(57)【要約】【課題】簡便な処理で音響信号の残響成分を有効に調整する。【解決手段】係数算定部５２は平滑化係数α1を算定する。指標算定部５４は、平滑化係数α1を適用した音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の指数移動平均で指標値Ｒ1(k,m)を算定し、平滑化係数α1を上回る平滑化係数α2を適用した強度|Ｘ(k,m)|2の指数移動平均で指標値Ｒ2(k,m)を算定する。調整値算定部５６は、指標値Ｒ1(k,m)に対する指標値Ｒ2(k,m)の比を残響成分の調整用の調整値Ｇ(k,m)として算定する。係数算定部５２は、音響信号ｘに付与された残響効果の振幅-周波数特性を表現する変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性に調整値Ｇ(k,m)が近似するように平滑化係数α1を算定する。【選択図】図２
2014228697.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１移動平均係数を算定する係数算定手段と、
前記係数算定手段が算定した第１移動平均係数を適用した音響信号の強度の移動平均で第１指標値を算定するとともに、前記第１指標値と比較して高い追従性で前記音響信号の強度の時間変化に追従する第２指標値を算定する指標算定手段と、
前記音響信号の残響成分を調整するための調整値を前記第１指標値と前記第２指標値とに応じて算定する調整値算定手段とを具備し、
前記係数算定手段は、前記音響信号に付与された残響効果の振幅-周波数特性の逆特性に前記調整値が近似するように前記第１移動平均係数を算定する
音響処理装置。
【請求項２】
前記係数算定手段は、前記調整値と前記振幅-周波数特性の逆特性との誤差を示す誤差関数が最小となる前記第１移動平均係数を勾配法により算定する
請求項１の音響処理装置。
【請求項３】
前記係数算定手段は、前記誤差関数が最小となる前記第１移動平均係数を最急降下法により算定する
請求項２の音響処理装置。
【請求項４】
前記調整値算定手段は、前記第１指標値を分母に包含するとともに前記第２指標値を分子に包含する演算により前記調整値を算定する
請求項１から請求項３の何れかの音響処理装置。
【請求項５】
前記指標算定手段は、所定の第２移動平均係数を適用した前記音響信号の強度の移動平均で第２指標値を算定する
請求項１から請求項４の何れかの音響処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音響信号を処理する技術に関し、特に、音響信号に含まれる残響成分を調整する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
音響信号に含まれる残響成分を抑圧する技術が従来から提案されている。例えば特許文献１には、音響信号に含まれる残響成分を推定する予測フィルタ係数の確率モデルを利用することで残響成分の予測フィルタ係数を推定し、推定後の予測フィルタを利用して残響成分を抑圧する技術が開示されている。また、非特許文献１には、発音源から収音点までの伝達関数の逆フィルタを推定し、推定後の逆フィルタを音響信号に適用することで残響成分を抑圧する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２１２５９９号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】K. Furuya, et al."Robust speech dereverberation using multichannel blind deconvolution with spectral subtraction",IEEE Transantions on Audio, Speech, and Language Processing, vol. 15, no. 5, p.1579-1591, 2007
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の予測フィルタ係数や非特許文献１の逆フィルタの高精度な推定には膨大な演算が必要であるという問題がある。以上の事情を考慮して、本発明は、簡便な処理で音響信号の残響成分を調整（抑圧または強調）することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の課題を解決するために、本発明の音響処理装置は、第１移動平均係数を算定する係数算定手段と、係数算定手段が算定した第１移動平均係数（例えば平滑化係数α1）を適用した音響信号の強度の移動平均で第１指標値（例えば指標値Ｒ1(k,m)）を算定するとともに、第１指標値と比較して高い追従性で音響信号の強度の時間変化に追従する第２指標値（例えば指標値Ｒ2(k,m)）を算定する指標算定手段と、音響信号の残響成分を調整（抑圧または強調）するための調整値（例えば調整値Ｇ(k,m)）を第１指標値と第２指標値とに応じて算定する調整値算定手段とを具備し、係数算定手段は、音響信号に付与された残響効果の振幅-周波数特性の逆特性に調整値が近似するように第１移動平均係数を算定する。例えば、調整値算定手段は、第１指標値を分母に包含するとともに第２指標値を分子に包含する演算により調整値を算定する。以上の構成では、音響信号の強度の移動平均で調整値が算定されるから、簡便な処理で音響信号の残響成分を調整することが可能である。また、残響効果の振幅-周波数特性を表現する変調伝達関数の逆特性に調整値が近似するように第１移動平均係数が算定されるから、音響信号の残響成分を高精度に抑圧可能な調整値を算定できるという利点もある。なお、残響効果の振幅-周波数特性は、例えば変調伝達関数（例えば変調伝達関数Ψ(ω)）で近似的に表現される。
【０００７】
本発明の好適な態様において、係数算定手段は、調整値と変調伝達関数の逆特性との誤差を示す誤差関数（例えば誤差関数Ｅ(ζ1)）が最小となる第１移動平均係数を勾配法（例えば最急降下法）により算定する。以上の構成によれば、誤差関数が最小となる第１移動平均係数が勾配法で算定されるから、処理負荷が小さい簡便な演算処理で第１移動平均係数を算定できるという利点がある。なお、所定の第２移動平均係数（例えば平滑化係数α2）を適用した音響信号の強度の移動平均で指標算定手段が第２指標値を算定する構成によれば、第２移動平均係数を可変値とした構成と比較して指標算定手段の処理負荷が軽減されるという利点がある。
【０００８】
以上の各態様に係る音響処理装置は、音響信号の処理に専用されるＤＳＰ（Digital Signal Processor）などのハードウェア（電子回路）によって実現されるほか、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の汎用の演算処理装置とプログラムとの協働によっても実現される。コンピュータが読取可能な記録媒体に格納された形態で提供されてコンピュータにインストールされ得る。記録媒体は、例えば非一過性（non-transitory）の記録媒体であり、ＣＤ-ＲＯＭ等の光学式記録媒体（光ディスク）が好例であるが、半導体記録媒体や磁気記録媒体等の公知の任意の形式の記録媒体を包含し得る。また、例えば、本発明のプログラムは、通信網を介した配信の形態で提供されてコンピュータにインストールされ得る。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の好適な態様に係る音響処理装置の構成図である。
【図２】解析処理部の構成図である。
【図３】各指標値と調整値との関係の説明図である。
【図４】変調伝達関数のグラフである。
【図５】演算処理装置の動作のフローチャートである。
【図６】変形例における音響処理装置の部分的な構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図１は、本発明の好適な実施形態に係る音響処理装置１００の構成図である。図１に示すように、音響処理装置１００には信号供給装置１２と放音装置１４とが接続される。信号供給装置１２は、音響信号ｘを音響処理装置１００に供給する。音響信号ｘは、発音源から放射された音響に対して音響空間内で反射または散乱した残響成分（初期反射成分および後期残響成分）を付加した音響の時間波形を示すサンプル系列である。例えば、収録音や合成音等の既存の音響に対して事後的に残響効果を付与した音響信号ｘや、残響効果がある音響空間（例えば音響ホール等）内で実際に収録された音響の音響信号ｘが好適に利用される。周囲の音響を収音して音響信号ｘを生成する収音装置や、可搬型または内蔵型の記録媒体から音響信号ｘを取得して音響処理装置１００に供給する再生装置や、通信網から音響信号ｘを受信して音響処理装置１００に供給する通信装置が信号供給装置１２として採用され得る。
【００１１】
音響処理装置１００は、音響信号ｘの残響成分（後期残響成分）を抑圧した時間領域の音響信号ｙを生成する残響抑圧装置である。放音装置１４（例えばスピーカやヘッドホン）は、音響処理装置１００が生成した音響信号ｙに応じた音波を再生する。なお、音響信号ｙをデジタルからアナログに変換するＤ/Ａ変換器や音響信号ｙを増幅する増幅器等の図示は便宜的に省略した。
【００１２】
図１に示すように、音響処理装置１００は、演算処理装置２２と記憶装置２４とを具備するコンピュータシステムで実現される。記憶装置２４は、演算処理装置２２が実行するプログラムや演算処理装置２２が使用する各種のデータを記憶する。半導体記録媒体や磁気記録媒体等の公知の記録媒体や複数種の記録媒体の組合せが記憶装置２４として任意に採用され得る。音響信号ｘを記憶装置２４に記憶した構成（したがって信号供給装置１２は省略される）も好適である。
【００１３】
演算処理装置２２は、記憶装置２４に記憶されたプログラムを実行することで、音響信号ｘから音響信号ｙを生成するための複数の機能（周波数分析部３２，残響調整部３４，波形生成部３６，変数設定部４２，解析処理部４４）を実現する。なお、演算処理装置２２の各機能を複数の装置に分散した構成や、専用の電子回路（例えばＤＳＰ）が演算処理装置２２の一部の機能を実現する構成も採用され得る。
【００１４】
周波数分析部３２は、音響信号ｘを構成する複数の周波数成分Ｘ(k,m)を時間軸上の単位期間（フレーム）毎に順次に生成する。記号ｋは、周波数軸上に離散的に設定された複数の周波数（帯域）のうち任意の１個の周波数を指定する変数であり、記号ｍは、時間軸上の任意の１個の単位期間（時間軸上の特定の時点）を指定する変数である。時間軸上で相前後する各単位期間の時間差（フレームシフト）ＴSは単位期間の時間長を下回る。したがって、相前後する各単位期間は時間軸上で相互に重複する。各周波数成分Ｘ(k,m)（周波数スペクトル）の算定には、短時間フーリエ変換等の公知の周波数解析が任意に採用され得る。
【００１５】
変数設定部４２は、音響信号ｘの処理に適用される各変数の数値を設定する。具体的には、本実施形態の変数設定部４２は、周波数分析部３２による各周波数成分Ｘ(k,m)の生成（短時間フーリエ変換）に適用される各単位期間の時間差ＴSと、音響信号ｘの残響成分に想定される残響時間（例えば音響信号ｘが発音および収録された音響空間の残響時間）ＴRとを可変に設定する。具体的には、変数設定部４２は、例えば入力装置（図示略）に対する利用者からの指示に応じて時間差ＴSを設定する。
【００１６】
また、変数設定部４２は、例えば入力装置に対する利用者からの指示（残響時間ＴRの指定）に応じて残響時間ＴRを設定する。なお、音響空間内の音響の収音で音響信号ｘを生成する収音装置を信号供給装置１２として採用した構成では、所定の測定用信号を音響空間内に放音したときに収録される音響信号ｘを解析することで変数設定部４２が残響時間ＴRを実測することも可能である。残響時間ＴRの測定には、例えばインパルス積分法（Schroeder法）やマルチステップ線形予測等の公知の残響解析技術が任意に採用され得る。また、周波数が時間的に連続に変化する時間伸長信号（ＴＳＰ：Time Stretched Pulse）が測定用信号として好適である。
【００１７】
解析処理部４４は、音響信号ｘの各周波数成分Ｘ(k,m)に応じた調整値Ｇ(k,m)を各周波数成分Ｘ(k,m)について単位期間毎に算定する。本実施形態の調整値Ｇ(k,m)は、音響信号ｘの残響成分を抑圧するための変数である。概略的には、第ｍ番目の単位期間の音響信号ｘのうち第ｋ番目の周波数成分Ｘ(k,m)において残響成分が優勢であるほど調整値Ｇ(k,m)は小さい数値に設定されるという傾向がある。
【００１８】
残響調整部３４は、解析処理部４４が算定した各調整値Ｇ(k,m)を音響信号ｘに作用させる。具体的には、残響調整部３４は、各周波数成分Ｘ(k,m)について算定された調整値Ｇ(k,m)を当該周波数成分Ｘ(k,m)に乗算することで音響信号ｙの各周波数成分（周波数スペクトル）Ｙ(k,m)を算定する（Ｙ(k,m)＝Ｇ(k,m)・Ｘ(k,m)）。以上の説明から理解される通り、調整値Ｇ(k,m)は、音響信号ｘの周波数成分Ｘ(k,m)に対するゲイン（スペクトルゲイン）に相当する。
【００１９】
波形生成部３６は、残響調整部３４が算定する各周波数成分Ｙ(k,m)から時間領域の音響信号ｙを生成する。すなわち、波形生成部３６は、各周波数成分Ｙ(k,m)を単位期間毎に短時間逆フーリエ変換で時間領域の信号に変換し、相前後する各単位期間の信号を相互に重複させた状態で加算することで音響信号ｙを生成する。波形生成部３６が生成した音響信号ｙが放音装置１４に供給されて音波として再生される。
【００２０】
図２は、解析処理部４４の構成図である。図２に例示される通り、解析処理部４４は、係数算定部５２と指標算定部５４と調整値算定部５６とを含んで構成される。指標算定部５４は、音響信号ｘの各周波数成分Ｘ(k,m)に応じた指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を単位期間毎に順次に算定する。本実施形態の指標算定部５４は、音響信号ｘの各周波数成分Ｘ(k,m)の強度（パワー）|Ｘ(k,m)|2の時系列を平滑化することで各周波数の指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を算定する。具体的には、以下の数式(1A)および数式(1B)で表現される通り、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の指数移動平均が指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)として算定される。
【数１】
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【００２１】
記号αi（ｉ＝１,２）は、指数移動平均の平滑化係数（すなわち、強度|Ｘ(k,m)|2の平滑化の時定数を規定する係数）であり、１未満の正数に設定される。平滑化係数αiは、過去の指標値Ｒi(k,m-1)に対する最新（現在）の強度|Ｘ(k,m)|2の加重値に相当する。
【００２２】
図２の係数算定部５２は、平滑化係数α1および平滑化係数α2を設定する。平滑化係数α2は、平滑化係数α1を上回る数値に設定される（α2＞α1）。したがって、指標値Ｒ1(k,m)における強度|Ｘ(k,m)|2の平滑化の時定数τ1は、指標値Ｒ2(k,m)における強度|Ｘ(k,m)|2の平滑化の時定数τ2を上回る（τ1＞τ2）。係数算定部５２が各平滑化係数αiを算定する具体的な動作については後述する。指標算定部５４は、係数算定部５２が設定した各平滑化係数αiを適用した音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の指数移動平均を指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)として算定する。
【００２３】
図３の部分(B)には、音響信号ｘの１個の周波数の周波数成分Ｘ(k,m)から算定される指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)の時間変化が例示されている。図３の部分(A)のように強度|Ｘ(k,m)|2が指数減衰する室内インパルス応答（ＲＩＲ：Room Impulse Response）を音響信号ｘとして音響処理装置１００に供給した場合の指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)が図３の部分(B)には図示されている。
【００２４】
図３の部分(B)から理解される通り、指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)は、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2に追従して経時的に変化する。ただし、前述の通り、指標値Ｒ1(k,m)の時定数τ1は指標値Ｒ2(k,m)の時定数τ2を上回るから、指標値Ｒ1(k,m)は、指標値Ｒ2(k,m)と比較して低い追従性で音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の変動に追従する。具体的には、図３の部分(B)から把握される通り、室内インパルス応答の開始の時点ｔ0の直後の区間では、指標値Ｒ2(k,m)が指標値Ｒ1(k,m)を上回る変化率で急峻に増加する。そして、指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)は、時間軸上の相異なる時点で極大値に到達し、指標値Ｒ2(k,m)は指標値Ｒ1(k,m)を上回る変化率で減少する。
【００２５】
以上のように指標値Ｒ1(k,m)と指標値Ｒ2(k,m)とは相異なる変化率で変化するから、指標値Ｒ1(k,m)と指標値Ｒ2(k,m)との大小は時間軸上の特定の時点ｔxで反転する。すなわち、時点ｔ0から時点ｔxまでの区間ＳAでは指標値Ｒ2(k,m)が指標値Ｒ1(k,m)を上回り、時点ｔx以降の区間ＳBでは指標値Ｒ1(k,m)が指標値Ｒ2(k,m)を上回る。区間ＳAは、室内インパルス応答のうち直接音および初期反射音が存在する区間に相当し、区間ＳBは、室内インパルス応答のうち後部残響音が存在する区間に相当する。
【００２６】
図２の調整値算定部５６は、指標算定部５４が算定した指標値Ｒ1(k,m)と指標値Ｒ2(k,m)とに応じた調整値Ｇ(k,m)を各周波数について単位期間毎に算定する。具体的には、調整値算定部５６は、以下の数式(2)で表現される通り、指標値Ｒ1(k,m)に対する指標値Ｒ2(k,m)の相対比を調整値Ｇ(k,m)として算定する。ただし、指標値Ｒ1(k,m)に対する指標値Ｒ2(k,m)の相対比が数値１を上回る場合には、調整値Ｇ(k,m)は数値１（調整値Ｇ(k,m)の上限値）に設定される。なお、調整値Ｇ(k,m)の上限値は任意であり、例えば数値１を下回る所定の正数（例えば０.９）にも設定され得る。
【数２】
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【００２７】
指標値Ｒ1(k,m)と指標値Ｒ2(k,m)とが図３の部分(B)のように変化する場合の調整値Ｇ(k,m)の時間変化が図３の部分(C)に例示されている。図３の部分(C)から理解される通り、指標値Ｒ2(k,m)が指標値Ｒ1(k,m)を上回る区間ＳA（直接音および初期反射音が存在する区間）では調整値Ｇ(k,m)は最大値１に設定され、指標値Ｒ1(k,m)が指標値Ｒ2(k,m)を上回る区間ＳB（後部残響音が存在する区間）では調整値Ｇ(k,m)は経時的に減少する。したがって、指標算定部５４が算定した調整値Ｇ(k,m)を残響調整部３４が音響信号ｘに作用させることで、音響信号ｘの残響成分を抑圧した音響信号ｙが生成される。以上に説明した通り、本実施形態では、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2に相異なる時定数で追従する指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)に応じて調整値Ｇ(k,m)が算定されるから、特許文献１や非特許文献１の技術と比較して簡便に音響信号ｘの残響成分を抑圧できるという利点がある。
【００２８】
係数算定部５２による平滑化係数αiの設定について以下に詳述する。以下の説明では、数式(3)で表現される通り、数式(1A)および数式(1B)の係数｛１−αi｝を便宜的に係数（忘却係数）ζiに置換する。
【数３】
2014228697.tif 000005
【００２９】
数式(3)は、Ｚ変換により以下の数式(4)のＡＲＭＡ（Auto Regressive Moving Average）型モデルに変形される。
【数４】
2014228697.tif 000006
数式(4)から以下の数式(5)が導出される。
【数５】
2014228697.tif 000007
【００３０】
数式(5)で表現される指標値Ｒ1[z]および指標値Ｒ2[z]を前掲の数式(2)に適用することで、調整値Ｇ[z]を表現する以下の数式(6)が導出される。
【数６】
2014228697.tif 000008
【００３１】
数式(6)から理解される通り、調整値Ｇ[z]は、係数ζ1に対応する数式(7A)の調整成分Ｇ1[z]と、係数ζ2に対応する数式(7B)の調整成分Ｇ2[z]とに分解される（Ｇ[z]＝Ｇ1[z]・Ｇ2[z]）。
【数７】
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【００３２】
ところで、音響信号ｘに付与された残響効果の振幅-周波数特性は、変調角周波数ωと残響時間ＴRとを変数とする数式(8)の変調伝達関数Ψ(ω)で近似される。なお、数式(8)の変調伝達関数Ψ(ω)については、例えば、M. Unoki, et. al., "An improved method based on the MTF concept for restoring the power envelope from a reverberant signal", Acoustical science and technology 25(4), p. 232-242にも詳述されている。
【数８】
2014228697.tif 000010
【００３３】
図４は、残響時間ＴRを相違させた複数の場合（ＴR＝０.１,０.３,０.５,１,２［sec］）について変調周波数ｆ（ω＝２πｆ）と変調伝達関数Ψ(ω)との関係を併記したグラフである。図４から理解される通り、変調周波数ｆ（変調角周波数ω）の高域側ほど変調伝達関数Ψ(ω)の数値は減少し、残響時間ＴRが長いほど高域側での変調伝達関数Ψ(ω)の減少が顕著である、という概略的な傾向がある。
【００３４】
以上に説明した変調伝達関数Ψ(ω)と調整値Ｇ[z]との対比を検討する観点から、数式(7A)および数式(7B)に変調角周波数ωを導入すると、以下の数式(9A)および数式(9B)が導出される。数式(9A)および数式(9B)の記号ｊは虚数単位を意味し、記号ＴSは、前述の通り、時間軸上で相前後する各単位期間の時間差（フレームシフト）に相当する。
【数９】
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【００３５】
本実施形態では、指標値Ｒ2(k,m)に対応する係数ζ2を、経験的または実験的に選定された所定値に固定する。したがって、数式(9B)の調整成分Ｇ2(ω)は所定値に固定される。他方、数式(9A)から理解される通り、調整成分Ｇ1(ζ1,ω)は、変調角周波数ωおよび係数ζ1の関数として表現される。本実施形態の係数算定部５２は、音響信号ｘの残響成分が有効に抑圧されるように係数ζ1を可変に算定する。
【００３６】
数式(8)の変調伝達関数Ψ(ω)で表現される残響効果を音響信号ｘ（周波数成分Ｘ(k,m)）に対する調整値Ｇ(k,m)の乗算で抑圧するためには、調整値Ｇ(k,m)が変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性に近似する必要がある（|Ｇ(ω)|・Ψ(ω)＝１）。以上の観点から、調整値Ｇ(k,m)と変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性との相違（誤差）を評価するための数式(10)の誤差関数Ｅ(ζ1)を導入する。
【数１０】
2014228697.tif 000012
すなわち、数式(10)の誤差関数Ｅ(ζ1)は、調整値Ｇ(ω)（Ｇ(ω)＝Ｇ1(ζ1,ω)・Ｇ2(ω)）および変調伝達関数Ψ(ω)の積と数値１との自乗誤差を変調角周波数ωの全範囲にわたり積算する関数である。したがって、調整値Ｇ(ω)の作用が変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性に近似する（|Ｇ(ω)|・Ψ(ω)が１に近付く）ほど誤差関数Ｅ(ζ1)は小さい数値となる。本実施形態の係数算定部５２は、誤差関数Ｅ(ζ1)が最小となる（すなわち調整値Ｇ(ω)が変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性に近似する）ように係数ζ1（平滑化係数α1）を算定する。
【００３７】
係数ζ1の最適値の探索には、係数ζ1に対する誤差関数Ｅ(ζ1)の勾配（１階微分）ｇ(ζ1)を利用する勾配法が好適である。具体的には、本実施形態の係数算定部５２は、誤差関数Ｅ(ζ1)の勾配ｇ(ζ1)に着目して誤差関数Ｅ(ζ1)の最小値を探索する最急降下法（steepest descent method）を利用して係数ζ1を算定する。
【００３８】
誤差関数Ｅ(ζ1)の勾配ｇ(ζ1)は以下の数式(11)で表現される。
【数１１】
2014228697.tif 000013
【００３９】
係数算定部５２は、数式(11)で表現される勾配ｇ(ζ1)を適用した最急降下法により最適な係数ζ1を算定する。具体的には、係数算定部５２は、係数ζ1を更新する数式(12)の更新演算を複数回にわたり反復する。数式(12)は、暫定的な係数ζ1(p)を演算する第ｐ回目の更新演算である。
【数１２】
2014228697.tif 000014
数式(12)の係数βは所定の正数（ゼロに近い正数）に設定される。数式(12)から理解される通り、係数算定部５２は、直前（第(p-1)回目）の更新演算で算定された係数ζ1(p-1)と当該係数ζ1(p-1)を適用した数式(11)の勾配ｇ(ζ1(p-1))とから最新の係数ζ1(p)を算定する。なお、第１回目の更新演算に適用される係数ζ1(0)は所定の初期値に設定される。数式(12)の勾配ｇ(ζ1(p-1))を規定する変調伝達関数Ψ(ω)（数式(8)）の算定には、変数設定部４２が設定した残響時間ＴRが適用される。
【００４０】
係数算定部５２は、所定の収束条件が成立した時点の係数ζ1(p)を確定的な係数ζ1として採択する。収束条件は任意であるが、例えば、更新前の係数ζ1(p-1)と更新後の係数ζ1(p)との差分値|ζ1(p-1)−ζ1(p)|が所定の閾値を下回る場合に収束条件が成立したと判定する構成や、更新演算の反復回数が所定値に到達した場合に収束条件が成立したと判定する構成が好適である。
【００４１】
係数算定部５２は、以上の処理で算定した係数ζ1に応じた平滑化係数α1（α1＝１−ζ1）と、事前に設定された所定の係数ζ2に応じた平滑化係数α2（α2＝１−ζ2）とを算定する。指標算定部５４は、係数算定部５２が算定した平滑化係数α1を適用した数式(1A)の演算で指標値Ｒ1(k,m)を算定し、平滑化係数α2を適用した数式(1B)の演算で指標値Ｒ2(k,m)を算定する。
【００４２】
図５は、記憶装置２４に記憶されたプログラムに従って演算処理装置２２が実行する残響調整処理のフローチャートである。入力装置（図示略）に対する利用者からの指示（残響調整処理の開始指示）を契機として残響調整処理が開始される。残響調整処理を開始すると、変数設定部４２は、各単位期間の時間差ＴSと残響時間ＴRとを設定し（Ｓ1）、解析処理部４４の係数算定部５２は、変数設定部４２が設定した時間差ＴSおよび残響時間ＴRに応じた平滑化係数α1および平滑化係数α2を設定する（Ｓ2）。
【００４３】
以上の手順で各変数が設定されると、単位期間毎に以下のステップＳ3からステップＳ7の処理が実行される。まず、周波数分析部３２は、音響信号ｘの各周波数の周波数成分Ｘ(k,m)を算定する（Ｓ3）。そして、解析処理部４４の指標算定部５４は、係数算定部５２が算定した平滑化係数α1および平滑化係数α2と周波数分析部３２が算定した周波数成分Ｘ(k,m)とを適用した数式(1A)および数式(1B)の演算で指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を算定する（Ｓ4）。調整値算定部５６は、指標算定部５４が算定した指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を適用した数式(2)の演算で各周波数の調整値Ｇ(k,m)を算定する（Ｓ5）。
【００４４】
残響調整部３４は、指標算定部５４がステップＳ5で算定した調整値Ｇ(k,m)を音響信号ｘの各周波数成分Ｘ(k,m)に作用させることで周波数成分Ｙ(k,m)を算定する（Ｓ6）。波形生成部３６は、残響調整部３４が算定した各周波数成分Ｙ(k,m)から単位期間の音響信号ｙを生成する（Ｓ7）。音響信号ｘの全部の単位期間について以上の処理（Ｓ3〜Ｓ7）が反復される（Ｓ8：NO）ことで、音響信号ｘの残響成分を抑圧した音響信号ｙが生成される。
【００４５】
以上に説明した通り、本実施形態では、調整値Ｇ(k,m)の作用が変調伝達関数Ψ(ω)の逆特性に近似する（誤差関数Ｅ(ζ1)が最小化される）ように指標値Ｒ1(k,m)の算定用の平滑化係数α1が設定されるから、音響信号ｘの残響成分を高精度に抑圧可能な調整値Ｇ(k,m)を算定できるという利点がある。本実施形態では特に、誤差関数Ｅ(ζ1)が最小となる係数ζ1が勾配法（最急降下法）により算定されるから、処理負荷が小さい簡便な演算処理で適切な平滑化係数α1を算定することが可能である。
【００４６】
＜変形例＞
以上に例示した形態は多様に変形され得る。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様は適宜に併合され得る。
【００４７】
（１）前述の形態における周波数分析部３２と残響調整部３４と波形生成部３６とは、音響信号ｘを時間領域で処理する図６の要素（周波数分析部６２，残響調整部６４，波形生成部６６）に置換され得る。なお、解析処理部４４の構成および動作は前述の形態と同様である。変数設定部４２は、前述の形態と同様に残響時間ＴRを設定するほか、音響信号ｘのサンプリング周期を時間差ＴSとして指定する。
【００４８】
周波数分析部６２は、帯域分割部６２２と包絡抽出部６２４とを含んで構成される。帯域分割部６２２は、信号供給装置１２から供給される音響信号ｘを、相異なる周波数帯域に対応する複数の帯域成分ｘ(k)（ｘ(1),ｘ(2),……）に時間領域で分解する。例えば、通過帯域が相違する複数の帯域通過フィルタで構成されるフィルタバンクが帯域分割部６２２として利用される。包絡抽出部６２４は、複数の帯域成分ｘ(k)の各々を包絡成分ｘE(k)と残余成分ｘR(k)とに分解する。包絡成分ｘE(k)は、帯域成分ｘ(k)の時間波形の包絡線に相当する成分であり、残余成分ｘR(k)は、帯域成分ｘ(k)から包絡成分ｘE(k)を除外した成分である。包絡成分ｘE(k)の抽出には、例えばヒルベルト変換等の公知の信号処理技術が任意に採用される。
【００４９】
残響調整部６４は、周波数分析部６２（包絡抽出部６２４）が生成した各包絡成分ｘE(k)に、解析処理部４４が生成した調整値Ｇ(k,m)を作用させる。具体的には、残響調整部６４は、包絡成分ｘE(k)に調整値Ｇ(k,m)を乗算することで包絡成分ｙE(k)を生成する。包絡成分ｘE(k)の時間軸上の各サンプルには、解析処理部４４が当該サンプルの時点について算定した調整値Ｇ(k,m)が乗算される。
【００５０】
波形生成部６６は、第１合成部６６２と第２合成部６６４とを含んで構成される。第１合成部６６２は、残響調整部６４が各周波数帯域について生成した包絡成分ｙE(k)と、当該周波数帯域の残余成分ｘR(k)とを合成（例えば乗算や加算）することで帯域成分ｙ(k)を生成する。以上の説明から理解される通り、帯域成分ｙ(k)は、帯域成分ｘ(k)から残響成分を抑圧した音響成分である。第２合成部６６４は、第１合成部６６２が生成した複数の帯域成分ｙ(k)を合成（例えば加算）することで音響信号ｙを生成する。図６の構成でも、前述の形態と同様の効果が実現される。
【００５１】
（２）前述の形態では、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の移動平均を指標値Ｒ2(k,m)として算定したが、強度|Ｘ(k,m)|2を指標値Ｒ2(k,m)として利用することも可能である。すなわち、指標値Ｒ2(k,m)の算定について強度|Ｘ(k,m)|2の移動平均は省略され得る。以上の説明から理解される通り、指標値Ｒ2(k,m)は、指標値Ｒ1(k,m)と比較して高い追従性で音響信号ｘの時間変化に追従する数値として包括される。
【００５２】
（３）前述の形態では、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の指数移動平均を指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)として算定したが、指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)の算定方法は適宜に変更される。例えば、音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の単純移動平均（あるいは加重移動平均）を指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)として算定することも可能である。
【００５３】
具体的には、指標算定部５４は、Ｍ1個の単位期間にわたる強度|Ｘ(k,m)|2の単純移動平均を指標値Ｒ1(k,m)として算定し、Ｍ2個の単位期間にわたる強度|Ｘ(k,m)|2の単純移動平均を指標値Ｒ2(k,m)として算定する。平均個数Ｍ1は、前述の指数移動平均に適用される平滑化係数α1に対応し、平均個数Ｍ2は、指数移動平均に適用される平滑化係数α2に対応する。すなわち、平均個数Ｍ1が平均個数Ｍ2を上回る数値に設定されることで、前述の形態と同様に、指標値Ｒ1(k,m)は、指標値Ｒ2(k,m)と比較して低い追従性で音響信号ｘの強度|Ｘ(k,m)|2の変動に追従する。以上の説明から理解される通り、指数移動平均に適用される平滑化係数（α1，α2）や係数（ζ1，ζ2）に加えて単純移動平均の平均個数（Ｍ1，Ｍ2）も、移動平均に適用される移動平均係数の概念に包含される。
【００５４】
（４）前述の形態では、音響信号ｘの残響成分を抑圧する調整値Ｇ(k,m)を例示したが、音響信号ｘの残響成分を強調（抽出）する場合にも本発明は適用される。例えば、数式(2)で算定される調整値Ｇ(k,m)を所定値（例えば１）から減算した調整値｛１−Ｇ(k,m)｝を音響信号ｘに作用させれば、残響成分を強調した音響信号ｙを生成することが可能である。以上の説明から理解される通り、調整値算定部５６は、音響信号ｘの残響成分を調整（抑圧または強調）するための調整値を算定する要素として包括される。
【００５５】
（５）指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)に応じて調整値Ｇ(k,m)を算定する方法は前述の例示に限定されない。例えば、指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を変数とする所定の演算により調整値Ｇ(k,m)を算定する構成も採用される。以上の説明から理解される通り、調整値算定部５６は、音響信号ｘの残響成分を調整（抑圧または強調）するための調整値Ｇ(k,m)を指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)に応じて算定する要素として包括される。
【００５６】
（６）前述の形態では、変数設定部４２が各単位期間の時間差ＴSと残響時間ＴRとを可変に設定したが、事前に設定された時間差ＴSと残響時間ＴRとを適用することも可能である。すなわち、変数設定部４２は省略され得る。例えば、既知の残響時間ＴRを適用する構成では残響時間ＴRの算定が省略されるから、演算能力が低い情報処理装置（例えば携帯機器）でも音響処理装置１００を実現することが可能である。なお、残響時間ＴRは、音響空間の気温等の要因にも依存するが、音響空間の音響特性に基本的には依存するから、ひとつの音響空間については、１回の演算で算定された残響時間ＴRを複数回にわたり継続的に適用することが可能である。なお、相異なる音響空間について事前に測定された複数の残響時間ＴRのうち音響信号ｘが収録された場所（例えば音響処理装置１００が使用される場所）に対応する残響時間ＴRを選択して平滑化係数α1の算定に適用することも可能である。
【００５７】
（７）前述の形態では、音響信号ｘの強度（パワー）|Ｘ(k,m)|2の時系列を平滑化することで指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を算定したが、指標算定部５４による平滑化の対象はパワー（振幅の２乗ドメイン）に限定されない。例えば、音響信号ｘの振幅|Ｘ(k,m)|や振幅|Ｘ(k,m)|の４乗|Ｘ(k,m)|4を音響信号ｘの強度として指標値Ｒ1(k,m)および指標値Ｒ2(k,m)を算定することも可能である。また、音響信号ｘの振幅|Ｘ(k,m)|や振幅|Ｘ(k,m)|の４乗|Ｘ(k,m)|4に残響調整部３４が調整値Ｇ(k,m)を作用させる構成も採用され得る。
【００５８】
（８）前述の形態における係数ζ2は固定値であるから、係数算定部５２が係数ζ2から平滑化係数α2を算定する処理は省略され得る。他方、係数算定部５２が平滑化係数α2を可変に設定することも可能である。例えば、前述の勾配法（最急降下法）で算定された係数ζ1を適用した所定の演算で係数ζ2および平滑化係数α2を算定する構成が好適である。
【００５９】
（９）携帯電話機等の端末装置と通信するサーバ装置（典型的にはウェブサーバ）で音響処理装置１００を実現することも可能である。例えば、音響処理装置１００は、端末装置から受信した音響信号ｘから音響信号ｙを生成して端末装置に送信する。なお、音響信号ｘの各周波数成分Ｘ(k,m)が端末装置から送信される構成（例えば端末装置が周波数分析部３２を具備する構成）では音響処理装置１００から周波数分析部３２が省略され、残響成分の調整後の各周波数成分Ｙ(k,m)を音響処理装置１００から端末装置に送信する構成（例えば端末装置が波形生成部３６を具備する構成）では音響処理装置１００から波形生成部３６が省略される。また、端末装置が残響調整部３４を具備する構成では、音響処理装置１００から残響調整部３４が省略され、解析処理部４４が生成した調整値Ｇ(k,m)が音響処理装置１００から端末装置に提供される。
【００６０】
（１０）音響空間内での反射や散乱に起因した狭義の残響成分に加えて、例えば楽器の演奏音等の響き成分（共鳴成分）も残響成分に含意される。具体的には、ピアノ等の鍵盤楽器の響板による共鳴成分やバイオリン等の弦楽器の共鳴成分（胴鳴り，箱鳴り）の調整にも本発明を適用することが可能である。すなわち、本発明の残響成分は、経時的に減衰する成分（減衰成分）を意味する。
【符号の説明】
【００６１】
１００……音響処理装置、１２……信号供給装置、１４……放音装置、２２……演算処理装置、２４……記憶装置、３２，６２……周波数分析部、３４，６４……残響調整部、３６，６６……波形生成部、４２……変数設定部、４４……解析処理部、５２……係数算定部、５４……指標算定部、５６……調整値算定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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