する構成を捻出した。この場合、例えば第１無線通信部と第２無線通信部とが近接距離内で互いに固定され、デジタル化されたＭＲ信号が誘導電界を介して第１無線通信部から第２無線通信部に無線送信される。
【００１４】
以下、上記構成を適用したＭＲＩ装置、ＲＦコイル装置及びＭＲＩ方法の実施形態の例について、添付図面に基づいて具体的に説明する。なお、各図において同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１５】
＜本実施形態の構成＞
図１は、本実施形態におけるＭＲＩ装置２０の全体構成の一例を示すブロック図である。図１に示すように、ＭＲＩ装置２０は、ガントリ２１と、寝台３２と、寝台３２上の天板３４とを有する。また、ＭＲＩ装置２０は、例えば円筒状に形成されるガントリ２１内において、静磁場磁石２２と、シムコイル２４と、傾斜磁場コイル２６と、送信用ＲＦコイル２８とを有する。ガントリ２１は、図中に太線で示す部分に対応する。
【００１６】
天板３４上には被検体Ｐが載置される。静磁場磁石２２及びシムコイル２４は、例えば円筒状であり、シムコイル２４は、静磁場磁石２２の内側において静磁場磁石２２と軸を同じにして配置されている。
【００１７】
ここでは一例として、装置座標系の互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を以下のように定義する。まず、静磁場磁石２２及びシムコイル２４は、それらの軸方向が鉛直方向に直交するように配置されているものとし、静磁場磁石２２及びシムコイル２４の軸方向をＺ軸方向とする。また、鉛直方向をＹ軸方向とし、天板３４は、その載置用の面の法線方向がＹ軸方向となるように配置されているものとする。
【００１８】
ＭＲＩ装置２０は、その制御側において、静磁場電源４０と、シムコイル電源４２と、傾斜磁場電源４４と、ＲＦ送信器４６と、ＲＦ受信器４８と、天板駆動装置５０と、システム制御部５２と、システムバス５４と、画像再構成部５６と、画像データベース５８と、画像処理部６０と、入力装置６２と、表示装置６４と、記憶装置６６とを有する。
【００１９】
静磁場磁石２２は、静磁場電源４０から供給される電流により撮像空間に静磁場を形成させる。上記撮像空間とは、例えば、被検体Ｐが置かれて、静磁場が印加されるガントリ２１内の空間を意味する。
【００２０】
静磁場磁石２２は、超伝導コイルで構成される場合が多く、励磁の際に静磁場電源４０に接続されて電流が供給されるが、一旦励磁された後は非接続状態とされるのが一般的である。なお、静磁場電源４０を設けずに、静磁場磁石２２を永久磁石で構成してもよい。
【００２１】
シムコイル２４は、シムコイル電源４２に接続され、シムコイル電源４２から供給される電流により静磁場を均一化する。
【００２２】
傾斜磁場コイル２６は、例えば、静磁場磁石２２の内側で筒状に形成されている。傾斜磁場コイル２６は、傾斜磁場電源４４から供給される電流により、Ｘ軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｙ軸方向の傾斜磁場Ｇｙ、Ｚ軸方向の傾斜磁場Ｇｚを撮像領域にそれぞれ形成する。即ち、装置座標系の３軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚを合成し、論理軸としてのスライス選択方向傾斜磁場Ｇｓｓ、位相エンコード方向傾斜磁場Ｇｐｅ、及び、読み出し方向（周波数エンコード方向）傾斜磁場Ｇｒｏの各方向を任意に設定できる。
【００２３】
なお、上記撮像領域とは、例えば、１画像又は１セットの画像の生成に用いるＭＲ信号の収集範囲であって、撮像空間の一部として設定される領域を意味する。「１セットの画像」とは、例えばマルチスライス撮像などのように、１のパルスシーケンス内で複数画像のＭＲ信号が一括的に収集される場合の「複数画像」である。撮像領域は、例えば装置座標系で３次元的に規定される。
【００２４】
ＲＦ送信器４６は、システム制御部５２から入力される制御情報に基づいて、核磁気共鳴を起こすためのラーモア周波数のＲＦパルス（ＲＦ電流パルス）を生成し、これを送信用ＲＦコイル２８に送信する。送信用ＲＦコイル２８は、ＲＦ送信器４６からＲＦパルスを受けて、このＲＦパルスを被検体Ｐに送信する。なお、送信用ＲＦコイル２８には、ガントリ２１に内蔵されており、ＲＦパルスの送信だけではなく受信も兼用する全身用コイルも含まれる（図示せず）。
【００２５】
天板３４の内部には、受信用ＲＦコイル２９が配置されている。受信用ＲＦコイル２９は、被検体Ｐ内の原子核スピンがＲＦパルスによって励起されることで発生したＭＲ信号を検出し、検出されたＭＲ信号をＲＦ受信器４８に送信する。
【００２６】
ＲＦコイル装置１００は、例えば、ＭＲ信号の受信用の装着型局所コイルである。ここではＲＦコイル装置１００として、被検体Ｐの胸部に装着され、胸部からのＭＲ信号を受信するものを図示しているが、これは一例にすぎない。ＭＲＩ装置２０では、ＲＦコイル装置１００以外にも、肩用ＲＦコイル装置、腰用ＲＦコイル装置など、各種の装着型ＲＦコイル装置をＭＲ信号の受信用に使用可能である。
【００２７】
これらの受信用ＲＦコイル装置（１００）は、ここでは一例としてＭＲＩ装置２０の一部とするが、ＭＲＩ装置２０とは別個のものとして捉えてもよい。ＲＦコイル装置１００は、ケーブル１０２によってコイル側無線通信装置２００に接続されている。
【００２８】
天板３４の内部には、複数の制御側無線通信装置３００が配置されている。コイル側無線通信装置２００と、いずれか１つの制御側無線通信装置３００との間で、前述したデジタル化されたＭＲ信号の無線通信が行われる。
無線通信の動作については後述する。
【００２９】
なお、図１では煩雑となるので、制御側無線通信装置３００を２つのみ図示しているが、制御側無線通信装置３００は３つ以上でもよく、１つのみでもよい。但し、制御側無線通信装置３００が離散して多数配置されている方が、１つのみの配置の場合よりも望ましい。その方が、コイル側無線通信装置２００を制御側無線通信装置３００に対して近接固定する際の選択の余地が多いからである。
【００３０】
換言すれば、固定箇所の選択の余地が多い方が、ＲＦコイル装置１００に最も近い制御側無線通信装置３００に対して、コイル側無線通信装置２００を近接固定できるからである。そのようにすれば、ＲＦコイル装置１００−コイル側無線通信装置２００間のケーブル１０２を短くすることができる。なお、上記の「近接固定」とは、例えば、誘導電界を介した無線通信が可能となる程度に、互いに電磁的に結合された範囲（近さ）において、互いに物理的に動かないように固定する意味である。
【００３１】
本実施形態では一例として、ＭＲＩ装置２０内における送信用ＲＦコイル２８までのＲＦパルスの送信や、被検体Ｐから検出したＭＲ信号の伝達は、コイル側無線通信装置２００−制御側無線通信装置３００間を除いて有線で行われる。
【００３２】
ＲＦ受信器４８は、検出したＭＲ信号に所定の信号処理を施すことで、デジタル化されたＭＲ信号の複素データ（以下、ＭＲ信号の生データという）を生成する。ＲＦ受信器４８は、生成したＭＲ信号の生データを画像再構成部５６に入力する。
【００３３】
システム制御部５２は、撮像動作及び撮像後の画像表示において、システムバス５４等の配線を介してＭＲＩ装置２０全体のシステム制御を行う。
【００３４】
そのために、システム制御部５２は、傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８の駆動に必要な制御情報を記憶する。ここでの制御情報とは、例えば、傾斜磁場電源４４に印加するパルス電流の強度や印加時間、印加タイミング等の動作制御情報を記述したシーケンス情報である。
【００３５】
システム制御部５２は、記憶した所定のシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８を駆動させることで、傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚ及びＲＦパルスを発生させる。
【００３６】
また、システム制御部５２は、天板駆動装置５０を制御することで天板３４をＺ軸方向に移動させ、ガントリ２１内部の撮像空間に対して天板３４を出し入れさせる。また、システム制御部５２は、天板駆動装置５０を制御することで天板３４をＹ軸方向に昇降させることも可能である。システム制御部５２は、このように天板３４の位置を制御することで、天板３４上の被検体Ｐの撮像部位を撮像空間内の磁場中心近辺に位置させる。
【００３７】
また、システム制御部５２は、撮像条件設定部としても機能する。即ち、システム制御部５２は、操作者が入力装置６２に対して入力した被検体Ｐの情報や一部の撮像条件に基づいて、本スキャンの撮像条件を設定する。そのために、システム制御部５２は、撮像条件の設定画面情報を表示装置６４に表示させる。
【００３８】
入力装置６２は、撮像条件や画像処理条件を設定する機能を操作者に提供する。
【００３９】
上記撮像条件とは、例えば、どの種類のパルスシーケンスにより、どのような条件でＲＦパルス等を送信して、どのような条件で被検体からＭＲ信号を収集するかを意味する。撮像条件の例としては、撮像空間内での位置的情報としての撮像領域、撮像部位、パラレルイメージングなどのパルスシーケンスの種類、使用するＲＦコイル装置の種類、スライス数、スライス間の間隔等が挙げられる。
【００４０】
上記撮像部位とは、例えば、頭部、胸部、腹部などの被検体Ｐのどの部分を撮像領域として画像化するかを意味する。
【００４１】
上記「本スキャン」は、プロトン密度強調画像などの、目的とする診断画像の撮像のためのスキャンであって、位置決め画像用のＭＲ信号収集のスキャンや、較正用スキャンを含まないものとする。スキャンとは、ＭＲ信号の収集動作を指し、画像再構成を含まないものとする。較正用スキャンとは例えば、本スキャンの撮像条件の内の未確定のものや、本スキャン後の画像再構成時に用いる条件やデータなどを決定するために、本スキャンとは別に行われるスキャンを指す。後述のプレスキャンは、較正用スキャンの内、本スキャン前に行われるものを指す。
【００４２】
画像再構成部５６は、位相エンコードステップ数及び周波数エンコードステップ数に基づいて、ＲＦ受信器４８から入力されるＭＲ信号の生データを例えばマトリクスデータに変換し、これをｋ空間データとして保存する。ｋ空間とは、周波数空間（フーリエ空間）の意味である。画像再構成部５６は、ｋ空間データに２次元フーリエ変換などを含む画像再構成処理を施すことで、被検体Ｐの画像データを生成する。画像再構成部５６は、生成した画像データを画像データベース５８に保存する。
【００４３】
画像処理部６０は、画像データベース５８から画像データを取り込み、これに所定の画像処理を施し、画像処理後の画像データを表示用画像データとして記憶装置６６に記憶させる。
【００４４】
記憶装置６６は、上記の表示用画像データに対し、その表示用画像データの生成に用いた撮像条件や被検体Ｐの情報（患者情報）等を付帯情報として付属させて記憶する。
【００４５】
表示装置６４は、システム制御部５２の制御に従って、本スキャンの撮像条件の設定用画面や、撮像により生成された画像データが示す画像などを表示する。
【００４６】
図２は、ＲＦコイル装置１００の構成、及び、制御側無線通信装置３００の配置の一例を示す模式図である。図２に示すように、ＲＦコイル装置１００は、ケーブル１０２と、カバー部材１０４とを有する。カバー部材１０４は、可撓性を有する材料によって折り曲げ等の変形が可能に形成されている。このように変形可能な材料としては、例えば特開２００７−２２９００４号公報に記載の可撓性を有する回路基板（Flexible Printed Circuit：ＦＰＣ）などを用いることができる。
【００４７】
カバー部材１０４内には、被検体ＰからのＭＲ信号を検出するアンテナとして機能する複数のコイル素子（表面コイル）１０６が配置されている。ここでは一例として、６個のコイル素子１０６を図示しているが、コイル素子１０６の数や形状については、図示したものに限定されるものではない。
【００４８】
また、ＲＦコイル装置１００は、制御回路１０８と、ＲＦコイル装置１００の識別情報を記憶した記憶素子（図示せず）とをカバー部材１０４内に有する。
【００４９】
ここでは一例として、ＲＦコイル装置１００とコイル側無線通信装置２００とを別々の構成要素として説明するが、これは解釈の一例にすぎない。コイル側無線通信装置２００がＲＦコイル装置１００の一部である構成としてもよい。コイル側無線通信装置２００がＲＦコイル装置１００の一部である場合、制御回路１０８及び上記識別情報を記憶した記憶素子は、コイル側無線通信装置２００内に配置されてもよい。
【００５０】
ケーブル１０２は、一端側がＭＲＩ装置２０のコイル側無線通信装置２００に接続されている。ＲＦコイル装置１００の識別情報は、コイル側無線通信装置２００−制御側無線通信装置３００間での無線通信の後、ＭＲＩ装置２０内の配線を介してシステム制御部５２に入力される。
【００５１】
また、ＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４内には、コイル素子１０６で検出されたＭＲ信号を増幅するプリアンプＰＭＰ（後述の図４参照）や、フィルタリングのための帯域通過フィルタ等が設けられていてもよい。
【００５２】
制御側無線通信装置３００は、ここでは一例として、天板３４における被検体Ｐの載置面側において、８つ配置されている。被検体Ｐは例えば、天板３４の幅方向（図１のＸ軸方向）において中央に載置される。従って、この例では制御側無線通信装置３００は、天板３４の幅方向の両端側においてそれぞれ、天板３４の長手方向（Ｚ軸方向）に沿った列状に離散して４つずつ配置されている。
【００５３】
なお、制御側無線通信装置３００の数や配置箇所は、図２の態様（天板３４内部）に限定されるものではない。制御側無線通信装置３００は、例えば天板３４上やガントリ２１上に露出して配置してもよいし、ガントリ２１内部に配置してもよいし、寝台３２に対して配置してもよい（後述の図７や図８を参照）。
【００５４】
図３は、コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００とが近接固定される場合の一例を示す断面模式図である。図３に示すように、コイル側無線通信装置２００は、筐体２０２と、固定部２０４と、アンテナ２０６ａ、２０６ｂ、２０６ｃ、２０６ｄとを有する。筐体２０２内の制御回路（図示せず）は、ケーブル１０２を介してＲＦコイル装置１００に接続される。筐体２０２内にはＡ／Ｄ変換器(analog to digital converter)などの他の構成要素もあるが、その詳細については図４を用いて後述する。
【００５５】
アンテナ２０６ａ〜２０６ｄは、筐体２０２内において、その裏面（図３では下側の面）側に配置される。固定部２０４は、図中左下がりの斜線で示す３つの長方形領域であるが、３領域に分割する必要はなく、例えば一体的にしてもよい。固定部２０４は、筐体２０２の裏面上に固定されている。固定部２０４は、例えば、マジックテープ（登録商標）やVELCRO（登録商標）などの面ファスナーのオス側である。
【００５６】
制御側無線通信装置３００は、筐体３０２と、固定部３０４と、アンテナ３０６ａ、３０６ｂ、３０６ｃ、３０６ｄとを有する。筐体３０２内には参照信号送信部などの他の構成要素もあるが、その詳細については図４を用いて後述する。アンテナ３０６ａ〜３０６ｄは、筐体３０２内において、その上面側に配置される。
【００５７】
アンテナ３０６ａ〜３０６ｄは、上記アンテナ２０６ａ〜２０６ｄとそれぞれ一対となるものである（計４対）。アンテナ２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄの内、少なくともアンテナ２０６ａ−３０６ａ間は、例えば後述の誘導電界結合型カプラである。
【００５８】
固定部３０４は、例えば、上記面ファスナーのメス側である。固定部３０４は、図中右下がりの斜線で示す３つの長方形領域であるが、固定部２０４と同様に３領域に分割する必要はなく、例えば一体的にしてもよい。固定部３０４は、筐体３０２の上面の上に固定されている。この例では、固定部３０４が天板３４の表面に並行になるように、且つ、固定部３０４が天板３４の表面で露出するように、制御側無線通信装置３００は配置されている。
【００５９】
但し、上記は配置の一例にすぎない。例えば、固定部３０４のみを露出させるのではなく、制御側無線通信装置３００が天板３４上でほぼ全体的に露出するようにしてもよい。即ち、制御側無線通信装置３００における固定部３０４とは反対側の面を天板３４の載置面に対して固定してもよい。
【００６０】
固定部２０４、３０４により、コイル側無線通信装置２００は、制御側無線通信装置３００に対して離脱自在に固定される。なお、この例では、制御側無線通信装置３００は、天板３４内に固定的に配置されているので、動くことはない。また、固定部２０４、３０４のオス側とメス側とを逆にしてもよい。
【００６１】
また、固定部２０４、３０４によりコイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００とが互いに対向するように固定された場合に、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄは、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄにそれぞれ互いに対向する位置に配置される。
【００６２】
ここで、制御側無線通信装置３００は、天板３４の複数個所に離散して配置されている。従って、ＲＦコイル装置１００が天板３４上の被検体Ｐのどの部分に装着されても、コイル側無線通信装置２００を最も近くの制御側無線通信装置３００に対して近接固定すればよいため、ケーブル１０２の長さを短くできる。
【００６３】
コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００との間では、誘導電界を介した近接無線通信が実行される。誘導電界とは、磁束密度の時間変化によって生じる電界である。誘導電界を介した近接無線通信としては、例えば、誘導電界結合型カプラをアンテナとして用いるトランスファージェット（TransferJet（登録商標））などを用いればよい（例えば特開２０１０−１４７９２２号公報参照）。
【００６４】
より詳細には、誘導電界結合型カプラは、結合電極、共振スタブ、グランドなどを有する（図示せず）。誘導電界結合型カプラの送信側の共振スタブに電気信号が入力されると、結合電極に電荷が蓄積され、その電荷と同等の仮想電荷がグランドに発生する。それらの電荷によって微小電気双極子が構成され、この微小電気双極子が送信側アンテナとして機能する。即ち、微小電気双極子が発生する縦波の誘導電界により、受信側にデータが転送される。進行方向と平行に振動する縦波は、アンテナの向きに依存しないため、安定したデータ転送を実現できる。
【００６５】
但し、送信側と受信側とを離しすぎると、両者が電磁的に結合されないため、データ送信ができない。誘導電界結合型カプラにより形成される誘導電界は、離れると急激に減衰するからである。
【００６６】
図３では各構成要素を区別するために、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄを互いに離間して配置すると共に、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄを互いに離間して配置しているが、離間して配置しなくとも、４つの無線通信経路同士の干渉を避けることができる。即ち、アンテナ２０６ａ−３０６ａ間、アンテナ２０６ｂ−３０６ｂ間、アンテナ２０６ｃ−３０６ｃ間、アンテナ２０６ｄ−３０６ｄ間で、無線周波数を分離すればよい（周波数値を大きく離せばよい）。このとき、各無線通信経路では、被検体Ｐに送信されるＲＦパルスの中心周波数の整数分の一となる周波数を避けることが望ましい。
【００６７】
制御側無線通信装置３００の設置箇所は、天板３４の露出面から深すぎないことが望ましい。天板３４における制御側無線通信装置３００のアンテナ３０６ａ〜３０６ｄの位置が深すぎると、送信側及び受信側のアンテナ２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄが互いに電磁的に結合される程度に、両者の間隔Ｄ（図３参照）を近接させることができない。その場合、誘導電界を介した無線通信が困難となる。即ち、制御側無線通信装置３００は、電磁的に結合される程度にコイル側無線通信装置２００に対して近接固定することが可能な位置に配置することが望ましい。
【００６８】
誘導電界を介した近接無線通信が実行されるので、固定部３０４は、制御側無線通信装置３００の筐体３０２に連結している必要はない。従って、制御側無線通信装置３００の筐体３０２が天板３４の表面に露出していない（天板３４の内部に配置されている）場合、例えば、天板３４の表面において、鉛直方向に制御側無線通信装置３００の上方に当たる位置に固定部３０４を配置すればよい。これにより、天板３４内部における制御側無線通信装置３００の取り付け位置を判断可能となり、コイル側無線通信装置２００を制御側無線通信装置３００に最も近い位置に固定できるからである。
【００６９】
なお、コイル側無線通信装置２００側の電気双極子自体（アンテナ）と、制御側無線通信装置３００側の電気双極子自体（アンテナ）とを直接接触させない限り、コイル側無線通信装置２００側のアンテナを覆う筐体と、制御側無線通信装置３００側のアンテナを覆う筐体とを接触させても構わない。送信側のアンテナと、受信側のアンテナとの間に誘導電界が生じる間隔Ｄを確保できればよいからである。
【００７０】
また、撮像時間が例えば１０分、２０分、３０分のように長い期間であれば、ＭＲ信号の送信期間も長くなる。その間、送信側と受信側とがずれないように固定することが望まれる。従って、本実施形態のように、送信側と受信側とを互いに動かないように固定する手段を有する構成が望ましい。撮像中の被検体Ｐの動きによって、被検体Ｐに装着されているＲＦコイル装置１００も動き、それに伴って無線通信装置も動かされ、被検体Ｐから検出したＭＲ信号を無線送信できないといったおそれは、固定によりなくなる。
【００７１】
なお、コイル側無線通信装置２００及び制御側無線通信装置３００を固定する手段については、上述の面ファスナーに限定されるものではなく、他の固定手段でもよい。例えば、後述の図９のようにコイル側無線通信装置２００αが固定機構に差し込まれる構成でもよい。
【００７２】
図４は、ＲＦコイル装置１００のコイル素子１０６で検出されたＭＲ信号の送信に関わる各部の機能を模式的に示すブロック図である。
【００７３】
図４に示すように、コイル側無線通信装置２００は、複数のＡ／Ｄ変換器２１２と、Ｐ／Ｓ変換器(Parallel/Serial Converter)２１４と、データ送信部２１６と、参照信号受信部２１８と、電力受給部２２０と、ＩＤ送信部(Identification Information Transmitting Unit)２２２と、ゲート信号受信部２２４とをさらに有する。また、電力受給部２２０は、充電池ＢＡと、コイルＬ２とを有する。
【００７４】
制御側無線通信装置３００は、データ受信部３１６と、参照信号送信部３１８と、電力供給部３２０と、ＩＤ受信部(Identification Information Receiving Unit)３２２と、ゲート信号送信部３２４とをさらに有する。また、電力供給部３２０は、コイルＬ１を有する。
【００７５】
また、ＭＲＩ装置２０の制御系は、図１に示した構成要素に加えて、周波数アップコンバージョン部４０２、パルス波形生成部４０４、固定周波数生成部４０６、可変周波数生成部４０８をさらに有する。また、ＲＦ受信器４８は、周波数ダウンコンバージョン部４１０と、信号処理部４１２とを有する。
【００７６】
本実施形態では一例として、コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００との間には、充電用の誘導磁界が発生する領域と、４つの無線通信経路とが存在する。以下、これらについて順に説明する。
【００７７】
電力受給部２２０のコイルＬ２が電力供給部３２０のコイルＬ１と電磁的に結合される程度に近接した範囲内にある場合、即ち、コイル側無線通信装置２００が制御側無線通信装置３００に対して近接固定された場合を考える。この場合、電力供給部３２０がコイルＬ１に１次側電流を流すことで生じる誘導磁界により、コイルＬ２には起電力が発生する。この起電力によりコイルＬ２に２次側電流が流れ、充電池ＢＡが充電される。
【００７８】
電力受給部２２０は、不図示の配線を介して、上記のように充電された電力をコイル側無線通信装置２００内の各部に供給する。また、電力受給部２２０は、制御回路１０８などのＲＦコイル装置１００の各部に対して、ケーブル１０２経由で上記電力を供給する。ここで、コイルＬ１に流す１次側電流の周波数については、４つの無線通信経路の通信周波数から分離することが望ましい。これは、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄ間の４つの無線通信経路の信号と、上記１次側電流との干渉を避けるためである。
【００７９】
ＲＦコイル装置１００の電力確保の方法としては、電力受給部２２０や電力供給部３２０の代わりに、ＲＦコイル装置１００に充電池を内蔵し、ＲＦコイル装置１００の未使用期間中に充電池を充電してもよい。或いは、ＲＦコイル装置１００の未使用期間中に充電される充電池と、上記電力受給部２２０及び電力供給部３２０による電力供給とを併用してもよい。
【００８０】
次に、４つの無線通信経路について説明する。誘導電界を介した無線通信は、少なくともアンテナ２０６ａ−３０６ａ間で行われるが、アンテナ２０６ｂ−３０６ｂ間やアンテナ２０６ｄ−３０６ｄ間で行われてもよい。
【００８１】
第１に、アンテナ２０６ｃ−３０６ｃ間では、ＲＦコイル装置１００の識別情報がコイル側無線通信装置２００から制御側無線通信装置３００に無線送信される。
【００８２】
具体的には、例えば、上記識別情報がＩＤ送信部２２２に予め記憶されている。ＩＤ受信部３２２がＩＤ送信部２２２に近づくと、ＩＤ送信部２２２に記憶されていた識別情報は、デジタル信号として、アンテナ２０６ｃからアンテナ３０６ｃに自動的に無線送信される。この識別情報の無線通信は、例えばＩＣタグ（Integrated Circuit Tag）などに代表されるＲＦＩＤ（Radio Frequency Identification）と同様の手段でよい。
【００８３】
ＩＤ受信部３２２は、アンテナ３０６ｃで受信したＲＦコイル装置１００の識別情報をシステム制御部５２に入力する。これにより、胸部用ＲＦコイル装置、肩用ＲＦコイル装置などの各種ＲＦコイル装置のどれが現在接続されているか等の情報がシステム制御部５２に認識される。
【００８４】
第２に、アンテナ３０６ｄ−２０６ｄ間では、制御側無線通信装置３００のゲート信号送信部３２４からコイル側無線通信装置２００のゲート信号受信部２２４に対して、ゲート信号が撮像中において継続的に無線送信される。より詳細には、ＲＦコイル装置１００内の各コイル素子１０６のオンオフを切り替えるスイッチとして、例えばＰＩＮダイオード(p-intrinsic-n Diode)を含むトラップ回路などが用いられる。ゲート信号は、上記スイッチの制御信号である。なお、ゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４にトリガ信号が送信され、ゲート信号受信部２２４内でトリガ信号に基づいてゲート信号が生成される構成でもよい。
【００８５】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間では、ゲート信号送信部３２４、アンテナ３０６ｄ、２０６ｄ、ゲート信号受信部２２４を介してＲＦコイル装置１００に入力されるゲート信号は、通常、オンレベルにされる。ゲート信号がオンレベルの期間では、上記スイッチはオフ状態となり、各コイル素子１０６は、ループが途切れた状態となり、ＭＲ信号を検出できない。
【００８６】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間を除く期間では、オフレベルのゲート信号が無線送信される。ゲート信号がオフレベルの期間では、上記スイッチはオン状態となり、各コイル素子１０６は、ＭＲ信号を検出できる。このようなコイル素子１０６のオンオフの切り替えにより、被検体ＰへのＭＲ信号の送信を行う送信用ＲＦコイル２８と、被検体ＰからＭＲ信号を受信するコイル素子１０６との間のカップリングが防止される。
【００８７】
第３に、アンテナ３０６ｂ−２０６ｂ間では、制御側無線通信装置３００の参照信号送信部３１８からコイル側無線通信装置２００の参照信号受信部２１８に対して、デジタルの参照信号が撮像中において継続的に無線送信される。
【００８８】
具体的には、参照信号は、ＭＲ信号の送信側であるコイル側無線通信装置２００と、固定周波数生成部４０６をベースとしたシステムの基準周波数とを同期させるための信号である。参照信号送信部３１８は、固定周波数生成部４０６から入力される基準クロック信号に対して変調、周波数変換、増幅、フィルタリング等の処理を施すことで、参照信号を生成する。
【００８９】
固定周波数生成部４０６は、一定周波数の基準クロック信号を生成するものである。固定周波数生成部４０６は、基準クロック信号を生成するために、例えば安定度の高い水晶発振器などを有する。固定周波数生成部４０６は、参照信号送信部３１８及び可変周波数生成部４０８に基準クロック信号を入力する。また、固定周波数生成部４０６は、画像再構成部５６やパルス波形生成部４０４などのＭＲＩ装置２０内でクロック同期が行われる箇所にも基準クロック信号を入力する。
【００９０】
可変周波数生成部４０８は、ＰＬＬ（Phase-Locked Loop：位相同期回路）、ＤＤＳ（Direct Digital Synthesizer：デジタル直接合成発振器）、ミキサなどを有する。可変周波数生成部４０８は、上記の基準クロック信号に基づいて動作する。可変周波数生成部４０８は、ＲＦパルスの中心周波数としてシステム制御部５２から入力される設定値に一致する可変周波数のローカル信号（クロック信号）を生成する。
【００９１】
そのために、システム制御部５２は、プレスキャンの前にＲＦパルスの中心周波数の初期値を可変周波数生成部４０８に入力する。また、システム制御部５２は、プレスキャン後にはＲＦパルスの中心周波数の補正値を可変周波数生成部４０８に入力する。
【００９２】
可変周波数生成部４０８は、周波数ダウンコンバージョン部４１０及び周波数アップコンバージョン部４０２に対して、上記の可変周波数のローカル信号を入力する。
【００９３】
また、コイル側無線通信装置２００のＡ／Ｄ変換器２１２におけるサンプリングのタイミングを決めるトリガ信号（Ａ／Ｄ変換開始信号）が、システム制御部５２から参照信号送信部３１８に入力される。ここでのサンプリングとは、例えば、アナログ信号の強さを一定時間ごとに採取し、デジタル記録が可能な形にすることである。ここでは一例として、参照信号送信部３１８は、トリガ信号を参照信号に重畳することで、参照信号及びトリガ信号の双方を参照信号受信部２１８に無線送信する。
【００９４】
第４に、アンテナ２０６ａ−３０６ａ間では、コイル側無線通信装置２００のデータ送信部２１６から制御側無線通信装置３００のデータ受信部３１６に対して、デジタルのＭＲ信号が誘導電界を介して無線送信される。
【００９５】
具体的には、ＲＦコイル装置１００内には、各コイル素子１０６にそれぞれ対応する複数のプリアンプＰＭＰが各Ａ／Ｄ変換器２１２の前段に配置される。ＲＦコイル装置１００のコイル素子１０６で検出されたＭＲ信号は、各プリアンプＰＭＰで増幅された後、アナログ信号としてコイル側無線通信装置２００の各Ａ／Ｄ変換器２１２に入力され、デジタル信号に変換される。このとき、各Ａ／Ｄ変換器２１２には、参照信号受信部２１８から参照信号及びトリガ信号が入力される。従って、各Ａ／Ｄ変換器２１２は、トリガ信号が送信されたタイミングに同期して、参照信号（サンプリングクロック信号）に基づいてサンプリング及び量子化を開始する。
【００９６】
各Ａ／Ｄ変換器２１２は、デジタルのＭＲ信号をＰ／Ｓ変換器２１４に入力する。複数のコイル素子１０６で検出され、それぞれＡ／Ｄ変換されたＭＲ信号は複数である。このため、Ｐ／Ｓ変換器２１４は、これら複数のＭＲ信号を無線送信用にパラレル信号からシリアル信号に変換し、当該シリアル信号をデータ送信部２１６に入力する。本実施形態の例では、ＭＲ信号の送信用のアンテナは、アンテナ２０６ａの１つだけだからである。
【００９７】
但し、本実施形態はシリアル信号として無線送信する態様に限定されるものではない。例えばＭＲ信号の送信用及び受信用のアンテナ数を増やす等により、パラレル信号のまま無線送信する構成にしてもよい。
【００９８】
データ送信部２１６は、入力されたシリアルのＭＲ信号に対し、誤り訂正符号化、インタリーブ、変調、周波数変換、増幅、フィルタリングなどの処理を施すことで、（シリアル信号かつデジタル信号である）無線送信用のＭＲ信号を生成する。データ送信部２１６は、無線送信用のＭＲ信号をアンテナ２０６ａからアンテナ３０６ａに無線送信する。
【００９９】
データ受信部３１６は、アンテナ３０６ａにより受信したＭＲ信号に対して、増幅、周波数変換、復調、逆インタリーブ、誤り訂正復号等の処理を施す。これにより、データ受信部３１６は、無線送信用のＭＲ信号から元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出したＭＲ信号をＲＦ受信器４８の周波数ダウンコンバージョン部４１０に入力する。
【０１００】
周波数ダウンコンバージョン部４１０は、可変周波数生成部４０８から入力されるローカル信号を、データ受信部３１６から入力されるＭＲ信号に乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させる。これにより、周波数ダウンコンバージョン部４１０は、ＭＲ信号を周波数変換（ダウンコンバージョン）し、周波数が低くされたＭＲ信号を信号処理部４１２に入力する。
【０１０１】
信号処理部４１２は、上記「周波数が低くされたＭＲ信号」に所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成する。ＭＲ信号の生データは、画像再構成部５６に入力され、画像再構成部５６において、前述のようにｋ空間データに変換されて保存される。
【０１０２】
なお、上記構成では、ＲＦ受信器４８と、制御側無線通信装置３００とを別々の構成要素として説明したが、これは一例にすぎない。例えば、ＲＦ受信器４８が制御側無線通信装置３００の一部である構成でもよい。
【０１０３】
また、上記のゲート信号については、トリガ信号と同様に参照信号に重畳してもよい。この場合、アンテナ２０６ｄ、３０６ｄなどの構成を省くことで無線通信経路数を１つ減らせるので、コイル側無線通信装置２００及び制御側無線通信装置３００の構成を簡素化できる。
以上が４つの無線通信経路に関する説明である。
【０１０４】
図４においてシステム制御部５２は、入力装置６２を介して操作者が入力した撮像条件に基づいて、パルスシーケンスにおける繰り返し時間（ＲＦパルス周期）、ＲＦパルスの種別、ＲＦパルスの中心周波数、及び、ＲＦパルスの帯域幅などの撮像条件を決定する。システム制御部５２は、このように決定した撮像条件をパルス波形生成部４０４に入力する。
【０１０５】
パルス波形生成部４０４は、上記のようにシステム制御部５２から入力される撮像条件に応じて、固定周波数生成部４０６から入力される基準クロック信号を用いてベースバンドのパルス波形信号を生成する。パルス波形生成部４０４は、ベースバンドのパルス波形信号を周波数アップコンバージョン部４０２に入力する。
【０１０６】
周波数アップコンバージョン部４０２は、ベースバンドのパルス波形信号に対して、可変周波数生成部４０８から入力されるローカル信号を乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させることで、周波数変換（アップコンバージョン）を実施する。周波数アップコンバージョン部４０２は、このようして周波数が上げられたベースバンドのパルス波形信号をＲＦ送信器４６に入力する。ＲＦ送信器４６は、入力されたパルス波形信号に基づいて、ＲＦパルスを生成する。
【０１０７】
＜本実施形態の動作＞
図５は、本実施形態におけるＭＲＩ装置２０による撮像動作の流れの一例を示すフローチャートである。以下、前述した各図を適宜参照しながら、図５に示すステップ番号に従って、ＭＲＩ装置２０の動作を説明する。
【０１０８】
なお、ここでは一例として上記ＲＦコイル装置１００を用いる例を説明するが、肩用や頭部用などの他のＲＦコイル装置を用いる場合も、コイル無線通信装置２００と同様の構成を設けることで本実施形態と同様の効果が得られる。
【０１０９】
［ステップＳ１］天板３４上の被検体ＰにＲＦコイル装置１００が装着され、例えば最も近い位置の制御側無線通信装置３００に対してコイル側無線通信装置２００が離脱自在に固定される。即ち、コイル側無線通信装置２００が例えば天板３４上において、いずれか１つの制御側無線通信装置３００に対して離脱自在に近接固定される（図２、図３参照）。
【０１１０】
上記近接固定により、コイル側無線通信装置２００が制御側無線通信装置３００の通信可能範囲内に入る。コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００とが互いに通信可能範囲内に入ると、両者間において上述した電力供給及び通信が開始される。
【０１１１】
具体的には、ＩＤ送信部２２２は、ＩＤ受信部３２２から無線で供給される電力に基づいて動作することで、ＲＦコイル装置１００の識別情報をＩＤ受信部３２２に無線送信する。
【０１１２】
システム制御部５２は、この識別情報を取得し、ＲＦコイル装置１００が現在接続されていることを認識する。これにより、システム制御部５２は、コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００との間のさらなる通信を許可すると共に、電力供給部３２０から電力受給部２２０への電力供給を実行させる。このため、電力供給部３２０及び電力受給部２２０は、前述のように誘導磁界を介して、コイル側無線通信装置２００の各部や、制御回路１０８などのＲＦコイル装置１００の各部に対して、電力供給を開始する。
【０１１３】
また、参照信号送信部３１８は、システム制御部５２による通信許可に従って、アンテナ３０６ｂ−２０６ｂ間の例えば誘導電界を介した無線通信経路により、参照信号受信部２１８に対して、デジタルの参照信号の入力を開始する（参照信号は継続的に無線送信される）。なお、送信される参照信号には、サンプリングのタイミングを決めるためのトリガ信号も重畳（付加）される。
【０１１４】
また、天板駆動装置５０（図１参照）は、システム制御部５２の制御に従って、ガントリ２１内に天板３４を移動させる。この後、ステップＳ２に進む。
【０１１５】
［ステップＳ２］システム制御部５２は、入力装置６２を介してＭＲＩ装置２０に対して入力された撮像条件や、ステップＳ１で取得した使用コイルの情報（この例ではＲＦコイル装置１００を用いること）に基づいて、本スキャンの撮像条件の一部を設定する。この後、ステップＳ３に進む。
【０１１６】
［ステップＳ３］システム制御部５２は、ＭＲＩ装置２０の各部を制御することで、プレスキャンを実行させる。プレスキャンでは、例えば、ＲＦパルスの中心周波数の補正値が算出され、ＲＦコイル装置１００内の各コイル素子１０６の感度分布マップが生成される。この後、ステップＳ４に進む。
【０１１７】
［ステップＳ４］システム制御部５２は、プレスキャンの実行結果に基づいて、本スキャンの残りの撮像条件を設定する。この後、ステップＳ５に進む。
【０１１８】
［ステップＳ５］システム制御部５２は、ＭＲＩ装置２０の各部を制御することで、本スキャンを実行させる。具体的には、静磁場電源４０により励磁された静磁場磁石２２によって撮像空間に静磁場が形成される。また、シムコイル電源４２からシムコイル２４に電流が供給されて、撮像空間に形成された静磁場が均一化される。なお、本スキャンの実行中において、アンテナ３０６ｄ−２０６ｄ間では、ゲート信号送信部３２４からゲート信号受信部２２４に前述のゲート信号が継続的に無線送信されている。
【０１１９】
この後、入力装置６２からシステム制御部５２に撮像開始指示が入力されると、以下の＜１＞〜＜４＞の処理が順次繰り返されることで、被検体ＰからのＭＲ信号が収集される。
【０１２０】
＜１＞システム制御部５２は、パルスシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６及びＲＦ受信器４８を駆動させることで、被検体Ｐの撮像部位が含まれる撮像領域に傾斜磁場を形成させると共に、送信用ＲＦコイル２８から被検体ＰにＲＦパルスを送信する。ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間のみ、ゲート信号は例えばオンレベルにされ、ＲＦコイル装置１００の各コイル素子１０６はオフ状態となり、前述のカップリングが防止される。
【０１２１】
＜２＞ＲＦパルスの送信後、ゲート信号は例えばオフレベルに切り替えられ、各コイル素子１０６は、被検体Ｐ内の核磁気共鳴により生じたＭＲ信号を検出する。検出されたアナログのＭＲ信号は、各コイル素子１０６から各プリアンプＰＭＰに入力されて増幅された後、各Ａ／Ｄ変換器２１２（図４参照）にそれぞれ入力される。
【０１２２】
＜３＞各Ａ／Ｄ変換器２１２は、トリガ信号が無線送信されたタイミングに同期して、参照信号に基づいてＭＲ信号のサンプリング及び量子化を開始する。各Ａ／Ｄ変換器２１２は、デジタルのＭＲ信号をＰ／Ｓ変換器２１４にそれぞれ入力する。
【０１２３】
Ｐ／Ｓ変換器２１４は、入力された複数のＭＲ信号をシリアル信号に変換し、これをデータ送信部２１６に入力する。データ送信部２１６は、シリアルのＭＲ信号に所定の処理を施すことで無線送信用のＭＲ信号を生成し、これをアンテナ２０６ａからアンテナ３０６ａに向けて、誘導電界を介して無線送信する。
【０１２４】
＜４＞データ受信部３１６は、アンテナ３０６ａで受信した無線送信用のＭＲ信号に所定の処理を施すことで元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出したＭＲ信号を周波数ダウンコンバージョン部４１０に入力する。周波数ダウンコンバージョン部４１０は、入力されるＭＲ信号の周波数ダウンコンバージョンを施し、周波数が落とされたＭＲ信号を信号処理部４１２に入力する。信号処理部４１２は、所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成する。ＭＲ信号の生データは、画像再構成部５６に入力され、画像再構成部５６においてｋ空間データに変換されて保存される。
【０１２５】
以上の＜１＞〜＜４＞の処理が繰り返されることで、ＭＲ信号の収集が終了後、ステップＳ６に進む。
【０１２６】
［ステップＳ６］画像再構成部５６は、フーリエ変換等を含む画像再構成処理をｋ空間データに施すことで画像データを再構成し、得られた画像データを画像データベース５８（図１参照）に保存する。この後、ステップＳ７に進む。
【０１２７】
［ステップＳ７］画像処理部６０は、画像データベース５８から画像データを取り込み、これに所定の画像処理を施すことで表示用画像データを生成し、この表示用画像データを記憶装置６６に保存する。システム制御部５２は、表示用画像データを表示装置６４に転送し、表示用画像データが示す画像を表示装置６４に表示させる。
【０１２８】
撮像の終了後、コイル側無線通信装置２００が制御側無線通信装置３００から離脱され、両者が通信可能範囲外となると、両者間の通信及び電力供給は終了する。
【０１２９】
なお、図５では一例として、ステップＳ１において参照信号の入力が開始されるが、これは一例にすぎない。例えば、ステップＳ３のプレスキャンの直前（即ち、ステップＳ２での撮像条件の設定後）に、参照信号の入力が開始されてもよい。
以上が本実施形態のＭＲＩ装置２０の動作説明である。
【０１３０】
＜本実施形態の効果＞
このように本実施形態では、無線通信時において送信側及び受信側が互いに近接固定され、誘導電界を介した無線通信が行われる。このため、従来のデジタル無線通信よりも無線の出力を低く抑えることができるから、種々の国の法規制に対応し易い。
【０１３１】
送信側と受信側とが近接していることに加えて、無線の出力を低くできる。このため、送信電波が周りで反射して自身の送信データが劣化する、という問題も生じない。従って、ＲＦコイル装置１００側からＭＲＩ装置２０の本体側（ＲＦ受信器４８側）にデジタルのＭＲ信号を良好に無線送信できる。
【０１３２】
また、複数のコイル素子１０６でそれぞれ検出された複数のＭＲ信号は、シリアル信号に変換されて、無線送信される。従って、ＭＲ信号の送信用のアンテナ（無線通信経路）を１組で済ませることができる上、ＭＲ信号同士の間では、干渉を防止するための周波数分離を行う必要はない。
【０１３３】
これに対し、従来のデジタル無線通信では、送信側の遠方界に受信側が存在するので、ＭＲ信号の受信用の複数のコイル素子が同時に接続された場合にはクロストークなどの干渉が生じるため、周波数分離や時分割の通信を行っている。本実施形態のように近距離の無線通信では、時分割にする必要はない。
【０１３４】
また、制御側無線通信装置３００を複数の箇所に設け、いずれか１つの制御側無線通信装置３００に対してコイル側無線通信装置２００を固定すればよい構成である。従って、被検体Ｐのどの位置に装着されるＲＦコイル装置であっても、即ち、天板３４上のどの位置にＲＦコイル装置１００が存在しても、コイル側無線通信装置２００と制御側無線通信装置３００とを近接固定し、ＭＲ信号を良好に無線送信できる。
【０１３５】
また、ＲＦコイル装置１００への電力供給やゲート信号の送信、トリガ信号の送信についても無線で行うので、ＭＲＩ装置の構成を簡単化することができる。この結果、ＭＲＩ装置の製造コストを低減しうる。
【０１３６】
以上説明した実施形態によれば、ＭＲＩにおいて、デジタル化されたＭＲ信号をＲＦコイル装置からＭＲＩ装置に対して良好に無線送信することができる。
【０１３７】
＜本実施形態の補足事項＞
以下、上記実施形態の変形例や補足事項について説明する。
［１］上記実施形態では、ＲＦコイル装置１００とコイル側無線通信装置２００とを別々の構成要素として説明したが、前述のように、コイル側無線通信装置２００はＲＦコイル装置１００の一部であってもよい。その場合について、第１変形例として説明する。
【０１３８】
図６は、第１変形例として、上記のＲＦコイル装置１００とコイル側無線通信装置２００とを一体的に構成した場合、即ち、コイル側無線通信装置２００がＲＦコイル装置１００の一部である場合の一例を示す模式的斜視図である。図６のＲＦコイル装置１００’の構成は、ケーブル１０２の代わりに、コイル側無線通信装置２００を包含する羽根部材１０５をカバー部材１０４’の端側に一体形成した点を除き、図２のＲＦコイル装置１００と同様である。
【０１３９】
ＲＦコイル装置１００’のカバー部材１０４’内には、制御回路（図示せず）と、ＲＦコイル装置１００’の識別情報を記憶した記憶素子（図示せず）と、複数のコイル素子１０６がＲＦコイル装置１００と同様に配置されている。なお、上記識別情報を記憶した記憶素子については、コイル側無線通信装置２００内に配置してもよい。
【０１４０】
羽根部材１０５は、図６ではＬ字状に折曲されているが、他の形状にも折り曲げ可能である。羽根部材１０５は、カバー部材１０４’と同様に、例えば前述のＦＰＣなどによって折り曲げ等の変形が可能に形成されている。
【０１４１】
図６では煩雑となるので示していないが、羽根部材１０５の裏面側には、コイル側無線通信装置２００の固定部２０４（前述の図３参照）が露出している。この固定部２０４により、羽根部材１０５内のコイル側無線通信装置２００が制御側無線通信装置３００に対して前述同様に離脱自在に近接固定され、無線通信が可能となる。かかるＲＦコイル装置１００’の構成では、コイル側無線通信装置２００に接続されるケーブル１０２がない点では、構造を簡単化できる。
【０１４２】
なお、制御側無線通信装置３００に対して離脱自在に固定するための別の固定手段を羽根部材１０５自体に設けることで、コイル側無線通信装置２００の一部を露出させずに、羽根部材１０５内にコイル側無線通信装置２００を完全に埋め込んでもよい。この場合、（上記固定手段側の）羽根部材１０５の露出面と、コイル側無線通信装置２００内部のアンテナとの間隔は、制御側無線通信装置３００との間で誘導電界を介した無線通信ができる程度に狭くすることが望ましい。
【０１４３】
［２］制御側無線通信装置３００の配置について、第２変形例として図７及び図８を用いて説明する。
【０１４４】
図７は、ガントリ２１の入口側及び奥側に制御側無線通信装置３００を配置する一例を示すブロック図である。制御側無線通信装置３００は、図２のように天板３４に設ける態様に限定されるものではなく、例えば、図７のようにガントリ２１の任意の位置に配置してもよい。従って、制御側無線通信装置３００は、例えば、撮像空間であるガントリ２１の空洞部分を形成する内壁上に配置されていてもよいし、この内壁の内側に埋め込まれていてもよい。
【０１４５】
図８は、図７のガントリ２１の入口側における複数の制御側無線通信装置３００の配置の詳細の一例を示す模式的斜視図である。図８に示すように、制御側無線通信装置３００は、ガントリ２１の入口側の面において環状に離散して配置されている。ここでは一例として、各制御側無線通信装置３００は、その固定部３０４の表面がガントリ２１の入口の表面に合致するように（固定部３０４の表面に露出するように）、ガントリ２１の入口に埋め込まれているものとする。
【０１４６】
なお、コイル側無線通信装置２００を離脱自在に固定するための別の手段をガントリ２１上に設けることで、制御側無線通信装置３００の一部を露出させずに、ガントリ２１の入口側の内部に制御側無線通信装置３００を完全に埋め込んでもよい。この場合、ガントリ２１の入口の表面と、制御側無線通信装置３００内のアンテナとの間隔は、コイル側無線通信装置２００との間で誘導電界を介した無線通信ができる程度に狭くすることが望ましい。
【０１４７】
或いは、固定部３０４のみを露出させるのではなく、制御側無線通信装置３００が全体的に露出するようにしてもよい。即ち、制御側無線通信装置３００における固定部３０４とは反対側の面をガントリ２１に対して固定してもよい。
【０１４８】
このように、ガントリ２１の入口側や奥側などに制御側無線通信装置３００を多数配置することで、ＲＦコイル装置１００を被検体Ｐのどの位置に装着しても、コイル側無線通信装置２００を制御側無線通信装置３００に対して近接固定できる。これにより、取り扱いの自由度が向上する。
【０１４９】
また、このようにガントリ２１に制御側無線通信装置３００を配置する場合、制御側無線通信装置３００からＲＦ受信器４８への信号経路が可動部（寝台３２と天板３４との間）を経由しない。この場合、ＭＲＩ装置２０の本体側（ＲＦ受信器４８側）と、ＲＦコイル装置１００との間では、従来技術で用いられているケーブル及びその折り畳み機構が不要になる。
【０１５０】
より詳細には、従来技術では、天板上で被検体に装着されたＲＦコイル装置と、寝台の所定箇所に設置されたコネクタとを繋ぐケーブルが例えば寝台と天板との間に存在する。従って、天板がガントリ奥側にスライド移動する場合、当該ケーブルを伸びた状態にし、天板がガントリ奥側から寝台上に戻る場合、ケーブルを折畳んだ状態にしている。
【０１５１】
図７や図８のようにガントリ２１に対して制御側無線通信装置３００を配置すれば、上記ケーブルや、その折り畳みに関わる機構を省略できる点で、ＭＲＩ装置の構造を簡単化することができる。この結果、ＭＲＩ装置の製造コストを低減できる。
【０１５２】
［３］コイル側無線通信装置及び制御側無線通信装置の固定方法の別の例について、第３変形例として説明する。
【０１５３】
図９は、第３変形例として、コイル側無線通信装置及び制御側無線通信装置の固定方法の別の一例を示す断面模式図である。前述の実施形態では、コイル側無線通信装置２００及び制御側無線通信装置３００が例えば面ファスナーの固定部２０４、３０４をそれぞれ有する構造である（図３参照）。
【０１５４】
一方、図９の例では、コイル側無線通信装置２００αが制御側無線通信装置３００α上に離脱自在に差し込まれることで固定される。即ち、以下の例では、制御側無線通信装置３００αが固定部としての固定板３２１を有し、コイル側無線通信装置２００αが固定部としての突起２２１を有する。
【０１５５】
以下、上記第３変形例について具体的に説明する。
図９の上段に示すように、コイル側無線通信装置２００αは、固定部２０４の代わりに、その筐体２０２α上に例えば２つの突起２２１が形成されている点を除き、図３のコイル側無線通信装置２００と同様の構成である。
【０１５６】
突起２２１は、コイル側無線通信装置２００αの差し込み及び取り外しを容易にするため、例えば横断面が半円状に形成されている。一般に、突起２２１の表面の起伏が激しい構造よりも、滑らかに面取りされている方がコイル側無線通信装置２００αの差し込みが容易だからである。突起２２１は、例えば球面状であってもよいし、円筒をその軸方向にそって半分に分割した形状でもよい。
【０１５７】
ここでは一例として、突起２２１を含む筐体２０２αは、変形しない非磁性体の材料で形成されているものとする。非磁性体の材料で形成することで、誘導電界を介した無線通信への影響を回避できる。
【０１５８】
制御側無線通信装置３００αは、固定部３０４の代わりに、例えば２つの固定板３２１を有する点を除き、図３の制御側無線通信装置３００と同様の構成である。各固定板３２１は、制御側無線通信装置３００αの筐体３０２の両側の側面に対して、例えば接着などにより固定されている。
【０１５９】
２つの固定板３２１は、例えば略平板状であり、互いに対向するように配置されている。各固定板３２１は、図９の下段に示すように、コイル側無線通信装置２００αを嵌合させる形状に形成されている。即ち、２つの固定板３２１において、互いに対向する面には、突起２２１に対応する位置に、突起２２１を嵌合させる形状の窪み部３２１ａがそれぞれ面取りされている（図９の上段参照）。
【０１６０】
また、各固定板３２１において、その先端側（筐体３０２とは反対側）は、コイル側無線通信装置２００αを差し込み易くするために、斜めに面取りされている。固定板３２１については、図９の中段に示す程度の湾曲が可能な非磁性体の弾性材料で形成することが望ましい。かかる材料としては、例えば、プラスチックや合成樹脂などが挙げられる。非磁性体の材料で形成する理由は、前述同様である。
【０１６１】
制御側無線通信装置３００αは、天板３４の載置用の面から、例えば図３と同様の間隔Ｄ（誘導電界を介した無線通信が可能な間隔）だけ奥に埋設されている。天板３４の載置用の面には、固定板３２１を挿通させる溝が形成されており、この溝を介して、固定板３２１が天板３４の載置用の面から突出している。
【０１６２】
上記構成では、図９の上段の状態から、コイル側無線通信装置２００αが制御側無線通信装置３００α側に差し込まれる。このとき、図９の中段に示すように、各固定板３２１は一時的に互いに離れる方向に曲がる。これは、コイル側無線通信装置２００αの両側の突起２２１間の最長幅が、両固定板３２１の最短幅よりも、大きいためである。
【０１６３】
そして、コイル側無線通信装置２００αの筺体２０２αの底面が天板３４の載置面に接する位置において、両側の突起２２１がそれぞれ窪み部３２１ａに嵌合され、各固定板３２１は、形状復元力により元の形状（差し込み前である図９の上段の形状）に戻る。これにより、コイル側無線通信装置２００αは、天板３４上で制御側無線通信装置３００αに対して離脱自在に固定される。
【０１６４】
このようにコイル側無線通信装置２００αと制御側無線通信装置３００αとが互いに近接固定された状態において、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄは、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄにそれぞれ対向する位置に配置される。
【０１６５】
撮像が終了した場合には、コイル側無線通信装置２００αを天板３４から離すように固定板３２１から抜き外せばよい。
【０１６６】
［４］上記実施形態では、コイル側無線通信装置２００内にＡ／Ｄ変換器２１２、Ｐ／Ｓ変換器２１４及び充電池ＢＡが配置される例を述べた（図４参照）。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
【０１６７】
例えば、充電池ＢＡがＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４内に配置されていてもよい。或いは、Ａ／Ｄ変換器２１２がＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４内に配置されていてもよい。或いは、Ａ／Ｄ変換器２１２及びＰ／Ｓ変換器２１４がＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４内に配置されていてもよい。
【０１６８】
図１０は、第４変形例として、コイル側無線通信装置側と、ＭＲ信号の受信用のコイル素子側とにおける、構成要素の配置の別の一例を示すブロック図である。
【０１６９】
図１０の例では、コイル側無線通信装置２００βは、データ送信部２１６と、参照信号受信部２１８と、コイルＬ２と、ＩＤ送信部２２２と、ゲート信号受信部２２４と、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄとを有する。
【０１７０】
一方、ＲＦコイル装置１００βのカバー部材１０４β内には、制御回路１０８βと、複数のコイル素子１０６と、複数のコイル素子１０６にそれぞれ対応する複数のプリアンプＰＭＰ及び複数のＡ／Ｄ変換器２１２と、Ｐ／Ｓ変換器２１４と、充電池ＢＡとが配置される。
【０１７１】
図２及び図３で説明したＲＦコイル装置１００及びコイル側無線通信装置２００との違いは、以下の通りである。
【０１７２】
具体的には、図１０の構成では、複数のコイル素子１０６でそれぞれ検出された複数のＭＲ信号をシリアル信号に変換に変換するところまでは、プリアンプＰＭＰ、Ａ／Ｄ変換器２１２及びＰ／Ｓ変換器２１４により、カバー部材１０４β内で実行される。
【０１７３】
このシリアル信号は、ケーブルを介して、カバー部材１０４β側のＰ／Ｓ変換器２１４から、コイル側無線通信装置２００β側のデータ送信部２１６に入力される。ここでのケーブルは、図３のケーブル１０２に相当し、カバー部材１０４β及びコイル側無線通信装置２００βを電気的に接続するものであるが、図１０では煩雑となるので省略している。
【０１７４】
このケーブル内には、少なくとも、Ｐ／Ｓ変換器２１４−データ送信部２１６間の信号配線と、コイルＬ２から充電池ＢＡへの充電電流の供給配線と、ゲート信号受信部２２４−制御回路１０８β間の信号配線とが収納される。
【０１７５】
また、図１０の構成では、図４の電力受給部２２０に相当する構成は、（図１０の電力受給部２２０βとして）コイル側無線通信装置２００β内のコイルＬ２と、カバー部材１０４β内の充電池ＢＡとに分離して配置される。従って、制御側無線通信装置３００のコイルＬ１に流れる励磁電流によって、誘導磁界を介してコイル側無線通信装置２００β内のコイルＬ２に生じる誘導電流は、充電電流として、不図示のケーブル内の配線を介してカバー部材１０４β内の充電池ＢＡを充電する。
【０１７６】
カバー部材１０４βのその他の構成は、図２で説明したカバー部材１０４と同様である。コイル側無線通信装置２００βのその他の構成も、図５までで説明した実施形態と同様である。コイル側無線通信装置２００β−制御側無線通信装置３００間の固定手段については、例えば図９で述べた固定機構でもよいし、図３の固定機構でもよい。磁気共鳴イメージングの実行時における信号処理の流れも、図４、図５で説明したものと同様である。
【０１７７】
また、図１０では一例として、コイル側無線通信装置２００βと、カバー部材１０４βと、これらを接続する不図示のケーブルとを合わせてＲＦコイル装置１００βとして表記している。前述のように、これは解釈の一例にすぎない。コイル側無線通信装置２００βは、ＲＦコイル装置１００βの一部ではなく、ＲＦコイル装置１００βから独立した構成として捉えてもよい。
【０１７８】
図１０のように、Ａ／Ｄ変換器２１２、Ｐ／Ｓ変換器２１４及び充電池ＢＡがＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４側に配置される構成では、コイル側無線通信装置２００βを軽量化できる。この場合、制御側無線通信装置３００に対する固定時などにおいて、コイル側無線通信装置２００βがさらに取り扱い易くなる。
【０１７９】
ただし、図１０は実施の一例であり、充電池ＢＡやＡ／Ｄ変換器２１２、Ｐ／Ｓ変換器２１４は、図４のようにコイル側無線通信装置（２００）に含まれていてもよい。
【０１８０】
［５］図２の実施形態では、制御側無線通信装置３００の位置が固定的であり、コイル側無線通信装置２００の位置がＲＦコイル装置１００のカバー部材１０４に対してケーブル１０２により可変である例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
【０１８１】
第５変形例として、図１１に示すように、コイル側無線通信装置２００γがＲＦコイル装置１００γのカバー部材１０４に固定され、制御側無線通信装置３００γの位置が可変であってもよい。
【０１８２】
図１１は、第５変形例に係るＲＦコイル装置１００γ及び天板３４’の模式的斜視図である。図１１において、ＲＦコイル装置１００γは、以下の２点を除いて図２のＲＦコイル装置１００と同様の構成である。
【０１８３】
第１に、ＲＦコイル装置１００γのカバー部材１０４γ内には、コイル側無線通信装置２００γが埋設されている。第２に、ＲＦコイル装置側のケーブル１０２が省略される代わりに、制御側無線通信装置３００γを離脱自在に固定する固定板３２１が（コイル側無線通信装置２００γの一部として）カバー部材１０４γに固定されている。なお、コイル素子１０６や制御回路１０８γの構成はＲＦコイル装置１００と同様である。
【０１８４】
また、天板３４’上には、図２の制御側無線通信装置３００γの配置箇所に対応する位置からそれぞれケーブル６００が出ており、各ケーブル６００の先端には制御側無線通信装置３００γが接続されている。
【０１８５】
この構成では、ＲＦコイル装置１００γが被検体Ｐに装着され、例えばその装着位置に最も近い各制御側無線通信装置３００γが、ケーブル６００によってＲＦコイル装置１００γのカバー部材１０４γ上で当接され、固定板３２１により固定される。
【０１８６】
従って、各ケーブル６００の長さは、各制御側無線通信装置３００γの位置をＲＦコイル装置１００γに近づけやすくするために、例えば３０ｃｍ以上にすることができる。
【０１８７】
なお、図１１では、コイル側無線通信装置２００γと、コイル素子１０６との干渉を極力避けるために、コイル側無線通信装置２００γの設置箇所を避けてコイル素子１０６を配置しているが、これは一例にすぎない。
【０１８８】
例えば、コイル側無線通信装置２００γを細長く形成することで、コイル側無線通信装置２００γと、周辺のコイル素子１０６との干渉を小さくできる。そのように両者の干渉を小さく構成すれば、例えば、カバー部材１０４γの厚さ方向に、下側にコイル素子１０６、その上側にコイル側無線通信装置２００γを配置することも可能である。同様に、コイル素子１０６と、コイル素子１０６との間にコイル側無線通信装置２００γを配置することもできる。
【０１８９】
図１２は、図１１の第５変形例における、コイル側無線通信装置２００γ及び制御側無線通信装置３００γの固定方法の一例を示す断面模式図である。
【０１９０】
２つの固定板３２１は、図９と同じ構成であり、違いは配置のみである。即ち、２つの固定板３２１は、ＲＦコイル装置１００γのカバー部材１０４γ内に一端側が埋め込まれて固定されている。
【０１９１】
図１２の上段に示すように、制御側無線通信装置３００γは、その筐体３０２γ上に例えば２つの突起３８０が形成されている点を除き、図３の制御側無線通信装置３００と同様の構成である。
【０１９２】
突起３８０は、図９の突起２２１と同じ形状及びサイズであり、変形しない非磁性体の材料で形成されている。
【０１９３】
２つの固定板３２１は、図１２の下段に示すように、制御側無線通信装置３００γを嵌合させるように配置される。即ち、２つの固定板３２１において、互いに対向する面には、突起３８０に対応する位置に、突起３８０を嵌合させる形状の窪み部３２１ａがそれぞれ面取りされている（図１２の上段参照）。
【０１９４】
上記構成では、図１２の上段の状態から、制御側無線通信装置３００γが２つの固定板３２１間に差し込まれる。このとき、図１２の中段に示すように、各固定板３２１は一時的に互いに離れる方向に曲がる（図９の場合と同様）。そして、制御側無線通信装置３００γの両側の突起３８０がそれぞれ窪み部３２１ａに嵌合され、各固定板３２１は、形状復元力により元の形状（図１２の上段の形状）に戻る。これにより、制御側無線通信装置３００γは、カバー部材１０４γ上でコイル側無線通信装置２００γに対して離脱自在に固定される。
【０１９５】
このようにコイル側無線通信装置２００γと制御側無線通信装置３００γとが互いに近接固定された状態において、コイル側無線通信装置２００γと制御側無線通信装置３００γとの間隔は、前述の誘導電界を介した無線通信が可能な間隔Ｄとなる。また、この状態では、アンテナ２０６ａ〜２０６ｄは、アンテナ３０６ａ〜３０６ｄにそれぞれ対向する位置に配置される。
【０１９６】
［６］上記第５変形例の補足として、図２のようにＲＦコイル装置１００と、コイル側無線通信装置２００との間にケーブル１０２があり、且つ、図１１のように天板３４’と、制御側無線通信装置３００との間にケーブル６００がある構成でもよい。この構成では、コイル側無線通信装置２００と、制御側無線通信装置３００とは、例えば前述の面ファスナーなどの固定機構により離脱自在に互いに固定される。
【０１９７】
［７］ＲＦコイル装置１００、１００’、１００β、１００γ（図２、６、１０、１１参照）は、プレスキャン、本スキャンなどのスキャンの期間を除いて、Ａ／Ｄ変換器２１２への電力供給を遮断（停止）してもよい。
【０１９８】
具体的には例えば、継続送信されるゲート信号において、特殊波形が表れた場合に、ＲＦコイル装置１００、１００’、１００β、１００γの制御回路（１０８、１０８β、１０８γ）は、スキャンの開始のタイミングを認識する。ここでの特殊波形とは、例えば、オンレベルのゲート信号とオフレベルのゲート信号とが短い時間間隔で６回や７回交互に繰り返されるものである。
【０１９９】
同様に、継続送信されるゲート信号において、特殊波形が表れた場合に、制御回路（１０８、１０８β、１０８γ）は、スキャンの終了のタイミングを認識する。従って、ＲＦコイル装置（１００、１００’、１００β、１００γ）の制御回路（１０８、１０８β、１０８γ）は、ゲート信号に基づいて、スキャン期間を判定し、スキャン期間のみ電力受給部２２０からの電力をＡ／Ｄ変換器２１２に供給させる。
【０２００】
上記スキャン期間は、図５の例では、ステップＳ３のプレスキャン、Ｓ５の本スキャンの実行期間である。この構成では、ＲＦコイル装置の消費電力を低減できる。
【０２０１】
［８］請求項の用語と実施形態との対応関係を説明する。なお、以下に示す対応関係は、参考のために示した一解釈であり、本発明を限定するものではない。
コイル側無線通信装置２００、２００α、２００β、２００γは、請求項記載の第１無線通信部の一例である。
制御側無線通信装置３００、３００α、３００γは、請求項記載の第２無線通信部の一例である。
Ａ／Ｄ変換器２１２は、請求項記載のＡ／Ｄ変換部の一例である。
ケーブル１０２及び羽根部材１０５は、請求項記載の信号伝導部材の一例である。
コイル素子１０６は、請求項記載の検出部の一例である。
図１１及び図１２のＲＦコイル装置１００γの固定板３２１は、請求項記載の固定機構の一例である。
【０２０２】
［９］本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０２０３】
２０  ＭＲＩ装置
２１  ガントリ
２２  静磁場磁石
２４  シムコイル
２６  傾斜磁場コイル
２８  送信用ＲＦコイル
２９  受信用ＲＦコイル
３４  天板
１００  ＲＦコイル装置
１０２  ケーブル
１０４、１０４’  カバー部材
１０５  羽根部材
２００  コイル側無線通信装置
２０４、３０４  固定部
２０６ａ〜２０６ｄ、３０６ａ〜３０６ｄ  アンテナ
３００  制御側無線通信装置
Ｐ  被検体
【図１】
2014039795.tif 000003
【図２】
2014039795.tif 000004
【図３】
2014039795.tif 000005
【図４】
2014039795.tif 000006
【図５】
2014039795.tif 000007
【図６】
2014039795.tif 000008
【図７】
2014039795.tif 000009
【図８】
2014039795.tif 000010
【図９】
2014039795.tif 000011
【図１０】
2014039795.tif 000012
【図１１】
2014039795.tif 000013
【図１２】
2014039795.tif 000014