(57)【要約】【課題】  電波反射箱が等方性を有するか否かを判別することができる電波反射箱の等方性評価方法を提供する。【解決手段】  電波反射箱１の内部には、指向性アンテナ５と送信アンテナ７Ａが設置される。指向性アンテナ５は、ターンテーブル４上に載置され、試験領域ＴＶに配置される。指向性アンテナ５と送信アンテナ７Ａにはネットワークアナライザ８が接続される。指向性アンテナ５の向きを複数の方向に設定し、ネットワークアナライザ８によって、それぞれの指向性アンテナ５の向きに対してアンテナ効率を周波数毎に測定する。指向性アンテナ５の向きに応じて生じるアンテナ効率の差を周波数毎に求める。アンテナ効率の差がアンテナ効率の標準偏差σを基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内面が電波反射性材料からなる箱体と、前記箱体の内部に設けられ多数のモード分布を得る攪拌装置とを備えた電波反射箱の等方性評価方法であって、
前記箱体の内部には、被測定物の試験領域に指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナと離れた位置に送信アンテナを設置し、
前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、
前記指向性アンテナの向きに応じて生じる前記電磁波特性の差を周波数毎に求め、
前記電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する構成とした電波反射箱の等方性評価方法。
【請求項２】
内面が電波反射性材料からなる箱体と、前記箱体の内部に設けられ多数のモード分布を得る攪拌装置とを備えた電波反射箱の等方性評価方法であって、
前記箱体の内部には、被測定物の試験領域に指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナと離れた位置に送信アンテナを設置し、
前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、
前記被測定物の試験領域で異なる位置に前記指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、
前記指向性アンテナの位置および向きに応じて生じる前記電磁波特性の差を周波数毎に求め、
前記電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する構成とした電波反射箱の等方性評価方法。
【請求項３】
前記指向性アンテナは、前記箱体の内部に設けたターンテーブルに設置し、
前記電磁波特性を測定するときには、前記指向性アンテナの仰角を複数の方向に設定し、前記ターンテーブルを回転させて前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信する請求項１または２に記載の電波反射箱の等方性評価方法。
【請求項４】
前記指向性アンテナと前記送信アンテナとの間には、前記送信アンテナからの電磁波が直接的に前記指向性アンテナに到達するのを遮断する遮蔽部材を設け、
前記指向性アンテナは、前記送信アンテナからの電磁波が前記箱体内を多重反射したものを受信する請求項１ないし３のいずれかに記載の電波反射箱の等方性評価方法。
【請求項５】
前記送信アンテナと前記指向性アンテナには、ネットワークアナライザを接続して設け、
前記ネットワークアナライザは、前記電磁波特性として前記指向性アンテナのアンテナ効率を測定する請求項１ないし４のいずれかに記載の電波反射箱の等方性評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば被測定物の電磁波環境試験等に用いる電波反射箱の等方性評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電波反射箱は、導体金属製の箱体と、箱体の内部に設けた攪拌装置とによって構成される。このような電波反射箱は、攪拌装置によって境界条件を変化させて箱体の内部に多数のモード分布を生じさせ、統計的に均一な電界分布を発生させる（例えば、非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】張間， 「反射箱内電界分布の統計的特性」， 信学技報 TECHNICAL RERORT OF IEICE. EMCJ2003-67, MW2003-164， 社団法人電子情報通信学会， 2003年10月， p.1-7
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、非特許文献１には、電波反射箱内に被測定物を設置する試験領域（Test Volume）を設定し、この試験領域内の電界強度を、ダイポールアンテナをもつ光電界センサを用いて測定する構成が開示されている。この構成では、試験領域内で光電界センサを移動させることによって、試験領域内での電界強度のレベルの違いを評価することができる。
【０００５】
しかし、ダイポールアンテナは無指向性であるため、電界強度は測定できるが、電磁波の入射方向（到来方向）は特定できない。このため、送信アンテナからの電磁波が試験領域内の任意の場所に到達する場合、電磁波のレベルが統計的に一様なレベルとなっているか、偏っているか、即ち電波反射箱が等方性を有するか否かを判別することができないという問題がある。
【０００６】
被測定物が指向性をもつアンテナを有している場合、電波反射箱が等方性でなければ、同じ特性の評価を電波暗室で行った場合と電波反射箱で行った場合とで異なる結果になる。これは、次の理由による。電波暗室での評価では、被測定物のアンテナの向きを仰角方向または方位角方向に変えることで、被測定物の全方向に対する特性を評価する。このとき、被測定物と送信アンテナまたは受信アンテナとの間の電波伝搬特性は一様である。被測定物の全方向に対する評価、例えば全等方感度（ＴＩＳ:Total Isotropic Sensitivity）や全放射電力（ＴＲＰ:Total. Radiated Power）などの評価において、電波反射箱の電波環境が等方性でなければ、電磁波に偏りが生じる。この結果、電波反射箱と電波暗室で測定結果が異なってしまう。このように、電波反射箱が等方性を有するか否かは、電波反射箱の測定結果に大きな影響を与える。
【０００７】
本発明は上述した従来技術の問題に鑑みなされたもので、本発明の目的は、電波反射箱が等方性を有するか否かを判別することができる電波反射箱の等方性評価方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決するために、請求項１の発明は、内面が電波反射性材料からなる箱体と、前記箱体の内部に設けられ多数のモード分布を得る攪拌装置とを備えた電波反射箱の等方性評価方法であって、前記箱体の内部には、被測定物の試験領域に指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナと離れた位置に送信アンテナを設置し、前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、前記指向性アンテナの向きに応じて生じる前記電磁波特性の差を周波数毎に求め、前記電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する構成としている。
【０００９】
請求項２の発明は、内面が電波反射性材料からなる箱体と、前記箱体の内部に設けられ多数のモード分布を得る攪拌装置とを備えた電波反射箱の等方性評価方法であって、前記箱体の内部には、被測定物の試験領域に指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナと離れた位置に送信アンテナを設置し、前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、前記被測定物の試験領域で異なる位置に前記指向性アンテナを設置し、前記指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの前記指向性アンテナの向きに対して前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信して電磁波特性を周波数毎に測定し、前記指向性アンテナの位置および向きに応じて生じる前記電磁波特性の差を周波数毎に求め、前記電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する構成としている。
【００１０】
請求項３の発明では、前記指向性アンテナは、前記箱体の内部に設けたターンテーブルに設置し、前記電磁波特性を測定するときには、前記指向性アンテナの仰角を複数の方向に設定し、前記ターンテーブルを回転させて前記送信アンテナからの電磁波を前記指向性アンテナによって受信する構成としている。
【００１１】
請求項４の発明では、前記指向性アンテナと前記送信アンテナとの間には、前記送信アンテナからの電磁波が直接的に前記指向性アンテナに到達するのを遮断する遮蔽部材を設け、前記指向性アンテナは、前記送信アンテナからの電磁波が前記箱体内を多重反射したものを受信する構成としている。
【００１２】
請求項５の発明では、前記送信アンテナと前記指向性アンテナには、ネットワークアナライザを接続して設け、前記ネットワークアナライザは、前記電磁波特性として前記指向性アンテナのアンテナ効率を測定する構成としている。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明によれば、試験領域に設置した指向性アンテナの向きを複数の方向に設定し、それぞれの指向性アンテナの向きに対して電磁波特性を周波数毎に測定したから、指向性アンテナの向きに応じて生じる電磁波特性の差を周波数毎に求めることができる。このとき、電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるときには、送信アンテナから試験領域に到来する電磁波の入射方向が統計的に一様であると考えられる。一方、電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲外にあるときには、送信アンテナから試験領域に到来する電磁波の入射方向に偏りが生じていると考えられる。このため、電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定することができる。
【００１４】
請求項２の発明によれば、指向性アンテナの位置および向きに応じて生じる電磁波特性の差を周波数毎に求める。このため、電磁波特性の差が電磁波特性の標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、複数の位置を含む試験領域の範囲が等方性を満たすか否かを判定することができる。
【００１５】
請求項３の発明によれば、指向性アンテナは箱体の内部に設けたターンテーブルに設置したから、電磁波特性を測定するときには、指向性アンテナの仰角を複数の方向に設定し、ターンテーブルを回転させて送信アンテナからの電磁波を指向性アンテナによって受信する。これにより、送信アンテナから試験領域に到来する全ての方向からの電磁波を指向性アンテナによって受信することができ、試験領域の等方性を評価することができる。
【００１６】
請求項４の発明によれば、指向性アンテナと送信アンテナとの間には遮蔽部材を設けたから、指向性アンテナは、送信アンテナからの電磁波が箱体内を多重反射したものを受信することができる。このため、送信アンテナからの直接的な電磁波（直接波）の影響を受けることなく、試験領域の等方性を評価することができる。
【００１７】
請求項５の発明によれば、送信アンテナと指向性アンテナには、ネットワークアナライザを接続して設けたから、ネットワークアナライザによって、電磁波特性として指向性アンテナのアンテナ効率を測定することができる。このため、指向性アンテナのメインローブの方向に応じて生じるアンテナ効率の差が標準偏差を基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の等方性評価方法が適用される電波反射箱を、天井面を省いた状態で示す斜視図である。
【図２】指向性アンテナの向きが異なる状態で、図１中の電波反射箱を示す斜視図である。
【図３】図１中の電波反射箱を示す縦断面図である。
【図４】電波反射箱を図３中の矢示IV−IV方向からみた断面図である。
【図５】図３中の指向性アンテナ、アンテナポジショナ、ターンテーブルを拡大して示す断面図である。
【図６】指向性アンテナの仰角を２方向に変化させた場合において、アンテナ効率の差の周波数特性を示す特性線図である。
【図７】指向性アンテナの仰角を５方向に変化させた場合において、アンテナ効率の差の周波数特性を示す特性線図である。
【図８】第２の実施の形態による等方性評価方法において、指向性アンテナの測定位置を示す説明図である。
【図９】６箇所の測定位置で指向性アンテナの仰角を５方向に変化させた場合において、アンテナ効率の差の周波数特性を示す特性線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態による電波反射箱の等方性評価方法について添付図面に従って詳細に説明する。
【００２０】
図１ないし図５に、本発明による等方性評価方法が適用される電波反射箱１を示す。電波反射箱１は、箱体２および攪拌装置１０を備える。箱体２は、例えば直方体状に形成され、前，後，左，右の壁面２Ａ〜２Ｄ、床面２Ｅおよび天井面２Ｆの６面を有している。これらの壁面２Ａ〜２Ｄ、床面２Ｅおよび天井面２Ｆは、例えば導電性金属材料によって形成されている。これにより、箱体２は、外部からの電磁波を遮断すると共に、内部の電磁波を反射する。
【００２１】
箱体２の前側の壁面２Ａには、開，閉可能な扉３が設けられる。この扉３も、壁面２Ａを同じ材料を用いて形成される。扉３を開くことにより、電波反射箱１内に被測定物（ＥＵＴ：Equipment Under Test）等の設置や交換を行うことができる。
【００２２】
箱体２の床面２Ｅには、左，右方向の一側（図３中の左側）に位置してターンテーブル４が設けられている。このターンテーブル４の上側に位置する円柱状の領域が、試験領域ＴＶになる。このため、例えば携帯電話等の被測定物（図示せず）の電磁波環境試験を行うときには、ターンテーブル４上に被測定物が載置される。一方、電波反射箱１の等方性を評価するときには、ターンテーブル４上に指向性アンテナ５が設置される。ターンテーブル４は、指向性アンテナ５と一緒に、上，下方向に延びる回転軸Ｏを中心に任意の設定した速度で回転する。
【００２３】
指向性アンテナ５は、例えばホーンアンテナ、ダブルリッジドガイドホーンアンテナ等のように指向性を有するアンテナによって構成される。このため、指向性アンテナ５は、その開口面５Ａの方向にメインローブが形成され、開口面５Ａの方向から到来する電磁波を受信する。指向性アンテナ５は、箱体２の内部に配置され、アンテナポジショナ６を用いてターンテーブル４の上側に位置する試験領域ＴＶに配置されている。指向性アンテナ５は、送信アンテナ７Ａから放射された電磁波を受信する。
【００２４】
ここで、アンテナポジショナ６は、電磁波の反射が少ない材料によって形成されている。指向性アンテナ５は、その高さ位置と仰角θが変化可能な状態でアンテナポジショナ６に支持されている。アンテナポジショナ６は、指向性アンテナ５の高さ位置と仰角θを一定の状態に保持する。
【００２５】
送信アンテナ装置７は、ターンテーブル４から離れた位置で箱体２の内部に設けられる。具体的には、送信アンテナ装置７は、箱体２の左，右方向の他側（図２中の右側）に配置される。この送信アンテナ装置７は、例えば送信可能な周波数帯が異なる複数個（例えば４個）の送信アンテナ７Ａを備える。これらの送信アンテナ７Ａは、例えばバイコニカルアンテナ等の広帯域アンテナによって構成され、箱体２の内部に電磁波を放射する。送信アンテナ７Ａおよび指向性アンテナ５には、ネットワークアナライザ８が接続される。ネットワークアナライザ８は、指向性アンテナ５によって受信した電磁波の電界強度、アンテナ効率等を測定する。
【００２６】
なお、送信アンテナ７Ａは、２個または３個設けてもよく、５個以上設けてもよい。また、送信アンテナ７Ａは、必ずしも複数個設ける必要はなく、例えば送信アンテナ７Ａを１個だけ設けてもよい。
【００２７】
箱体２の内部には、試験領域ＴＶと送信アンテナ装置７との間に位置して遮蔽部材９が設けられる。遮蔽部材９は、例えば箱体２と同じ導電性金属材料を用いて形成され、送信アンテナ７Ａからの電磁波が直接的に指向性アンテナ５に到達するのを遮断する。遮蔽部材９は、例えばＬ字状に折り曲げた鉄板からなる衝立であり、前，後方向および左，右方向から傾斜した２枚の板体９Ａを備える。この遮蔽部材９は、箱体２の床面２Ｅに固定され、送信アンテナ７Ａからの指向性アンテナ５に直接向かう電磁波を反射する。これにより、遮蔽部材９は、送信アンテナ７Ａからの直接的な電磁波の受信レベルを減衰させる。
【００２８】
攪拌装置１０は、箱体２の天井面２Ｆに設けられ左，右方向に移動する反射板１０Ａと、箱体２の右側の壁面２Ｄに設けられ上，下方向に移動する反射板１０Ｂとを備える。反射板１０Ａは、水平面から傾斜すると共に、スライド機構（図示せず）等によって左，右方向に移動する。一方、反射板１０Ｂは、垂直面から傾斜すると共に、スライド機構（図示せず）等によって上，下方向に移動する。
【００２９】
これらの反射板１０Ａ，１０Ｂは、例えば箱体２と同じ導電性金属材料を用いて形成され、箱体２内の電界を攪拌して激しいフェージングを起こす機能を果たす。この攪拌装置１０によって、箱体２の内部に多数のモード分布を得ることができる。
【００３０】
本発明が適用される電波反射箱１は上述のような構成を有するもので、次に第１の実施の形態による電波反射箱１の等方性評価方法について説明する。
【００３１】
試験領域ＴＶにおける等方性を評価するには、アンテナポジショナ６を用いてターンテーブル４上の試験領域ＴＶに指向性アンテナ５を設置する。このとき、指向性アンテナ５の高さ位置と仰角θを一定の状態に固定する。この状態で、ターンテーブル４を回転させながら送信アンテナ７Ａから電磁波を放射させる。これに併せて、攪拌装置１０を連続的に動作させる。これにより、箱体２内の電磁界が攪拌され、激しいフェージングが起こる。指向性アンテナ５は、箱体２の内面（各壁面２Ａ〜２Ｄ、床面２Ｅ、天井面２Ｆ）や攪拌装置１０で反射した多重波を受信する。ネットワークアナライザ８を用いて指向性アンテナ５での電界強度を測定し、その受信電界強度の累積確率の中央値を受信レベルとすることで、電磁波特性としての指向性アンテナ５のアンテナ効率を周波数毎に測定する。以上の測定を水平偏波と垂直偏波の両方について行い、悪い方の数値を測定データとして採用する。
【００３２】
次に、指向性アンテナ５の仰角θを異なる状態に変更する。この状態で、ターンテーブル４、送信アンテナ７Ａ、攪拌装置１０等を動作させて、前述と同様に指向性アンテナ５のアンテナ効率を周波数毎に測定する。指向性アンテナ５の仰角θを−９０度から＋９０度の範囲で複数の値に設定し、以上の操作を繰り返す。
【００３３】
以上の操作によって測定した指向性アンテナ５のアンテナ効率のデータを用いて、指向性アンテナ５の向きに応じて生じるアンテナ効率の差を周波数毎に求める。このとき、アンテナ効率の差は、測定したアンテナ効率の中で最大値と最小値との差である。このようにして実際に測定したアンテナ効率の差が、アンテナ効率の標準偏差σを基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する。
【００３４】
アンテナ効率が正規分布に従うと仮定すると、等方性の環境であれば、例えばアンテナ効率の平均値を中心として正側と負側で標準偏差σの３倍（±３σ）の範囲内に９９％以上のアンテナ効率が入るものと考えられる。このような統計的な性質を考慮して、アンテナ効率の差を評価する所定の範囲は、アンテナ効率のばらつきの幅として、例えば標準偏差σの６倍の値に設定される。
【００３５】
なお、所定の範囲は、等方性を厳密に評価するか、緩和して評価するかによって決まる。このため、所定の範囲は、例えば標準偏差σの２倍〜８倍、好ましくは４倍〜６倍の範囲で適宜設定することができる。また、標準偏差σは、同一条件でアンテナ効率を複数回測定することによって、周波数毎に求める。
【００３６】
以上の評価方法の一例として、試験領域ＴＶの１箇所の測定位置Ｐ0におけるアンテナ効率の差を周波数毎に求めた。その結果を、図６および図７に示す。図６は、指向性アンテナ５の仰角θを−９０度と＋９０度の２つの値に設定したとき、即ち指向性アンテナ５の開口面５Ａを真下と真上に向けたときの測定結果を示している。一方、図７は、指向性アンテナ５の仰角θを−９０度と＋９０度との間で、４５度ステップで５つの値に設定したきの測定結果を示している。
【００３７】
このとき、試験領域ＴＶの測定位置Ｐ0は、ターンテーブル４の回転軸Ｏ上で試験領域ＴＶの高さ方向の中間に位置する中央側中間高さ位置である。測定に用いた指向性アンテナ５のメインローブとバックローブとの比率であるＦＢ比（前後比）は、１０ｄＢである。また、指向性アンテナ５の標準偏差σは０．２ｄＢである。
【００３８】
図５に示すように、測定に使用した試験領域ＴＶおよびターンテーブル４の半径Ｒは、３０ｃｍ、ターンテーブル４の高さ寸法Ｈtは２７ｃｍ、ターンテーブル４の上面から試験領域ＴＶの底面までの高さ寸法Ｈ0は２６ｃｍ、試験領域ＴＶの高さ寸法Ｈ1は３０ｃｍとした。このため、箱体２の床面２Ｅから測定位置Ｐ0までの高さ寸法Ｈ2は、６８ｃｍである。
【００３９】
図６および図７に示すように、所定の範囲を標準偏差σの６倍である１．２ｄＢに設定した場合、例えば周波数が２４００ＭＨｚから２４６０ＭＨｚ付近までの範囲では、試験領域ＴＶのうち測定位置Ｐ0付近は等方性を満たしていると評価される。仰角θを細かいステップで変更すると、電波反射箱１内において電磁波の到来方向の偏りを正確に測定できる。このため、図６に示す指向性アンテナ５を真上と真下の２方向に向けたときの測定結果に比べて、図７に示す仰角θのステップ数を増やして測定したときの測定結果の方が、アンテナ効率の差のうち小さい方の値が増加し、０ｄＢ付近の値が０．４ｄＢ付近まで上昇している。
【００４０】
一方、アンテナ効率の差が所定の範囲内に入る周波数帯域は、図６および図７で概ね一致している。このため、指向性アンテナ５の向きを２方向に変化させただけでも、等方性を満たすか否かを、ある程度評価することができる。この場合、アンテナ効率の測定時間を短縮することができる。
【００４１】
かくして、第１の実施の形態では、試験領域ＴＶに設置した指向性アンテナ５の向きを複数の方向に設定し、それぞれの指向性アンテナ５の向きに対して電磁波特性としてのアンテナ効率を周波数毎に測定した。このため、指向性アンテナ５の向きに応じて生じるアンテナ効率の差を周波数毎に求めることができる。このとき、アンテナ効率の差がアンテナ効率の標準偏差σを基準として所定の範囲内にあるときには、送信アンテナ７Ａから試験領域ＴＶに到来する電磁波の入射方向が統計的に一様であると考えられる。一方、アンテナ効率の差が所定の範囲外にあるときには、送信アンテナ７Ａから試験領域ＴＶに到来する電磁波の入射方向に偏りが生じていると考えられる。このため、アンテナ効率の差が所定の範囲内にあるか否かに応じて、試験領域ＴＶが等方性を満たすか否かを判定することができる。
【００４２】
また、指向性アンテナ５は箱体２の内部に設けたターンテーブル４に設置したから、アンテナ効率を測定するときには、指向性アンテナ５の仰角θを複数の方向に設定し、ターンテーブル４を回転させて送信アンテナ７Ａからの電磁波を指向性アンテナ５によって受信する。これにより、送信アンテナ７Ａから試験領域ＴＶに到来する全ての方向からの電磁波を指向性アンテナ５によって受信することができ、試験領域ＴＶの等方性を評価することができる。
【００４３】
また、指向性アンテナ５と送信アンテナ７Ａとの間には遮蔽部材９を設けたから、指向性アンテナ５は、送信アンテナ７Ａからの電磁波が箱体２内を多重反射したものを受信することができる。このため、送信アンテナ７Ａからの直接的な電磁波（直接波）の影響を受けることなく、試験領域ＴＶの等方性を評価することができる。
【００４４】
例えばＭＩＭＯ（Multiple-Input and Multiple-Output）を使用した通信システムの評価には、市販の電波反射箱が使用されることが多い。このような市販の電波反射箱１には測定ソフトが添付されると共に、この測定ソフトにはアンテナ効率を評価できる項目が含まれている。第１の実施の形態では、送信アンテナ７Ａと指向性アンテナ５にはネットワークアナライザ８を接続して設け、ネットワークアナライザ８によって、測定ソフトが利用可能な電磁波特性として指向性アンテナ５のアンテナ効率を測定する。これにより、指向性アンテナ５のアンテナ効率の差が所定の範囲内にあるか否かに応じて、試験領域ＴＶで等方性を満たすか否かを容易に判定することができる。
【００４５】
次に、図８および図９に基づいて、本発明の第２の実施の形態による電波反射箱１の評価方法について説明する。第２の実施の形態の特徴は、指向性アンテナの向きを変えるのに加えて、指向性アンテナの位置を変えてアンテナ効率を測定し、指向性アンテナの位置および向きに応じて生じるアンテナ効率の差を周波数毎に求めることにある。なお、第２の実施の形態では、第１の実施の形態と同一の構成については同一の符号を付し、その説明は省略する。
【００４６】
試験領域ＴＶにおける等方性を評価するには、アンテナポジショナ６を用いてターンテーブル４上の試験領域ＴＶに指向性アンテナ５を設置する。このとき、指向性アンテナ５の高さ位置と仰角θを一定の状態に固定する。この状態で、ターンテーブル４を回転させながら送信アンテナ７Ａから電磁波を放射させる。これに併せて、攪拌装置１０を連続的に動作させる。指向性アンテナ５は、箱体２の内面や攪拌装置１０で反射した多重波を受信する。ネットワークアナライザ８を用いて指向性アンテナ５での電界強度を測定し、その受信電界強度の累積確率の中央値を受信レベルとすることで、電磁波特性として指向性アンテナ５のアンテナ効率を周波数毎に測定する。以上の測定を水平偏波と垂直偏波の両方について行い、悪い方の数値を測定データとして採用する。
【００４７】
次に、指向性アンテナ５の仰角θを異なる状態に変更する。この状態で、ターンテーブル４、送信アンテナ７Ａ、攪拌装置１０等を動作させて、前述と同様に指向性アンテナ５のアンテナ効率を周波数毎に測定する。指向性アンテナ５の仰角θを−９０度から＋９０度の範囲で複数の値に設定し、以上の操作を繰り返す。
【００４８】
以上のような指向性アンテナ５の仰角θを変更した測定が終了すると、指向性アンテナ５の位置を変更する。具体的には、指向性アンテナ５とターンテーブル４の上面との間の高さ寸法や指向性アンテナ５とターンテーブル４の回転軸Ｏとの間の径方向の離間寸法を異なる値に設定する。その上で、前述と同様に、指向性アンテナ５の仰角θを−９０度から＋９０度の範囲で複数の値に設定し、指向性アンテナ５の効率の測定を繰り返す。
【００４９】
以上の操作によって測定した指向性アンテナ５のアンテナ効率のデータを用いて、指向性アンテナ５の位置および向きに応じて生じるアンテナ効率の差を周波数毎に求める。このとき、アンテナ効率の差は、測定したアンテナ効率の中で最大値と最小値との差である。このようにして実際に測定したアンテナ効率の差が、アンテナ効率の標準偏差σを基準として所定の範囲内にあるか否かに応じて、等方性を満たすか否かを判定する。
【００５０】
以上の評価方法の一例として、試験領域ＴＶ内の６箇所の測定位置Ｐ0〜Ｐ5におけるアンテナ効率の差を周波数毎に求めた。その結果を、図９に示す。図９は、指向性アンテナ５の仰角θを−９０度と＋９０度との間で、４５度ステップで５つの値に設定したきの測定結果を示している。
【００５１】
なお、測定に用いた電波反射箱１は、図６および図７の測定に用いたものと同じものである。また、試験領域ＴＶ内の６箇所の測定位置Ｐ0〜Ｐ5は、図８に示す通りである。具体的には、測定位置Ｐ0は、ターンテーブル４の回転軸Ｏ上で試験領域ＴＶの高さ方向の中間に位置する中央側中間高さ位置である。測定位置Ｐ1は、ターンテーブル４の回転軸Ｏ上で試験領域ＴＶの高さ方向の上端に位置する中央側上部高さ位置である。測定位置Ｐ2は、ターンテーブル４の回転軸Ｏ上で試験領域ＴＶの高さ方向の下端に位置する中央側下部高さ位置である。測定位置Ｐ3は、ターンテーブル４の円周上で試験領域ＴＶの高さ方向の中間に位置する円周側中間高さ位置である。測定位置Ｐ4は、ターンテーブル４の円周上で試験領域ＴＶの高さ方向の上端に位置する円周側上部高さ位置である。測定位置Ｐ3は、ターンテーブル４の円周上で試験領域ＴＶの高さ方向の下端に位置する円周側下部高さ位置である。
【００５２】
測定に用いた指向性アンテナ５のメインローブとバックローブとの比率であるＦＢ比（前後比）は、１０ｄＢである。また、指向性アンテナ５の標準偏差σは０．２ｄＢである。
【００５３】
図９に示すように、所定の範囲を標準偏差σの６倍である１．２ｄＢに設定した場合、例えば周波数が２４００ＭＨｚから２５００ＭＨｚまでの範囲では、試験領域ＴＶのうち測定位置Ｐ0〜Ｐ5を含む領域は等方性を満たしていないと評価される。なお、測定位置Ｐ0〜Ｐ5に配置された指向性アンテナ５は、ターンテーブル４と一緒に回転する。このため、前述の評価結果は、試験領域ＴＶのうち測定位置Ｐ0〜Ｐ5をターンテーブル４の回転軸Ｏを中心に回転させた軌跡を含む領域、即ち試験領域ＴＶの全域についての等方性の評価結果になる。
【００５４】
この結果、前述した図６および図７に示す評価結果を考慮すると、被測定物のエミッション試験やイミュニティ試験を行うためには、試験領域ＴＶのうち測定位置Ｐ0の周囲に被測定物を配置する必要がある。また、試験領域ＴＶの全域を用いて被測定物の電磁波環境試験等を行う場合には、例えば電波を減衰させる部材等を電波反射箱１内に部分的に設けて、試験領域ＴＶに対する電磁波の偏りを低減し、等方性を改善する必要がある。
【００５５】
かくして、第２の実施の形態でも、第１の実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。第２の実施の形態では、指向性アンテナ５を複数個所に配置してアンテナ効率を測定したから、１箇所に配置した場合に比べて、試験領域ＴＶの広い範囲について等方性を評価することができる。
【００５６】
なお、前記各実施の形態では、電波反射箱１にターンテーブル４および遮蔽部材９を備える構成としたが、ターンテーブル４および遮蔽部材９を省く構成としてもよい。ターンテーブル４を省く場合には、指向性アンテナ５の仰角に加えて、指向性アンテナ５の方位角も変えて、アンテナ効率等の電磁波特性を測定する。
【００５７】
また、前記各実施の形態では、攪拌装置１０は、反射板１０Ａ，１０Ｂを水平方向や垂直方向にスライド移動させる構成としたが、羽根状の反射板を回転させる構成としてもよい。
【００５８】
また、前記各実施の形態では、電磁波特性として指向性アンテナ５のアンテナ効率を測定するものとした。しかし、本発明はこれに限らず、例えば指向性アンテナ５が受信した電磁波の電界強度を、電磁波特性として測定してもよい。この場合、電界強度の差に基づいて、等方性を評価することができる。
【符号の説明】
【００５９】
１  電波反射箱
２  箱体
３  扉
４  ターンテーブル
５  指向性アンテナ
６  アンテナポジショナ
７  送信アンテナ装置
７Ａ  送信アンテナ
８  ネットワークアナライザ
９  遮蔽部材
１０  攪拌装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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