(57)【要約】【課題】人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすための方法およびシステムを提供する。【解決手段】この方法では、プラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を媒質に近接して配置する。この方法は、人工容器を通して開始エネルギーを媒質に印加する。開始エネルギーは、プラズモニクス作用物質またはエネルギー変調作用物質と相互作用して、媒質の変化を直接的にまたは間接的に発生させる。システムは、開始エネルギーを媒質に印加しプラズモニクス作用物質またはエネルギー変調作用物質を活性化させるように構成された開始エネルギー源を備える。【選択図】図３Ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすための方法であって、
（１）前記媒質に近接してプラズモニクス作用物質および開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成されるエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を配置するステップと、
（２）エネルギー源から前記開始エネルギーを前記媒質に印加するステップとを含み、
前記印加された開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる方法。
【請求項２】
前記印加開始エネルギーと異なるエネルギーの前記光を前記エネルギー変調作用物質から放出するステップをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記プラズモニクス作用物質は、１）前記エネルギー変調作用物質からの前記光を増強または修正し、２）前記開始エネルギーを増強または修正する請求項２に記載の方法。
【請求項４】
印加するステップは、
外部エネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
前記媒質を保持する前記人工容器内に少なくとも部分的にあるか、または前記人工容器内の開口部を通して暴露されるエネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填された構造要素に前記開始エネルギーを印加し、それにより、前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させるステップ、または
前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを印加して、前記未硬化の放射線硬化可能媒質からパターン形成された要素を形成するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項５】
印加するステップは、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、化学的エネルギー、または電波のうちの少なくとも１つを放出する放射源から前記開始エネルギーを印加するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記エネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含む請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含むか、または
前記エネルギー変調作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属組成物を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記媒質中の前記変化は、生命体活動の変化を含む請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
活動の前記変化は、前記媒質の殺菌または前記媒質中の発酵の不活性化のうちの少なくとも一方を含む請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
活動の前記変化は、前記媒質の低温殺菌を含む請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
印加するステップは、細菌、ウイルス、酵母菌、および真菌からなる群から選択された少なくとも１つの生命体を含む媒質を殺菌するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
光活性化可能作用物質を前記媒質に導入するステップをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記光活性化可能作用物質は、フォトケージ内に収納されている活性作用物質を含み、前記開始エネルギー源に暴露された後、前記フォトケージは前記活性作用物質から解離して前記活性作用物質を前記媒質から利用可能にするように構成される請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記光活性化可能作用物質は、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記光活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体を含む請求項１７に記載の方法。
【請求項２１】
癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルス、または血液感染性殺菌剤のうちの少なくとも１つは、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体によって治療される請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記光活性化可能作用物質は、光触媒を含む請求項１７に記載の方法。
【請求項２３】
前記光触媒作用物質は、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＳｎＯ２、ＳｒＴｉＯ３、ＷＯ３、Ｆｅ２Ｏ３、およびＴａ２Ｏ５のうちの少なくとも１つを含む請求項１７に記載の方法。
【請求項２４】
前記エネルギー変調作用物質は、前記媒質中の少なくとも１つの光活性化可能作用物質を活性化する波長の前記光を放出するように構成された光子放出体を備え、
前記プラズモニクス作用物質は、前記エネルギー変調作用物質から放出される前記光を増強して、増強された放射光が前記少なくとも１つの光活性化可能作用物質を活性化するようにする請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
前記光子放出体は、複数のルミネッセンス発光作用物質を含む請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に前記光を放出するリン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択される請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項２５に記載の方法。
【請求項２８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項２５に記載の方法。
【請求項２９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、マイクロ波エネルギーに暴露された後に化学発光が増強される化学発光作用物質を含む請求項２５に記載の方法。
【請求項３０】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、カーボンナノチューブを含む請求項２５に記載の方法。
【請求項３１】
前記カーボンナノチューブは、マイクロ波またはＲＦエネルギーに暴露された後にルミネッセンス発光する請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記エネルギー変調作用物質を前記媒質に磁気的導入する、または前記媒質から磁気的捕集するステップをさらに含む請求項２５に記載の方法。
【請求項３３】
印加するステップは、
前記開始エネルギーを前記人工容器の容積分全体にわたって印加するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３４】
印加するステップは、
前記印加開始エネルギーを、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、プラスチック製容器、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む前記人工容器に透過させるステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記エネルギー変調作用物質から前記媒質中に発生する前記光が前記媒質全体にわたって遮られることのない密度で前記媒質内に供給される請求項１に記載の方法。
【請求項３６】
配置するステップは、前記媒質中に分離された状態で前記エネルギー変調作用物質または前記プラズモニクス作用物質を供給するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３７】
前記媒質中に分離された状態で供給するステップは、前記媒質中の前記エネルギー変調作用物質または前記プラズモニクス作用物質のカプセル封入を行うステップを含む請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
カプセル封入を行うステップは、前記光が前記媒質全体を通して遮られることのない密度で前記カプセル封入を行うステップを含む請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
カプセル封入を行うステップは、
流動床内で前記カプセル封入を行うステップ、
前記媒質を保持する前記人工容器内に入り込んでいるリエントラント構造内で前記カプセル封入を行うステップ、または
前記媒質を保持する前記人工容器の内壁上で前記カプセル封入を行うステップを含む請求項３７に記載の方法。
【請求項４０】
前記開始エネルギーは、Ｘ線エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、前記媒質中の光活性化可能作用物質を活性化する請求項１に記載の方法。
【請求項４１】
前記開始エネルギーは、赤外線エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、前記媒質中の光活性化可能作用物質を活性化する請求項１に記載の方法。
【請求項４２】
前記開始エネルギーは、電波またはマイクロ波エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、前記媒質中の光活性化可能作用物質を活性化する請求項１に記載の方法。
【請求項４３】
印加するステップは、前記開始エネルギーを廃水に印加して前記廃水中の汚染物質を低減するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４４】
印加するステップは、台所用品の一領域を前記台所用品の他の領域に接合するジョイント領域内の前記台所用品の一部を殺菌するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４５】
印加するステップは、前記開始エネルギーを流体に印加して前記流体を殺菌するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４６】
印加するステップは、
血液製剤または食品を殺菌するステップ、または
前記流体または前記食品を低温殺菌するステップのうちの少なくとも一方を含む請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
印加するステップは、前記開始エネルギーを印加して前記媒質中の物品の表面構造を変えるステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４８】
前記印加するステップは、分子種を前記物品の表面上に光グラフト重合するステップを含む請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
印加するステップは、前記開始エネルギーについて、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギー、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーを印加するステップを含む請求項１に記載の方法。
【請求項５０】
人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすための方法であって、
（１）前記媒質に近接して、活性化されると前記媒質に変化を引き起こすプラズモニクス作用物質および活性化可能作用物質を配置するステップであって、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質の近くに送られるエネルギーを増強または修正するように構成されるステップと、
（２）エネルギー源から開始エネルギーを前記媒質に印加するステップであって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記活性化可能作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させるステップを含む方法。
【請求項５１】
前記印加開始エネルギーと異なるエネルギーの光を前記媒質に近接して配設されているエネルギー変調作用物質から放出するステップをさらに含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記プラズモニクス作用物質は、１）前記エネルギー変調作用物質からの前記光を増強または修正し、２）前記開始エネルギーを増強または修正する請求項５１に記載の方法。
【請求項５３】
印加するステップは、
外部エネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
前記媒質を保持する前記人工容器内に少なくとも部分的にあるか、または前記人工容器内の開口部を通して暴露されるエネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填された構造要素に前記開始エネルギーを印加し、それにより、前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させるステップ、または
前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを印加して、前記未硬化の放射線硬化可能媒質からパターン形成された要素を形成するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５４】
印加するステップは、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、化学的エネルギー、または電波のうちの少なくとも１つを放出する放射源から前記開始エネルギーを印加するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５５】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５６】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項５５に記載の方法。
【請求項５７】
前記媒質中に、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含むエネルギー変調作用物質を供給するステップをさらに含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５８】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項５７に記載の方法。
【請求項５９】
前記活性化可能作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記活性化可能作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記活性化可能作用物質は、磁性体を含むか、または
前記活性化可能作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６０】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記活性化可能作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６１】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６２】
前記媒質中の前記変化は、生命体活動の変化を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６３】
活動の前記変化は、前記媒質の殺菌または前記媒質中の発酵の不活性化のうちの少なくとも一方を含む請求項６２に記載の方法。
【請求項６４】
活動の前記変化は、前記媒質の低温殺菌を含む請求項６２に記載の方法。
【請求項６５】
印加するステップは、細菌、ウイルス、酵母菌、および真菌からなる群から選択された少なくとも１つの生命体を含む媒質を殺菌するために前記開始エネルギーを印加するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６６】
前記活性化可能作用物質は、光活性化可能作用物質を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項６７】
前記光活性化可能作用物質は、フォトケージ内に収納されている活性作用物質を含み、前記開始エネルギー源に暴露された後、前記フォトケージは前記活性作用物質から解離して前記活性作用物質を前記媒質から利用可能にする請求項６６に記載の方法。
【請求項６８】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される請求項６６に記載の方法。
【請求項６９】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項７０】
癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルス、または血液感染性殺菌剤のうちの少なくとも１つは、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体によって治療される請求項６９に記載の方法。
【請求項７１】
前記活性化可能作用物質は、光触媒を含む請求項５０に記載の方法。
【請求項７２】
前記光触媒は、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＳｎＯ２、ＳｒＴｉＯ３、ＷＯ３、Ｆｅ２Ｏ３、およびＴａ２Ｏ５粒子のうちの少なくとも１つを含む請求項７１に記載の方法。
【請求項７３】
前記開始エネルギーを前記少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化する活性化エネルギーに変換するエネルギー変調作用物質に媒質を与えるステップをさらに含む請求項５０に記載の方法。
【請求項７４】
前記エネルギー変調作用物質は、前記活性化可能作用物質を活性化する波長の光を放出するように構成された光子放出体を備え、
前記プラズモニクス作用物質は前記光を増強して、増強された光が前記活性化可能作用物質を活性化するようにする請求項７３に記載の方法。
【請求項７５】
前記光子放出体は、複数のルミネッセンス発光作用物質を含む請求項７４に記載の方法。
【請求項７６】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に前記光を放出するリン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択される請求項７５に記載の方法。
【請求項７７】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項７５に記載の方法。
【請求項７８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項７５に記載の方法。
【請求項７９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、マイクロ波エネルギーに暴露された後に化学発光が増強される化学発光作用物質を含む請求項７５に記載の方法。
【請求項８０】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、カーボンナノチューブを含む請求項７５に記載の方法。
【請求項８１】
前記カーボンナノチューブは、マイクロ波またはＲＦエネルギーに暴露された後にルミネッセンス発光する請求項８０に記載の方法。
【請求項８２】
前記エネルギー変調作用物質を前記媒質に磁気的導入する、または前記媒質から磁気的捕集するステップをさらに含む請求項７４に記載の方法。
【請求項８３】
印加するステップは、
前記開始エネルギーを前記人工容器の容積分全体にわたって印加するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項８４】
印加するステップは、
前記印加開始エネルギーを、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、プラスチック製容器、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを収納する前記人工容器に透過させるステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項８５】
配置するステップは、前記媒質中に分散された状態で前記開始エネルギーを前記活性化可能作用物質を活性化する光に変換するエネルギー変調作用物質を供給するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項８６】
前記媒質中に分散された状態で供給するステップは、前記光が前記媒質全体を通して遮られることのない密度で前記エネルギー変調作用物質を供給するステップを含む請求項８５に記載の方法。
【請求項８７】
配置するステップは、前記媒質中に分離された状態でエネルギー変調作用物質または前記プラズモニクス作用物質を供給するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項８８】
前記媒質中に分離された状態で供給するステップは、前記媒質中の前記エネルギー変調作用物質または前記プラズモニクス作用物質のカプセル封入を行うステップを含む請求項８７に記載の方法。
【請求項８９】
カプセル封入を行うステップは、前記光が前記媒質全体を通して遮られることのない密度で前記カプセル封入を行うステップを含む請求項８８に記載の方法。
【請求項９０】
カプセル封入を行うステップは、
流動床内で前記カプセル封入を行うステップ、
前記媒質を保持する前記人工容器内に入り込んでいるリエントラント構造内で前記カプセル封入を行うステップ、または
前記媒質を保持する前記人工容器の内壁上で前記カプセル封入を行うステップを含む請求項８８に記載の方法。
【請求項９１】
前記開始エネルギーは、Ｘ線エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、活性化可能作用物質を活性化する請求項５０に記載の方法。
【請求項９２】
前記開始エネルギーは、赤外線エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、活性化可能作用物質を活性化する請求項５０に記載の方法。
【請求項９３】
前記開始エネルギーは、電波またはマイクロ波エネルギーを含み、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーは、活性化可能作用物質を活性化する請求項５０に記載の方法。
【請求項９４】
印加するステップは、前記開始エネルギーを廃水に印加して前記廃水中の汚染物質を低減するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項９５】
印加するステップは、台所用品の一領域を前記台所用品の他の領域に接合するジョイント領域内の前記台所用品の一部を殺菌するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項９６】
印加するステップは、前記開始エネルギーを流体に印加して前記流体を殺菌するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項９７】
印加するステップは、血液製剤または食品を殺菌するステップを含む請求項９６に記載の方法。
【請求項９８】
印加するステップは、前記開始エネルギーを流体または食品に印加して前記流体または前記食品を低温殺菌するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項９９】
印加するステップは、前記開始エネルギーを印加して前記媒質中の物品の表面構造を変えるステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項１００】
前記印加するステップは、分子種を前記物品の表面上に光グラフト重合するステップを含む請求項９９に記載の方法。
【請求項１０１】
印加するステップは、前記開始エネルギーについて、前記媒質中のエネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギー、または前記媒質中のエネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーを印加するステップを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項１０２】
放射線硬化可能媒質を硬化させるための方法であって、
１）未硬化の放射線硬化可能媒質と２）プラズモニクス作用物質およびエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方とを含む組成物全体にわたって開始エネルギーを印加するステップであって、前記開始エネルギーは前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して前記媒質中のポリマーの重合によって前記未硬化の媒質を直接的にまたは間接的に硬化させるステップと、
前記放射線硬化可能媒質中の光開始剤を活性化することによって前記放射線硬化可能媒質を硬化させるステップとを含む方法。
【請求項１０３】
前記印加開始エネルギーと異なるエネルギーの光を前記エネルギー変調作用物質から放出するステップをさらに含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１０４】
前記プラズモニクス作用物質は、１）前記エネルギー変調作用物質からの前記光放射を増強または修正し、２）前記開始エネルギーを増強または修正する請求項１０３に記載の方法。
【請求項１０５】
印加するステップは、
外部エネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
前記媒質を保持している容器中に少なくとも部分的に入っているエネルギー源から前記開始エネルギーを印加するステップ、または
中の間隙が前記未硬化の媒質で事前に充填された構造要素に前記開始エネルギーを印加し、それにより、前記間隙内の前記未硬化の媒質を硬化させるステップ、または
前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを印加して、前記放射線硬化可能媒質からパターン形成された要素を形成するステップを含む請求項１０３に記載の方法。
【請求項１０６】
前記開始エネルギーは、Ｘ線エネルギーを含み、前記活性化エネルギーは、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーである請求項１０２に記載の方法。
【請求項１０７】
前記開始エネルギーは、マイクロ波エネルギーを含み、前記活性化エネルギーは、ＵＶ／ＶＩＳエネルギーである請求項１０２に記載の方法。
【請求項１０８】
前記開始エネルギーは、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、紫外線、マイクロ波、化学的エネルギー、または電波のうちの少なくとも１つを含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１０９】
前記エネルギー変調作用物質について前記媒質中に硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを供給するステップをさらに含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１１０】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項１０９に記載の方法。
【請求項１１１】
印加するステップは、前記開始エネルギーについて、前記媒質中の前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギー、または前記媒質中の前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーを印加するステップを含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１１２】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１１３】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項１１２に記載の方法。
【請求項１１４】
前記媒質中で前記光開始剤を活性化するために前記少なくとも１つのエネルギー変調作用物質から光を発生させるステップをさらに含み、
前記プラズモニクス作用物質は、前記発生した光を増強して、増強された放射光が前記光開始剤を活性化するようにする請求項１０２に記載の方法。
【請求項１１５】
前記光開始剤は、ベンゾイン、置換ベンゾイン、アルキルエステル置換ベンゾイン、ミチラーのケトン、ジアルコキシアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ベンゾフェノン、置換ベンゾフェノン、アセトフェノン、置換アセトフェノン、キサントン、置換キサントン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ジエトキシキサントン、クロロ−チオ−キサントン、アゾ−ビスイソブチロニトリル、Ｎ−メチルジエタノールアミンベンゾフェノン、カンファーキノン、ペルオキシ酸エステル開始剤、非フルオレンカルボン酸ペルオキシ酸エステル、およびこれらの混合物のうちの１つを含む請求項１１４に記載の方法。
【請求項１１６】
前記エネルギー変調作用物質は、前記光開始剤を活性化する波長の光を放出するように構成された光子放出体を備え、
前記プラズモニクス作用物質は前記光を増強して、増強された光が前記光開始剤を活性化するようにする請求項１０２に記載の方法。
【請求項１１７】
前記光子放出体は、複数のルミネッセンス発光作用物質を含む請求項１１６に記載の方法。
【請求項１１８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に光を放出するリン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択される請求項１１７に記載の方法。
【請求項１１９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項１１７に記載の方法。
【請求項１２０】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項１１７に記載の方法。
【請求項１２１】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、マイクロ波エネルギーに暴露された後に化学発光の増強を呈示する化学発光作用物質を含む請求項１１７に記載の方法。
【請求項１２２】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、カーボンナノチューブを含む請求項１１７に記載の方法。
【請求項１２３】
前記カーボンナノチューブは、マイクロ波またはＲＦエネルギーに暴露された後にルミネッセンス発光する請求項１２２に記載の方法。
【請求項１２４】
前記エネルギー変調作用物質から光を受け取ることによって前記光開始剤を活性化して、前記未硬化の媒質を硬化させるステップをさらに含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１２５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後、前記未硬化の媒質を硬化する１つまたは複数の光子を放出する請求項１０２に記載の方法。
【請求項１２６】
前記エネルギー変調作用物質は、前記媒質全体にわたって前記未硬化の媒質を放射光が硬化させる前記未硬化の媒質全体にわたって分散されているルミネッセンス発光粒子を含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１２７】
前記未硬化の媒質を前記開始エネルギーに対して透過性を有する容器内に入れるステップをさらに含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１２８】
前記容器は、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、プラスチック製容器、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つである請求項１２７に記載の方法。
【請求項１２９】
前記開始エネルギーを印加するステップは、台所用品の一領域を前記台所用品の他の領域に接合するジョイント領域内で前記未硬化の放射線硬化可能媒質を照射するステップを含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１３０】
前記開始エネルギーを印加するステップは、前記ジョイント領域を殺菌するステップを含む請求項１２９に記載の方法。
【請求項１３１】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、または
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１３２】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、または
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１３３】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項１０２に記載の方法。
【請求項１３４】
人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質に、１）活性化可能作用物質、および２）プラズモニクス作用物質およびエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を供給するように構成された機構であって、前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成され、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成される、機構と、
前記開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源であって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる、開始エネルギー源とを備えるシステム。
【請求項１３５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーと異なるエネルギーの前記光を放出するように構成される請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１３６】
前記プラズモニクス作用物質は、１）前記エネルギー変調作用物質からの前記光を増強または修正し、２）前記開始エネルギーを増強または修正する請求項１３５に記載のシステム。
【請求項１３７】
前記開始エネルギー源は、外部エネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、前記媒質を保持する前記人工容器内に少なくとも部分的にあるか、または前記人工容器内の開口部を通して暴露されるエネルギー源を含むか、または
外部エネルギー源は、中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填されている構造要素の方に向けられ、それにより、前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させるか、または
前記開始エネルギーの指向性または集束ビームは、前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化し、パターン形成された要素を生成する請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１３８】
前記開始エネルギー源は、Ｘ線源、ガンマ線源、電子ビーム源、紫外線源、マイクロ波源、または電波源のうちの少なくとも１つを含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１３９】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１４０】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項１３９に記載のシステム。
【請求項１４１】
前記エネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含む請求項１３２に記載のシステム。
【請求項１４２】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項１４１に記載のシステム。
【請求項１４３】
前記媒質は、発酵させるべき媒質を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１４４】
前記媒質は、殺菌または低温殺菌すべき流体媒質を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１４５】
前記媒質は、血液製剤または食品を含む請求項１４４に記載のシステム。
【請求項１４６】
前記媒質は、細菌、ウイルス、酵母菌、および真菌からなる群から選択された少なくとも１つの生命体を含む請求項１４５に記載のシステム。
【請求項１４７】
前記活性化可能作用物質は、光活性化可能作用物質を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１４８】
前記活性化可能作用物質は、フォトケージ内に収納されている活性作用物質を含み、前記開始エネルギー源に暴露された後、前記フォトケージは前記活性作用物質から解離して前記活性作用物質を利用可能にする請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１４９】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１５０】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１５１】
癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルス、または血液感染性殺菌剤のうちの少なくとも１つは、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体によって治療される請求項１５０に記載のシステム。
【請求項１５２】
前記活性化可能作用物質は、光触媒を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１５３】
前記光触媒は、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＳｎＯ２、ＳｒＴｉＯ３、ＷＯ３、Ｆｅ２Ｏ３、およびＴａ２Ｏ５粒子のうちの少なくとも１つを含む請求項１５２に記載のシステム。
【請求項１５４】
前記エネルギー変調作用物質を前記媒質に供給するか、または前記媒質から捕集するように構成された磁気的機構をさらに備える請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１５５】
前記エネルギー変調作用物質は、リン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択された光子放出体を含む請求項１５４に記載のシステム。
【請求項１５６】
前記エネルギー変調作用物質は、複数のルミネッセンス発光作用物質を含む請求項１５５に記載のシステム。
【請求項１５７】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に光を放出するリン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択される請求項１５６に記載のシステム。
【請求項１５８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項１５６に記載のシステム。
【請求項１５９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項１５６に記載のシステム。
【請求項１６０】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、マイクロ波エネルギーに暴露された後に化学発光する化学発光作用物質を含む請求項１５６に記載のシステム。
【請求項１６１】
前記エネルギー変調作用物質は、前記エネルギー変調作用物質からの前記光が前記媒質全体にわたって遮られることのない密度で前記媒質内に供給される請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６２】
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーを前記活性化可能作用物質を活性化する光に変換する請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６３】
前記媒質中の前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質のカプセル封入をさらに含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６４】
前記カプセル封入は、前記カプセル封入から放出された前記光が前記媒質全体を通して遮られることのない密度を含む請求項１６３に記載のシステム。
【請求項１６５】
前記カプセル封入は、
流動床、
前記媒質を保持する容器内に入り込んでいるリエントラント構造、または
前記媒質を保持する前記人工容器の内壁を含む請求項１６３に記載のシステム。
【請求項１６６】
前記人工容器は、前記開始エネルギーに対して透過性を有する容器を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６７】
前記人工容器は、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、プラスチック製容器、またはこれらの構造物のうちの少なくとも１つである請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６８】
前記人工容器は、前記開始エネルギーを受け取って、流体製品に送り、流体製品を低温殺菌する容器を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１６９】
前記人工容器は、前記開始エネルギーを受け取って、流体製品に送り、流体製品中の汚染物質を処理する容器を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１７０】
前記活性化可能作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記活性化可能作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記活性化可能作用物質は、磁性体を含むか、または
前記活性化可能作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１７１】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記活性化可能作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１７２】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１７３】
前記開始エネルギーは、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーまたは前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーである請求項１３４に記載のシステム。
【請求項１７４】
放射線硬化可能媒質を硬化させるためのシステムであって、
活性化可能作用物質およびプラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を含む未硬化の放射線硬化可能媒質を前記未硬化の放射線硬化可能媒質中に供給するように構成された機構と、
開始エネルギーを前記未硬化の放射線硬化可能媒質を含む領域全体にわたって印加するように構成された開始エネルギー源とを備え、
前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質中のポリマーの重合による前記媒質の直接的または間接的な硬化を引き起こすシステム。
【請求項１７５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーと異なるエネルギーの光を放出するように構成される請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１７６】
前記プラズモニクス作用物質は、１）前記エネルギー変調作用物質からの前記光を増強または修正し、２）前記開始エネルギーを増強または修正する請求項１７５に記載のシステム。
【請求項１７７】
前記開始エネルギー源は、
外部エネルギー源、または
前記媒質を保持する容器中に少なくとも部分的に入っているエネルギー源、または
中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填されている構造要素の方に向けられた外部エネルギー源であって、それにより、前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させる、外部エネルギー源、または
前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化し、パターン形成された要素を生成する前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１７８】
前記開始エネルギー源は、Ｘ線源、ガンマ線源、電子ビーム源、紫外線源、マイクロ波源、または電波源のうちの少なくとも１つを含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１７９】
前記エネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１８０】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項１７９に記載のシステム。
【請求項１８１】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１８２】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項１８１に記載のシステム。
【請求項１８３】
前記活性化可能作用物質は、光開始剤を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１８４】
前記光開始剤は、ベンゾイン、置換ベンゾイン、アルキルエステル置換ベンゾイン、ミチラーのケトン、ジアルコキシアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ベンゾフェノン、置換ベンゾフェノン、アセトフェノン、置換アセトフェノン、キサントン、置換キサントン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ジエトキシキサントン、クロロ−チオ−キサントン、アゾ−ビスイソブチロニトリル、Ｎ−メチルジエタノールアミンベンゾフェノン、カンファーキノン、ペルオキシ酸エステル開始剤、非フルオレンカルボン酸ペルオキシ酸エステル、およびこれらの混合物のうちの１つを含む請求項１８３に記載のシステム。
【請求項１８５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記活性化可能作用物質を活性化する波長の光を放出するように構成された光子放出体を備え、
前記プラズモニクス作用物質は前記放射光を増強して、増強された光が前記活性化可能作用物質を活性化するようにする請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１８６】
前記光子放出体は、複数のルミネッセンス発光作用物質を含む請求項１８５に記載のシステム。
【請求項１８７】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に光を放出するリン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物からなる群から選択される請求項１８６に記載のシステム。
【請求項１８８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項１８６に記載のシステム。
【請求項１８９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項１８６に記載のシステム。
【請求項１９０】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、マイクロ波エネルギーに暴露された後に化学発光の増強を呈示する化学発光作用物質を含む請求項１８６に記載のシステム。
【請求項１９１】
前記エネルギー変調作用物質は、前記媒質全体にわたって前記未硬化の媒質を放射光が硬化させる前記媒質全体にわたって分散されているルミネッセンス発光作用物質を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９２】
前記エネルギー変調作用物質は、前記エネルギー変調作用物質から前記媒質中に発生する光が前記媒質全体にわたって遮られることのない密度で前記媒質内に供給される請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９３】
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーを前記活性化可能作用物質を活性化する光に変換する請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９４】
前記媒質中の前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質のカプセル封入をさらに含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９５】
前記カプセル封入は、前記カプセル封入からの光が前記媒質全体を通して遮られることのない密度を含む請求項１９４に記載のシステム。
【請求項１９６】
前記未硬化の放射線硬化可能媒質を収納するように構成された容器をさらに備える請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９７】
前記容器は、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、プラスチック製容器、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項１９６に記載のシステム。
【請求項１９８】
前記開始エネルギー源は、台所用品の一領域を前記台所用品の他の領域に接合するジョイント領域内で前記未硬化の放射線硬化可能媒質を照射するように構成される請求項１７４に記載のシステム。
【請求項１９９】
前記開始エネルギー源は、前記ジョイント領域を照射し、それにより、前記ジョイント領域の内側で内部紫外線を発生させることで前記ジョイント領域の殺菌を誘発するように構成される請求項１９８に記載のシステム。
【請求項２００】
前記開始エネルギー源は、表面コーティングを照射するように構成される請求後１７４に記載のシステム。
【請求項２０１】
前記開始エネルギー源は、前記放射線硬化可能媒質の金型を照射するように構成される請求後１７４に記載のシステム。
【請求項２０２】
前記放射線硬化可能媒質は、着色顔料を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０３】
前記放射線硬化可能媒質は、フュームドシリカを含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０４】
前記放射線硬化可能媒質は、水分硬化促進剤を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０５】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、または
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０６】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０７】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０８】
前記開始エネルギーは、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーであるか、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーである請求項１７４に記載のシステム。
【請求項２０９】
人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質にプラズモニクス作用物質を供給するように構成された機構であって、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成されている、機構と、
開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源であって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる、開始エネルギー源とを備えるシステム。
【請求項２１０】
前記開始エネルギーは、前記開始エネルギーを異なるエネルギーに変換するエネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーであるか、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーである請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２１１】
前記カプセル封入構造は、前記プラズモニクス作用物質を含み、
流動床、
前記媒質を保持する人工容器内に入り込んでいるリエントラント構造、または
前記媒質を保持する前記人工容器の内壁を備える請求項２１０に記載のシステム。
【請求項２１２】
前記カプセル封入構造は、保護層とともにカプセル封入されたエネルギー変調作用物質のナノ粒子を含む請求項２１０に記載のシステム。
【請求項２１３】
前記カプセル封入構造は、エネルギー変調作用物質および前記プラズモニクス作用物質を入れた封止管を備える請求項２１０に記載のシステム。
【請求項２１４】
前記カプセル封入構造は封止管を備え、前記プラズモニクス作用物質は前記媒質の近くの前記封止管の外側に配設される請求項２１０に記載のシステム。
【請求項２１５】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２１６】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項２１５に記載のシステム。
【請求項２１７】
エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含むか、または
前記エネルギー変調作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２１５に記載のシステム。
【請求項２１８】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２１５に記載のシステム。
【請求項２１９】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項２１５に記載のシステム。
【請求項２２０】
前記開始エネルギー源は、外部エネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、前記媒質を保持する前記人工容器内に少なくとも部分的にあるか、または前記人工容器内の開口部を通して暴露されるエネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填されている構造要素の方に向けられていて、これにより前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させる、外部エネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化して、パターン形成された要素を生成する前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを備える請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２２１】
前記媒質中に、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含むエネルギー変調作用物質をさらに含む請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２２２】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋を含む請求項２２１に記載のシステム。
【請求項２２３】
前記媒質中に含まれ、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンのうちの少なくとも１つから選択される、活性化可能作用物質をさらに含む請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２２４】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体を含む請求項２２３に記載のシステム。
【請求項２２５】
癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルス、または血液感染性殺菌剤のうちの少なくとも１つは、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体によって治療される請求項２２４に記載のシステム。
【請求項２２６】
前記プラズモニクス作用物質を前記媒質に供給するか、または前記媒質から捕集するように構成された磁気的機構をさらに備える請求項２０９に記載のシステム。
【請求項２２７】
人工容器内に配設されている媒質に光刺激変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質に、エネルギー変調作用物質およびプラズモニクス作用物質のうちの少なくとも一方を供給するように構成された機構であって、前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成され、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成される、機構と、
前記開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源とを備え、
前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記光刺激変化を直接的にまたは間接的に発生させるシステム。
【請求項２２８】
前記開始エネルギーは、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーであるか、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーである請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２２９】
前記カプセル封入構造は、前記エネルギー変調作用物質または前記プラズモニクス作用物質のうちの少なくとも一方を含み、
流動床、
前記媒質を保持する人工容器内に入り込んでいるリエントラント構造、または
前記媒質を保持する前記人工容器の内壁を備える請求項２２８に記載のシステム。
【請求項２３０】
前記カプセル封入構造は、保護層とともにカプセル封入された前記エネルギー変調作用物質を含む請求項２２８に記載のシステム。
【請求項２３１】
前記カプセル封入構造は封止管を備え、前記プラズモニクス作用物質は前記媒質の近くの前記封止管の外側に配設される請求項２２８に記載のシステム。
【請求項２３２】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２３３】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項２３２に記載のシステム。
【請求項２３４】
前記人工容器は、前記開始エネルギーを受け取って、前記媒質内の製品に送る容器を含む請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２３５】
前記製品は、プラスチックを含む請求項２３４に記載のシステム。
【請求項２３６】
前記エネルギー変調作用物質からの前記光は、前記プラスチックの前記表面構造を変える請求項２３５に記載のシステム。
【請求項２３７】
前記プラスチックは、ポリ乳酸（ＰＬＡ）プラスチックおよびポリヒドロキシアルカノエート（ＰＨＡ）プラスチックを含み、前記活性化エネルギーは、分子種をプラスチックの表面上に光グラフト重合する請求項２３５に記載のシステム。
【請求項２３８】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含むか、または
前記エネルギー変調作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２３９】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２４０】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２４１】
前記開始エネルギー源は、外部エネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、前記媒質を保持する前記人工容器内に少なくとも部分的にあるか、または前記人工容器内の開口部を通して暴露されるエネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、中の間隙が未硬化の放射線硬化可能媒質で事前に充填されている構造要素の方に向けられていて、これにより前記間隙内の前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させる、外部エネルギー源を含むか、または
前記開始エネルギー源は、前記未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化して、パターン形成された要素を生成する前記開始エネルギーの指向性または集束ビームを備える請求項２２７に記載のシステム。
【請求項２４２】
前記エネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含む請求項２２４に記載のシステム。
【請求項２４３】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項２４２に記載のシステム。
【請求項２４４】
放射線硬化物品であって、
放射線硬化媒質と、
前記媒質全体にわたって分散されているエネルギー変調作用物質およびプラズモニクス作用物質のうちの少なくとも１つとを備え、
前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーを光に変換した物質であり、前記光は前記放射線硬化媒質中でポリマーの重合によって放射線硬化媒質を硬化させた、放射線硬化物品。
【請求項２４５】
前記少なくとも１つのエネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含むルミネッセンス発光作用物質を含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２４６】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋のうちの少なくとも１つを含む請求項２４５に記載の物品。
【請求項２４７】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項２４５に記載の物品。
【請求項２４８】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料を含む請求項２４５に記載の物品。
【請求項２４９】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、化学発光作用物質を含む請求項２４５に記載の物品。
【請求項２５０】
着色顔料をさらに含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５１】
フュームドシリカをさらに含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５２】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５３】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項２５２に記載の物品。
【請求項２５４】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、または
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５５】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５６】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５７】
前記エネルギー変調作用物質は、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーの、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーの前記開始エネルギーを受け取るように構成される請求項２４４に記載の物品。
【請求項２５８】
放射線硬化可能物品であって、
放射線硬化可能媒質と、
前記媒質全体にわたって分散されている少なくとも１つのエネルギー変調作用物質および少なくとも１つのプラズモニクス作用物質を備え、
前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーを光に変換することができる物質であり、前記光は前記放射線硬化可能媒質中でポリマーの重合によって前記放射線硬化可能媒質を硬化させることができる、放射線硬化可能物品。
【請求項２５９】
前記エネルギー変調作用物質は、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含むルミネッセンス発光作用物質を含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２６０】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋を含む請求項２５９に記載の物品。
【請求項２６１】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物を含む請求項２５９に記載の物品。
【請求項２６２】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、半導体または金属材料のナノ粒子を含む請求項２５９に記載の物品。
【請求項２６３】
前記ルミネッセンス発光作用物質は、化学発光粒子を含む請求項２５９に記載の物品。
【請求項２６４】
着色顔料をさらに含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２６５】
フュームドシリカをさらに含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２６６】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２６７】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項２６６に記載の物品。
【請求項２６８】
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、または
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２６９】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２７０】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項２５８に記載の物品。
【請求項２７１】
前記エネルギー変調作用物質は、前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーの、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーの前記開始エネルギーを受け取るように構成される請求項２５８に記載の物品。
【請求項２７２】
殺菌システムであって、
開始エネルギーを殺菌すべき媒質に印加するように構成された開始エネルギー源と、
前記媒質に近接して配設されたプラズモニクス作用物質であって、前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成されているプラズモニクス作用物質とを備え、
前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質と相互作用して、前記媒質を直接的にまたは間接的に殺菌する殺菌システム。
【請求項２７３】
前記プラズモニクス作用物質を含むカプセル封入構造をさらに備える請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２７４】
前記カプセル封入構造は、
流動床、
前記媒質を保持する容器内に入り込んでいるリエントラント構造、または
前記媒質を保持する容器の内壁を備える請求項２７３に記載のシステム。
【請求項２７５】
前記カプセル封入構造は、保護層とともにカプセル封入されたエネルギー変調作用物質を含む請求項２７３に記載のシステム。
【請求項２７６】
前記カプセル封入構造は、前記プラズモニクス作用物質を入れた封止管を備える請求項２７３に記載のシステム。
【請求項２７７】
前記カプセル封入構造は封止管を備え、前記プラズモニクス作用物質は前記封止管の外側に配設される請求項２７３に記載のシステム。
【請求項２７８】
前記プラズモニクス作用物質は、金属構造物を含む請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２７９】
前記金属構造物は、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む請求項２７８に記載のシステム。
【請求項２８０】
エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く少なくとも１つの金属ナノ粒子に隣接する位置に配設されるか、
前記エネルギー変調作用物質は、前記プラズモニクス作用物質として働く金属を少なくとも部分的にコーティングされるか、
前記エネルギー変調作用物質は、磁性体を含むか、または
前記エネルギー変調作用物質は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８１】
前記プラズモニクス作用物質として働く金属ナノ粒子は、前記エネルギー変調作用物質で少なくとも部分的に被覆されるか、
前記金属ナノ粒子は、磁性体を含むか、または
前記金属ナノ粒子は、化学的または生物学的レセプターを含む請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８２】
前記プラズモニクス作用物質は、誘電体金属ナノ複合材料を含むか、または
前記プラズモニクス作用物質は、複合プラズモニクス作用物質として互いに近接する位置に配設されている複数の異なるサイズの金属ナノ粒子を含む請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８３】
前記開始エネルギーは、エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより高いエネルギーであるか、または前記エネルギー変調作用物質によって発生するエネルギーより低いエネルギーである請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８４】
硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体のうちの少なくとも１つを含むエネルギー変調作用物質をさらに備える請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８５】
前記エネルギー変調作用物質は、Ｙ２Ｏ３、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＭｇＳ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ  ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂ  ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋を含む請求項２８４に記載のシステム。
【請求項２８６】
前記媒質中に含まれ、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される、活性化可能作用物質をさらに含む請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２８７】
前記活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体を含む請求項２８６に記載のシステム。
【請求項２８８】
癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルス、または血液感染性殺菌剤のうちの少なくとも１つは、ソラレン、クマリン、またはこれらの誘導体によって治療される請求項２８７に記載のシステム。
【請求項２８９】
前記開始エネルギーを受け取って、送る容器をさらに備え、
殺菌の対象となる血液製剤または食品、または
低温殺菌の対象となる前記流体または前記食品のうちの少なくとも一方を保持するように構成される請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２９０】
前記開始エネルギー源から光を殺菌すべき前記媒質中に送る封止管をさらに備える請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２９１】
前記プラズモニクス作用物質は、前記媒質と接触する前記封止管の側面に配設される請求項２９０に記載のシステム。
【請求項２９２】
前記開始エネルギー源は、紫外線源を含む請求項２９０に記載のシステム。
【請求項２９３】
前記開始エネルギー源は、広帯域光源を含む請求項２９０に記載のシステム。
【請求項２９４】
前記媒質に近接して含まれるエネルギー変調作用物質をさらに備え、
前記開始エネルギー源は、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、化学的エネルギー、または電波のうちの少なくとも１つを発生する放射源を含み、
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギー源からのエネルギーを殺菌光に変換する請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２９５】
前記媒質に近接して含まれるエネルギー変調作用物質をさらに備え、
前記開始エネルギー源は、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、化学的エネルギー、または電波のうちの少なくとも１つを発生する放射源を含み、
前記エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギー源からのエネルギーを殺菌すべき前記媒質中に入っている少なくとも１つの光活性化可能作用物質を活性化する光に変換する請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２９６】
前記少なくとも１つの光活性化可能作用物質は、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される請求項２９５に記載のシステム。
【請求項２９７】
前記プラズモニクス作用物質を前記媒質に供給するか、または前記媒質から捕集するように構成された磁気的機構をさらに備える請求項２７２に記載のシステム。
【請求項２９８】
容器内に収納されていない媒質中に変化を引き起こすための方法であって、
（１）前記媒質に近接してプラズモニクス作用物質および開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成されるエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を配置するステップと、
（２）エネルギー源から前記開始エネルギーを媒質に印加するステップとを含み、
前記印加された開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる方法。
【請求項２９９】
容器内に収納されていない媒質中に変化を引き起こすための方法であって、
（１）前記媒質に近接して、活性化されると前記媒質に変化を引き起こすプラズモニクス作用物質および活性化可能作用物質を配置するステップであって、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質の近くに送られるエネルギーを増強または修正するように構成されるステップと、
（２）エネルギー源から開始エネルギーを前記媒質に印加するステップであって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記活性化可能作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させるステップを含む方法。
【請求項３００】
容器内に収納されていない媒質中に変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質に、１）活性化可能作用物質、および２）プラズモニクス作用物質およびエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を供給するように構成された機構であって、前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成され、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成される、機構と、
前記開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源であって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる、開始エネルギー源とを備えるシステム。
【請求項３０１】
容器内に収納されていない媒質中に変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質にプラズモニクス作用物質を供給するように構成された機構であって、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成されている、機構と、
開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源であって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる、開始エネルギー源とを備えるシステム。
【請求項３０２】
容器内に収納されていない媒質に光刺激変化を引き起こすためのシステムであって、
前記媒質に、エネルギー変調作用物質およびプラズモニクス作用物質のうちの少なくとも一方を供給するように構成された機構であって、前記エネルギー変調作用物質は開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成され、前記プラズモニクス作用物質は前記プラズモニクス作用物質に近接して送られるエネルギーを増強または修正するように構成される、機構と、
前記開始エネルギーを前記媒質に印加するように構成された開始エネルギー源であって、前記開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記光刺激変化を直接的にまたは間接的に発生させる、開始エネルギー源とを備えるシステム。
【請求項３０３】
構造内にパターン形成された要素を作製するための方法であって、
（１）前記構造内に、プラズモニクス作用物質および開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成されるエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を含む放射線硬化可能媒質を配置するステップと、
（２）指向性または集束エネルギー源からの前記開始エネルギーを前記媒質に印加するステップとを含み、
前記印加された開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記構造内の局所的領域に光を発生させ、前記放射線硬化可能媒質を局所的に硬化する方法。
【請求項３０４】
前記印加するステップは、前記パターン形成された要素用に、前記構造内の穴または経路を閉じるプラグを形成する請求項３０３に記載の方法。
【請求項３０５】
前記印加するステップは、建設材料、人工もしくは天然の地下貯蔵タンク、またはヒトもしくは動物の内蔵のうちの少なくとも１つの中にプラグを形成する請求項３０３に記載の方法。
【請求項３０６】
前記印加するステップは、前記パターン形成された要素用に、ヒトもしくは動物の体内に補綴デバイスを形成する請求項３０５に記載の方法。
【請求項３０７】
前記放射線硬化可能媒質中に光学的に密な材料を留置して発生地点からの前記発生光の伝搬を低減するステップをさらに含む請求項３０３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００７年４月８日に出願した「ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＩＮＧ  ＣＥＬＬ  ＰＲＯＬＩＦＥＲＡＴＩＯＮ  ＤＩＳＯＲＤＥＲＳ」という表題の米国仮出願第６０／９１０，６６３号、および２００７年１１月６日に出願した「ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＩＮＧ  ＣＥＬＬ  ＰＲＯＬＩＦＥＲＡＴＩＯＮ  ＤＩＳＯＲＤＥＲＳ」という表題の米国非仮出願第１１／９３５，６５５号に関係する。本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００８年３月１１日に出願した「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＩＮＴＥＲＩＯＲ  ＥＮＥＲＧＹ−ＡＣＴＩＶＡＴＩＯＮ  ＦＲＯＭ  ＡＮ  ＥＸＴＥＲＩＯＲ  ＳＯＵＲＣＥ」という表題の米国仮出願第６１／０３５，５５９号に関係する。本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００８年２月２１日に出願した「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＦＯＲ  ＴＲＥＡＴＩＮＧ  ＣＥＬＬ  ＰＲＯＬＩＦＥＲＡＴＩＯＮ  ＤＩＳＯＲＤＥＲＳ  ＵＳＩＮＧ  ＰＬＡＳＭＯＮＩＣＳ  ＥＮＨＡＮＣＥＤ  ＰＨＯＴＯＳＰＥＣＴＲＡＬ  ＴＨＥＲＡＰＹ  （ＰＥＰＳＴ）  ＡＮＤ  ＥＸＣＩＴＯＮＰＬＡＳＭＯＮ  ＥＮＨＡＮＣＥＤ  ＰＨＯＴＯＴＨＥＲＡＰＹ  （ＥＰＥＰ）」という表題の米国仮出願第６１／０３０，４３７号に関係する。本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００９年２月２０日に出願した「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＦＯＲ  ＴＲＥＡＴＩＮＧ  ＣＥＬＬ  ＰＲＯＬＩＦＥＲＡＴＩＯＮ  ＤＩＳＯＲＤＥＲＳ  ＵＳＩＮＧ  ＰＬＡＳＭＯＮＩＣＳ  ＥＮＨＡＮＣＥＤ  ＰＨＯＴＯＳＰＥＣＴＲＡＬ  ＴＨＥＲＡＰＹ  （ＰＥＰＳＴ）  ＡＮＤ  ＥＸＣＩＴＯＮ−ＰＬＡＳＭＯＮ  ＥＮＨＡＮＣＥＤ  ＰＨＯＴＯＴＨＥＲＡＰＹ  （ＥＰＥＰ）」という表題の米国非仮出願第１２／３８９，９４６号に関係する。本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００８年３月１１日に出願した「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＩＮＴＥＲＩＯＲ  ＥＮＥＲＧＹ−ＡＣＴＩＶＡＴＩＯＮ  ＦＲＯＭ  ＡＮ  ＥＸＴＥＲＩＯＲ  ＳＯＵＲＣＥ」という表題の米国仮出願第６１／０３５，５５９号に関係し、米国特許法第１１９条（ｅ）項に基づく優先権を主張するものである。本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００８年７月１１日に出願した「ＰＬＡＳＭＯＮＩＣ  ＡＳＳＩＳＴＥＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＩＮＴＥＲＩＯＲ  ＥＮＥＲＧＹ−ＡＣＴＩＶＡＴＩＯＮ  ＦＲＯＭ  ＡＮ  ＥＸＴＥＲＩＯＲ  ＳＯＵＲＣＥ」という表題の米国仮出願第６１／０８０，１４０号に関係し、米国特許法第１１９条（ｅ）項に基づく優先権を主張するものである。
【０００２】
本発明は、媒質または人体の内部において放射エネルギーを発生し、放射線への暴露による媒質または人体の特性の変化を引き起こすための方法およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００３】
現在、光（つまり、電波から、可視光、そしてＸ線、ガンマ線の波長帯に至る電磁放射線）活性化処理は、フォトレジストの硬化から、オンデマンドのオゾン発生、滅菌、ポリマー架橋活性化（例えば、接着剤および表面コーティングにおける）の促進、およびその他に至る、多くの工業プロセスにおいて使用されている。今日では、光活性化処理は、これらの領域にみられ、従来のアプローチに比べて際立った利点を有する。例えば、従来の高圧蒸気殺菌法、または食品加工分野では低温殺菌法は、殺菌すべき媒質を熱しすぎて不適当な場合がある。そのようなものとして、光活性化硬化可能コーティングは、コーティング業界において急速に成長している部門の１つである。近年、この技術は、光ファイバー、感光接着剤、感圧接着剤、硬化トップコートのような自動車応用品、および硬化可能粉末コーティングなどの多くの市場セグメントに入り込んでいる。この発展の推進力は、大半がコーティングおよび硬化プロセスの生産性向上の探求であり、従来の非光活性化接着剤および表面コーティングは、典型的には、１）硬化を生じさせるために接着剤および表面コーティングから溶剤を除去すること、ならびに２）製造プロセスの遅延とコストの増大につながる時間／温度硬化を必要とする。
【０００４】
さらに、接着剤および表面コーティングの用途における溶剤ベースの製品の使用は、エネルギーコストの上昇と大気中への溶剤放出に対する厳しい規制のため、次第に魅力を失ってきている。最適なエネルギー節減、さらには有益な生態的配慮は、両方とも、放射線硬化可能接着剤および表面コーティング組成物によってもたらされる。高いオーブン温度を不要にし、また高価な溶剤回収システムを不要にする放射線硬化可能ポリマー架橋システムが開発されている。これらのシステムでは、ありふれた光感作物質の存在下で光を照射することによってフリーラジカルの架橋が開始する。
【０００５】
しかし、接着剤および表面コーティング用途では、また上記の他の用途の多くにおいて、処理された媒質中への光の侵入深さのせいで、光活性化処理は制限される。例えば、水の殺菌では、水溶媒中の細菌が紫外線に確実に暴露されるようにするために、紫外線光源が攪拌／かき混ぜ機構と結合されている。光活性化接着剤および表面コーティング処理における第１の制限は、硬化させるべき材料を、タイプ（波長またはスペクトル分布）と強度の両方において、光に直接暴露させなければならないという点である。接着剤および表面コーティング用途では、「陰影」領域は、二次的硬化機構を必要とし、その後の硬化が通らなければならないシールされたスキンが存在するため、これにより非陰影領域上の硬化時間が長くなり、硬化時間がさらに遅延する（つまり、繭効果と称される）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国仮出願第６０／９１０，６６３号
【特許文献２】米国非仮出願第１１／９３５，６５５号
【特許文献３】米国仮出願第６１／０３５，５５９号
【特許文献４】米国仮出願第６１／０３０，４３７号
【特許文献５】米国非仮出願第１２／３８９，９４６号
【特許文献６】米国仮出願第６１／０８０，１４０号
【特許文献７】米国特許出願公開第２００７／００６３１５４号
【特許文献８】米国特許第６６２７９２３号
【特許文献９】米国特許第７，００８，５５９号
【特許文献１０】米国特許第６，０８７，１４１号
【特許文献１１】米国特許第５，１１８，４２２号
【特許文献１２】米国特許第４，６７５，３４６号
【特許文献１３】米国特許第６，２８１，２６１号
【特許文献１４】米国特許第６，３２３，２５３号
【特許文献１５】米国特許第６，０５１，６２５号
【特許文献１６】米国特許第４，１１１，８９０号
【特許文献１７】米国特許第７，２９４，６５６号
【特許文献１８】米国特許第７，２６７，９４８号
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】ｈｔｔｐ：／／ｓｏｃｒａｔｅｓ．ｂｅｒｋｅｌｅｙ．ｅｄｕ／〜ａｒｇｏｎ／ｎａｎｏｒａｄｉｏ／ｒａｄｉｏ．ｈｔｍｌ
【非特許文献２】Ｈｉｒｓｃｈ、Ｌ．Ｒ．、Ｓｔａｆｆｏｒｄ、Ｒ．Ｊ．、Ｂａｎｋｓｏｎ、Ｊ．Ａ．、Ｓｅｒｓｈｅｎ、Ｓ．Ｒ．、Ｒｉｖｅｒａ、Ｂ．、Ｐｒｉｃｅ、Ｒ．Ｅ．、Ｈａｚｌｅ、Ｊ．  Ｄ．、Ｈａｌａｓ、Ｎ．  Ｊ．、およびＷｅｓｔ、Ｊ．  Ｌ．、「Ｎａｎｏｓｈｅｌｌ−ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｎｅａｒ−ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒｓ  ｕｎｄｅｒ  ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｇｕｉｄａｎｃｅ．」ＰＮＡＳ、２００３、１００（２３）：１３５４９〜１３５５４頁
【非特許文献３】Ｘｉａｏｈｕａ  Ｈｕａｎｇ  ＆  Ｐｒａｓｈａｎｔ  Ｋ．  Ｊａｉｎ  ＆  Ｉｖａｎ  Ｈ．  ＥＩ−Ｓａｙｅｄ  ＆  Ｍｏｓｔａｆａ  Ａ．  Ｅｌ−Ｓａｙｅｄ、「Ｐｌａｓｍｏｎｉｃ  ｐｈｏｔｏｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  （ＰＰＴＴ）  ｕｓｉｎｇ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ」、Ｌａｓｅｒｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、２００７年８月
【非特許文献４】Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２００５年、１２７、９７６０〜９７６８頁
【非特許文献５】「Ｓｉｎｇｌｅｔ−Ｓｉｎｇｌｅｔ  ａｎｄ  Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｉｎ  Ｂｉｃｈｒｏｍｏｐｈｏｒｉｃ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ」、Ｍ．Ｓ．  Ｔｈｅｓｉｓ  ｂｙ  Ｍ．Ｏ．  Ｇｕｌｅｒ、Ｗｏｒｃｅｓｔｅｒ  Ｐｏｌｙｔｅｃｈｎｉｃ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ、２００２年５月１８日
【非特許文献６】ＹｏｕｎｇおよびＤｅｉｔｅｒｓ、「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｅｓ」、Ｏｒｇ．  Ｂｉｏｍｏｌ．  Ｃｈｅｍ．、５、９９９〜１００５頁（２００７年）
【非特許文献７】ＹｏｕｎｇおよびＤｅｉｔｅｒｓ、「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｈａｍｍｅｒｈｅａｄ  Ｒｉｂｏｚｙｍｅ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ」、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、１６（１０）、２６５８〜２６６１頁（２００６年）
【非特許文献８】Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、Ｍ．  Ｙ．  Ｋ．  Ｈｉｒｏｍｏｔｏ、Ｇ．  Ｍ．  ＢｅｇｕｎおよびＲ．  Ｌ．  Ｍｏｏｄｙ「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｅ  ｏｒｇａｎｉｃ  ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、第５６巻、１６６７頁、１９８４年
【非特許文献９】Ｍ．  Ｍ．  Ｋｅｒｋｅｒ、Ａｃｃ．  Ｃｈｅｍ．  Ｒｅｓ．、１７，  ３７０（１９８４年）
【非特許文献１０】Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ」、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１７、５５７（１９９８年）
【非特許文献１１】Ｊ．  Ｂ．  Ｊａｃｋｓｏｎ、Ｓ．  Ｌ．  Ｗｅｓｔｃｏｔｔ、Ｌ．  Ｒ．  Ｈｉｒｓｃｈ、Ｊ．  Ｌ．  ＷｅｓｔおよびＮ．  Ｈ．  Ｈａｌａｓ、「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓｕｒｆａｃｅ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｅｆｆｅｃｔ  ｖｉａ  ｔｈｅ  ｎａｎｏｓｈｅｌｌ  ｇｅｏｍｅｔｒｙ」、Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．、第８２巻、２５７〜２５９頁、２００３年
【非特許文献１２】Ｓ．  Ｊ．  ＮｏｒｔｏｎおよびＴ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｐｌａｓｍｏｎｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅｓ  ｏｆ  ｎａｎｏｓｈｅｌｌｓ  ｏｆ  Ｓｐｈｅｒｏｉｄａｌ  Ｓｈａｐｅ」、ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．  Ｎａｎｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、６、６２７〜６３８頁（２００７年）
【非特許文献１３】Ｒ．  Ｅｌｇｈａｎｉａｎ、Ｊ．Ｊ．  Ｓｔｏｒｈｏｆｆ、Ｒ．Ｃ．  Ｍｕｃｉｃ、Ｒ．Ｌ．  ＬｅｔｓｉｎｇｅｒおよびＣ．Ａ．  Ｍｉｒｋｉｎ、「Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｒｉｃ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｄｉｓｔａｎｃｅ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７  （１９９７年）、１０７８〜１０８１頁
【非特許文献１４】Ｚ．  Ｌｉ、Ｒ．Ｃ．  Ｊｉｎ、Ｃ．Ａ．  ＭｉｒｋｉｎおよびＲ．  Ｌ．  Ｌｅｔｓｉｎｇｅｒ、「Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｔｈｉｏｌ−ａｎｃｈｏｒ  ｃａｐｐｅｄ  ＤＮＡ−ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ．」Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．  ３０  （２００２年）、１５５８〜１５６２頁
【非特許文献１５】Ｙ．  Ｗ．  Ｃａｏ、Ｒ．  ＪｉｎおよびＣ．Ａ．  Ｍｉｒｋｉｎ、「ＤＮＡ−ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｃｏｒｅ−ｓｈｅｌｌ  Ａｇ／Ａｕ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  １２３（２００１年）、７９６１〜７９６２頁
【非特許文献１６】Ｂｕｒｇｅｓ、Ｊ．  Ｄ．、Ｈａｗｋｒｉｄｇｅ、Ｆ．  Ｍ．  Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １９９７年、１３、３７８１〜６頁
【非特許文献１７】Ｈａｉｎｆｅｌｄら、「Ｔｈｅ  Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｒａｄｉｏｌｏｇｙ」７９、２４８頁、２００６年
【非特許文献１８】Ｍａらｍ、Ｌａｎｇｍｕｉｒ、２３  （２６）、１２７８３〜１２７８７頁（２００７年）
【非特許文献１９】Ｈｕａら、Ｒｅｖ．  Ｓｃｉ．  Ｉｎｓｔｒｕｍ．、７３、１３７９頁、２００２年
【非特許文献２０】Ｊａｅｇｌｅら、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．、８１、２４０６頁、１９９７年
【非特許文献２１】Ｋｕｎ  Ｃｈｅｎ、Ｙａｎｇ  Ｌｉｕ、Ｇｕｉｌｌｅｒｍｏ  Ａｍｅｅｒ、Ｖａｄｉｍ  Ｂａｃｋｍａｎ、「Ｏｐｔｉｍａｌ  ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ  ｎａｎｏｓｐｈｅｒｅｓ  ｆｏｒ  ｕｌｔｒａｓｈａｒｐ  ｌｉｇｈｔ−ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅｓ  ａｓ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｉｍａｇｉｎｇ  ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌｓ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｏｐｔｉｃｓ、１０（２）、０２４００５（２００５年３月／４月）
【非特許文献２２】Ｍｉｒｋｈｉｎら、Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍ．  Ｍｅｔｈ．  Ｉｎ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｒｅｓ．  Ａ、４８６、２９５（２００２年）
【非特許文献２３】Ｌ．  Ｓｏｄｅｒｈｏｌｍ、Ｇ．  Ｋ．  Ｌｉｕ、Ｍａｒｋ  Ｒ．  Ａｎｔｏｎｉｏｃ、Ｆ．  Ｗ．  Ｌｙｔｌｅ、「Ｘ−ｒａｙ  ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ．ＸＥＯＬ．  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｘ−ｒａｙ  ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ  ｆｉｎｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ」、．ＸＡＦＺ、Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｐｈｙｓ、１０９、６７４５頁、１９９８年
【非特許文献２４】Ｍａｓａｓｈｉ  Ｉｓｈｉｉａ、Ｙｏｓｈｉｈｉｔｏ  ＴａｎａｋａおよびＴｅｔｓｕｙａ  Ｉｓｈｉｋａｗａ、Ｓｈｕｊｉ  ＫｏｍｕｒｏおよびＴａｋｉｔａｒｏ  Ｍｏｒｉｋａｗａ、Ｙｏｓｈｉｎｏｂｕ  Ａｏｙａｇｉ、「Ｓｉｔｅ−ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｘ−ｒａｙ  ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ  ｆｉｎｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ａｎ  ｏｐｔｉｃａｌｌｙ  ａｃｔｉｖｅ  ｃｅｎｔｅｒ  ｉｎ  Ｅｒ−ｄｏｐｅｄ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｔｈｉｎ  ｆｉｌｍ  ｕｓｉｎｇ  ｘ−ｒａｙ−ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ」、Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ，  ７８、１８３、２００
【非特許文献２５】「Ｓｅｌｆ−Ｓｉｍｉｌａｒ  Ｃｈａｉｎ  ｏｆ  Ｍｅｔａｌ  Ｎａｎｏｓｐｈｅｒｅｓ  ａｓ  ａｎ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｔ  Ｎａｎｏｌｅｎｓ」、Ｋｕｉｒｕ  Ｌｉ、Ｍａｒｋ  Ｉ．  Ｓｔｏｃｋｍａｎ、およびＤａｖｉｄ  Ｊ．  Ｂｅｒｇｍａｎ、Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ  Ｌｅｔｔｅｒ、第９１巻、第２２号、２２７４０２−１、２００３年
【非特許文献２６】Ｆｒｅｎｓ、Ｇ．、「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｎｕｃｌｅａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐａｒｔｉｃｌｅ  ｓｉｚｅ  ｉｎ  ｍｏｎｏｄｉｓｐｅｒｓｅ  ｇｏｌｄ  ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．」Ｎａｔｕｒｅ  （Ｌｏｎｄｏｎ）  Ｐｈｙｓ  Ｓｃｉ．、１９７３年  ２４１：２０〜２２頁
【非特許文献２７】Ｌｅｉ  Ｚｈａｎｇ、Ｊｏｅ  Ｓｗｉｆｔ、Ｃｈｒｉｓｔｏｐｈｅｒ  Ａ．  Ｂｕｔｔｓ、Ｖｉｊａｙ  ＹｅｒｕｂａｎｄｉおよびＩｖａｎ  Ｊ．  Ｄｍｏｃｈｏｗｓｋｉ、「Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ａｐｏｆｅｒｒｉｔｉｎｓｔａｂｉｌｉｚｅｄ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第１０１巻、１７１９〜１７２９頁、２００７年
【非特許文献２８】Ｋｅｉｋｏ  Ｙｏｓｈｉｚａｗａ、Ｋｅｎｊｉ  Ｉｗａｈｏｒｉ、Ｋｅｎｊｉ  ＳｕｇｉｍｏｔｏおよびＩｃｈｉｒｏ  Ｙａｍａｓｈｉｔａ、「Ｆａｂｒｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｇｏｌｄ  Ｓｕｌｆｉｄｅ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ  Ｕｓｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｃａｇｅ  ｏｆ  Ａｐｏｆｅｒｒｉｔｉｎ」、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、第３５巻（２００６年）、第１０号、１１９２頁
【非特許文献２９】Ｍａｒｔｉｎ  Ｎｉｋｌ、「Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｄｅｔｅｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｘ−ｒａｙｓ」、Ｍｅａｓ．  Ｓｃｉ．  Ｔｅｃｈｎｏｌ．  １７（２００６年）  Ｒ３７−Ｒ５４
【非特許文献３０】Ｋａｄｓｈｃｈｕｋ、Ａ．  Ｋ．、Ｏｓｔａｐｅｎｋｏ、Ｎ．  Ｉ．、Ｓｋｒｙｓｈｅｖｓｋｉｉ、Ｙｕ．  Ａ．、Ｓｕｇａｋｏｖ、Ｖ．  Ｉ．およびＳｕｓｏｋｏｌｏｖａ、Ｔ．  Ｏ．、Ｍｏｌ．  Ｃｒｙｓｔ．  ａｎｄ  Ｌｉｑ．  Ｃｒｙｓｔ．、２０１、１６７（１９９１年）
【非特許文献３１】Ｓ．  Ｖ．  Ｉｚｖｅｋｏｖ、Ｖ．  Ｉ．  Ｓｕｇａｋｏｖ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｔｒａｐｓ  ｏｎ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｄｅｆｅｃｔｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ  ｗｉｔｈ  Ｄｉｐｏｌａｒ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」、Ｐｈｙｓｉｃａ  Ｓｃｒｉｐｔａ．  第Ｔ６６巻、２５５〜２５７頁、１９９６年
【非特許文献３２】Ａ．  Ｐ．  Ｄ’Ｓｉｌｖａ、Ｇ．  Ｊ．  Ｏｅｓｔｒｅｉｃｈ、およびＶ．  Ａ．  Ｆａｓｓｅｌ、「Ｘ−ｒａｙ  ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅａｒ  ａｒｏｍａｔｉｃ  ｈｙｄｒｏｃａｒｂｏｎｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１９７６年：４８（６）、９１５〜９１７頁
【非特許文献３３】Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｍｕｌｔｉｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｂｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１９７８年、５０（３）、３９６〜４０１頁
【非特許文献３４】Ｊ．  Ｂｅｌｌｅｓｓａ、Ｃ．  Ｂｏｎｎａｎｄ、およびＪ．  Ｃ．  Ｐｌｅｎｅｔ、Ｊ．  Ｍｕｇｎｉｅｒ、「Ｓｔｒｏｎｇ  Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｐｌａｓｍｏｎｓ  ａｎｄ  Ｅｘｃｉｔｏｎｓ  ｉｎ  ａｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ」、Ｐｈｙｓ．  Ｒｅｖ．  Ｌｅｔｔ、９３  （３）、０３６４０４−１、２００４年
【非特許文献３５】Ａｌｅｘａｎｄｅｒ  Ｏ．  Ｇｏｖｏｒｏｖ、Ｇａｒｎｅｔｔ  Ｗ．  Ｂｒｙａｎｔ、Ｗｅｉ  Ｚｈａｎｇ、Ｔｉｍｕｒ  Ｓｋｅｉｎｉ、Ｊａｅｂｅｏｍ  Ｌｅｅ、Ｎｉｃｈｏｌａｓ  Ａ．  Ｋｏｔｏｖ、Ｊｏｓｅｐｈ  Ｍ  Ｓｌｏｃｉｋ、およびＲａｊｅｓｈ  Ｒ．  Ｎａｉｋ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｈｙｂｒｉｄ  Ｅｘｃｉｔｏｎｓ  ｉｎ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ−Ｍｅｔａｌ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅ  Ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ」、Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第６巻、第５号、９８４頁、２００６年
【非特許文献３６】Ｉ．  Ｖ．  Ｂｏｎｄａｒｅｖ、Ｋ．  ＴａｔｕｒおよびＬ．  Ｍ．  Ｗｏｏｄｓ、「Ｓｔｒｏｎｇ  ｅｘｃｉｔｏｎ−ｐｌａｓｍｏｎ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｉｎ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｉｎｇ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ」
【非特許文献３７】Ｙｕｒｉ  Ｆｅｄｕｔｉｋ、Ｖａｓｉｌｙ  Ｔｅｍｎｏｖ、Ｕｌｒｉｋｅ  Ｗｏｇｇｏｎ、Ｅｌｅｎａ  Ｕｓｔｉｎｏｖｉｃｈ、およびＭｉｋｈａｉｌ  Ａｒｔｅｍｙｅｖ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ｉｎ  ａ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  Ｍｅｔａｌ−Ｉｎｓｕｌａｔｏｒ−Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  Ｎａｎｏｗｉｒｅ  Ｓｙｓｔｅｍ」、Ｊ．．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、１２９（４８）、１４９３９〜１４９４５頁、２００７年
【非特許文献３８】Ｇ．  Ｗ．  ＦｏｒｄおよびＷ．  Ｈ．  Ｗｅｂｅｒ、「Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ｗｉｔｈ  ｍｅｔａｌ  ｓｕｒｆａｃｅｓ」、Ｐｈｙｓ．  Ｒｅｐ．  １１３、１９５〜２８７頁（１９８４年）
【非特許文献３９】Ｇｒｅｇｏｒｙ  Ａ．  Ｗｕｒｔｚ、Ｐａｕｌ  Ｒ．  Ｅｖａｎｓ、Ｗｉｌｌｉａｍ  Ｈｅｎｄｒｅｎ、Ｒｏｎａｌｄ  Ａｔｋｉｎｓｏｎ、Ｗａｙｎｅ  Ｄｉｃｋｓｏｎ、Ｒｏｂｅｒｔ  Ｊ．  Ｐｏｌｌａｒｄ、およびＡｎａｔｏｌｙ  Ｖ．  Ｚａｙａｔｓ、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｌａｓｍｏｎｉｃｓ  ｗｉｔｈ  Ｔｕｎａｂｌｅ  Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｉｎ  Ｊ−Ａｇｇｒｅｇａｔｅ  Ｈｙｂｒｉｄｉｚｅｄ  Ａｕ  Ｎａｎｏｒｏｄ  Ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ」、Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第７巻、第５号、１２９７頁、２００７年
【非特許文献４０】Ｊａｅｂｅｏｍ  Ｌｅｅ、Ａｌｅｘａｎｄｅｒ  Ｏ．  Ｇｏｖｏｒｏｖ、Ｊｏｈｎ  Ｄｕｌｋａ、およびＮｉｃｈｏｌａｓ  Ａ．  Ｋｏｔｏｖ、「Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ  ｏｆ  ＣｄＴｅ  Ｎａｎｏｗｉｒｅｓ  ａｎｄ  Ａｕ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ：  Ｐｌａｓｍｏｎ−Ｅｘｃｉｔｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ，  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ，  ａｎｄ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ．」Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第４巻、第１２号、２３２３頁、２００４年
【非特許文献４１】Ｎ．  Ｒ．  Ｊａｎａ、Ｌ．  ＧｅａｒｈｅａｒｔおよびＣ．Ｊ．  Ｍｕｒｐｈｙ、「Ｓｅｅｄｉｎｇ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆｏｒ  ｓｉｚｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  ５−４０  ｎｍ  ｄｉａｍｅｔｅｒ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １７  （２００１年）、６７８２〜６７８６頁
【非特許文献４２】Ｂｒｕｓｔ、Ｍ．、Ｗａｌｋｅｒ、Ｍ．、Ｂｅｔｈｅｌｌ、Ｄ．、Ｓｃｈｉｆｆｒｉｎ、Ｄ．  Ｊ．、Ｗｈｙｍａｎ、Ｒ．  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏｍｍｕｎ．  １９９４年、８０１頁
【非特許文献４３】Ｈｏｓｔｅｔｌｅｒ、Ｍ．Ｊ．、Ｗｉｎｇａｔｅ、Ｊ．  Ｅ．、Ｚｈｏｎｇ、Ｃ．  Ｊ、Ｈａｒｒｉｓ．、Ｊ．  Ｅ．、Ｖａｃｈｅｔ、Ｒ．  Ｗ．、Ｃｌａｒｋ、Ｍ．  Ｒ．、Ｌｏｎｄｏｎｏ、Ｊ．  Ｄ．、Ｇｒｅｅｎ、Ｓ．  Ｊ．、Ｓｔｏｋｅｓ、Ｊ．  Ｊ．．  Ｗｉｇｎａｌｌ、Ｇ．  Ｄ．、Ｇｌｉｓｈ、Ｇ．  Ｌ．、Ｐｏｒｔｅｒ、Ｍ．  Ｄ．、Ｅｖａｎｓ、Ｎ．  Ｄ．、Ｍｕｒｒａｙ、Ｒ．  Ｗ．  Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １９９８年、１４、１７
【非特許文献４４】Ｓｃｈｍｉｄ、Ｇ．、Ｐｆｅｉｌ、Ｒ．、Ｂｏｅｓｅ、Ｒ．、Ｂａｎｄｒｍａｎｎ、Ｆ．、Ｍｅｙｅｒ、Ｓ．、Ｃａｌｉｓ、Ｇ．  Ｈ．  Ｍ．、ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｖｅｌｄｅｎ、Ｊ．  Ｗ．  Ａ．  Ｃｈｅｍ．  Ｂｅｒ．  １９８１年、１１４、３６３４頁
【非特許文献４５】Ｗａｒｎｅｒ、Ｍ．  Ｇ．、Ｒｅｅｄ、Ｓ．  Ｍ．、Ｈｕｔｃｈｉｓｏｎ、Ｊ．  Ｅ．  Ｃｈｅｍ．  Ｍａｔｅｒ．  ２０００年、１２、３３１６頁
【非特許文献４６】Ｗｅａｒｅ、Ｗ．  Ｗ．、Ｒｅｅｄ、Ｓ．  Ｍ．、Ｗａｒｎｅｒ、Ｍ．  Ｇ．、Ｈｕｔｃｈｉｓｏｎ、Ｊ．  Ｅ．  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２０００年、１２２、１２８９０頁］
【非特許文献４７】Ｚｉｙｉ  Ｚｈｏｎｇ、Ｂｅｎｏｉｔ  Ｍａｌｅ、Ｋｅｉｔｈ  Ｂ．  Ｌｕｏｎｇ、Ｊｏｈｎ  Ｈ．Ｔ．、「Ｍｏｒｅ  Ｒｅｃｅｎｔ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｕ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ，  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、２００３年、第３６巻、第１５号、３０９７〜３１１８頁
【非特許文献４８】Ａｋｉｔｏ  Ｍａｓｕｈａｒａ、Ｓａｔｏｓｈｉ  Ｏｈｈａｓｈｉ、Ｈｉｔｏｓｈｉ  Ｋａｓａｉ、Ｓｈｕｊｉ  Ｏｋａｄａ、「ＦＡＢＲＩＣＡＴＩＯＮ  ＡＮＤ  ＯＰＴＩＣＡＬ  ＰＲＯＰＥＲＴＩＥＳ  ＯＦ  ＮＡＮＯＣＯＭＰＬＥＸＥＳ  ＣＯＭＰＯＳＥＤ  ＯＦ  ＭＥＴＡＬ  ＮＡＮＯＰＡＲＴＩＣＬＥＳ  ＡＮＤ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＤＹＥＳ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｏｎｌｉｎｅａｒ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  ＆  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ、第１３巻、第３  ＆  ４号（２００４年）５８７〜５９２頁
【非特許文献４９】Ｈｉｒｓｃｈ  ＬＲ、Ｓｔａｆｆｏｒｄ  ＲＪ、Ｂａｎｋｓｏｎ  ＪＡ、Ｓｅｒｓｈｅｎ  ＳＲ、Ｐｒｉｃｅ  ＲＥ、Ｈａｚｌｅ  ＪＤ、Ｈａｌａｓ  ＮＪ、Ｗｅｓｔ  ＪＬ  （２００３年）「Ｎａｎｏｓｈｅｌｌ−ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｎｅａｒ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒｓ  ｕｎｄｅｒ  ＭＲ  Ｇｕｉｄａｎｃｅ」Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  １００：１３５４９〜１３５５４頁
【非特許文献５０】Ｗａｎｇら「Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  ｅｘｃｉｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎａｎｏ−ｃａｒｂｏｎ  ｉｎ  ｖａｃｕｕｍ」、ｉｎ  ＯＰＴＩＣＳ  ＥＸＰＲＥＳＳ、第１３巻、第１０号、２００５年５月１０日
【非特許文献５１】２００６年９月２３日インターネット上に公開されたＡｓｌａｎら、「Ｍｕｌｔｉｃｏｌｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ−Ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  Ｍｅｔａｌ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ」、Ｊ．  ＡＭ．  ＣＨＥＭ．  ＳＯＣ．
【非特許文献５２】Ｍ．  Ａ．  Ｃｏｒｒｅａ−Ｄｕａｒｔｅ、Ｍ．  Ｇｉｅｓｉｇ．およびＬ．  Ｍ．  Ｌｉｚ−Ｍａｒｚａｎ、「Ｓｔａｂｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＣｄＳ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ａｇａｉｎｓｔ  ｐｈｏｔｏｄｅｇｒａｄａｔｉｏｎ  ｂｙ  ａ  ｓｉｌｉｃａ  ｃｏａｔｉｎｇ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ」、Ｃｈｅｍ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．、１９９８年、２８６：４９７
【非特許文献５３】Ｍ．  Ｔｈｏｍｓ、Ｈ．  ｖｏｎ  Ｓｅｇｇｅｒｎ、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｈｏｔｏｓｔｉｍｕｌａｂｌｅ  ｄｅｆｅｃｔ  ｃｅｎｔｅｒ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎｓ，  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｒａｔｅｓ，  ａｎｄ  ｅｆｆｅｃｔｉｖｅ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｅｎｅｒｇｉｅｓ」、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  １９９４年、７５：４６５８〜４６６１頁
【非特許文献５４】Ｗ．  Ｃｈｅｎ、Ｓ．  Ｐ．  Ｗａｎｇ、Ｓ．  Ｗｅｓｔｃｏｔｔ、Ｊ．  Ｚｈａｎｇ、Ａ．  Ｇ．  Ｊｏｌｙ、およびＤ．  Ｅ．  ＭｃＣｒｅａｄｙ、「Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋  ａｎｄ  ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋，  Ｔｂ３−  ｐｈｏｓｐｈｏｒｓ  ａｎｄ  ｔｈｉｎ  ｆｉｌｍｓ」、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  ２００５年、９７：０８３５０６頁
【非特許文献５５】Ｔｒａｎら「Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｏｒａｎｇｅ  Ｊｕｉｃｅ」、ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｉｎ  Ｉｎｎｏｖａｔｉｖｅ  Ｆｏｏｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（第５巻、第４号、２００４年１２月、４９５〜５０２頁）
【非特許文献５６】「Ｐｈｏｔｏｃａｔａｌｙｓｉｓ  ａｓ  ａ  ｔｅｒｔｉａｒｙ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ｒｅｆｉｎｅｒｙ  ｗａｓｔｅｗａｔｅｒｓ」ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｉｎ  Ｂｒａｚ．  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｅｎｇ．第２３巻、第４号、２００６年
【非特許文献５７】Ｐｅｔｔｉｎｇｅｒ  Ｂ．、Ｕ．  Ｗｅｎｎｅｎｇ、およびＨ．  Ｗｅｔｚｅｌ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｐｌａｓｍｏｎ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ａｎｄ  ．．．  Ａｇ  ａｎｄ  Ｃｕ  ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８０年、Ｓｕｒｆ．  Ｓｃｉ．、１０１、４０９
【非特許文献５８】Ｆｌｅｉｓｈｍａｎ  Ｍ．、Ｐ．  Ｒ．  Ｇｒａｖｅｓ、およびＪ．  Ｒｏｂｉｎｓｏｎ、「Ｔｈｅ  Ｒａｍａｎ−Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ．．．  ｈｙｄｒｉｄｅ  ａｎｄ  ｐｌａｔｉｎｕｍ−ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８５年、Ｊ．  Ｅｌｅｃｔｒｏａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１８２、８７
【非特許文献５９】Ｌｏｏ  Ｂ  Ｈ．、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｏｆ  ｐｌａｔｉｎｕｍ」、１９８３年、Ｊ．  Ｐｈｙｓ．  Ｃｈｅｍ．、８７、３００３
【非特許文献６０】Ｔｈｉｅｒｒｙ  Ｄ．およびＣ．  Ｌｅｙｇｒａｆ、「Ｔｈｅ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｆ  ｐｈｏｔｏａｌｔｅｒａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｏｍ  ｃｏｐｐｅｒ  ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８５年、Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｓｃｉ．、１４９、５９２
【非特許文献６１】Ｂｅｅｒ、Ｋ．  Ｄ．、Ｔａｎｎｅｒ、Ｗ．、Ｇａｒｒｅｌｌ、Ｒ  Ｌ．  ｉｎ  Ｊ．  Ｅｌｅｃｔｒｏａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．  １９８９年、２５８、３１３〜３２５頁
【非特許文献６２】Ｍｉｌｌｅｒ  Ｓ．  Ｋ．、Ａ．  Ｂａｉｋｅｒ、Ｍ．  Ｍｅｉｅｒ、およびＡ．  Ｗｏｋａｕｎ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｏｐｐｅｒ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ，  ｆｏｒ  ｃａｔａｌｙｔｉｃ  ｓｔｕｄｉｅｓ」、１９８４年、Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｆａｒａｄ．  Ｔｒａｎｓ．  Ｉ、８０、１３０５
【非特許文献６３】Ｔａｒａｎｅｎｋｏ  Ｎ．、Ｊ．Ｐ．  Ａｌａｒｉｅ、Ｄ．Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｅｒｖｅ  Ａｇｅｎｔ  Ｓｉｍｕｌａｎｔ  （ＤＭＭＰ  ａｎｄ  ＤＩＭＰ）  Ｖａｐｏｒ  ｏｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｌｙ  Ｐｒｅｐａｒｅｄ  Ｓｉｌｖｅｒ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ」、１９９６年、Ｊ．  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒ．、２７、３７９〜３８４頁
【非特許文献６４】Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ」、１９９８年、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、１７，５５７頁（１９９８年）
【非特許文献６５】Ｊｅｎｎｉｎｇｓ  Ｃ．、Ｒ．  Ａｒｏｃａ、Ａ．  Ｍ．  Ｈｏｒ、およびＲ．  Ｏ．  Ｌｏｕｔｆｙ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｏｍ  ｃｏｐｐｅｒ  ａｎｄ  ｚｉｎｃ  ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅ  ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｂｙ  ｓｉｌｖｅｒ  ａｎｄ  ｉｎｄｉｕｍ  ｉｓｌａｎｄ  ｆｉｌｍｓ」、１９８４年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、５６、２０３頁
【非特許文献６６】Ｎｉ  Ｆ．、Ｒ．  Ｓｈｅｎｇ、およびＴ．  Ｍ．  Ｃｏｔｔｏｎ、「Ｆｌｏｗ−ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ａｎｄ  ｒｅａｌ−ｔｉｍｅ  ．．．  ｂａｓｅｓ  ｂｙ  ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９９０、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、６２頁、１９５８年
【非特許文献６７】Ｍｏｏｄｙ  Ｒ．  Ｌ．、Ｔ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、およびＷ．  Ｈ．  Ｆｌｅｔｃｈｅｒ、「Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９８７年、Ａｐｐｌ．  Ｓｐｅｃｔｒ．、４１、９６６頁
【非特許文献６８】Ｂｅｌｌｏ  Ｊ．  Ｍ．、Ｄ．  Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｉｌｖｅｒ−Ｃｏａｔｅｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  ａｓ  ａ  Ｎｅｗ  Ｍｅｄｉｕｍ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  Ａｎａｌｙｓｉｓ」、１９８９年、Ａｐｐｌ．  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃ．、４３．  １３２５
【非特許文献６９】Ｓｕｔｈｅｒｌａｎｄ、「Ａ  Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ，  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、第２２巻、第３号、１９９４年８月、２３１〜２３９頁
【非特許文献７０】Ａｌａｋ  Ａ．およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｉｌｖｅｒ−Ｃｏａｔｅｄ  Ｆｕｍｅｄ  Ｓｉｌｉｃａ  ａｓ  Ｎｅｗ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ」、１９８９年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、６１、６５６
【非特許文献７１】Ｌｉａｏ  Ｐ．  Ｆ．およびＭ．  Ｂ．  Ｓｔｅｒｎ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｏｎ  ｇｏｌｄ  ａｎｄ  ａｌｕｍｉｎｕｍ  ｐａｒｔｉｃｌｅ  ａｒｒａｙｓ」、１９８２年、Ｏｐｔ．  Ｌｅｔｔ．、７、４８３
【非特許文献７２】Ｖｏ  Ｄｉｎｈ  Ｔ．、Ｍ．  Ｍｅｉｅｒ、およびＡ．  Ｗｏｋａｕｎ、１９８６年、「Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｗｉｔｈ  Ｓｉｌｖｅｒ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ｏｎ  Ｓｔｏｃｈａｓｔｉｃ  Ｐｏｓｔ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｉｍ．  Ａｃｔａ、１８１、１３９
【非特許文献７３】Ｅｎｌｏｗ  Ｐ．  Ｄ．、Ｍ．  Ｃ．  Ｂｕｎｃｉｃｋ、Ｒ．  Ｊ．  Ｗａｒｍａｃｋ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｉｔｒｏ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅａｒ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｂｙ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９８６年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、５８、１１１９
【非特許文献７４】Ｖｏ  Ｄｉｎｈ  Ｔ．  １９８９年、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ，  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｃｙｃｌｉｃ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」、Ｗｉｌｅｙ、Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、Ｅｄ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ．
【非特許文献７５】Ｍ．  Ｖｏｌｃａｎ、Ｄ．Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ａ  Ｓｏｌ−Ｇｅｌ  Ｄｅｒｉｖｅｄ  ＡｇＣｌ  Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  Ｃｏａｔｉｎｇ  ｏｎ  Ｇｌａｓｓ  ｆｏｒ  ＳＥＲＳ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｅｎｓｏｒ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、Ｓｅｎｓｏｒｓ  ａｎｄ  Ａｃｔｕａｔｏｒｓ  Ｂ、１０６、６６０〜６６７頁（２００５年）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、以下のさまざまな実施形態において説明されているような従来技術の問題点および不利点を解決するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
一実施形態では、人工容器中に配設されている媒質中に変化を引き起こすための方法およびシステムが構成される。この方法は、（１）媒質に近接してプラズモニクス作用物質およびエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を配置し、（２）印加される開始エネルギー源から人工容器を通して開始エネルギーを媒質に印加する。印加された開始エネルギーは、プラズモニクス作用物質またはエネルギー変調作用物質と相互作用して、媒質の変化を直接的にまたは間接的に発生させる。このシステムは、エネルギー変調作用物質またはプラズモニクス作用物質を含む媒質を収納するように構成された人工容器を備える。このシステムは、人工容器を通じて開始エネルギーを媒質に印加しプラズモニクス作用物質およびエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を活性化するように構成された印加開始エネルギー源をさらに備える。
【００１０】
他の実施形態では、放射線硬化可能媒質を硬化させるための方法およびシステムが構成される。この方法は、未硬化の放射線硬化可能媒質およびプラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を含む組成物全体にわたって印加エネルギーを印加する。印加された開始エネルギーは、プラズモニクス作用物質またはエネルギー変調作用物質と相互作用して、媒質中のポリマーの重合による媒質の直接的または間接的な硬化を引き起こす。システムは、開始エネルギーを組成物に印加するように構成された開始エネルギー源を備える。
【００１１】
本発明の前記概要および以下の詳細な説明は両方とも、例であり、本発明を制限するものではないことは理解されるであろう。
【００１２】
添付の図面に関連して考察を加えるときに以下の詳細な説明を参照することによってより理解が進むので、本発明および本発明の付随する利点の多くのさらに詳しい内容が容易に得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】メートル単位の例示的な電磁スペクトルを示す図である（１ｎｍは１０−９メートルに等しい）。
【図２】光活性化可能作用物質の一覧表である。
【図３Ａ】開始エネルギー源が媒質の変化を引き起こすための自己充足媒質に向けられる本発明の一実施形態によるシステムを示す略図である。
【図３Ｂ】開始エネルギー源が媒質内に放出されたエネルギー変調作用物質を有する媒質を入れた容器に向けられる本発明の他の実施形態によるシステムを示す略図である。
【図３Ｃ】開始エネルギー源が媒質内で分離されたエネルギー変調作用物質を有する媒質を入れた容器に向けられる本発明の他の実施形態によるシステムを示す略図である。
【図３Ｄ】開始エネルギー源が流動床構成において媒質内で分離されたエネルギー変調作用物質を有する媒質を入れた容器に向けられる本発明の他の実施形態によるシステムを示す略図である。
【図４】本発明のさまざまな実施形態を実装するための例示的なコンピュータシステムを示す図である。
【図５】異なる励起波長におけるプラズモンナノ構造およびその理論的電磁増強を示す図である。
【図６】本発明において有用なプラズモニクス光活性プローブの実施形態を示す図である。
【図７】本発明のプラズモニクス増強効果の図形による説明図である。
【図８】プラズモニクス活性ナノ構造の実施形態を示す図である。
【図９】光子放射によって切断されうるリンカーを伴うＰＥＰＳＴプローブのいくつかの実施形態の図である。
【図１０】水和媒質中の「窓」を示す図である。
【図１１】本発明のエネルギー変調作用物質（または励起エネルギーコンバータ／ＥＥＣ）−光アクティベータ（ＰＡ）システムの一実施形態を示す図である。
【図１２】プラズモニクス光活性エネルギー変調作用物質−ＰＡプローブのいくつかの実施形態を示す図である。
【図１３Ａ】ＸＥＯＬを呈示する金錯体のさまざまな好ましい実施形態の構造を示す図である。
【図１３Ｂ】ＸＥＯＬを呈示する金錯体のさまざまな好ましい実施形態の構造を示す図である。
【図１４】ＸＥＯＬを呈示する化合物の他の実施形態、つまり、トリス−８−ヒドロキシキノリン−アルミニウム錯体の構造を示す図である。
【図１５】本発明の光活性エネルギー変調作用物質−ＰＡプローブのプラズモニクス増強機構を示す図である。
【図１６】脱離可能な結合を有するＰＥＰＳＴエネルギー変調作用物質−ＰＡシステムの実施形態を示す図である。
【図１７】二重プラズモン励起用のＰＥＰＳＴプローブの一実施形態を示す図である。
【図１８】カプセル封入された光活性作用物質の使用のためのシーケンスを示す図である。
【図１９】ＢａＦＢｒマトリックス中にドープされたＥｕのＸＥＯＬを示すグラフである。
【図２０】本発明のＥＩＰプローブのさまざまな実施形態を示す図である。
【図２１】本発明のＥＩＰプローブの他の実施形態を示す図である。
【図２２】ＥＩＰプローブの概略設計の他の実施形態を示す図である。
【図２３】基本的なＥＰＥＰプローブのさまざまな実施形態を示す図である。
【図２４】ＮＰ、ＮＷ、およびＮＲを有するＥＰＥＰプローブの一実施形態を示す図である。
【図２５】ＮＰ、ＮＷ、ＮＲ、およびバイオレセプターを有するＥＰＥＰプローブの一実施形態を示す図である。
【図２６】ＮＰおよび複数のＮＷを有するＥＰＥＰプローブの一実施形態を示す図である。
【図２７】本発明の殺菌システムの一実施形態を示す略図である。
【図２８】プラズモニクスを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図２９】光活性物質を使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３０】光活性物質と誘電体媒質を使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３１】プラズモニクス機能を発揮する埋め込み金属ナノ粒子とともにＸ線エネルギーコンバータを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３２】殺菌される媒質が中を流れるリエントラント構造上に組み込まれている埋め込み金属ナノ粒子を使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３３】殺菌される媒質が流れる容器の内側層上に含まれる図３１の埋め込み金属ナノ粒子とともにＸ線エネルギーコンバータを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３４】殺菌される媒質が中を流れるリエントラント壁構造上に組み込まれている埋め込み金属ナノ粒子を使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３５】殺菌される媒質が流れる容器の内側で化学レセプターを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３６】殺菌される媒質が流れる容器の内側の一方層では埋め込み金属ナノ粒子を使用し、他方のより内側の層では化学レセプターを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３７】殺菌される媒質が流れる容器の内側で光活性物質および化学レセプターを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３８】殺菌される媒質が流れる容器の内側のプローブの表面上で光活性物質、埋め込み金属ナノ粒子と併用する誘電体層、および化学レセプターを使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図３９】本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す略図である。
【図４０】埋め込み金属ナノ粒子と併せて誘電体層を使用する本発明の殺菌プローブシステムの他の実施形態を示す略図である。
【図４１】殺菌される媒質が流れる容器の内側のプローブの表面上でＸ線エネルギーコンバータと化学レセプターを使用する本発明の殺菌プローブシステムの他の実施形態を示す略図である。
【図４２】殺菌される媒質が流れる容器の内側のプローブの表面上でＸ線エネルギーコンバータを使用し、さらには埋め込み金属ナノ粒子と併せて誘電体層を使用する本発明の殺菌プローブシステムの他の実施形態を示す略図である。
【図４３】常磁性コア物質を使用する本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す略図である。
【図４４】本発明の異なるプラズモニクスプローブを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明では、効果的で、特異的で、媒質への変化を生じさせることができる媒質の活性の変化を引き起こすための新規性のある方法を説明する。
【００１５】
一般に、本発明は、媒質の内側で放射光を発生させた後に媒質に変化を引き起こすための方法を提供する。この方法では、開始エネルギー源は、媒質内に所望の効果を生じさせるために媒質中に侵入し、内部放射線を誘導する開始エネルギーを供給する。
【００１６】
一実施形態では、開始エネルギー源は、媒質に対し直接的に、または間接的に印加される。本発明の文脈において、「間接的に印加される」という語句（英語では、「ａｐｐｌｉｅｄ  ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ」という語句、および「ａｐｐｌｙｉｎｇ  ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ」、「ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ  ａｐｐｌｉｅｓ」、「ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ  ａｐｐｌｉｅｄ」、「ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ  ａｐｐｌｙｉｎｇ」などというこの語句の変更形態）は、開始エネルギーの印加を指し示す場合に、媒質の表面の下の媒質および媒質内の活性化可能作用物質またはエネルギー変調作用物質への開始エネルギーによる侵入を意味する。一実施形態では、開始エネルギーは、その後活性化可能作用物質を活性化するすでに供給されているエネルギー変調作用物質と相互作用する。
【００１７】
特定の理論によって束縛されること、または他の何らかの形で制限されることを意図していないけれども、科学的原理および定義の以下の理論的説明は、本発明を読者が理解し、評価するのを手助けするためになされている。
【００１８】
本明細書で使用されているように、「活性化可能作用物質」は、活性化シグナルが存在していない場合には通常不活性状態で存在する作用物質である。作用物質が、活性化条件の下で活性化シグナルによって活性化されると、その作用物質は、所望の薬理学的な、細胞に関わる、化学的な、電気的な、または力学的な効果を媒質中に引き起こすことができる（つまり、所定の変化）。例えば、光触媒作用物質が可視光または紫外線を照射されると、これらの作用物質は、感光性接着剤の重合および「硬化」を誘発する。
【００１９】
対応する作用物質を活性化するために使用できるシグナルとしては、限定はしないが、特定の波長（例えば、Ｘ線または可視光）の光子、電磁エネルギー（例えば、電波もしくはマイクロ波）、熱エネルギー、音響エネルギー、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。作用物質の活性化は、シグナルを作用物質に伝えるのと同じくらいに単純なものであるか、または一組の活性化条件をさらに必要とする場合もある。例えば、光感作物質などの活性化可能な作用物質は、ＵＶ−Ａ放射線（例えば、媒質内部において生成されるＵＶ−Ａ放射線）によって活性化されうる。活性化されると、その活性状態にある作用物質は、次いで、所定の変化を引き起こす段階に直接進むことができる。
【００２０】
活性化が、他の条件をさらに必要とする場合、所定の変化を引き起こすためには活性化シグナルを送出するだけでは十分でない可能性がある。例えば、その活性状態にある特定の構造に結合することによってその効果を生じる光活性化合物は、活性化シグナルが送出されるときに標的構造に物理的に近接している必要がある場合がある。このような活性化可能な作用物質については、非活性化条件の下で活性化シグナルを送出しても、所望の効果が得られない。活性化条件のいくつかの例として、限定はしないが、温度、ｐＨ、場所、媒質の状態、および補因子の有無が挙げられる。
【００２１】
活性化可能作用物質の選択は、所望の変化、所望の活性化形態、さらには適用されうる物理的および生化学的制約条件などの多くの因子に大きく依存する。例示的な活性化可能作用物質として、限定はしないが、光エネルギー、電磁エネルギー、音響エネルギー、化学もしくは酵素反応、熱エネルギー、マイクロ波エネルギー、または他の好適な活性化機構によって活性化されうる作用物質が挙げられる。
【００２２】
活性化可能作用物質は、活性化されると、限定はしないが、生命体活性の増大、発酵、生命体活性の減少、アポトーシス、代謝経路の方向の切り替え、媒質の殺菌、媒質の架橋重合および硬化、または媒質の低温殺菌を含む変化を引き起こしうる。
【００２３】
活性化可能作用物質がその所望の効果を引き起こしうる機構は、特に限定されない。このような機構は、所定の標的に対する直接作用だけでなく、生化学的経路への変更による間接作用をも含むことができる。一実施形態では、活性化可能作用物質は、媒質中の生命体に化学的に結合することができる。この実施形態では、活性化可能作用物質は、エネルギー変調作用物質から放出される活性化エネルギーにその場で暴露され、次いで、これは開始エネルギー源からエネルギーを受け取る。
【００２４】
好適な活性化可能作用物質としては、限定はしないが、光活性作用物質、音響活性作用物質、熱活性作用物質、および電波／マイクロ波作用物質が挙げられる。活性化可能作用物質は、小分子、またはタンパク質、核酸、または脂質などの生体分子、または超分子集合体、またはナノ粒子、または活性化された後に所定の活性を引き起こすことが可能な他の分子的実体とすることができる。
【００２５】
活性化可能作用物質は、天然由来のもの、または合成由来のものとすることができる。好適活性化シグナル源によって活性化され、所定の細胞変化を引き起こしうるそのような分子的実体は、本発明において有利に使用することができる。
【００２６】
このような光活性作用物質としては、限定はしないが、ソラレンおよびソラレン誘導体、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、７，８−ジメチル−１０−リビチルイソアロキサジン（リボフラビン）、７，８，１０−トリメチルイソアロキサジン（ルミフラビン）、７，８−ジメチルアロキサジン（ルミクロム）、イソアロキサジン−アデニンジヌクレオチド（フラビンアデニンジヌクレオチド［ＦＡＤ］）、アロキサジンモノヌクレオチド（フラビンモノヌクレオチド［ＦＭＮ］およびリボフラビン−５−ホスフェートとも称される）などのアロキサジン、ビタミンＫ群、ビタミンＬ、その代謝産物および前駆体、およびナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルフィリン、ニュートラルレッド、メチレンブルー、アクリジン、トルイジン、フラビン（塩酸アクリフラビン）、およびフェノチアジン誘導体などの染料、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノン、テトラスルホン酸アルミニウム（１１１）フタロシアニン、ヘマトポルフィリン、およびフタロシアニン、ならびにタンパク質への影響をほとんど、またはまったくなしに核酸に選択的に吸着する化合物が挙げられる。「アロキサジン」という用語は、イソアロキサジンを含む。
【００２７】
内因性誘導体は、誘導体を形成する光感作物質の下級（１から５個の炭素）アルキルもしくはハロゲン置換体を有するか、または有しない場合がある、また機能および実質的無毒性を維持する、合成由来の類縁体および内因性光活性化分子の同族体を含む。内因性分子は、本質的に無毒であり、光照射の後に有毒な光分解生成物を生成することがない。
【００２８】
図１は、メートル単位の例示的な電磁スペクトルを示す（１ｎｍは１ナノメートルに等しい）。本明細書で使用されているように、「エネルギー変調作用物質」は、エネルギー源からエネルギー入力を受け取り、異なるエネルギーを受け取り側標的に再放出することができる作用物質を指す。分子間のエネルギー移動は、さまざま形で生じうる。エネルギーの形態は、本質的に、電子的、熱的、電磁的、動力学的、または化学的なものとしてよい。エネルギーは、一方の分子から他方の分子に移動されうるか（分子間移動）、または分子の一方の部分からその同じ分子の他方の部分に移動されうる（分子内移動）。例えば、変調作用物質は、電磁エネルギーを受け取り、そのエネルギーを熱エネルギーの形態で再放出することができる。
【００２９】
図２の表１は、一次または二次内部光源として使用されうる光活性化可能作用物質の一覧である。例えば、光活性化可能作用物質は、ナノ粒子からのＸ線誘導放出のレセプター（以下で説明する）とすることが可能であり、これは次いで二次光を放出する。いくつかの媒質において、表１の励起波長は、特定の媒質に対して透過的であり、放射波長は、吸収性が高い（例えば、分子または固体状態バンドギャップ遷移により）。これらの場合において、表１の光反応性作用物質は、一次内部発光源となる。
【００３０】
さまざまな実施形態において、エネルギー変調作用物質は、より高いエネルギー（例えば、Ｘ線）を受け取って、より低いエネルギー（例えば、ＵＶ−Ａ）を放出する。いくつかの変調作用物質は、非常に短いエネルギー保持時間を有するが（ｆｓのオーダー、例えば、蛍光分子）、他の変調作用物質は、非常に長い半減期を有する場合がある（数分から数時間のオーダー、例えば、ルミネッセンス発光またはリン光発光分子）。好適なエネルギー変調作用物質としては、限定はしないが、生体適合性蛍光発光金属ナノ粒子、蛍光発光色素分子、金ナノ粒子、ポリアミドアミンデンドリマーによってカプセル封入された水溶性量子ドット、ルシフェラーゼ、生体適合性リン光発光分子、複合電磁エネルギーハーベスター分子、および強いルミネッセンスを放射することができるランタニドキレートが挙げられる。典型的には、エネルギー変調作用物質は、媒質中に光反応性変化を誘発し、媒質をもっぱら加熱する目的には使用されない。
【００３１】
以下の実施形態において、さまざまな使用例について説明する。
【００３２】
変調作用物質は、標的を定めることを目的とする担体にさらに結合することができる。例えば、ＵＶ−Ａ帯域の光を放出する蛍光発光金属ナノ粒子または蛍光発光色素分子などの生体適合性分子は、エネルギー変調作用物質として選択されうる。エネルギー変調作用物質は、好ましくは、媒質内への全身投与によって所望の部位に向けることができる。例えば、ＵＶ−Ａ放出エネルギー変調作用物質は、物理的挿入および／または混合によって、あるいはＵＶ−Ａ放出エネルギー変調作用物質を脂質、キチンもしくはキチン誘導体、キレート、または媒質の特定の標的領域内にＵＶ−Ａ放出源を集中させることができる他の官能化担体などの特異的担体と共役結合することによって、媒質中に分散させることができる。
【００３３】
それに加えて、エネルギー変調作用物質は、エネルギー変調作用物質がエネルギーカスケードを形成するように、単独でまたは一連の２つまたはそれ以上のエネルギー変調作用物質として使用することができる。したがって、カスケード内の第１のエネルギー変調作用物質は、活性エネルギーを吸収して、それを異なるエネルギーに変換し、次いで、この異なるエネルギーは、カスケード内の第２のエネルギー変調によって吸収され、というように続き、カスケードの終わりに到達すると、カスケード内の最終エネルギー変調作用物質が活性化可能作用物質を活性化するために必要なエネルギーを放出する。あるいは、カスケード内の１つまたは複数のエネルギー変調作用物質が、追加の活性化可能作用物質を活性化することもできる。
【００３４】
活性化可能作用物質およびエネルギー変調作用物質は、異なり、分離していることも可能であるけれども、これら２つの作用物質は、独立の、分離した実体である必要はないことは理解されるであろう。実際、これら２つの作用物質は、多数の異なる構成を介して互いに会合しうる。これら２つの作用物質が、独立していて、互いから別々に移動可能である場合、これらは、一般的には、共通の周囲の媒質内の拡散と偶然の出会いを介して互いと相互作用する可能性がある。活性化可能作用物質およびエネルギー変調作用物質が、分離していない場合、これらを組み合わせて、１つの単一実体にすることができる。
【００３５】
開始エネルギー源は、活性化可能作用物質を直接的に活性化するのに十分なレベルのエネルギー、またはエネルギー変調作用物質に、活性化可能作用物質の活性化エネルギーを放出するために必要な入力を供給する（間接活性化）のに十分なレベルのエネルギーを供給することができるエネルギー源であればどのようなものであってもよい。好ましい開始エネルギー源としては、限定はしないが、ＵＶ−ＡおよびＵＶ−Ｂランプなどの紫外線ランプ、ハロゲンランプ、光ファイバー線、光針、内視鏡、安定器内蔵形水銀ランプ、安定器付きＨＩＤランプ、およびＸ線、Ｙ線、ガンマ線、または電子ビームを発生することができる任意のデバイスなどが挙げられる。
【００３６】
一実施形態では、開始エネルギーは、媒質内に完全に侵入することができる。本発明の文脈において、「媒質内に完全に侵入することができる」という語句は、媒質内の活性化可能作用物質を活性化するために必要な距離だけ容器に侵入することができるエネルギーを指し示すために使用される。実際に印加されたエネルギーが媒質内を完全に通過することが必要ではなく、単に、活性化可能作用物質を活性化するために所望の距離だけ侵入させるためそうすることができる必要があるだけである。選択されたこのタイプのエネルギー源は、媒質それ自体に依存する。媒質内に完全に侵入することができる例示的な開始エネルギー源としては、限定はしないが、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、マイクロ波、および電波が挙げられる。
【００３７】
一実施形態では、開始エネルギー源は、カリフォルニア大学バークリー校物理学部のＫ．  Ｊｅｎｓｅｎ、Ｊ．  Ｗｅｌｄｏｎ、Ｈ．  Ｇａｒｃｉａ、およびＡ．  Ｚｅｔｔｌによって説明されているような電波放射ナノチューブとすることができる（参照によりその全体が本明細書に組み込まれているｈｔｔｐ：／／ｓｏｃｒａｔｅｓ．ｂｅｒｋｅｌｅｙ．ｅｄｕ／〜ａｒｇｏｎ／ｎａｎｏｒａｄｉｏ／ｒａｄｉｏ．ｈｔｍｌを参照のこと）。これらのナノチューブは、媒質に導入することができ、好ましくは、活性化可能作用物質またはエネルギー変調作用物質に、またはその両方に結合され、これにより、開始エネルギーを印加した後に、これらのナノチューブは、開始エネルギー（好ましくは電波）を受け入れ、次いで、活性化可能作用物質に近接近して、またはエネルギー変調作用物質に近接近して電波を放射し、次いで、活性化可能作用物質の活性化を引き起こす。このような一実施形態では、ナノチューブは、本質的に、活性化可能作用物質またはエネルギー変調作用物質に近接近している電波集束または増幅デバイスとして働く。
【００３８】
あるいは、エネルギー放射源は、移動作用物質による吸収または媒質のいくつかの成分との直接的相互作用に適した形態のエネルギーを放出するエネルギー変調作用物質とすることができる。例えば、開始エネルギー源は、音響エネルギーとすることができ、１つのエネルギー変調作用物質は、音響エネルギーを受け取って、光エネルギー（例えば、音ルミネッセンス分子）を放出し、これを、光エネルギーを受け取ることができる他のエネルギー変調作用物質が受け取ることができる。他の例は、Ｘ線波長のエネルギーを受け取り、ＵＶ波長、好ましくはＵＶ−Ａ波長のエネルギーを放出する移動作用物質を含む。上述のように、複数のこのようなエネルギー変調作用物質は、活性化可能作用物質を活性化するために一連のエネルギー変調作用物質を介して開始エネルギー源からエネルギーを移動するカスケードを形成するために使用されうる。
【００３９】
光活性化可能作用物質は、照射、共鳴エネルギー移動、励起子移動、電子入射、または化学反応などの機構を介したエネルギー源により刺激され、所定の望ましい変化を引き起こすことができる活性化エネルギー状態にされうる。利点の１つは、放出される放射線の波長が、１つまたは複数の光活性化可能作用物質または１つまたは複数の光活性化可能作用物質を刺激することができるエネルギー変調作用物質を選択的に刺激するために使用できるという点である。エネルギー変調作用物質は、媒質に対して変化をほとんど、またはまったく引き起こさない波長およびエネルギーで適宜刺激される。
【００４０】
他の実施形態では、光活性化可能作用物質は、共鳴エネルギー移動を介して刺激される。共鳴エネルギー移動（ＲＥＴ）は、重なり合う発光帯と吸収帯を有する２つの分子の間のエネルギー移動機構である。電磁放射体は、到来する波長をより長い波長に変換することができる。例えば、第１の分子によって吸収されるＵＶ−Ｂエネルギーは、双極子間相互作用によってＵＶ−Ｂ吸収分子に近接近しているＵＶ−Ａ放出分子に移動されうる。利点の１つは、放出される放射線の複数の波長が、１つまたは複数の光活性化可能作用物質または１つまたは複数の光活性化可能作用物質を刺激することができるエネルギー変調作用物質を選択的に刺激するために使用できるという点である。ＲＥＴを使用する場合、エネルギー変調作用物質は、好ましくは、周囲の媒質にほとんどまたはまったく影響を及ぼさない波長およびエネルギーで刺激され、１つまたは複数のエネルギー変調作用物質からのエネルギーは、フェルスター共鳴エネルギー移動などによって、光活性化可能作用物質に移動される。
【００４１】
あるいは、移動分子の発光帯と重なる吸収帯を有する非放射分子にＲＥＦを与えるように、より短い波長を吸収する物質を選択することができる。あるいは、リン光発光、化学発光、または生体発光を使用して、エネルギーを光活性化可能分子に移動することができる。
【００４２】
あるいは、開始エネルギー源を媒質に印加することができる。本発明の文脈の範囲内において、開始エネルギー源の印加は、作用物質が媒質内の標的構造に到達できるような形で、それ自体開始エネルギーを発生する作用物質を施すことを意味する。このような印加は、任意の形態をとりうる。さらに、この実施形態における開始エネルギー源は、限定はしないが、錠剤、粉末、溶液、懸濁液、分散液、ガス、または蒸気などを含む、任意の形態とすることができる。この実施形態では、開始エネルギー源は、限定はしないが、化学エネルギー源、ナノエミッター、ナノチップ、および所望の周波数のエネルギーを生成し、放出する他のナノマシンを含む。
【００４３】
ナノテクノロジーにおける近年の進歩の成果は、ＥＣ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ＰｒｏｊｅｃｔのＤｒ．  Ｋｅｉｔｈ  Ｆｉｒｍａｎによる分子スイッチ（またはＭｏｌ−Ｓｗｉｔｃｈ）の研究、またはＣｏｒｎｅｌｌら（１９９７）の研究などの、ナノスケールの、エネルギーを発生または放出するさまざまなデバイスの実例となっており、これは、サイズがわずか１．５ｎｍのイオンチャネルスイッチをベースとするナノマシンの構成について記述しており、このナノマシンは、２つのグラミジシン分子によって人工膜内に形成されたイオンチャネルを使用し、一方のグラミジシン分子は金電極に取り付けられている膜の下側層内にあり、もう一方は抗体またはヌクレオチドなどの生体レセプターに繋留される上側層内にある。レセプターが、標的分子または細胞を捕捉すると、イオンチャネルが壊れ、その伝導率が下がり、生化学的シグナルが電気信号に変換される。これらのナノデバイスを本発明と結合して、標的細胞の標的設定を行い、開始エネルギー源を所望の部位に直接当てるようにすることも可能である。
【００４４】
他の実施形態では、本発明は、活性化可能作用物質を、化学発光、リン光発光、または生物発光などの化学エネルギーの供給源とともに適用することを含む。化学エネルギー源は、２つまたはそれ以上の化合物の間の化学反応であってもよいし、または媒質の外側で、または媒質の内側で、適切な活性化エネルギーを使用して化学発光、リン光発光、または生物発光化合物を活性化することによって誘導することができ、化学発光、リン光発光、または生物発光で媒質中の活性化可能作用物質を活性化させることができる。活性化可能作用物質の投与および化学エネルギー源の適用は、任意の順序で実行することができるか、または同時に実行することができる。
【００４５】
このような化学エネルギーのいくつかの供給源の場合、化学エネルギー源の適用は、媒質外の活性化の後に実行することができ、エネルギーの放出の寿命は例えばいくつかの種類のリン光発光物質については最大数時間となる。
【００４６】
分子が励起光を吸収すると、電子は、基底状態から励起された電子状態への遷移を受ける。電子励起エネルギーは、その後、放射放出（ルミネッセンス発光）および無放射性崩壊チャネルを介して緩和する。分子が励起エネルギーを吸収すると、これは、Ｓ０からマニホールドＳ１、．．．、Ｓｎ内の励起一重項状態Ｓｎのうちの１つのある振動準位まで高められる。凝集媒質（組織）内では、Ｓｎ状態の分子は、振動緩和（ＶＲ）プロセスを介して、１０−１３から１０−１１ｓまでの時間範囲内で、急速に非活性化し、これらの分子は、可能なＳｎの最低振動準位に確実に置かれる。ＶＲプロセスは、電子遷移に比べて速いので、過剰な振動エネルギーは、分子が非活性化され、対応する励起電子状態の低い振動準位に移るにつれ急速に失われる。この過剰なＶＲエネルギーは、熱エネルギーとして周囲媒質に解放される。内部変換（ＩＣ）プロセスを介して、分子はＳｎ状態から急速に非活性化して、Ｓｎ−１などの低い電子状態の等エネルギー振動準位に移る。ＩＣプロセスは、同じ多重度の状態の間の遷移である。
【００４７】
分子は、その後、ＶＲプロセスを介してＳｎ−１の最低振動準位まで非活性化する。一連のＩＣプロセスとその直後のＶＲプロセスとによって、分子は急速に非活性化して、基底状態Ｓｌに移る。このプロセスの結果、過剰なＶＲおよびＩＣエネルギーが熱エネルギーとして周囲媒質に解放され、ひいては、光吸収薬物分子の周囲の局所環境の過熱を引き起こす。熱が発生する結果として、媒質に局所的変化が生じる。
【００４８】
さまざまな実施形態における光吸収化学種は、組織中の天然発色団またはインドシアニングリーン、ナフタロシアニン、および遷移金属と金属ナノ粒子と金属のナノシェルを配位したポルフィリンなどの外因性色素化合物を含むことができる。しかし、天然発色団には、吸収率が非常に低いという欠点がある。外因性光熱作用物質の選択は、その強い吸収断面と高効率の光熱変換に基づいてなされる。この特徴は、媒質中の局所変化を引き起こすのに必要なレーザーのエネルギー量を最小限に抑える。
【００４９】
色素分子を使用することに付随する問題の１つは、レーザー照射の下での光退色である。そこで、金ナノ粒子およびナノシェルなどのナノ粒子が、近年、使用されてきた。医学的応用におけるナノシェルの有望な役割は、［Ｈｉｒｓｃｈ、Ｌ．Ｒ．、Ｓｔａｆｆｏｒｄ、Ｒ．Ｊ．、Ｂａｎｋｓｏｎ、Ｊ．Ａ．、Ｓｅｒｓｈｅｎ、Ｓ．Ｒ．、Ｒｉｖｅｒａ、Ｂ．、Ｐｒｉｃｅ、Ｒ．Ｅ．、Ｈａｚｌｅ、Ｊ．  Ｄ．、Ｈａｌａｓ、Ｎ．  Ｊ．、およびＷｅｓｔ、Ｊ．  Ｌ．、「Ｎａｎｏｓｈｅｌｌ−ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｎｅａｒ−ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒｓ  ｕｎｄｅｒ  ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｇｕｉｄａｎｃｅ．」ＰＮＡＳ、２００３、１００（２３）：１３５４９〜１３５５４頁］において実証されており、その内容は参照によりその全体が本明細書に組み込まれている。光熱療法に金属ナノ粒子のプラズモニクス増強光熱特性を利用することについても、検討されており（Ｘｉａｏｈｕａ  Ｈｕａｎｇ  ＆  Ｐｒａｓｈａｎｔ  Ｋ．  Ｊａｉｎ  ＆  Ｉｖａｎ  Ｈ．  Ｅ１−Ｓａｙｅｄ  ＆  Ｍｏｓｔａｆａ  Ａ．  Ｅｌ−Ｓａｙｅｄ、「Ｐｌａｓｍｏｎｉｃ  ｐｈｏｔｏｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  （ＰＰＴＴ）  ｕｓｉｎｇ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ」、Ｌａｓｅｒｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、２００７年８月）、その内容は参照によりその全体が明細書に組み込まれている。
【００５０】
さらに他の例では、１ナノメートルより長く、より好ましくは５ナノメートルより長く、なお一層好ましくは少なくとも１０ナノメートルなどの比較的大きな距離にわたって共鳴エネルギー移動を行えるようにいくつかの原子のナノ粒子またはナノクラスタを導入することができる。機能的には、共鳴エネルギー移動は、十分に大きな「フェルスター」距離（Ｒ０）を有することができ、これにより、媒質の１部のナノ粒子は、媒質の遠い部分に配設される光活性化可能作用物質の活性化を、その距離がＲ０を大きく超えない限り、刺激することができる。例えば、近年、サイズが金原子５個分である金ナノスフェアは、紫外線領域内に発光帯を有することが示された。
【００５１】
光活性化可能作用物質は、媒質内に用意されている励起エネルギー源に暴露されうる。光活性作用物質は、レセプター部位に対し強い親和力を有する担体によってレセプター部位に向けることができる。本発明の文脈の範囲内において、「強い親和力」は、好ましくは、少なくともナノモルｎＭ範囲またはそれ以上の平衡解離定数Ｋｉを有する親和力である。担体は、ポリペプチドであってもよく、例えば、光活性作用物質との共有結合形成することができる。あるいは、光活性作用物質は、担体に結合することなく媒質中の標的分子に対する強い親和力を有することができる。
【００５２】
一実施形態では、電磁放射線エネルギーを供給するための、またはエネルギー移動のための複数の供給源が、媒質に供与される１つまたは複数の分子によって形成される。これらの分子は、光活性化可能作用物質を刺激する正しい波長帯の刺激放射線を放出することができるか、またはこれらの分子は、共鳴エネルギー移動または他の機構によってエネルギーを光活性化可能作用物質に直接的に移動するか、あるいは他の分子相互作用を介してカスケード効果により間接的に移動することができる。
【００５３】
他の実施形態では、ＵＶ−Ａ帯域の光を放出する蛍光発光金属ナノ粒子または蛍光発光色素分子などの生体適合性発光源が選択される。ＵＶ−Ａおよび他のＵＶ帯域は、殺菌剤としての効果を有することが知られている。
【００５４】
一実施形態では、ＵＶ−Ａ発光源は、ポリアミドアミンデンドリマーによってカプセル封入された水溶性量子ドットなどの金原子５個からなるクラスタを含む金ナノ粒子である。金原子クラスタは、例えば、金塩（例えば、ＨＡｕＣｌ４またはＡｕＢｒ３）または他のカプセル封入アミンのゆっくりとした還元を介して生成されうる。そのような金ナノ粒子の利点の１つは、フェルスター距離（つまり、Ｒ０）の増大であり、これは、１００オングストロームより大きいものとしてよい。フェルスター距離を決定する式は、分子蛍光発光に対するものと実質的に異なり、これは、１００オングストローム未満の距離で使用することに制限される。金ナノ粒子は、１／Ｒ６の距離依存関係ではなく１／Ｒ４距離依存関係を持つナノ粒子表面／双極子間の式によって決定されると考えられる。例えば、これにより、金属ナノ粒子と光活性化可能分子との間の細胞質核間エネルギー移動が可能になる。
【００５５】
他の実施形態では、ＵＶまたは発光ルシフェラーゼが、光活性化可能作用物質を励起するための発光源として選択される。ルシフェラーゼを分子と組み合わせ、次いで、追加の分子とともに酸化処理することにより、所望の波長での発光を励起することができる。あるいは、リン光発光源も使用可能である。リン光発光物質は、蛍光発光物質に比べて長い緩和時間を有する場合があるが、それは、三重項状態の緩和が禁止エネルギー状態遷移を受け、より低いエネルギー状態に戻すのに利用可能な限られた数の量子力学的エネルギー移動プロセスとともに励起された三重項状態のエネルギーを保存するからである。エネルギー放出の時間は、数分の１秒から数時間程度、遅延されるか、または延長される。あるいは他の場合には、リン光発光緩和時に放出されるエネルギーは、蛍光発光とは他の形では異ならず、波長帯は、特定のリン光体を選ぶことによって選択されうる。
【００５６】
他の実施形態では、参照によりその全体が本明細書に組み込まれているＪ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２００５年、１２７、９７６０〜９７６８頁において開示されている複合光ハーベスターなどの複合電磁エネルギーハーベスター分子が設計される。分子構造内の蛍光分子団を組み合わせることによって、共鳴エネルギー移動カスケードを使用し、広帯域の電磁放射線を収穫することができ、その結果、狭帯域の蛍光エネルギーを放出する。複合エネルギーハーベスターを光活性化可能分子と対にすることによって、光活性化可能分子がすぐ近くの刺激複合エネルギーハーベスター分子である場合に、さらなる共鳴エネルギー移動が光活性化可能分子を励起する。ハーベスター分子の他の例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている「Ｓｉｎｇｌｅｔ−Ｓｉｎｇｌｅｔ  ａｎｄ  Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｉｎ  Ｂｉｃｈｒｏｍｏｐｈｏｒｉｃ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ」、Ｍ．Ｓ．  Ｔｈｅｓｉｓ  ｂｙ  Ｍ．Ｏ．  Ｇｕｌｅｒ、Ｗｏｒｃｅｓｔｅｒ  Ｐｏｌｙｔｅｃｈｎｉｃ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ、２００２年５月１８日の図４において開示されている。
【００５７】
他の実施形態では、１つの発光源またはカスケードに配列された一連の発光源のストークスシフトは、Ｘ線などのより短い波長のエネルギーを媒質中の光活性化可能分子を刺激するために使用される光またはＵＶ−Ａなどのより長い波長の蛍光放射に変換するように選択される。
【００５８】
追加の一実施形態では、光活性化可能作用物質は、活性物質（細胞毒性が必要な場合には細胞毒性作用物質であるか、または活性化可能作用物質とすることができる）がフォトケージ内に納められているフォトケージ錯体とすることができる。さまざまな実施形態において、活性物質が細胞毒性作用物質である場合、フォトケージ分子は細胞毒性作用物質を媒質中に放出し、この細胞毒性作用物質が媒質中の有益でない「標的」種を攻撃することができる。活性物質は、特定の標的に結合するのを妨げる他の分子を入れてバルクアップし、そうすることで、その活性を遮蔽することができる。フォトケージ錯体が、光活性化されると、かさがはがれ落ちて、活性物質が露出する。このようなフォトケージ錯体では、フォトケージ分子が、光活性を有することができるか（つまり、光活性化されたときに、これらがフォトケージ錯体から解離させられて、中にある活性物質を露出する）、または活性物質が、光活性化可能作用物質であるものとすることができるか（光活性化されたときに、フォトケージがはがれ落ちる）、またはフォトケージと活性物質の両方が、同じもしくは異なる波長で光活性化される。好適なフォトケージとしては、参照によりその全体が本明細書に組み込まれているＹｏｕｎｇおよびＤｅｉｔｅｒｓ、「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｅｓ」、Ｏｒｇ．  Ｂｉｏｍｏｌ．  Ｃｈｅｍ．、５、９９９〜１００５頁（２００７年）および「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｈａｍｍｅｒｈｅａｄ  Ｒｉｂｏｚｙｍｅ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ」、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、１６（１０）、２６５８〜２６６１頁（２００６年）において開示されているものが挙げられる。
【００５９】
研究の結果、細胞溶解、ひいては細胞死を引き起こすのに必要な一重項酸素の量は、０．３２×１０−３モル／リットル以上、もしくは１０９一重項酸素分子／細胞個数以上であることが示された。本発明の一実施形態では、活性化後に開始エネルギーまたは活性化可能作用物質によって生じる一重項酸素生成レベルは、媒質中に変化を引き起こすのに十分なものであり、この媒質から微生物がなくなる。微生物としては、限定はしないが、細菌、ウイルス、酵母菌、または真菌が挙げられる。このために、上述のような十分な量の一重項酸素は、媒質を殺菌するために使用することができる。
【００６０】
例えば、医療用ボトルキャップは、基部キャップ材料と医療用ボトルの基部と接触する接着シール材料との間で殺菌される必要がある。この目的に蒸気滅菌装置では不十分であるため、本発明の一実施形態では、シール材料がボトルキャップに塗布されるときに接着剤層に含まれるＵＶルミネッセンス発光粒子を使用する。次いで、Ｘ線照射が、接着剤を硬化し、直接殺菌のため接着性媒質内でＵＶ放射線を発生させるか、または生物学的殺菌剤となる一重項酸素もしくはオゾンを発生させることができる。
【００６１】
活性化可能作用物質およびその誘導体、さらにはエネルギー変調作用物質を、特定の媒質に送るのに適した組成物中に組み込むことができる。この組成物は、潤滑剤または密封剤などの媒質に対して補完性効果を有する少なくとも１つの添加物を含むこともできる。
【００６２】
担体は、例えば、水、エタノール、多価アルコール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、および液体ポリエチレングリコール、および同様のもの）、およびこれらの適当な混合物を含む溶媒もしくは分散媒とすることができる。例えば、レシチンなどのコーティングを使用すること、分散媒の場合には必要な粒子サイズを維持すること、および界面活性剤を使用することによって、適切な流動性を維持することができる。
【００６３】
図３Ａを参照すると、本発明の一実施形態による例示的なシステムは、媒質４に向けられた開始エネルギー源１を有することができることがわかる。活性化可能作用物質２およびエネルギー変調作用物質３は、媒質４全体に分散される。開始エネルギー源１は、さらに、ネットワーク８を介して開始エネルギーの送達を方向付けることができるコンピュータシステム５に接続することができる。さまざまな実施形態において、エネルギー変調作用物質３は、シリカに包み込まれたエネルギー変調作用物質として図３Ａに示されている、カプセル封入エネルギー変調作用物質６である。図３Ａに示されているように、開始エネルギー源１からの放射線の形態の開始エネルギー７は、媒質４全体を透過した。コンピュータシステム５のさらに詳しい説明を、図４を参照しつつ以下に示す。以下でさらに詳しく説明するように、開始エネルギー源１は、外部エネルギー源、または少なくとも部分的に媒質４内に配置されているエネルギー源とすることができる。以下でさらに詳しく説明するように、活性化可能作用物質２および／またはエネルギー変調作用物質３は、印加エネルギーまたはエネルギー変調作用物質３から放出されるエネルギーを増強し、媒質の変化を直接的にまたは間接的に引き起こすプラズモニクス作用物質を含むことができる。
【００６４】
さまざまな実施形態において、開始エネルギー源１は、正確に較正された放射線ビームを事前選択された座標に送達する画像誘導コンピュータ制御機能を備えた線形加速装置であってもよい。このような線形加速装置の一例は、Ｖａｒｉａｎ医療用システム  （カリフォルニア州パロ・アルト所在のＶａｒｉａｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ｉｎｃ．社）からのＳｍａｒｔＢｅａｍ（商標）ＩＭＲＴ（強度変調放射線治療）システムである。他の実施形態では、開始エネルギー源１は、Ｘ線機器または非医療用Ｘ線機器の市販のコンポーネントとすることができる。１０から１５０ｋｅＶのＸ線を発生するＸ線機器は、市場で容易に手に入る。例えば、Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  ＤｅｆｉｎｉｕｍシリーズまたはＳｉｅｍｅｎｓ  ＭＵＬＴＩＸシリーズは、医療産業向けに設計された典型なＸ線機器のうちの２例にすぎないが、Ｓｍｉｔｈ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ社のＥａｇｌｅ  Ｐａｃｋシリーズは非医療用Ｘ線機器の一例である。そのようなものとして、本発明は、市販のＸ線機器と併用するときに所望の機能を実行することができる。
【００６５】
他の実施形態では、開始エネルギー源１は、媒質を透過し、中のエネルギー変調要素６との相互作用によって媒質中に二次放射エネルギー放出を誘発または発生させる周波数の電波またはマイクロ波発生源とすることができる。他の実施形態では、開始エネルギー源１は、媒質４を透過し、中のエネルギー変調要素６との相互作用によって媒質４中に二次放射エネルギー放出を誘発または発生させる周波数で放射する紫外線、可視光線、近赤外線（ＮＩＲ）、または赤外線（ＩＲ）放射体とすることができる。
【００６６】
図３Ｂは、図３Ａの開始エネルギー源１が流体媒質４（例えば、液体または他の流体状媒質）の付近に置かれ、容器９内に保持されるエネルギー変調要素６に向けられる本発明の他の実施形態による他のシステムを示す略図である。容器９は、放射線７に対して「透過的」である材料で作られる。例えば、プラスチック、石英、ガラス、またはアルミニウム製容器であれば、Ｘ線に対して十分に効果的であるが、プラスチックまたは石英またはガラス製容器であれば、マイクロ波もしくは無線周波数の光に対し透過的である。エネルギー変調要素６は、媒質全体にわたって一様に分散されうるか、または媒質の異なる部分に隔離されうるか、またはカプセル封入構造１０によって媒質から物理的にさらに分離されうる。供給部１１は、媒質４を容器９に供給する。
【００６７】
あるいは、図３Ｃに示されているように、ルミネッセンス発光粒子が、カプセル封入構造１０内の媒質中に存在する可能性がある。一実施形態では、カプセル封入構造１０は、外部開始エネルギー源１と一列になる配向に揃えられる。この構成において、カプセル封入構造１０のそれぞれは、それ自体、カプセル封入構造１０の他方によって塞がれることなく図３Ｃに示されている外部開始エネルギー源１の「見通し内」にある。他の実施形態では、カプセル封入構造１０は、その方向にそのように揃えられないが、図３Ｃに示されている方向に対して垂直になるように揃えられるか、または無作為に配置することが可能である。実際、流体媒質４の供給は、それ自体、カプセル封入構造１０を攪拌し、容器９内の流体媒質４を混合するために使用することが可能である。
【００６８】
図３Ｃのシステムは、エネルギー変調作用物質なしで使用することもできる。この実施形態では、開始エネルギー源１は、例えば、流体媒質４内の物理的、化学的、および／または生物学的プロセスに適したエネルギーのものとすることができる。カプセル封入構造１０内に含まれるプラズモニクス作用物質は、媒質４と相互作用するときに開始エネルギー源１からの光を効果的に増幅する。本発明の一態様において、開始エネルギー源１は、多くの従来型のＵＶ殺菌システムの場合と同様に紫外線源とすることができ、また図３Ｃのカプセル封入構造１０は、外部発光源から紫外線を媒質４内の一領域に伝える光棒である。本発明の一態様では、開始エネルギー源１は、媒質の内側に均一に配設され、また多くの従来型のＵＶ殺菌システムの場合と同様に紫外線源とすることができる。
【００６９】
図３Ｄは、開始エネルギー源が流動床２０構成において媒質内で分離されたエネルギー変調作用物質を有する媒質を入れた容器に向けられる本発明の他の実施形態によるシステムを示す略図である。流動床２０は、処理される流体がカプセル封入構造１０の間に通される構成のカプセル封入構造１０を含む。カプセル封入構造１０は、本明細書で説明されているようにエネルギー変調作用物質とプラズモニクス作用物の両方を含むことができる。
【００７０】
本発明の他の実施形態では、エネルギー変調要素６を媒質４内に送達し、分散させることを目的として、または処置のため古い製品を取り除き、新しい製品をシステム内に導入することを目的として、図３Ａ、３Ｂ、３Ｃ、および３Ｄのシステム内にロボット操作デバイスを備えることもできる。
【００７１】
本発明では、分子間のエネルギー移動は、さまざまな形で生じうる。エネルギーの形態は、本質的に、電子的、熱的、電磁的、動力学的、または化学的なものとしてよい。エネルギーは、投入開始エネルギーに比べて高いエネルギーをエネルギー変調作用物質から放出するように変調して高めることができるか、または投入開始エネルギーに比べて低いエネルギーをエネルギー変調作用物質から放出するように変調して下げることができる。エネルギーは、一方の分子から他方の分子に移動されうるか（分子間移動）、または分子の一方の部分からその同じ分子の他方の部分に移動されうる（分子内移動）。例えば、変調作用物質は、電磁エネルギーを受け取り、そのエネルギーを異なるエネルギーの形態で再放出することができる。さまざまな実施形態において、エネルギー変調作用物質は、より高いエネルギー（例えば、Ｘ線）を受け取って、より低いエネルギー（例えば、ＵＶ−Ａ）を放出する。他の実施形態において、エネルギー変調作用物質は、より低いエネルギー（例えば、赤外線もしくは近赤外線）を受け取って、より高いエネルギー（例えば、可視光線もしくは紫外線）を放出する。エネルギー移動プロセスは、分子励起とも称される。いくつかの変調作用物質は、非常に短いエネルギー保持時間を有するが（ｆｓ−ｎｓのオーダー、例えば、蛍光分子）、他の変調作用物質は、非常に長い半減期を有する場合がある（数秒から数時間のオーダー、例えば、ルミネッセンス発光無機分子またはリン光発光分子）。好適なエネルギー変調作用物質としては、限定はしないが、金属ナノ粒子または生体適合性金属ナノ粒子、生体適合性外層でコーティングされたまたはコーティングされていない金属、ルミネッセンス発光率がマイクロ波活性化によって増大する化学発光分子、蛍光発光色素分子、金ナノ粒子、ポリアミドアミンデンドリマーによってカプセル封入された水溶性量子ドット、ルシフェラーゼ、生体適合性リン光発光分子、生体適合性蛍光発光分子、生体適合性散乱分子、複合電磁エネルギーハーベスター分子、および強いルミネッセンスを放射することができるランタニドキレートが挙げられる。これらのさまざまな例示的な使用について説明する。
【００７２】
変調作用物質は、標的を定めることを目的とする担体にさらに結合することができる。例えば、ＵＶ−Ａ帯域の光を放出する蛍光発光金属ナノ粒子または蛍光発光色素分子などの生体適合性分子は、エネルギー変調作用物質として選択されうる。
【００７３】
エネルギー変調作用物質は、好ましくは、エネルギー変調作用物質を活性化エネルギーに暴露される媒質中に事前に分配することによって所望の部位（例えば光触媒または光開始剤などの光活性物質に近接近する）に向けることができる。例えば、ＵＶ−Ａ放出エネルギー変調作用物質は、物理的挿入によって、またはＵＶ−Ａ放出エネルギー変調作用物質を光活性化可能樹脂と共役結合することによって、２つの部分を接着してつなぎ合わせるために接合部内に集中させることができる。
【００７４】
それに加えて、エネルギー変調作用物質は、単独でまたは一連の２つまたはそれ以上のエネルギー変調作用物質として使用することができ、エネルギー変調作用物質はエネルギーカスケードを形成する。したがって、第１のエネルギー変調作用物質は、活性エネルギーを吸収して、それを異なるエネルギーに変換し、次いで、この異なるエネルギーは、カスケード内の第２のエネルギー変調によって吸収され、というように続き、カスケードの終わりに到達すると、カスケード内の最終エネルギー変調作用物質が媒質中の光活性化可能作用物質を活性化するために必要なエネルギーを放出する。
【００７５】
光活性化可能作用物質およびエネルギー変調作用物質は、異なり、分離していることも可能であるけれども、これら２つの作用物質は、独立の、分離した実体である必要はないことは理解されるであろう。実際、これら２つの作用物質は、多数の異なる構成を介して互いに会合しうる。これら２つの作用物質が、独立していて、互いから別々に移動可能である場合、これらは、一般的には、共通の周囲の媒質内の拡散と偶然の出会いを介して互いと相互作用する。光活性化可能作用物質およびエネルギー変調作用物質が、分離していない場合、これらを組み合わせて、１つの単一実体にすることができる。
【００７６】
開始エネルギー源は、活性化可能作用物質を直接的に活性化するのに十分なレベルのエネルギー、またはエネルギー変調作用物質に、活性化可能作用物質の活性化エネルギーを放出するために必要な入力を供給する（間接活性化）のに十分なレベルのエネルギーを供給することができるエネルギー源であればどのようなものであってもよい。好ましい開始エネルギー源としては、限定はしないが、ＵＶ−Ａランプまたは光ファイバー線、光針、内視鏡、およびＸ線、ガンマ線、または電子ビームを発生する線形加速装置などが挙げられる。使用されるエネルギーは、限定はしないが、ガンマ線、Ｘ線、紫外線、近紫外線、可視光線、近赤外線、赤外線、マイクロ波、電波などを含む、任意のタイプのエネルギーとすることができる。好ましい一実施形態では、開始エネルギーは、被検体内に完全に侵入することができる。被検体内に完全に侵入することができる例示的な開始エネルギー源としては、限定はしないが、Ｘ線、ガンマ線、電子ビーム、マイクロ波、および電波が挙げられる。
【００７７】
プラズモニクスおよび増強電磁場の基本原理
プラズモニクス増強原理は、理論的には電磁場効果の増強機構に基づく。これらの理論は、本発明を例示するためにここで詳細に述べるが、実施形態をこの特定の理論に限定することを必ずしも意図していない。電磁増強の主要な発生源は２つあり、（１）１つは、レーザー電磁場が、金属粒子の分極によって引き起こされる場が加わることによって増強されるというものであり、（２）もう１つは、金属粒子をさらに分極し、それにより、ラマン／ルミネッセンス発光シグナルをさらに増幅するためのアンテナとして働く、増幅された放射（ルミネッセンス、ラマンなど）場を放射する分子による増強である。
【００７８】
電磁増強は、２つの主要なクラスに分けられ、これらは、ａ）放射線場の存在下でのみ生じる増強と、ｂ）放射線場なしであっても生じる増強である。第１のクラスの増強は、いくつかのプロセスにさらに分けられる。表面プラズモンとも称される、基材表面上のプラズマ共鳴は、電磁増強に大きく関わる。プラズモニクス活性基材の効果的なタイプの１つは、ナノ構造を持つ金属粒子、突起部、または金属材料の粗面を含む。これらの表面を照射する入射光は、金属中の伝導電子を励起し、表面プラズモンの励起を誘発し、ラマン／ルミネッセンス発光を増強する。プラズモン周波数では、金属ナノ粒子（または他のナノ構造を有する粗面化構造）は、分極し、その結果、大きな電場誘起分極を生じ、したがって表面上に大きな局所電場が形成される。これらの局所電場は、分子における印加電場の平方に比例するルミネッセンス発光／ラマン発光強度を高める。
【００７９】
その結果、これらの表面上の検体分子に対し及ぼされる有効電磁場は、実際の印加電場に比べてかなり大きい。この場は、表面からの距離の１／ｒ３に比例して減少する。したがって、電磁気的モデルでは、ルミネッセンス／ラマン活性検体分子は、金属表面と接触している必要はなく、この分子を分極させることができる、増強局所電場の範囲内であればどこにでも配置することができる。次いで、ラマンまたはルミネッセンスの波長λで発振する双極子が、金属ナノ構造を分極することができ、λが局在表面プラズモンと共鳴する場合には、これらのナノ構造は、観察される発光（ラマンまたはルミネッセンス）を増強することができる。
【００８０】
したがって、プラズモニクス活性金属ナノ粒子も、強く増強された可視光線および近赤外線の吸収を呈示し、これは従来型のレーザー光線療法剤に比べて数桁ほど強い。そこで、プラズモンナノ粒子を高増強光吸収剤として使用することは、内部発生光の効率的使用のための選択的な効率的戦略となる。
【００８１】
したがって、本発明では、以下のいくつかの重要な機構を使用する。
（Ａ）結果として光開始剤または光触媒の光活性化を増強する、プラズモン金属ナノ粒子による励起光の吸収の増大。
（Ｂ）光開始剤または光触媒の励起を増大するより多くの光を発生する、より効率的なエネルギー変調作用物質システムとして使用されるプラズモン金属ナノ粒子による励起光の吸収の増大。
（Ｃ）プラズモン金属ナノ粒子上のまたはプラズモン金属ナノ粒子の近くにある媒質物質による励起光の吸収の増大。
（Ｄ）金属ナノ粒子上に、または金属ナノ粒子の近くで吸着されるエネルギー変調作用物質分子の光吸収の増大。
（Ｅ）金属ナノ粒子上に、または金属ナノ粒子の近くで吸着されるエネルギー変調作用物質分子からの発光の増幅。
（Ｆ）光開始剤または光触媒によるエネルギー変調作用物質から放出される発光の吸収の増大。
【００８２】
上述のように、金属ナノ構造上に、または金属ナノ構造の近くで吸着される分子からの発光（ラマンまたはルミネッセンス）の効率を増強することができるいくつかの現象のうちの１つである、ラマン散乱は、表面増強ラマン散乱（ＳＥＲＳ）効果である。１９８４年に、ＳＥＲＳを分析技術として一般的に利用することが、本発明の発明者のうちの１人によって初めて報告され、内容が参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、Ｍ．  Ｙ．  Ｋ．  Ｈｉｒｏｍｏｔｏ、Ｇ．  Ｍ．  ＢｅｇｕｎおよびＲ．  Ｌ．  Ｍｏｏｄｙ「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｅ  ｏｒｇａｎｉｃ  ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、第５６巻、１６６７頁、１９８４年］において示されているいくつかの同素環式または複素環式多環芳香族化合物を含むさまざまな化学物質に対するＳＥＲＳ測定の可能性が報告された。１９８０年代半ば以降、広範な研究がＳＥＲＳにおけるラマン増強の理解およびモデリングに注がれた。例えば、図５は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｍ．  Ｍ．  Ｋｅｒｋｅｒ、Ａｃｃ．  Ｃｈｅｍ．  Ｒｅｓ．、１７，  ３７０（１９８４年）］に記載されている１９８４年にさかのぼる誘電体コアの周りの球状銀ナノ粒子および金属ナノシェルに対する電磁場増強をモデル化するＫｅｒｋｅｒによる初期研究を示している。この図は、異なる励起波長における孤立球状ナノスフェアおよびナノシェルに対する電磁増強の理論的計算の結果を示している。通常弱いラマン散乱プロセスの強度は、ＳＥＲＳ基材上に吸着される化合物について１０１３倍または１０１５倍程度増大され、これにより、単分子検出が可能になる。電磁場増強がナノ構造を有する金属表面の近くに生じた結果として、ナノ粒子は、蛍光およびラマンナノプローブとしての用途が増えた。
【００８３】
理論的モデルは、ナノ粒子およびナノシェルのサイズを励起波長に同調させることが可能であることを示している。実験的証拠から、１０６から１０１５倍のラマン増強は主に２つの機構、ａ）「表面プラズモン」と称されることが多い、電磁共鳴によって引き起こされる大きな局所電場に関連する金属表面構造の近くで生じる電磁「光棒」効果と、ｂ）分子と金属表面との間の直接エネルギー移動に関連する効果に由来することが示唆される。
【００８４】
古典的電磁場理論によれば、電磁場は、光が金属ナノ構造上に入射すると局所的に増幅されうる。これらの電場増強は、極めて大きくなる可能性がある（典型的には、１０６から１０７倍であるが、「ホットスポット」では最大１０１５倍の増強に達する）。ナノ構造を有する金属表面が、電磁場（例えば、レーザービーム）の照射を受けた場合、伝導帯内の電子は、入射光の周波数に等しい周波数で振動を開始する。これらの振動する電子は、「表面プラズモン」と称され、入射場に加わる二次電場を生成する。これらの振動する電子が、空間的に閉じ込められている場合、孤立金属ナノスフェアまたは粗面化された金属表面（ナノ構造）の場合のように、入射場への集団振動の共鳴応答がある固有周波数（プラズモン周波数）がある。この条件から、金属表面上の、または金属表面の近くの分子と相互作用することができる強い局在化された電場増強が得られる。「光棒」に類似の効果では、二次場は、典型的には、粗面化された金属表面上の高い曲率の点に最も集中する。
【００８５】
プラズモニクス増強構造の設計、加工、および操作
図６Ａ〜６Ｇは、設計されうるプラズモニクス増強プローブ構造（ＰＥＰＳＴ）のさまざまな多数の実施形態を示している。
（Ａ）金属（例えば、金）ナノ粒子に結合された光活性化可能（ＰＡ）分子。
（Ｂ）金属ナノ粒子で被覆された光活性化可能（ＰＡ）分子。
（Ｃ）ＰＡナノキャップで被覆された金属ナノ粒子。
（Ｄ）金属ナノキャップで被覆されたＰＡ含有ナノ粒子。
（Ｅ）ＰＡナノシェルで被覆された金属ナノ粒子。
（Ｆ）金属ナノシェルで被覆されたＰＡ含有ナノ粒子。
（Ｇ）保護コーティング層を有する金属ナノシェルで被覆されたＰＡ含有ナノ粒子。
ＰＥＰＳＴの基本的な実施形態は、図６Ａに示されている。このＰＥＰＳＴは、金属（例えば、金）ナノ粒子に結合されたＰＡ分子を含む。図７は、一次励起光源とエネルギー変調作用物質との相互作用を増強する、または媒質に変化をもたらす際の二次的に発生する光と媒質との相互作用を増強する本発明で使用されるようなプラズモニクス増強効果を示している。好適なエネルギーの放射を使用して、ＰＥＰＳＴ構造を励起し、次いで、例えば、近くにある光開始剤を活性化する。
【００８６】
例えば、ＨｅＮｅレーザーの光（６３２．８ｎｍの励起）を励起に使用することができる。この場合、金属ナノ粒子は、６３２．８ｎｍを中心とする強いプラズモン共鳴帯を呈示するように設計される。表面プラズモン共鳴効果は、ナノ粒子における励起光を増幅し、その結果、光開始剤または光触媒の光活性化が増大し、また反応速度が改善される。さらに、殺菌用途では、この効果は、ナノ粒子の付近の媒質中の殺菌事象の可能性を高める。媒質中でＨｅＮｅレーザー光などの光が散乱し、吸収される可能性があるが、ＰＥＰＳＴ構造が存在すると、侵入光の相互作用が通常は有用と考えられる以上に増強される。プラズモニクス増強機構は、図６Ｂ、６Ｃ、６Ｄ、６Ｅ、６Ｆ、および６Ｇの他のＰＥＰＳＴプローブとともに使用することもできる。
【００８７】
プラズモニクス活性金属ナノ構造の構造
プラズモン共鳴は、入射光場によって駆動される自由電子の集団振動から金属ナノ粒子内に生じる。ナノ粒子のプラズモン応答は、表面増強ラマン散乱（ＳＥＲＳ）、化学センシング、薬物送達、光熱癌療法、および新しい光素子を含む、増え続ける多数の用途において役割を果たしてきた。ＳＥＲＳ検出に対するプラズモニクスナノ基材の調査結果および応用は、２０年間にわたって本発明の発明者らの１人によって使用されており、このことは参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ」、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１７、５５７（１９９８年）］に記載されている。いくつかの同素環式および複素環式多環芳香族化合物を含むさまざまな化学物質の微量成分分析にＳＥＲＳ技術を使用する実用的分析法に関する本発明者らの１人による最初のレポートは、１９８４年であり、内容が参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、Ｍ．  Ｙ．  Ｋ．  Ｈｉｒｏｍｏｔｏ、Ｇ．  Ｍ．  ＢｅｇｕｎおよびＲ．  Ｌ．  Ｍｏｏｄｙ「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｅ  ｏｒｇａｎｉｃ  ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、第５６巻、１６６７頁、１９８４年］において示されている。それ以来、化学センシング、生物学的分析、および医療診断における用途向けにＳＥＲＳ技術の開発が進行中である。基材は、一方の側（ナノキャップまたは半シェル）において金属（銀など）でコーティングされたナノ粒子の層を有するナノ粒子および半ナノシェルを伴う。いくつかのグループが、球形シェルのプラズモン共鳴は、ナノシェル構造のシェル厚さおよびアスペクト比を制御することによって調節できることを示した［参照によりその全体が本明細書に組み込まれているＭ．  Ｍ．  Ｋｅｒｋｅｒ、Ａｃｃ．  Ｃｈｅｍ．  Ｒｅｓ．、１７、３７０（１９８４）、Ｊ．  Ｂ．  Ｊａｃｋｓｏｎ、Ｓ．  Ｌ．  Ｗｅｓｔｃｏｔｔ、Ｌ．  Ｒ．  Ｈｉｒｓｃｈ、Ｊ．  Ｌ．  ＷｅｓｔおよびＮ．  Ｈ．  Ｈａｌａｓ、「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓｕｒｆａｃｅ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｅｆｆｅｃｔ  ｖｉａ  ｔｈｅ  ｎａｎｏｓｈｅｌｌ  ｇｅｏｍｅｔｒｙ」、Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．、第８２巻、２５７〜２５９頁、２００３年、参照によりその全体が本明細書に組み込まれているＳ．  Ｊ．  ＮｏｒｔｏｎおよびＴ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｐｌａｓｍｏｎｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅｓ  ｏｆ  ｎａｎｏｓｈｅｌｌｓ  ｏｆ  Ｓｐｈｅｒｏｉｄａｌ  Ｓｈａｐｅ」、ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．  Ｎａｎｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、６、６２７〜６３８頁（２００７年）］。これらのシェルは、典型的には、誘電体コア上に金属層を有する。本発明の一実施形態では、これらのシェルは、回転楕円形シェルを含むが、それは、プラズモン共鳴（縦と横の両モード）がシェル厚さとアスペクト比の両方の影響を受けるからである。多くの研究者らが、表面増強ラマン散乱の分析において固体回転楕円形粒子のプラズモン応答を調査したが、回転楕円形シェルは調査されていないように思われる。本発明は、そのプラズモン共鳴においていくつかの興味深い定性的特徴を示す、扁長および扁球の回転楕円形シェルも含む。回転楕円形シェルは、シェル厚さとシェルアスペクト比を調節する、自由度２を有し、これは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｓ．  Ｊ．  ＮｏｒｔｏｎおよびＴ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｐｌａｓｍｏｎｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｎａｎｏｓｈｅｌｌｓ  ｏｆ  Ｓｐｈｅｒｏｉｄａｌ  Ｓｈａｐｅ」、ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．  Ｎａｎｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、６、６２７〜６３８頁（２００７年）］に示されている。
【００８８】
図７は、設計可能な、また本発明の好ましい実施形態である、プラズモニクス活性ナノ構造のさまざまな実施形態のうちのいくつかを示している。
（Ａ）金属ナノ粒子。
（Ｂ）金属ナノキャップで被覆された誘電体ナノ粒子コア。
（Ｃ）誘電体回転楕円形コアを被覆する球状金属ナノシェル。
（Ｄ）誘電体回転楕円形コアを被覆する扁球金属ナノシェル。
（Ｅ）誘電体ナノシェルで被覆された金属ナノ粒子コア。
（Ｆ）保護コーティング層を有する金属ナノシェル。
（Ｇ）誘電体回転楕円形コアを被覆する多層金属ナノシェル。
（Ｈ）マルチナノ粒子構造。
（Ｉ）金属ナノキューブおよびナノトライアングル／ナノプリズム。
（Ｊ）金属シリンダー。
【００８９】
遠隔活性化光活性化可能分子を有するＰＥＰＳＴプローブ
本発明の他の実施形態では、ＰＡ分子を、金属（金）ナノ粒子上にナノキャップを形成することができる物質（例えば、生体適合性ポリマー）中に組み込むことができる。この物質は、長時間連続的放出特性を有することができるゲルまたは生体適合性ポリマーとしてよい。好適なゲルまたは生体適合性ポリマーとしては、限定はしないが、ポリラクチド（ＰＬＡ）、ポリグリコリド（ＰＧＡ）、ポリカルポラクトン（ＰＣＬ）、およびその共重合体をベースとするポリ（エステル）、さらにはＰＨＢ−ＰＨＶクラスのポリ（ヒドロキシアルカノエート）、追加のポリ（エステル）、天然ポリマー、とりわけ、修飾ポリ（サッカリド）、例えば、デンプン、セルロース、およびキトサン、ポリエチレンオキシド、ポリ（エーテル）（エステル）ブロック共重合体、およびエチレン酢酸ビニル共重合体が挙げられる。放出機構は、ＲＦ、ＭＷ、超音波、光子などの非侵襲的技術によっても誘発されうる（図８）。
【００９０】
図９は、光子放射によって切断可能なリンカーを介してＰＡ分子が金属ナノ粒子に結合される他の可能な実施形態を示している。このようなリンカーとしては、限定はしないが、生化学的結合（図９Ａ）、ＤＮＡ結合（図９Ｂ）、または抗体抗原結合（図９Ｃ）が挙げられる。他の実施形態では、リンカーは、細胞内の化学的環境によって壊される化学的に不安定な結合である。さまざまな実施形態において、より小さな分子の場合に比べて金属ナノ粒子が標的とする部位に入り込むことは難しい場合がある。これらの実施形態では、放出可能なＰＡ分子を有するＰＥＰＳＴプローブを用意することが望ましい。
【００９１】
金属（銀または金などの）ナノ粒子（ナノスフェア、ナノロッドなど）の集塊は、多くの場合問題となり、特に、クエン酸塩をキャップした金ナノスフェア、臭化セチルトリメチルアンモニウム（ＣＴＡＢ）をキャップした金ナノスフェア、およびナノロッドおよびナノシェルの場合に問題となるが、それは、塩イオンの凝集効果のせいで緩衝溶液中に分散させたときに安定性が低下するからである。ナノ粒子をポリエチレングリコール（ＰＥＧ）でキャップすることによって（チオール官能化ＰＥＧと金属ナノ粒子との共役結合により）、生体適合性を改善し、ナノ粒子凝集を妨げることができる。
【００９２】
生体分子および金属ナノ粒子の固定化
担体への生体分子（ＰＡ分子、薬物、タンパク質、酵素、抗体、ＤＮＡなど）の固定化では、文献に公開されているさまざまな方法を使用することができる。例えば、図３Ｃおよび３Ｄのカプセル封入構造１０は、ＰＥＰＳＴ構造が外側露出表面上に固定化されカプセル封入構造から出る光が媒質との相互作用で増強されるように本発明の一実施形態において修正することができる。さらに、一実施形態では、カプセル封入構造１０は、エネルギー変調作用物質を含むことができない。むしろ、フラッシュランプまたはＬＥＤアレイまたはレーザーまたは紫外線源などの外部光源から出る光が空のカプセル封入構造１０を透過し、媒質中に伝搬することが可能である。結合は、天然に存在するかまたは生体分子構造中に組み込むことができるアミン（−ＮＨ２）または硫化物（−ＳＨ）などの反応基を利用する共有結合を通じて実行されうる。アミンは、高収量でカルボン酸またはエステル部分と反応し、安定したアミド結合を形成することができる。チオールは、マレイミドカップリングに関与し、安定したジアルキルスルフィドを生成することができる。
【００９３】
本発明で注目する１つの固体担体は、金属（好ましくは金または銀）ナノ粒子である。金または銀などの金属表面を伴う固定化技術の大半は、アルキルチオールによる表面の事前誘導体化を使用し、安定した結合を形成することができる。アルキルチオールは、マイクロモル濃度で銀表面上に自己組織化単分子層（ＳＡＭ）を容易に形成する。アルキルチオール鎖の末端は、生体分子を結合するために使用できるか、または結合するように容易に修飾することができる。アルキルチオール鎖の長さは、重要なパラメータであることがわかっており、これにより、生体分子は表面から遠ざけられ、アルキル基の長さは炭素４から２０個分が好ましい。
【００９４】
強い金チオール結合を形成することがすでに示されているチオール官能化生体分子を使用することによって金粒子との安定したオリゴヌクレオチド共役体を調製することに関係する多くの方法がある。５’−末端アルカンチオール官能基をアンカー基とするオリゴヌクレオチドは、金ナノ粒子の表面に結合することができ、結果として得られる標識は、高温と低温の両方の条件に曝されてもロバストで、安定していたが、これについては、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｒ．  Ｅｌｇｈａｎｉａｎ、Ｊ．  Ｊ．  Ｓｔｏｒｈｏｆｆ、Ｒ．Ｃ．  Ｍｕｃｉｃ、Ｒ．  Ｌ．  ＬｅｔｓｉｎｇｅｒおよびＣ．  Ａ．  Ｍｉｒｋｉｎ、「Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｒｉｃ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｄｉｓｔａｎｃｅ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７  （１９９７年）、１０７８〜１０８１頁］に説明されている。オリゴヌクレオチドを金表面に結合するために環状ジチアン−エピアンドロステロンジスルフィドリンカーが開発されたが、これについては、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｒ．  Ｅｌｇｈａｎｉａｎ、Ｊ．Ｊ．  Ｓｔｏｒｈｏｆｆ、Ｒ．Ｃ．  Ｍｕｃｉｃ、Ｒ．Ｌ．  ＬｅｔｓｉｎｇｅｒおよびＣ．Ａ．  Ｍｉｒｋｉｎ、「Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｒｉｃ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｄｉｓｔａｎｃｅ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７  （１９９７年）、１０７８〜１０８１頁］に説明されている。Ｌｉらは、１００ｎｍの直径を有する金金属ナノ粒子を安定させつつ、非環式またはジチオール−オリゴヌクレオチド修飾粒子に匹敵するハイブリダイゼーション特性を維持することができるトリチオールをキャップしたオリゴヌクレオチドを報告しているが、これについては参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｚ．  Ｌｉ、Ｒ．Ｃ．  Ｊｉｎ、Ｃ．Ａ．  ＭｉｒｋｉｎおよびＲ．  Ｌ．  Ｌｅｔｓｉｎｇｅｒ、「Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｔｈｉｏｌ−ａｎｃｈｏｒ  ｃａｐｐｅｄ  ＤＮＡ−ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ．」Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．  ３０  （２００２年）、１５５８〜１５６２頁］において説明されている。
【００９５】
一般に、銀ナノ粒子は、金粒子について開発された定評のある実験プロトコルを使用してアルキルチオール修飾オリゴヌクレオチドにより効果的に不動態化することはできない。銀のコアを有するコアシェル粒子および金の薄いシェルを生成する方法の１つでは、純金粒子オリゴヌクレオチド共役体を調製するために使用される実証ずみの方法を使用して銀ナノ粒子をアルキルチオールオリゴヌクレオチドで容易に官能化することができた。参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｙ．  Ｗ．  Ｃａｏ、Ｒ．  ＪｉｎおよびＣ．Ａ．  Ｍｉｒｋｉｎ、「ＤＮＡ−ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｃｏｒｅ−ｓｈｅｌｌ  Ａｇ／Ａｕ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  １２３（２００１年）、７９６１〜７９６２頁］を参照のこと。
【００９６】
銀表面は、アルキルチオールのエタノール溶液を希釈するために暴露されたときに制御された自己組織化動態を呈示することが判明している。表面と炭化水素末端とがなす傾斜角度は、０から１５°までの範囲である。また、金と比較すると、銀上の充填密度は大きいが、これは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｂｕｒｇｅｓ、Ｊ．  Ｄ．、Ｈａｗｋｒｉｄｇｅ、Ｆ．  Ｍ．  Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １９９７年、１３、３７８１〜６頁］に示されている。金／銀ナノ粒子上に自己組織化単層（ＳＡＭ）が形成された後、アルキルチオールを生体分子に共有結合することができる。生体分子の共有結合固定化のための合成技術の大半は、ポリペプチド（酵素、抗体、抗原など）またはアミノ標識されたＤＮＡ鎖の遊離アミン基を使用して、カルボン酸部分と反応させ、アミド結合を形成する。
【００９７】
このような結合方式は、ナノ粒子を媒質中に制御可能なように分散させ送達する機構による応用例を有するだけでなく、上で詳述されているように、本発明のカプセル封入構造の形成に際して役割を果たしうる。
【００９８】
ＰＥＰＳＴに使用される光のスペクトル域
プラズモニクス増強効果は、好適なナノ構造、ナノスケール寸法、金属の種類が使用される場合に、電磁的領域全体にわたって生じうる。したがって、ＰＥＰＳＴの概念は、電磁スペクトル全体、つまり、ガンマ線およびＸ線から紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、および電波エネルギーまでの範囲のエネルギーに対して使用することができる。しかし、実用上の理由から、銀および金に対するプラズモン共鳴がそれぞれ可視光線領域およびＮＩＲ領域内で生じるので可視光線およびＮＩＲ光は銀および金のナノ粒子に使用される。特に金ナノ粒子の場合には、ＮＩＲ領域は、例えば廃水の処理または高濃度の懸濁固形物を有する食品の殺菌などにおいて、他の方法では短い波長での光散乱が問題を引き起こす媒質にエネルギーを送達するのに非常に適している。
【００９９】
光子励起
媒質中の光活性化化合物を励起するために光を使用するいくつかの方法が本発明にはある。波長がいわゆる「窓」の範囲内にある光を使用することができる（処理される媒質を保持する容器に侵入するか、および／または媒質中を透過するように設計される）。さらに、本発明のいくつかの態様では、プラズモンに関する利点により、励起光が媒質中で公称的に非吸収性であることが好ましいが、本発明は、それでも、かなりの散乱および吸収がある媒質中において有用である。例えば、上述のＵＶの応用では、プラズモン増強ＰＥＰＳＴプローブを媒質中に導入し、紫外線を活性化源として使用することが可能である。表面近くの媒質の領域内では、ＰＥＰＳＴプローブは主要な役割を果たし得ないが、紫外線が減衰された表面奥深くの領域では、ＰＥＰＳＴプローブは、光開始剤または光触媒において重要な役割を果たす。
【０１００】
光が媒質中に侵入できるかどうかは、吸収と散乱によって決まる。水和媒質中では、窓は６００から１３００ｎｍまで延在し、可視光スペクトルのオレンジ色／赤色領域からＮＩＲまでである。短波長端では、ＤＮＡおよびアミノ酸トリプトファンおよびチロシンを含む、吸収生体分子が重要になってくる。窓の赤外線（ＩＲ）端では、侵入は水の吸収特性によって制限される。窓内では、散乱が吸収に勝る影響力を有し、したがって、伝搬光が拡散するが、必ずしも拡散限界内に入るわけではない。図１０は、水和媒質に対する窓の図を示している。以下の節では、１光子および多光子技術の使用について説明する。
【０１０１】
光励起法：単一光子および多光子励起
２つの方法、１光子励起と多光子励起を使用することができる。２光子技術が使用される場合、ＰＡ分子を７００〜１０００ｎｍの光で励起することができ、この光は媒質中深奥部まで侵入し、３５０〜５００ｎｍのスペクトル領域において吸収する分子を励起する。このアプローチは、２９０〜３５０ｎｍのスペクトル領域で吸収し、可視光領域において放出する化合物を励起することができる。１光子法では、光アクティベータ（ＰＡ）分子は、６００〜１３００ｎｍの励起光を直接的に吸収することができる。この場合、異なる波長で吸収する能力を変えるように追加の芳香環または他の共役体を有するシステムを設計することができる。
【０１０２】
Ｘ線励起
Ｘ線は、媒質中の化合物を非侵襲的に励起できるけれども、Ｘ線は、エネルギー変調が望まれる化合物の多くにおいて容易には吸収されない。本発明では、Ｘ線エネルギーを吸収することができ、そのエネルギーを使用可能な他のエネルギーに変えることができる分子システムを形成することによって、この問題を解決しようとする。より具体的には、本発明においてＸ線エネルギーを吸収し、変えることができる分子システムの一例は、ナノ粒子を含むＰＥＰＳＴプローブである（上述のように）。
【０１０３】
この実施形態では、本発明は、励起にＸ線を使用する。この利点は、Ｘ線が媒質中深奥部まで侵入することができるので分子を非侵襲的に励起することができる点である。本発明の一実施形態では、ＰＡ分子（例えば、光開始剤）は、Ｘ線と相互作用し、その後、ＰＡ分子によって吸収されうる放射光と相互作用することができる「エネルギー変調作用物質」と称される、分子的実体に結合される。（図１１）
【０１０４】
Ｘ線励起用のＰＥＰＳＴプローブ
前の節では、プラズモニクス活性化システムとしての金ナノ粒子の利点が説明された。さらに、金ナノ粒子は、これらが生体適合性を有しＸ線造影剤の有望な候補であることが実証されているため好適なエネルギー変調作用物質システムでもあるが、これについては参照によりその全体が本明細書に組み込まれている［Ｈａｉｎｆｅｌｄら、「Ｔｈｅ  Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｒａｄｉｏｌｏｇｙ」７９、２４８頁、２００６年］において説明されている。癌放射線療法における線量増大に高Ｚ物質を使用するという概念は、２０年以上も前に進展した。金ナノ粒子を線量増大剤として使用することは、２つの大きな理由から、マイクロスフェアおよび他の材料を使用する以前の試みに比べて有望であるように思われる。第１に、金は、ヨウ素（Ｉ、Ｚ＝５３）またはガドリニウム（Ｇｄ、Ｚ＝６４）より高いＺ数を有するが、齧歯類腫瘍細胞またはヒト腫瘍細胞のいずれかで少なくとも３重量％まで、毒性はほとんど示さない。金ナノ粒子は、マウスに対して無毒であり、大部分が腎臓を通して体内から排出された。小さな金ナノ粒子のこのような新規性のある使用を行っても、これらのナノ粒子の一部を偶然取り込んでいる可能性のある物質がヒトの消費に対して安全を損ねることはない。
【０１０５】
図１２は、エネルギー変調作用物質ＰＡシステムのＸ線励起に好ましくは使用されうるＰＥＰＳＴプローブのさまざまな実施形態を多数示している。これらのプローブは、以下のとおりである。
（Ａ）エネルギー変調作用物質およびプラズモン金属ナノ粒子に結合されたＰＡ分子。
（Ｂ）ＰＡ分子で被覆されたエネルギー変調作用物質ナノキャップを有するプラズモン金属ナノ粒子。
（Ｃ）プラズモン金属ナノ粒子を有するＰＡ被覆ナノ粒子。
（Ｄ）ＰＡ分子およびプラズモン金属ナノキャップで被覆されたエネルギー変調作用物質含有ナノ粒子。
（Ｅ）ＰＡ分子で被覆されたエネルギー変調作用物質ナノシェルを有するプラズモン金属ナノ粒子。
（Ｆ）脱離可能生化学的結合によってエネルギー変調作用物質（プラズモン金属ナノ粒子に取り付けられている）ナノ粒子に結合されているＰＡ分子。
【０１０６】
エネルギー変調作用物質ＰＡに基づくＰＥＰＳＴシステムの例
簡素化するために、以下の説明は金属材料としての金およびエネルギー変調作用物質としてのＣｄＳに重点を置く（これは、ＤＮＡ安定化ＣｄＳとして使用することもできる。参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍａら、Ｌａｎｇｍｕｉｒ、２３  （２６）、１２７８３〜１２７８７頁（２００７年）を参照のこと）。しかし、金属材料、エネルギー変調作用物質、およびＰＡ分子の他の多くの実施形態が本発明の範囲内で可能であり、また以下の説明は、例示することのみを目的としていることは理解されるであろう。
【０１０７】
図１２Ａの実施形態では、ＰＥＰＳＴシステムは、金ナノ粒子、ＰＡ薬物分子（例えば、ソラレン）に結合されたエネルギー変調作用物質ナノ粒子（例えば、ＣｄＳ）を含む。Ｘ線がＣｄＳに照射され、ＣｄＳはＸ線を吸収し［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｈｕａら、Ｒｅｖ．  Ｓｃｉ．  Ｉｎｓｔｒｕｍ．、７３、１３７９頁、２００２年］、金ナノ粒子によってプラズモニクス増強されるＣｄＳ  ＸＥＯＬ光（波長３５０〜４００ｎｍ）を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ＰＡ分子を光活性化するために使用することができる。この場合、金ナノ粒子のナノ構造は、３５０〜４００ｎｍのＸＥＯＬ光を増強するように設計されている。
【０１０８】
図１２Ｂの実施形態では、ＰＥＰＳＴシステムは、エネルギー変調作用物質ナノキャップ（ＣｄＳ）がＰＡ分子で被覆されているプラズモニクス活性金属（金）ナノ粒子を含む。Ｘ線がＣｄＳに照射され、ＣｄＳはＸ線を吸収して、金ナノ粒子によってプラズモニクス増強されるＸＥＯＬ光を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ＰＡ分子を光活性化するために使用される。
【０１０９】
図１２Ｃの実施形態では、ＰＥＰＳＴシステムは、より小さなプラズモン金属（金）ナノ粒子を有するＰＡ（例えば、ソラレン）被覆ＣｄＳナノ粒子を含む。Ｘ線がＣｄＳに照射され、ＣｄＳはＸ線を吸収して、金ナノ粒子によってプラズモニクス増強されるＸＥＯＬ光を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ＰＡ分子を光活性化するために使用される。
【０１１０】
図１２Ｄの実施形態では、エネルギー変調作用物質コアは、金のナノキャップで被覆されたＣｄＳまたはＣｓＣｌナノ粒子を含む。Ｘ線がＣｄＳまたはＣｓＣｌに照射され、ＣｄＳまたはＣｓＣｌはＸ線を吸収して［Ｊａｅｇｌｅら、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．、８１、２４０６頁、１９９７年］、金ナノキャップ構造によってプラズモニクス増強されるＸＥＯＬ光を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ＰＡ分子を光活性化するために使用される。
【０１１１】
同様に、図１２Ｅの実施形態は、ＣｄＳまたはＣｓＣｌのシェルによって被覆されている球状金コアを含む。Ｘ線がＣｄＳまたはＣｓＣｌ材料に照射され、ＣｄＳまたはＣｓＣｌ材料はＸ線を吸収して［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｊａｅｇｌｅら、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．、８１、２４０６頁、１９９７年］、金ナノスフェア構造によってプラズモニクス増強されるＸＥＯＬ光を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ＰＡ分子を光活性化するために使用される。
【０１１２】
図１２Ｆの実施形態では、ＰＥＰＳＴシステムは、金ナノ粒子、および放射線によって脱離されうる結合によってＰＡ薬物分子（例えば、ソラレン）に結合されたエネルギー変調作用物質ナノ粒子（例えば、ＣｄＳ）を含む。Ｘ線がＣｄＳに照射され、ＣｄＳはＸ線を吸収して、金ナノ粒子によってプラズモニクス増強されるＣｄＳ  ＸＥＯＬ光（波長３５０〜４００ｎｍ）を放出する。この増強ＸＥＯＬ光は、ソラレン（ＰＡ分子）を光活性化するために使用される。この場合、金ナノ粒子のナノ構造は、３５０〜４００ｎｍのＸＥＯＬ光を増強するように設計されている。
【０１１３】
代替実施形態では、金属ナノ粒子または単一ナノシェルは、ナノシェルの複数の層で置き換えられる［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｋｕｎ  Ｃｈｅｎ、Ｙａｎｇ  Ｌｉｕ、Ｇｕｉｌｌｅｒｍｏ  Ａｍｅｅｒ、Ｖａｄｉｍ  Ｂａｃｋｍａｎ、「Ｏｐｔｉｍａｌ  ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ  ｎａｎｏｓｐｈｅｒｅｓ  ｆｏｒ  ｕｌｔｒａｓｈａｒｐ  ｌｉｇｈｔ−ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅｓ  ａｓ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｉｍａｇｉｎｇ  ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌｓ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｏｐｔｉｃｓ、１０（２）、０２４００５（２００５年３月／４月）］。
【０１１４】
他の代替実施形態では、金属ナノ粒子は、誘電体（例えば、シリカ）の層（１〜３０ｎｍ）で被覆される。誘電体層（または、ナノシェル）は、金属がエネルギー変調作用物質分子と直接接触することでエネルギー変調作用物質（ＥＥＣとも称される）分子によって放出されるルミネッセンス光の消光を防ぐように設計される。さらに他の代替実施形態では、エネルギー変調作用物質分子または材料は、スペーサー（リンカー）を介して金属ナノ粒子に結合される（または近接している）。スペーサーは、エネルギー変調作用物質分子または材料によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。
【０１１５】
他の使用可能な材料
エネルギー変調作用物質材料は、Ｘ線を吸収し、光を放出して、ＰＡ分子を励起することができる任意の材料を含むことができる。エネルギー変調作用物質としては、限定はしないが、
金属（金、銀、など）、
量子ドット、
半導体材料、
シンチレーションおよびリン光物質、
Ｘ線励起ルミネッセンス（ＸＥＯＬ）を呈示する材料、
有機固体、金属錯体、無機固体、結晶、希土類材料（ランタニド）、ポリマー、シンチレータ、リン光材料など、
励起子特性を呈示する材料が挙げられる。
【０１１６】
量子ドット、半導体ナノ構造。量子ドット、半導体材料などに関係するさまざまな材料を、エネルギー変調作用物質システムとして使用することができる。例えば、ＣｄＳに関係するナノ構造は、ＵＶ可視光線領域においてＸ線励起ルミネッセンスを呈示することが証明されている［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｈｕａら、Ｒｅｖ．  Ｓｃｉ．  Ｉｎｓｔｒｕｍ．、７３、１３７９頁、２００２年］。
【０１１７】
エネルギー変調作用物質システムとしてのシンチレータ材料。さまざまなシンチレータ材料は、Ｘ線を吸収し、ルミネッセンス発光を放射するのでエネルギー変調作用物質として使用することができ、これを使用してＰＡシステムを励起することができる。例えば、モリブデン酸塩の単結晶は、Ｘ線によって励起することができ、４００ｎｍを中心とするルミネッセンス発光を放射することができる［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍｉｒｋｈｉｎら、Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍ．  Ｍｅｔｈ．  Ｉｎ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｒｅｓ．  Ａ、４８６、２９５（２００２年）］。
【０１１８】
エネルギー変調作用物質システムとしての固体材料。さまざまな固体材料が、そのＸ線励起ルミネッセンス発光特性によりエネルギー変調作用物質として使用することができる。例えば、ＣｄＳ（またはＣｓＣｌ）は、軟Ｘ線によって励起されたときにルミネッセンスを発光する［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｊａｅｇｌｅら、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．、８１、２４０６頁、１９９７年］。
【０１１９】
ＸＥＯＬ材料。ランタニドまたは希土類材料。参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｌ．  Ｓｏｄｅｒｈｏｌｍ、Ｇ．  Ｋ．  Ｌｉｕ、Ｍａｒｋ  Ｒ．  Ａｎｔｏｎｉｏｃ、Ｆ．  Ｗ．  Ｌｙｔｌｅ、「Ｘ−ｒａｙ  ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ．ＸＥＯＬ．  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｘ−ｒａｙ  ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ  ｆｉｎｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ」、．ＸＡＦＺ、Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｐｈｙｓ、１０９、６７４５頁、１９９８年、または参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍａｓａｓｈｉ  Ｉｓｈｉｉａ、Ｙｏｓｈｉｈｉｔｏ  ＴａｎａｋａおよびＴｅｔｓｕｙａ  Ｉｓｈｉｋａｗａ、Ｓｈｕｊｉ  ＫｏｍｕｒｏおよびＴａｋｉｔａｒｏ  Ｍｏｒｉｋａｗａ、Ｙｏｓｈｉｎｏｂｕ  Ａｏｙａｇｉ、「Ｓｉｔｅ−ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｘ−ｒａｙ  ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ  ｆｉｎｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ａｎ  ｏｐｔｉｃａｌｌｙ  ａｃｔｉｖｅ  ｃｅｎｔｅｒ  ｉｎ  Ｅｒ−ｄｏｐｅｄ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｔｈｉｎ  ｆｉｌｍ  ｕｓｉｎｇ  ｘ−ｒａｙ−ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ」、Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ，  ７８、１８３、２００を参照のこと。
【０１２０】
エネルギー変調作用物質システムとして使用できるＸＥＯＬを呈示する金属錯体のいくつかの例が、図１３および１４に示されている。このような構造を金属原子を金属ナノ粒子で置き換えることによって修飾し、プラズモニクス増強ＰＥＰＳＴプローブを加工することができる。本発明では、ナノ構造のサイズ、形状、および金属の種類を含む実験パラメータは、励起放射（ＮＩＲまたはＸ線励起）、光活性化放射線（ＵＶＢ）、および／またはエネルギー変調作用物質システム（可視光ＮＩＲ）からの放出プロセスに基づいて選択することができる。
【０１２１】
Ｘ線励起を使用するＰＥＰＳＴプローブのプラズモニクス増強効果の原理
基本的なＰＥＰＳＴプローブ実施形態の一実施形態は、エネルギー変調作用物質およびプラズモン金属（金）ナノ粒子に結合されたＰＡ分子を含む。金属ナノ粒子は、２つの役割を持つことができる。
（Ａ）Ｘ線電磁場の増強
（Ｂ）エネルギー変調作用物質システムの放出シグナルの増強
【０１２２】
エネルギー変調作用物質システムを励起するために使用される、Ｘ線放射線は、プラズモン共鳴により、金属ナノ粒子によって増幅される。その結果、エネルギー変調作用物質システムは、ＰＡ分子を光活性化し、これらの分子に光活性を持たせるために使用されるより多くの発光を放射する。この場合、金属ナノ粒子は、Ｘ線波長またはＸ線波長の近くの波長の強いプラズモン共鳴帯を呈示するように設計される。表面プラズモン共鳴効果は、ナノ粒子における励起光を増幅し、その結果、ＰＡ薬物分子の光活性化が増大し、また治療効率が高まる。プラズモニクス増強機構は、上述の他のＰＥＰＳＴプローブとともに使用することもできる。
【０１２３】
図１５は、ＰＥＰＳＴプローブのプラズモニクス増強効果を例示している。医療診断画像処理で使用されるＸ線は、約１０から１５０ｋｅＶまでの光子エネルギーを有し、これは、１．２から０．００８３オングストロームまでの波長帯に相当する［λ（オングストローム）＝１２．４／Ｅ（ｋｅＶ）］。軟Ｘ線は、１０ｎｍに達することがある。プラズモニクス活性ナノ粒子の寸法は、通常、使用される放射線の波長以下のオーダーの寸法を有する。金の近似的原子半径は、約０．１５ナノメートルであることに留意されたい。限界での金については、最小の「ナノ粒子」サイズは、０．１４ｎｍ（わずか金原子１個分）である。数百ｎｍのサイズを持つナノ粒子は、金原子約１０６〜１０７個分である。したがって、本発明で説明されている金原子の範囲は、金原子１〜１０７個分の範囲とすることができる。
【０１２４】
金ナノ粒子は、ＰＡ分子を励起するために使用される、エネルギー変調作用物質放射シグナルも増強しうる。ソラレンの場合、このスペクトル範囲は、ＵＶＢ領域内にある（３２０〜４００ｎｍ）。銀または金ナノ粒子、ナノシェル、およびナノキャップは、この領域内で強いプラズモン共鳴を呈示するように加工された。図１６は、ソラレン化合物（８−メトキシソラレン）の励起および発光蛍光スペクトルを示す。
【０１２５】
二重プラズモニクス効果に対するナノ粒子鎖
前述のように、二重（または多重）プラズモニクス共鳴モードを有することができるナノ粒子システムを開発する必要がある。図１７は、このような二重プラズモニクスベースの増強を呈示する可能性のある、異なるサイズを有し、互いに結合されている金属粒子の連鎖を有する本発明のＰＥＰＳＴプローブの一実施形態を示している。例えば、より大きなナノ粒子（図１７、左）のパラメータ（サイズ、金属の種類、構造など）は、ＮＩＲ、ＶＩＳ、または紫外線に合わせて調節することができるが、より小さな粒子（図１７、右）は、Ｘ線に合わせて調節することができる。また、これらの粒子間にカップリング効果もある。
【０１２６】
これらのナノ粒子連鎖は、使用される入射放射線（例えば、ＣｄＳのＸ線活性化）とＰＡを次いで活性化する放出される放射線のプラズモニクス増強の両方のプラズモニクス増強を行ううえで有用である。類似のナノ粒子システムがナノレンズとして使用されている［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている「Ｓｅｌｆ−Ｓｉｍｉｌａｒ  Ｃｈａｉｎ  ｏｆ  Ｍｅｔａｌ  Ｎａｎｏｓｐｈｅｒｅｓ  ａｓ  ａｎ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｔ  Ｎａｎｏｌｅｎｓ」、Ｋｕｉｒｕ  Ｌｉ、Ｍａｒｋ  Ｉ．  Ｓｔｏｃｋｍａｎ、およびＤａｖｉｄ  Ｊ．  Ｂｅｒｇｍａｎ、Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ  Ｌｅｔｔｅｒ、第９１巻、第２２号、２２７４０２−１、２００３年］。
【０１２７】
金ナノ粒子の加工：本発明では、８〜１０ｎｍの範囲の直径を有する金ナノ粒子の溶液を合成するために、Ｆｒｅｎｓ法［参照によりその全体が本明細書に組み込まれているＦｒｅｎｓ、Ｇ．、「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｎｕｃｌｅａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐａｒｔｉｃｌｅ  ｓｉｚｅ  ｉｎ  ｍｏｎｏｄｉｓｐｅｒｓｅ  ｇｏｌｄ  ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．」Ｎａｔｕｒｅ  （Ｌｏｎｄｏｎ）  Ｐｈｙｓ  Ｓｃｉ．、１９７３年．  ２４１：２０〜２２頁］を使用することができる。簡単に言うと、５．０×１０−６モルのＨＡｕＣｌ４を脱イオン水１９ｍｌ中に溶解して、かすかに黄色がかった溶液を作るということである。この溶液を、４５分間、ロータリーエバポレーター内で勢いよくかき混ぜながら加熱する。０．５％のクエン酸ナトリウム１ｍｌを加えて、その溶液をさらに３０分間かき混ぜる。溶液の色が、次第に、最初のかすかに黄色がかった色から透明色、灰色、紫色へと変化し、最終的にメルローワインに似た食欲をそそるワインレッドの色に変わった。使用されるクエン酸ナトリウムは、２つの機能に使用され、一方の機能は還元剤として作用し、もう一方の機能は金ナノ粒子上に吸着されて粒子を反発する表面電荷を導入し、ナノクラスタ形成を妨げるクエン酸塩の陰イオンを発生する。
【０１２８】
ＮａＢＨ４または３−（Ｎ−モルホリノ）プロパンスルホン酸（ＭＯＰＳ）を還元剤として使用するウマ脾臓アポフェリチン（ＨＳＡＦ）による安定化を伴う金ナノ粒子を合成するための他の方法が報告されている［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｌｅｉ  Ｚｈａｎｇ、Ｊｏｅ  Ｓｗｉｆｔ、Ｃｈｒｉｓｔｏｐｈｅｒ  Ａ．  Ｂｕｔｔｓ、Ｖｉｊａｙ  ＹｅｒｕｂａｎｄｉおよびＩｖａｎ  Ｊ．  Ｄｍｏｃｈｏｗｓｋｉ、「Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ａｐｏｆｅｒｒｉｔｉｎｓｔａｂｉｌｉｚｅｄ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第１０１巻、１７１９〜１７２９頁、２００７年］。かご形状タンパク質アポフェリチンの空洞内に亜硫酸金（Ａｕ２Ｓ）ナノ粒子を調製した。アポフェリチンは、直径７ｎｍの空洞を有し、加工されたＡｕ２Ｓナノ粒子の直径は、この空洞とほぼ同じサイズであり、サイズ分散は小さかった。［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｋｅｉｋｏ  Ｙｏｓｈｉｚａｗａ、Ｋｅｎｊｉ  Ｉｗａｈｏｒｉ、Ｋｅｎｊｉ  ＳｕｇｉｍｏｔｏおよびＩｃｈｉｒｏ  Ｙａｍａｓｈｉｔａ、「Ｆａｂｒｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｇｏｌｄ  Ｓｕｌｆｉｄｅ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ  Ｕｓｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｃａｇｅ  ｏｆ  Ａｐｏｆｅｒｒｉｔｉｎ」、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、第３５巻（２００６年）、第１０号、１１９２頁］。したがって、一実施形態では、ＰＡまたはエネルギー変調作用物質ＰＡ化合物は、アポフェリチンシェルの中にカプセル封入される。
【０１２９】
固形物中の励起子
励起子は、多くの場合、固形物内の「準粒子」として定義される。半導体、分子結晶、および共役有機材料などの固形物中では、好適な波長（Ｘ線、ＵＶ、および可視光線など）の光励起により、価電子帯から伝導帯へ電子を励起することができる。クーロン相互作用を通じて、この新しく形成された伝導電子は、価電子帯内で後に残される正電気を帯びた孔に引き寄せられる。その結果、電子と正孔は一緒になって励起子と称される束縛状態を形成する。この中性結合錯体は、ボース粒子−ボース＝アインシュタイン統計に従う整数スピンを持つ粒子であり、ボース粒子気体の温度がある値以下に下がったときに、多数のボース粒子が単一量子状態に「凝縮する」−として振る舞うことができる「準粒子」であり、これがボース＝アインシュタイン凝縮（ＢＥＣ）であることに留意されたい。励起子生成は、固形物のＸ線励起に関わっている。ワイドバンドギャップ材料は、シンチレータおよびリン光体の加工の際にＸ線を紫外線／可視光線の光子に変換するために使用されることが多い［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍａｒｔｉｎ  Ｎｉｋｌ、「Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｄｅｔｅｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｘ−ｒａｙｓ」、Ｍｅａｓ．  Ｓｃｉ．  Ｔｅｃｈｎｏｌ．  １７（２００６年）  Ｒ３７−Ｒ５４］。励起子の理論は、材料研究において、また半導体および他の材料の加工および応用においても、よく知られている。
【０１３０】
初期変換時に、高エネルギーＸ線光子とシンチレータ材料の格子との多段階相互作用は、光電効果およびコンプトン散乱効果を通じて発生し、１００ｋｅＶの光子エネルギーより低いＸ線励起の場合には、光電効果が主要プロセスである。多数の励起子（つまり、電子−正孔対）が生成され、伝導帯（電子）と価電子帯（正孔）に熱的に分配される。この最初のプロセスは、１ｐｓより短い間に発生する。後続の輸送プロセスにおいて、励起子は材料中を通って移動し、そこで、欠陥のところで繰り返し捕獲が生じ、ひいては非発光性再結合などによりエネルギーが失われる。最終段階である、ルミネッセンス発光は、ルミネッセンス発光中心における電子−正孔対の連続捕獲とその発光性再結合である。電子−正孔対は、欠陥のところで捕獲され、再結合して、ルミネッセンス発光を生じることができる。ルミネッセンス発光ドーパントも、励起子のためのトラップとして使用することができる。
【０１３１】
励起子トラップ
結晶ホストマトリックス中の不純物を使用して、励起子トラップを生成することができる。双極性ゲスト分子を持つ不純結晶では、電子が不純物分子の近傍に局在している場合に電子トラップ状態が生じうる。このようなトラップは、カルバゾールをドープしたアントラセンにおいて観察されている［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｋａｄｓｈｃｈｕｋ、Ａ．  Ｋ．、Ｏｓｔａｐｅｎｋｏ、Ｎ．  Ｉ．、Ｓｋｒｙｓｈｅｖｓｋｉｉ、Ｙｕ．  Ａ．、Ｓｕｇａｋｏｖ、Ｖ．  Ｉ．およびＳｕｓｏｋｏｌｏｖａ、Ｔ．  Ｏ．、Ｍｏｌ．  Ｃｒｙｓｔ．  ａｎｄ  Ｌｉｑ．  Ｃｒｙｓｔ．、２０１、１６７（１９９１年）］。これらのトラップの形成は、不純物の双極子モーメントと電荷担体との相互作用によるものである。ドーパント（または不純物）の濃度が高まると、スペクトルは、不純物分子のクラスタ上に担体が捕獲されることによりスペクトルの追加構造があることを示す。ときには、不純物およびドーパントは不要である。電子または励起子も、擾乱結晶分子の再配向された双曲モーメントとの静電気的相互作用によりこのような結晶内の構造欠陥上に捕獲されうる［Ｓ．  Ｖ．  Ｉｚｖｅｋｏｖ、Ｖ．  Ｉ．  Ｓｕｇａｋｏｖ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｔｒａｐｓ  ｏｎ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｄｅｆｅｃｔｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ  ｗｉｔｈ  Ｄｉｐｏｌａｒ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」、Ｐｈｙｓｉｃａ  Ｓｃｒｉｐｔａ．  第Ｔ６６巻、２５５〜２５７頁、１９９６年］。励起子トラップとして働く分子結晶中の構造欠陥を設計することができる。ＧａＡｓ／ＡＩＧａＡｓナノ構造の開発およびナノ加工技術の使用によって、本発明で使用される材料中の新規性のある量子力学的特性を持つ励起子トラップの加工が可能になる。
【０１３２】
ＥＩＰプローブの設計、加工、および操作
図１８Ａ〜Ｄは、設計されうるＥＩＰプローブのさまざまな実施形態を示している。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子を含むプローブ。この好ましい実施形態では、エネルギー変調作用物質材料は、励起子に対しトラップとして働く構造欠陥を有する。
（Ｂ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子を含むプローブ。この好ましい実施形態では、エネルギー変調作用物質材料は、励起子に対しトラップとして働く不純物またはドーパント分子を有する。
【０１３３】
放出が調節可能なＥＩＰプローブ
上の（Ｂ）において説明されているようなプローブは、ＰＡ分子を励起するために励起Ｘ線源から注目する波長へのエネルギー変換を調節する能力を備える。１９７６年に、Ｄ’Ｓｉｌｖａらは、凍結ｎ−アルカン固形物中にドープされた多核芳香族炭化水素（ＰＡＨ）分子が、Ｘ線によって励起され、そのルミネッセンス発光スペクトルの可視光線波長特性でルミネッセンス発光を生じることが可能であることを実証した［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ａ．  Ｐ．  Ｄ’Ｓｉｌｖａ、Ｇ．  Ｊ．  Ｏｅｓｔｒｅｉｃｈ、およびＶ．  Ａ．  Ｆａｓｓｅｌ、「Ｘ−ｒａｙ  ｅｘｃｉｔｅｄ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅａｒ  ａｒｏｍａｔｉｃ  ｈｙｄｒｏｃａｒｂｏｎｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１９７６年：４８（６）、９１５〜９１７頁］。調節可能なＥＩＰプローブは、ソラレンを活性化するのに適している３００〜４００ｎｍの範囲内のルミネッセンス発光を呈示する高ルミネッセンス発光性のＰＡＨなどのそのようなルミネッセンス発光ドーパントを含むように設計することができる。調節可能な放射を伴うＥＩＰの一実施形態は、ナフタレン、フェナントレン、ピレン、または３００〜４００ｎｍの範囲のルミネッセンス発光（蛍光発光）を呈示する他の化合物固体マトリックス（半導体、ガラス、石英、共役ポリマーなど）を含む［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｍｕｌｔｉｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｂｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１９７８年、５０（３）、３９６〜４０１頁］。ＥＥＣマトリックスは、半導体材料、好ましくは注目する可視光波長を透過する半導体材料とすることが可能である（励起および放射）。
【０１３４】
希土類などの他のドーパント種も、ドーパントとして使用することができる。図１９は、３７０〜４２０ｎｍで発光する、ＢａＦＢｒのマトリックス中にドープされたユウロピウムのＸ線励起光ルミネッセンス（ＸＥＯＬ）を示している。米国特許出願公開第２００７／００６３１５４号（参照により本明細書に組み込まれている）では、これらのナノ複合材料およびＸＥＯＬに適している他のナノ複合材料（およびそれらを作製する方法）が説明されている。
【０１３５】
図２０は、設計されうるＥＩＰプローブのさまざまな実施形態を示している。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子の周りに結合されている、またはエネルギー変調作用物質粒子の周りのシェル内に埋め込まれているＰＡ分子を含むプローブ。この実施形態では、エネルギー変調作用物質材料は、励起子に対しトラップとして働く構造欠陥を有する。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子の周りに結合されている、またはエネルギー変調作用物質粒子の周りのシェル内に埋め込まれているＰＡ分子を含むプローブ。この実施形態では、エネルギー変調作用物質材料は、励起子に対しトラップとして働く不純物またはドーパント分子を有する。
【０１３６】
光物理学における基本的重要概念は、強結合状態の混合物から新しい準粒子を形成することである。このような混合状態は、いずれの一次粒子も保有しないまれな特性を有することができる。励起子とプラズモンとの間のカップリングは、弱いか、または強いかのいずれかとしてよい。光物質相互作用が摂動とみなせない場合、システムは、強いカップリング領域にある。表面プラズモン（ＳＰ）モードと有機励起子との間の強いカップリングが発生することが示されており、使用される有機半導体は、銀フィルム上に堆積されたポリマーマトリックス中の高濃度シアニン色素であった［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｊ．  Ｂｅｌｌｅｓｓａ、Ｃ．  Ｂｏｎｎａｎｄ、およびＪ．  Ｃ．  Ｐｌｅｎｅｔ、Ｊ．  Ｍｕｇｎｉｅｒ、「Ｓｔｒｏｎｇ  Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｐｌａｓｍｏｎｓ  ａｎｄ  Ｅｘｃｉｔｏｎｓ  ｉｎ  ａｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ」、Ｐｈｙｓ．  Ｒｅｖ．  Ｌｅｔｔ、９３  （３）、０３６４０４−１、２００４年を参照のこと］。他の研究では、半導体および金属ナノ粒子からなるハイブリッド錯体中の励起子の光物理学的特性を説明している。個別のナノ粒子間の相互作用によって、発光の増強または抑制が生じうる。発光の増強は、プラズモン共鳴によって増幅された電場によるものであるが、発光抑制は、半導体から金属ナノ粒子へのエネルギー移動の結果である。［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ａｌｅｘａｎｄｅｒ  Ｏ．  Ｇｏｖｏｒｏｖ、Ｇａｒｎｅｔｔ  Ｗ．  Ｂｒｙａｎｔ、Ｗｅｉ  Ｚｈａｎｇ、Ｔｉｍｕｒ  Ｓｋｅｉｎｉ、Ｊａｅｂｅｏｍ  Ｌｅｅ、Ｎｉｃｈｏｌａｓ  Ａ．  Ｋｏｔｏｖ、Ｊｏｓｅｐｈ  Ｍ  Ｓｌｏｃｉｋ、およびＲａｊｅｓｈ  Ｒ．  Ｎａｉｋ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｈｙｂｒｉｄ  Ｅｘｃｉｔｏｎｓ  ｉｎ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ−Ｍｅｔａｌ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅ  Ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ」、Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第６巻、第５号、９８４頁、２００６年］。他の研究では、小口径（＜１ｎｍ）の半導体単一壁カーボンナノチューブ（ＣＮ）における励起子状態と表面電磁モードとの相互作用に関する理論を説明している。［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｉ．  Ｖ．  Ｂｏｎｄａｒｅｖ、Ｋ．  ＴａｔｕｒおよびＬ．  Ｍ．  Ｗｏｏｄｓ、「Ｓｔｒｏｎｇ  ｅｘｃｉｔｏｎ−ｐｌａｓｍｏｎ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｉｎ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｉｎｇ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ」］。
【０１３７】
他の研究では、制御された厚さのＳｉＯ２シェルで囲まれた湿式化学成長銀ワイヤコアとそれに続く高ルミネッセンス発光性のＣｄＳｅナノ結晶の外殻とからなる複合金属絶縁体半導体ナノワイヤシステムの合成および光学特性について報告している［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｙｕｒｉ  Ｆｅｄｕｔｉｋ、Ｖａｓｉｌｙ  Ｔｅｍｎｏｖ、Ｕｌｒｉｋｅ  Ｗｏｇｇｏｎ、Ｅｌｅｎａ  Ｕｓｔｉｎｏｖｉｃｈ、およびＭｉｋｈａｉｌ  Ａｒｔｅｍｙｅｖ、「Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ｉｎ  ａ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  Ｍｅｔａｌ−Ｉｎｓｕｌａｔｏｒ−Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  Ｎａｎｏｗｉｒｅ  Ｓｙｓｔｅｍ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、１２９（４８）、１４９３９〜１４９４５頁、２００７年］。厚さ約１５ｎｍのＳｉＯ２スペーサーについては、ＣｄＳｅナノ結晶の励起子発光による表面プラズモンの効率のよい励起が観察された。ｄが１０ｎｍよりも十分に小さい場合、発光は、減衰するミラーダイポールとの双極子間相互作用が支配的であることが予想されることと呼応して強く抑制される（ＰＬ消光）［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｇ．  Ｗ．  ＦｏｒｄおよびＷ．  Ｈ．  Ｗｅｂｅｒ、「Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ｗｉｔｈ  ｍｅｔａｌ  ｓｕｒｆａｃｅｓ」、Ｐｈｙｓ．  Ｒｅｐ．  １１３、１９５〜２８７頁（１９８４年）］。最大約１０μｍまでのナノワイヤ長では、複合金属絶縁体半導体ナワイヤ（（Ａｇ）ＳｉＯ２）ＣｄＳｅは、ナノワイヤ先端での光子アウトカップリングの効率が高い光周波数における１Ｄ表面プラズモンに対する導波路として働き、これは可視光スペクトル域においてサブミクロンスケールの効率的な励起子プラズモン光子変換および表面プラズモン誘導に関して有望である。
【０１３８】
Ｊ凝集体で被覆されたＡｇナノ粒子のコロイド溶液に関する実験で、強散乱断面および表面プラズモンに付随する増強電場を使用して励起出力が非常に低いＪ凝集体励起子から誘導放出を発生させる可能性が示された。［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｇｒｅｇｏｒｙ  Ａ．  Ｗｕｒｔｚ、Ｐａｕｌ  Ｒ．  Ｅｖａｎｓ、Ｗｉｌｌｉａｍ  Ｈｅｎｄｒｅｎ、Ｒｏｎａｌｄ  Ａｔｋｉｎｓｏｎ、Ｗａｙｎｅ  Ｄｉｃｋｓｏｎ、Ｒｏｂｅｒｔ  Ｊ．  Ｐｏｌｌａｒｄ、およびＡｎａｔｏｌｙ  Ｖ．  Ｚａｙａｔｓ、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｌａｓｍｏｎｉｃｓ  ｗｉｔｈ  Ｔｕｎａｂｌｅ  Ｅｘｃｉｔｏｎ−Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｉｎ  Ｊ−Ａｇｇｒｅｇａｔｅ  Ｈｙｂｒｉｄｉｚｅｄ  Ａｕ  Ｎａｎｏｒｏｄ  Ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ」、Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第７巻、第５号、１２９７頁、２００７年］。したがって、表面プラズモン励起へのそれらのカップリングは、低出力光学素子を作製するための特に魅力的なアプローチとなる。このプロセスは、光線療法向けの効率的なＸ線カップリングをもたらしうる。それに加えて、Ｊ凝集体とプラズモニクス構造とのカップリングは、混合プラズモン励起子状態の形成に対する真の基本的な関心を引き起こしている。
【０１３９】
ＥＰＥＰプローブの設計、加工、および操作
図２１は、励起子プラズモンカップリングを示す本発明のＥＰＥＰプローブのさまざまな実施形態を示している。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、シリカ（または他の誘電体）のナノシェルで被覆されている金属ナノ粒子に結合されている（か、または近接している）。シリカ層（またはナノシェル）（図２５Ａおよび図２５Ｂを参照のこと。エネルギー変調材料と金属ナノ構造との間の白色のナノシェル層）は、Ｘ線によって励起されるエネルギー変調作用物質粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計されている。金属ナノ粒子（Ａｕ、Ａｇなど）は、Ｘ線励起を増強するプラズモンを誘導し、その後、エネルギー変調作用物質の発光を増大し、最終的に、光活性化、つまり、光線療法の効率を高める。ナノ粒子の構造も、プラズモニクス効果がエネルギー変調作用物質の発光も増強するように設計されうる。これらのプロセスは、エネルギー変調作用物質材料中の励起子と金属ナノ粒子中のプラズモンとの間の強いカップリングによるものである。
（Ｂ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、スペーサー（リンカー）を介して金属ナノ粒子に結合される（または近接している）。スペーサーは、Ｘ線によって励起されたエネルギー変調作用物質粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。
【０１４０】
図２２は、本発明のＥＰＥＰプローブの他の実施形態を示している。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、金属（Ａｕ、Ａｇ）の分離ナノ構造（ナノアイランド、ナノロッド、ナノキューブなど）の層で覆われる、シリカ（または他の誘電体）のナノシェルで被覆される。シリカ層（または他の誘電体）は、Ｘ線によって励起されたＥＥＣ（エネルギー変調作用物質とも称される）粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇなど）は、Ｘ線励起を増強するプラズモンを誘導し、その後、ＥＥＣの発光を増大し、最終的に、光活性化、つまり、光線療法の効率を高める。ナノ粒子の構造も、プラズモニクス効果がエネルギー変調作用物質の発光も増強するように設計されうる。これらのプロセスは、エネルギー変調作用物質材料中の励起子と金属ナノ構造中のプラズモンとの間の強いカップリングによるものである。
（Ｂ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されている粒子中のＰＡ分子団を含むプローブ。ＰＡを含む粒子は、金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇ）の層で被覆される。金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇなど）は、エネルギー変調作用物質の発光を増強するプラズモンを誘導し、最終的に、光活性化、つまり、光線療法の効率を高める。
（Ｃ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇ）の層で覆われる、シリカ（または他の誘電体）のナノシェルで被覆される。シリカ層（または他の誘電体）は、Ｘ線によって励起されたエネルギー変調作用物質粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇなど）は、Ｘ線励起を増強するプラズモンを誘導し、その後、エネルギー変調作用物質の発光を増大し、最終的に、光活性化の効率を高める。それに加えて、ＰＡを含む粒子は、金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇ）の層で被覆される。金属ナノ構造（Ａｕ、Ａｇなど）は、ＥＥＣの発光を増強するプラズモンを誘導し、最終的に、光活性化の効率を高める。
【０１４１】
ハイブリッドＥＰＥＰナノ超構造
ＥＰＥＰプローブは、生物および非生物ナノスケール成分で構成されるハイブリッド自己組織化超構造も備えることができ、これは、光線療法で使用するための固有電子のスペクトル、表面特性、および光スペクトル特性を持つ多目的の分子構造を備えることができる。
【０１４２】
生体ポリマーおよびナノ粒子を超構造内に組み込むことができ、これは、固有の機能性を備えるが、それは、無機ナノ材料の物理的特性およびポリマーの化学的柔軟性／特異性を利用することができるからである。注目すべきは、結合励起をもたらす励起子およびプラズモンなどのナノ材料中にふつうにある２種類の励起を組み合わせた複合システムである。金属、半導体ナノ粒子（ＮＰ）、ナノロッド（ＮＲ）、またはナノワイヤ（ＮＷ）を含む構成単位を備える分子構造は、光線療法の分野では基本的に重要な各種の光特性および増強相互作用を持つＥＰＥＰプローブを形成することができる。バイオセンシングにおいて、いくつかのＮＷナノ構造およびＮＰの集合体のいくつかの例が報告されている。ＣｄＴｅナノワイヤ（ＮＷ）と金属ナノ粒子（ＮＰ）から作られるナノスケール超構造は、生物接合反応を介して調製される。Ｄ−ビオチンとストレプトアビジンの対などの原型的な生体分子を利用して、ＮＰとＮＷを溶液中で接続した。Ａｕ  ＮＰは、ＣｄＴｅ  ＮＷの周りに高密度シェルを形成することがわかった。超構造は、半導体と貴金属ナノコロイドの長距離相互作用に関係するふつうでない光学的効果を示した。ＮＷとＮＰ錯体は、ルミネッセンス発光強度について５倍の増強を示し、また非共役ＮＷと比べて発光ピークのブルーシフトを示した。［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｊａｅｂｅｏｍ  Ｌｅｅ、Ａｌｅｘａｎｄｅｒ  Ｏ．  Ｇｏｖｏｒｏｖ、Ｊｏｈｎ  Ｄｕｌｋａ、およびＮｉｃｈｏｌａｓ  Ａ．  Ｋｏｔｏｖ、「Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ  ｏｆ  ＣｄＴｅ  Ｎａｎｏｗｉｒｅｓ  ａｎｄ  Ａｕ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ：  Ｐｌａｓｍｏｎ−Ｅｘｃｉｔｏｎ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ，  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ，  ａｎｄ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ．」Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、第４巻、第１２号、２３２３頁、２００４年］。
【０１４３】
図２３は、ＮＰ、ＮＷ、およびＮＲの超構造を含む本発明のＥＰＥＰプローブのさまざまな実施形態を示している。
（Ａ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、シリカ（または他の誘電体）のナノシェルシリンダーで被覆されている金属ナノワイヤ（またはナノロッド）に結合されている（か、または近接している）。シリカナノシェルシリンダーは、Ｘ線によって励起されたエネルギー変調作用物質粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。金属ナノ粒子（Ａｕ、Ａｇなど）は、Ｘ線励起を増強するプラズモンを誘導し、その後、エネルギー変調作用物質の発光を増大し、最終的に、光活性化、つまり、光線療法の効率を高める。ナノ粒子の構造は、プラズモニクス効果および／または励起子−プラズモンカップリング（ＥＰＣ）効果もエネルギー変調作用物質の発光を増強するようにも設計されうる。これらのプロセスは、エネルギー変調作用物質材料中の励起子と金属ナノ粒子中のプラズモンとの間の強いカップリングによるものである。
（Ｂ）好適な波長（例えば、Ｘ線）の放射励起の下で励起子を生成することができるエネルギー変調作用物質粒子に（固定または脱離可能なものとしてよい、リンカーを通じて）結合されているＰＡ分子またはＰＡ分子団を含むプローブ。エネルギー変調作用物質粒子は、スペーサー（リンカー）を介して金属ナノ粒子に結合される（または近接している）。スペーサーは、Ｘ線によって励起されたエネルギー変調作用物質粒子によって放出されるルミネッセンス光の消光を妨げるように設計される。上の（Ａ）のと同じ効果。
【０１４４】
図２４および２５は、ＮＰ、ＮＷ、およびＮＲの超構造ならびにバイオレセプター（抗体、ＤＮＡ、表面細胞受容体など）を含む本発明のＥＰＥＰプローブの他の一組の実施形態を示している。腫瘍細胞を標的とするバイオレセプターの使用については、ＰＥＰＳＴプローブに関して上ですでに説明されている。この実施形態では、ＮＷからの発光によって励起されるように、ＰＡ分子はＮＷ軸にそって付着することに留意されたい。
【０１４５】
図２６は、複数のＮＷに結合されているＮＰの超構造を含む本発明のＥＰＥＰプローブの他の実施形態を示している。
【０１４６】
いくつかの実施形態について、エネルギー変調作用物質システム内で励起子と特異的に相互作用するように設計されている金属ナノ構造を加えることによって、著しい改善がみられる。
（１）励起子から光子への変換の追加の放射経路が導入される。
（２）金属ナノ構造は、励起放射（例えば、Ｘ線）および／または発光放射（例えば、ＵＶまたは可視光線）を（プラズモニクス効果により）増幅し、光活性（ＰＡ）分子を励起し、それにより、ＰＡ有効性を増大するように設計することができる。
【０１４７】
本発明のＥＰＥＰプローブ実施形態において使用されうるさまざまな金属ナノ構造は、ＰＥＰＳＴプローブに関して図４に示されているものと同じである。
【０１４８】
マイクロ共振器を備えるＥＰＥＰプローブ
一実施形態では、エネルギー変調作用物質システムは、ミクロンまたはサブミクロンサイズの微小共振器としても働くように設計されうる。以前の研究では、共鳴微小空洞共振器について説明しており、より具体的には、強い光−物質相互作用を発生する共鳴微小空洞共振器について説明している［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍ．  Ｌｉｐｓｏｎ、Ｌ．  Ｃ．  Ｋｉｍｅｒｌｉｎｇ、Ｌｉｏｎｅｌ  Ｃ、「Ｒｅｓｏｎａｎｔ  ｍｉｃｒｏｃａｖｉｔｉｅｓ」という表題の２０００年に出願した米国特許第６６２７９２３号］。共鳴微小空洞共振器は、典型的には、シリコンなどの基材内に形成され、数ミクロンまたは数分の１ミクロンのオーダーの寸法を有する。共鳴微小空洞共振器は、光学活性物質（つまり、ルミネッセンス発光材料）および光学活性物質中に光を閉じ込める反射体を収納する。閉じ込められた光は、光学活性物質と相互作用して、光−物質相互作用を生じる。微小空洞共振器内の光−物質相互作用は、強い相互作用または弱い相互作用として特徴付けることができる。弱い相互作用は、物質中のエネルギー準位を変えないが、強い相互作用は、物質中のエネルギー準位を変える。強い光−物質相互作用の配置構成では、閉じ込められた光をこれらのエネルギー準位の遷移で共振させ、微小空洞共振器の特性を変えることができる。
【０１４９】
実験方法
ナノ粒子（Ａｇ、Ａｕ）の調製
ＥＰＥＰまたはＰＥＰＳＴプローブ用に金属ナノ粒子を調製する方法は多数ある。金および銀コロイドを調製するための手順は、電気爆発、電着、気相凝縮、電気化学的方法、および溶液相化学的方法を含む。直径２〜４０ｎｍの均質なサイズの球形コロイド状金集団を調製するための方法は、よく知られているけれども［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｎ．  Ｒ．  Ｊａｎａ、Ｌ．  ＧｅａｒｈｅａｒｔおよびＣ．Ｊ．  Ｍｕｒｐｈｙ、「Ｓｅｅｄｉｎｇ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆｏｒ  ｓｉｚｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  ５−４０  ｎｍ  ｄｉａｍｅｔｅｒ  ｇｏｌｄ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ．」Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １７  （２００１年）、６７８２〜６７８６頁］、このサイズの粒子は市販されている。銀粒子（均質な光学的散乱特性を有する）または金粒子（サイズおよび形状の単分散性の制御が改善される）を調製するための効果的な化学的還元法は、銀または金層をさらに成長させるために小径の一様なサイズの金粒子を核生成中心として使用することに基づく。
【０１５０】
広く使用されているアプローチは、金塩をクエン酸塩で還元して比較的狭いサイズ分布を有する１２〜２０ｎｍのサイズの金粒子を形成することを伴う。より小さな金粒子を形成するために一般に使用される方法の１つは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｂｒｕｓｔ、Ｍ．、Ｗａｌｋｅｒ、Ｍ．、Ｂｅｔｈｅｌｌ、Ｄ．、Ｓｃｈｉｆｆｒｉｎ、Ｄ．  Ｊ．、Ｗｈｙｍａｎ、Ｒ．  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏｍｍｕｎ．  １９９４年、８０１頁において説明されている。この方法は、１〜３ｎｍの粒子を形成するためにアルカンチオール保護剤の存在下で金塩のホウ化水素還元を行うことに基づく。ナノ粒子サイズは、チオール濃度を変えることによって２から５ｎｍまでの範囲内で制御することができる［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｈｏｓｔｅｔｌｅｒ、Ｍ．Ｊ．、Ｗｉｎｇａｔｅ、Ｊ．  Ｅ．、Ｚｈｏｎｇ、Ｃ．  Ｊ、Ｈａｒｒｉｓ．、Ｊ．  Ｅ．、Ｖａｃｈｅｔ、Ｒ．  Ｗ．、Ｃｌａｒｋ、Ｍ．  Ｒ．、Ｌｏｎｄｏｎｏ、Ｊ．  Ｄ．、Ｇｒｅｅｎ、Ｓ．  Ｊ．、Ｓｔｏｋｅｓ、Ｊ．  Ｊ．．  Ｗｉｇｎａｌｌ、Ｇ．  Ｄ．、Ｇｌｉｓｈ、Ｇ．  Ｌ．、Ｐｏｒｔｅｒ、Ｍ．  Ｄ．、Ｅｖａｎｓ、Ｎ．  Ｄ．、Ｍｕｒｒａｙ、Ｒ．  Ｗ．  Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １９９８年、１４、１７］。ホスフィン安定化金クラスタも形成され、その後、配位子交換によってチオールでキャップされたクラスタに変換されてその安定性を改善しており［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｓｃｈｍｉｄ、Ｇ．、Ｐｆｅｉｌ、Ｒ．、Ｂｏｅｓｅ、Ｒ．、Ｂａｎｄｒｍａｎｎ、Ｆ．、Ｍｅｙｅｒ、Ｓ．、Ｃａｌｉｓ、Ｇ．  Ｈ．  Ｍ．、ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｖｅｌｄｅｎ、Ｊ．  Ｗ．  Ａ．  Ｃｈｅｍ．  Ｂｅｒ．  １９８１年、１１４、３６３４頁、Ｗａｒｎｅｒ、Ｍ．  Ｇ．、Ｒｅｅｄ、Ｓ．  Ｍ．、Ｈｕｔｃｈｉｓｏｎ、Ｊ．  Ｅ．  Ｃｈｅｍ．  Ｍａｔｅｒ．  ２０００年、１２、３３１６頁］、Ｂｒｕｓｔ法に似たプロトコルを使用してホスフィン安定化単分散金粒子が調製された［参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｗｅａｒｅ、Ｗ．  Ｗ．、Ｒｅｅｄ、Ｓ．  Ｍ．、Ｗａｒｎｅｒ、Ｍ．  Ｇ．、Ｈｕｔｃｈｉｓｏｎ、Ｊ．  Ｅ．  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２０００年、１２２、１２８９０頁］。なお、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｚｉｙｉ  Ｚｈｏｎｇ、Ｂｅｎｏｉｔ  Ｍａｌｅ、Ｋｅｉｔｈ  Ｂ．  Ｌｕｏｎｇ、Ｊｏｈｎ  Ｈ．Ｔ．、「Ｍｏｒｅ  Ｒｅｃｅｎｔ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｕ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ，  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、２００３年、第３６巻、第１５号、３０９７〜３１１８頁も参照のこと。
【０１５１】
色素のナノシェルで被覆された金属のナノ粒子の加工
色素分子のナノシェルで被覆された金属ナノ粒子の加工は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ａｋｉｔｏ  Ｍａｓｕｈａｒａ、Ｓａｔｏｓｈｉ  Ｏｈｈａｓｈｉ、Ｈｉｔｏｓｈｉ  Ｋａｓａｉ、Ｓｈｕｊｉ  Ｏｋａｄａ、「ＦＡＢＲＩＣＡＴＩＯＮ  ＡＮＤ  ＯＰＴＩＣＡＬ  ＰＲＯＰＥＲＴＩＥＳ  ＯＦ  ＮＡＮＯＣＯＭＰＬＥＸＥＳ  ＣＯＭＰＯＳＥＤ  ＯＦ  ＭＥＴＡＬ  ＮＡＮＯＰＡＲＴＩＣＬＥＳ  ＡＮＤ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＤＹＥＳ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｏｎｌｉｎｅａｒ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  ＆  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ、第１３巻、第３  ＆  ４号（２００４年）５８７〜５９２頁において説明されている方法を使用して実行することができる。コアとしてのＡｇまたはＡｕおよびシェルとしての３−カルボキシメチル−５−［２−（３−オクタデシル−２−ベンゾセレナゾリニリデン）エチリデン］ロダニン（ＭＣＳｅ）または銅（ＩＩ）フタロシアニン（ＣｕＰｃ）から構成されるナノ錯体が、共再沈殿法によって調製される。Ａｇ−ＭＣＳｅナノ錯体の場合、ＭＣＳｅの０．５ｍＭアセトン溶液を、ＮａＢＨ４を使用するＡｇＮＯ３の還元によって調製される、Ａｇナノ粒子水分散１０ｍｌ中に注入する。Ａｕ−ＭＣＳｅナノ錯体も、同様の方法で加工される。クエン酸ナトリウムを使用するＨＡｕＣｌ４の還元によってＡｕナノ粒子の水分散を調製した。その後、２ＭのＮＨ４ＯＨ  （５０μｌ）を加え、その混合物を５０℃で熱処理した。このアミン処理では、多くの場合、ＭＣＳｅのＪ凝集形成を刺激する。６  Ａｇ−ＣｕＰｃおよびＡｕ−ＣｕＰｃナノ錯体も、同じようにして加工した。ＣｕＰｃの１ｍＭ  １−メチル−２−ピロリジノン（ＮＭＰ）溶液（２００μｌ）をＡｇまたはＡｕナノ粒子の水分散（１０ｍｌ）中に注入した。
【０１５２】
銀ナノ粒子の調製
標準のＬｅｅ−Ｍｅｉｓｅｌ法に従って銀（または金）コロイドを調製した、つまり、１０−３ＭのＡｇＮＯ３水溶液２００ｍｌを、勢いよくかき混ぜながら沸騰させ、次いで、３５ｍＭのクエン酸ナトリウム溶液５ｍｌを加え、その結果得られる混合物を１時間の間沸騰状態に保った。この手順は、直径が約３５〜５０ｎｍまで、吸収は３９０ｎｍで最大の約１０１１粒子数／ｍＬの均質なサイズのコロイド粒子を生成することが報告された。コロイド溶液を４℃で保管し、室内照明から保護した。蒸留水を使用して、コロイド溶液のさらなる希釈を行った。
【０１５３】
金属ナノキャップの加工／調製
アプローチの１つは、所望の粗さを生み出して、制御するために、固相担体上にスピンコーティングされたナノスフェアの使用を伴っている。ナノ構造担体は、その後、表面プラズモン機構に必要な伝導電子を供与する銀の層で被覆される。固体基材に基づく技術のうち、テフロン（登録商標）またはラテックスナノスフェアなどの、単純なナノ材料を使用する方法は、調製するのが最も単純であるように見える。テフロン（登録商標）およびラテックスナノスフェアは、広範なサイズのものが市販されている。これらの材料の形状は、非常に規則正しい形状であり、そのサイズは、快適な増強となるように選択されうる。これらの材料は、ナノキャップと称される、半ナノシェルの銀生成システムでコーティングされた孤立誘電体ナノスフェア（直径３０ｎｍ）を含む。
【０１５４】
金ナノシェルの加工
Ｈｉｒｓｃｈ  ＬＲ、Ｓｔａｆｆｏｒｄ  ＲＪ、Ｂａｎｋｓｏｎ  ＪＡ、Ｓｅｒｓｈｅｎ  ＳＲ、Ｐｒｉｃｅ  ＲＥ、Ｈａｚｌｅ  ＪＤ、Ｈａｌａｓ  ＮＪ、Ｗｅｓｔ  ＪＬ  （２００３年）「Ｎａｎｏｓｈｅｌｌ−ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｎｅａｒ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｔｈｅｒｍａｌ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒｓ  ｕｎｄｅｒ  ＭＲ  Ｇｕｉｄａｎｃｅ」Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  １００：１３５４９〜１３５５４頁において説明されている方法を使用して、金ナノシェルを調製した。この方法では、核生成とその後のシリカ誘電体コアの周りの金ナノ粒子の連続成長を伴う機構を使用する。Ｆｒｅｎｓ法を使用して上述のように調製された、種である金ナノ粒子を使用して、金シェルを成長させた。ナノシェルのコアに使用されるシリカナノ粒子（１００ｎｍ）を、１％のＡＰＴＥＳのＥｔＯＨ溶液中に単分散させた。アミン基の分子連鎖を介して、Ｆｒｅｎｓ法を使用して合成した金の「種」コロイドをシリカナノ粒子の表面上に成長させた。「種」は、アミン化されたシリカナノ粒子表面を、不連続金金属層として最初に、被覆し、徐々に成長して連続的な金シェルを形成する。
【０１５５】
商業用途
本明細書で説明されている本発明の以下の商業用途では、エネルギー変調作用物質３（例えば、ルミネッセンス発光粒子または光子放出体）が供給され、媒質４内に分配されて、媒質内の作用物質の不活性化または活性化を行い、媒質に物理的、化学的、または生物学的変化を引き起こす。一実施形態では、上で説明されているようなプラズモニクス作用物質が媒質に加えられる。プラズモニクス作用物質は、増強された開始エネルギーが活性化されたときに媒質に変化を引き起こす少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化するように印加開始エネルギーを増強するとともに、エネルギー変調作用物質によって変換される光を増強することができる。
【０１５６】
ルミネッセンス発光粒子の例として、金粒子（例えば、上述の金のナノ粒子など）、ＢａＦＢｒ：Ｅｕ粒子、ＣｄＳｅ粒子、Ｙ２Ｏ３：Ｅｕ３＋粒子、および／または例えば、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋，Ｙｂ３＋，Ｙ２０３：Ｅｕ３＋、ＢａＦＢｒ：Ｔｂ３＋、およびＹＦ３：Ｔｂ３＋などの他の知られている刺激されたルミネッセンス発光材料が挙げられる。
【０１５７】
本明細書で説明されている本発明の一実施形態では、他の潜在的に有用なルミネッセンス発光粒子（またはエネルギー変調作用物質）は、例えば、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｗａｎｇら「Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  ｅｘｃｉｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎａｎｏ−ｃａｒｂｏｎ  ｉｎ  ｖａｃｕｕｍ」、ｉｎ  ＯＰＴＩＣＳ  ＥＸＰＲＥＳＳ、第１３巻、第１０号、２００５年５月１０日において説明されているようなカーボンナノチューブを含む。このようなカーボンナノチューブは、マイクロ波照射を受けたときに可視光線中に黒体放射と離散線種放射の両方を示す。
【０１５８】
本明細書で説明されている本発明の他の潜在的に有用なルミネッセンス発光粒子は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、２００６年９月２３日インターネット上に公開されたＡｓｌａｎら、「Ｍｕｌｔｉｃｏｌｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ−Ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  Ｍｅｔａｌ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ」、Ｊ．  ＡＭ．  ＣＨＥＭ．  ＳＯＣ．において説明されている化学発光反応／種を含む。これらの化学発光反応／種は、マイクロ波放射に暴露されたときに化学発光反応を増強する銀ナノ粒子とともに形成される。Ａｓｌａｎらは、市販のグロースティックからの化学発光種を使用したが、この場合、例えば過酸化水素がフェニルシュウ酸エステルを酸化してペルオキシ酸エステルとフェノールを生成する。不安定なペルオキシ酸エステルは、ペルオキシ化合物とフェノールに分解するが、このプロセスは発光に関わる電子的励起状態を化学的に誘発する。これらの化学発光種は、限られた寿命を有するが、硬化プロセスが１回限りのものであり、外部マイクロ波放射源が加速可視光線発生により硬化を加速する場合に、本明細書で説明されている本発明の硬化用途での使用はなおも可能である。
【０１５９】
ルミネッセンス発光粒子のルミネッセンス発光波長および／または効率は、多くの場合、粒子のサイズに依存する。本明細書で説明されている本発明におけるナノメートルサイズ範囲の粒子サイズは、参照により本明細書に組み込まれている、米国特許出願公開第２００７／００６３１５４号において説明されているように、多くの場合に強いルミネッセンス発光を呈示する。さらに、本明細書で説明されている本発明の一実施形態において、ルミネッセンス発光粒子は、ポリ（エチレングリコール）、ビタミンＢ１２、またはＤＮＡなどの分子錯体と結合することができ、ルミネッセンス発光粒子（特に、ナノ粒子）の凝固を軽減する働きをし、またルミネッセンス発光粒子を生体適合性にする働きをする。より具体的には、ＣｄＳｅナノ結晶の合成の処方の１つは、米国特許出願公開第２００７／００６３１５４号からのものである。したがって、本明細書で説明されている本発明に適しているクエン酸塩安定化ＣｄＳｅナノ結晶は、以下の手順に従って調製することができる。
【０１６０】
水４５ｍｌに、クエン酸ナトリウム（Ｆｌｕｋａ）０．０５ｇおよび４×１０−２Ｍの過塩素酸カドミウム（Ａｌｄｒｉｃｈ）２ｍｌを加えた。ｐＨを０．１ＭのＮａＯＨ（Ａｌｆａ）で９．０に調整した。この溶液を窒素で１０分間泡立てて、次いで、１×１０−２ＭのＮ，Ｎ−ジメチルセレノ尿素（Ａｌｆａ）２ｍｌを加える。この混合物を、従来型の９００ワット電子レンジで５０秒間加熱する。この処方では、Ｃｄ：Ｓｅモル比は４：１であり、このため、ＣｄＳｅナノ粒子の直径は約４．０ｎｍとなり、Ｃｄ濃度を増大することによって、より小さなＣｄＳｅナノ粒子を合成することが可能である。
【０１６１】
さらに、本明細書で説明されている本発明のルミネッセンス発光粒子は、例えば、ルミネッセンス発光粒子と媒質との間に化学的相互作用が生じる可能性を低減するシリカなどの絶縁体でコーティングすることができる。無機ナノ粒子の生物学的な応用では、主要な制限因子の１つがその有毒性である。一般に、すべての半導体ナノ粒子は多かれ少なかれ毒性を持つ。生物医学的応用のためには、毒性を極力下げたナノ粒子が望ましいか、さもなければ、ナノ粒子を媒質から隔てておく必要がある。純粋なＴｉＯ２、ＺｎＯ、およびＦｅ２Ｏ３は、生体適合性を有する。ＣｄＴｅおよびＣｄＳｅは毒性を有するが、ＺｎＳ、ＣａＳ、ＢａＳ、ＳｒＳ、およびＹ２Ｏ３は毒性が低い。それに加えて、ナノ粒子の毒性は、ＴＧＡなどの無機安定剤、またはＥｕ２＋、Ｃｒ３＋、またはＮｄ３＋などのドーパントからの結果とすることができる。最も生体適合性があると思われる他の好適なエネルギー変調作用物質は、硫化亜鉛、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、酸化鉄、酸化チタン、酸化亜鉛、ゼオライト中にカプセル封入された少量のＡｌ２Ｏ３およびＡｇｌナノクラスタを含有する酸化亜鉛である。非医学的用途では、有毒性がそれほど重大な関心事とならない場合、ツリウムで活性化されたランタンおよびガドリニウムのオキシハロゲン化物、Ｅｒ３＋ドープＢａＴｉＯ３ナノ粒子、Ｙｂ３＋ドープＣｓＭｎＣｌ３、およびＲｂＭｎＣｌ３、ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋ナノ粒子、セシウムヨウ素、ゲルマン酸ビスマス、タングステン酸カドミウム、および二価ＥｕでドープされたＣｓＢｒ（さらには別のところに挙げてある材料）が適当であると考えられる。
【０１６２】
本発明のさまざまな実施形態において、エネルギー変調作用物質としても好適なルミネッセンス発光ポリマーは、ポリ（フェニレンエチニレン）、ポリ（フェニレンビニレン）、ポリ（ｐ−フェニレン）、ポリ（チオフェン）、ポリ（ピリジルビニレン）、ポリ（ピロール）、ポリ（アセチレン）、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（フルオレン）、および同様のもの、さらにはそれらの共重合体および／または誘導体である。
【０１６３】
本発明のエネルギー変調作用物質の多くは、ダウンコンバージョン作用物質であるが（つまり、より高いエネルギー励起がより低いエネルギー放出を発生する）、米国特許第７，００８，５５９号（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）では、７６７ｎｍの励起が可視光域の発光を生じるＺｎＳのアップコンバージョン性能を説明している。ＺｎＳとともにＥｒ３＋ドープＢａＴｉＯ３ナノ粒子およびＹｂ３＋ドープＣｓＭｎＣｌ３を含む米国特許第７，００８，５５９号で説明されている材料は、本発明のさまざまな実施形態において適している。
【０１６４】
アップコンバージョンに指定されている他の材料は、ＣｄＴｅ、ＣｄＳｅ、ＺｎＯ、ＣｄＳ、Ｙ２Ｏ３、ＭｇＳ、ＣａＳ、ＳｒＳ、およびＢａＳを含む。このようなアップコンバージョン材料は、任意の半導体であってよく、より具体的には、限定はしないが、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体およびそのナノ粒子、例えば、Ｚｎ１−ｘＭｎｘＳｙ、Ｚｎ１−ｘＭｎｘＳｅｙ、Ｚｎ１−ｘＭｎｘＴｅｙ、Ｃｄ１−ｘＭｎＳｙ、Ｃｄ１−ｘＭｎｘＳｅｙ、Ｃｄ１−ｘＭｎｘＴｅｙ、Ｐｂ１−ｘＭｎｘＳｙ、Ｐｂ１−ｘＭｎｘＳｅｙ、Ｐｂ１−ｘＭｎｘＴｅｙ、Ｍｇ１−ｘＭｎＳｙ、Ｃａ１−ｘＭｎｘＳｙ、Ｂａ１−ｘＭｎｘＳｙ、およびＳｒ１−ｘなど（ただし、０＜ｘ≦１および０＜ｙ≦１）とすることができる。上述の半導体の複合化合物も、本発明での使用に関して企図され、例えば、（Ｍ１−ｚＮｚ）１−ｘＭｎｘＡ１−ｙＢｙ（Ｍ＝Ｚｎ，Ｃｄ，Ｐｂ，Ｃａ，Ｂａ，Ｓｒ，Ｍｇ、Ｎ＝Ｚｎ，Ｃｄ，Ｐｂ，Ｃａ，Ｂａ，Ｓｒ，Ｍｇ、Ａ＝Ｓ，Ｓｅ，Ｔｅ，Ｏ、Ｂ＝Ｓ，Ｓｅ，Ｔｅ，Ｏ、０＜ｘ≦１，０＜ｙ≦１，０＜ｚ≦１）である。このような複合化合物のうちの２つの例は、Ｚｎ０．４Ｃｄ０．４Ｍｎ０．２ＳおよびＺｎ０．９Ｍｎ０．１Ｓ０．８Ｓｅ０．２である。追加のコンバージョン材料としていくつかの例示的な化合物を挙げると、ＢａＦ２、ＢａＦＢｒ、およびＢａＴｉＯ３などの絶縁および非導電性材料である。本発明に適している遷移および希土類イオン共ドープ半導体としては、硫化物、テルル化物、セレン化合物、および酸化物半導体およびそのナノ粒子、例えばＺｎＳ、Ｍｎ、Ｅｒ、ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｅｒ、ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｅｒ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｅｒ、ＺｎＳ、Ｍｎ，Ｙｂ、ＺｎＳｅ、Ｍｎ，Ｙｂ、ＭｇＳ、Ｍｎ，Ｙｂ、ＣａＳ、Ｍｎ，Ｙｂなど、およびその複合化合物（Ｍ１−ｚＮｚ）１−ｘ（ＭｎｑＲ１−ｑ）ｘＡ１−ｙＢｙ（Ｍ＝Ｚｎ，Ｃｄ，Ｐｂ，Ｃａ，Ｂａ，Ｓｒ，Ｍｇ、Ｎ＝Ｚｎ，Ｃｄ，Ｐｂ，Ｃａ，Ｂａ，Ｓｒ，Ｍｇ、Ａ＝Ｓ，Ｓｅ，Ｔｅ，Ｏ、Ｂ＝Ｓ，．．．０＜ｚ≦１，０＜ｑ≦１）が挙げられる。
【０１６５】
実際、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ３＋，Ｅｒ３＋、ＺｎＳ：Ｍｎ２＋、ＺｎＳ：Ｍｎ，Ｅｒ３＋などのいくつかのナノ粒子は、当技術分野では、２つの機能、つまり、ダウンコンバージョンルミネッセンス発光とアップコンバージョンルミネッセンス発光の両方の機能を果たす能力を有することが知られている。
【０１６６】
有毒性を低減するか、またはこれらのナノ粒子を生体不活性または生体適合性にするために、本明細書で説明されている本発明の一実施形態では、これらのナノ粒子をシリカでコーティングする。シリカは、塗料から磁気流体、高品質の用紙コーティング材に至るまで、広範な産業用コロイド生成物におけるコーティング材料として使用される。さらに、シリカは、化学的にも生物学的にも不活性であり、また光学的に透明である。以下の処方で（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍ．  Ａ．  Ｃｏｒｒｅａ−Ｄｕａｒｔｅ、Ｍ．  Ｇｉｅｓｉｇ．およびＬ．  Ｍ．  Ｌｉｚ−Ｍａｒｚａｎ、「Ｓｔａｂｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＣｄＳ  ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ａｇａｉｎｓｔ  ｐｈｏｔｏｄｅｇｒａｄａｔｉｏｎ  ｂｙ  ａ  ｓｉｌｉｃａ  ｃｏａｔｉｎｇ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ」、Ｃｈｅｍ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．、１９９８年、２８６：４９７による）、本明細書で説明されている本発明に好適なクエン酸塩安定化ＣｄＴｅ：Ｍｎ２＋／ＳｉＯ２ナノ結晶をシリカコーティングにより調製することができる。
【０１６７】
（１）ＣｄＴｅ：Ｍｎ２＋ナノ粒子溶液（５０ｍｌ）に、勢いよくかき混ぜながら３−（メルカプトプロピル）トリメトキシシラン（ＭＰＳ）の新しく調製した水溶液（０．５ｍｌ、１ｍＭ）（Ｓｉｇｍａ）を加える。ＭＰＳの機能は、ケイ酸塩イオンが粒子表面に接近する場所から溶液の方を指すシラン基を残しながらメルカプト基がＣｄＴｅの表面Ｃｄ部位に直接結合できるようにすることである。（２）勢いよくかき混ぜながらｐＨ１０．５のケイ酸ナトリウム（Ａｌｆａ）溶液２ｍｌを加える。（３）その結果得られる分散液（ｐＨ〜８．５）を５日間静置して、シリカがゆっくりと粒子表面上で重合するようにする。（４）分散液をエタノールに移して、過剰な溶解ケイ酸塩が沈殿し、シリカシェル厚さを増すようにする。
【０１６８】
あるいは、図３Ｃおよび図３Ｄに示されているように、カプセル封入構造１０内のルミネッセンス発光粒子を、媒質の近くに置くことも可能である。本明細書で説明されている本発明の一実施形態では、ルミネッセンス発光粒子が石英またはガラス管９の内側にコーティングされ、封止される。他の実施形態では、ルミネッセンス発光粒子は、球体またはチューブの表面にコーティングし、その後、（図３Ｃのように）容器の壁から延在するリエントラント構造の一部となりうる、または（図３Ｄのように）流動床構造の一部となりうるカプセル封入構造１０を形成する上述の溶解プロセスの蒸着またはスパッタリングプロセスまたはスピンオンガラスプロセスを使用してシリカ（または他の好適な保護層）とともにカプセル封入することが可能である。他の実施形態では、プラズモニクス作用物質は、ガラス管９の外面に固定される。管に当てられ、外面へ散乱する外部光は、プラズモニクス作用物質のところで増強され、これにより、必ずしもエネルギー変調作用物質を使用しなくても媒質を効率よく処理することができる。
【０１６９】
いずれかの構成において、処理される媒質は、カプセル封入構造１０によって流れるか、またはカプセル封入構造６とともに流れ、カプセル封入構造６と１０の間の分離距離は、媒質中のＵＶ侵入深さより短い距離に設定される。
【０１７０】
好適な光源（上述のＸ線源のうちの１つなど）を使用して、カプセル封入構造１０内のルミネッセンス発光粒子を刺激することができる。本明細書で説明されている本発明の一実施形態では、媒質中のルミネッセンス発光粒子の濃度またはカプセル封入構造１０の間の間隔は、ルミネッセンス発光粒子が媒質中で互いから媒質中へのＵＶ侵入深さより短い距離だけ隔てられるように設定される。より高い濃度は、確かに有用であり、エネルギー源がすべてのルミネッセンス発光粒子を「発光させる」十分な強度を有している場合により高い紫外線束を発生する。
【０１７１】
比較的曇りのない水媒体では、ＵＶ−Ｂ日射照度は、水試料中への０．２ｍから１ｍまでの間の侵入の後に１％減少するが、ＵＶ−Ａは、数メートルのオーダーで侵入する。このような媒質では、ルミネッセンス発光粒子の濃度は、意図された紫外線束が媒質中の作用物質の活性化の不活性化を生じさせるのに要する時間によって決まることが多く、媒質それ自体が媒質全体にわたるＵＶ刺激発光の侵入を妨げない場合にルミネッセンス発光粒子の濃度に基づいて設定する必要はない。媒質中の、また媒質の付近のルミネッセンス発光粒子の留置は、媒質の光学密度によって制限されない。
【０１７２】
吸収されたＸ線のｋｅＶ毎のＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋から放出された平均５．２個の自然光子の公開されているデータ（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｍ．  Ｔｈｏｍｓ、Ｈ．  ｖｏｎ  Ｓｅｇｇｅｒｎ、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｈｏｔｏｓｔｉｍｕｌａｂｌｅ  ｄｅｆｅｃｔ  ｃｅｎｔｅｒ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎｓ，  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｒａｔｅｓ，  ａｎｄ  ｅｆｆｅｃｔｉｖｅ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｅｎｅｒｇｉｅｓ」、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  １９９４年、７５：４６５８〜４６６１頁）に基づくと、約５０個の光子が吸収された５０ｋｅＶのＸ線毎にＣｄＴｅナノ粒子から放出される。
【０１７３】
ＣｄＴｅ／ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋のＸ線スペクトルについての米国特許出願公開第２００７／００６３１５４号の結果に基づき、ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋リン光体０．２ｇ中のＬ−システイン安定化ＣｄＴｅ粒子溶液０．８ｍｌの濃度を使用してナノ複合材料を調製した。Ｘ線照射時間が長くなると、３９０ｎｍのＥｕ２＋のＸ線ルミネッセンス発光強度は高くなる。この現象は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｗ．  Ｃｈｅｎ、Ｓ．  Ｐ．  Ｗａｎｇ、Ｓ．  Ｗｅｓｔｃｏｔｔ、Ｊ．  Ｚｈａｎｇ、Ａ．  Ｇ．  Ｊｏｌｙ、およびＤ．  Ｅ．  ＭｃＣｒｅａｄｙ、「Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋  ａｎｄ  ＢａＦＢｒ：Ｅｕ２＋，  Ｔｂ３−  ｐｈｏｓｐｈｏｒｓ  ａｎｄ  ｔｈｉｎ  ｆｉｌｍｓ」、Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  ２００５年、９７：０８３５０６頁で説明されている。
【０１７４】
したがって、本発明の一実施形態では、直径２００ｎｍの粒子に対し１ｃｍ３当たり約１０９個のナノ粒子の最低ベースライン濃度が、ＵＶ発光で媒質に変化を引き起こすのに十分であると予想される。本発明は、この濃度範囲に限定されないが、むしろ、この範囲は、説明のための例として与えられている。実際、濃度が高ければ、単位時間当たりのＵＶ発光が増大し、反応も高速になり、一般に、生成物収量が問題となる場合の産業用とではより役立つものと考えられる。
【０１７５】
流体の殺菌および低温殺菌
以下に示すＴａｂｌｅ  １（表１）は、殺菌作用による破壊に適した強度を示している。
【０１７６】
【表１】
2014087686.tif 000003
【０１７７】
したがって、（図３Ｂおよび３Ｃに関して上で説明されているように）本発明のエネルギー変調作用物質（またはルミネッセンス発光粒子）は、封止石英またはガラス管の内側に施されうるか、または球体またはチューブの表面上にコーティングして施され、シリカまたは保護層でカプセル封入されうる。プラズモニクス作用物質は、エネルギー変調作用物質とともに形成されうる。本明細書で説明されている本発明のいずれかの構成において、媒質は、カプセル封入構造６、１０によって流れるようにすることが可能であり、カプセル封入構造または石英もしくはガラス管の間の分離距離はＵＶ侵入深さより小さくされる。
【０１７８】
例えば、波長が２５４ｎｍの紫外線（ＵＶ）は、大半の種類の微生物を不活性化する傾向を有することが知られている。大半のジュースは、その中の高懸濁固形物のせいでＵＶに対し不透明であり、したがって、水処理のために通常使用される、従来のＵＶ処理は、ジュースの処理には使用できない。プロセスを効率的にするために、ガラスで作製される薄膜反応装置が、薄膜として垂直ガラス管の内面にそって流れるジュースとともに使用されてきた。参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｔｒａｎら「Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｏｒａｎｇｅ  Ｊｕｉｃｅ」、ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｉｎ  Ｉｎｎｏｖａｔｉｖｅ  Ｆｏｏｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（第５巻、第４号、２００４年１２月、４９５〜５０２頁）を参照のこと。Ｔｒａｎらは、その中で、再構成オレンジジュース（ＯＪ、１０．５°ブリックス）に必要なＤ値（含量が１／１０になるまでの時間）は、標準好気性生菌数（ＡＰＣ）および酵母およびカビについてそれぞれ８７±７および１１９±１７ｍＪ／ｃｍ２であると報告した。その論文において、絞りたてオレンジジュースの貯蔵寿命は、ＵＶの限られた照射線量（７３．８ｍＪ／ｃｍ２）で５日間に延長された。ＨＰＬＣと滴定測定法の両方を使用してビタミンＣの濃度に対するＵＶの効果を調べた。ビタミンＣの分解は、通常熱殺菌で見られるのと同様の１００ｍＪ／ｃｍ２の高ＵＶ暴露の下で１７％であった。ジュースの曇りなしの主原因である、酵素ペクチンメチルエステラーゼ（ＰＭＥ）活性も測定した。オレンジジュースのＵＶ処理に必要なエネルギー（２．０ｋＷｈ／ｍ３）は、熱処理に必要なエネルギー（８２ｋＷｈ／ｍ３）に比べてかなり小さかった。ジュースの色およびｐＨは、この処理の影響をあまり受けなかった。
【０１７９】
本明細書で説明されている発明は、エネルギー変調作用物質をオレンジジュース（または他の流体媒質）中の石英またはガラス（カプセル封入構造８）などの固定具内に置き、例えばプラスチックまたはアルミニウム容器９を通してＸ線（または他の透過性放射線）を照射しオレンジジュース中のエネルギー変調作用物質３および６を活性化することができるという点でこのアプローチに勝る利点を有する。そのようなものとして、他の類似構造のガラスから作製された薄膜反応装置のコストの高さおよび壊れやすさが回避される。
【０１８０】
オレンジジュースに関して説明されているが、食品、医療品、および化粧品を含む殺菌すべき他の媒質も、本明細書で説明されている本発明の技術を使用して処理することが可能である。
【０１８１】
医療および医薬品の殺菌
上で指摘されているように、医療用ボトルキャップは、基部キャップ材料と医療用ボトルの基部と接触するシール材料との間で殺菌される必要がある。いったん接着されると、蒸気は接着剤継ぎ目に浸透できないため、蒸気滅菌装置はこの目的には不十分である。
【０１８２】
従来、医療用ボトルキャップおよび外科用使い捨て品（例えば、外科用包帯、創傷被覆材、ゲージパッド、おむつ、配送キットなど）、金属製品（例えば、手術用刃物、インプラント、アルミニウムキャップ、容器など）、およびプラスチックおよびゴム製品（例えば、ペトリ皿、遠心分離管、血液採取セット、頭皮静脈セット、シャントバルブ、ゴム手袋、避妊具、ガウン、ラップカバー、シーツなど）などの他の医療品、医薬品、および化粧品を殺菌するために、ガンマ線照射が使用されてきた。本発明は、これらの製品および他の製品の「内側」表面の殺菌のために適用することが可能である。
【０１８３】
本明細書で説明されている本発明の一実施形態では、ＵＶルミネッセンス発光粒子は、シール材がボトルキャップに施されるときに接着剤層中に含まれる。次いで、Ｘ線照射が、接着剤を硬化することができ（例えば、接着剤が以下でさらに詳しく説明されるように感光性接着剤であった場合）、接着剤媒質中にＵＶ放射線を発生させ、直接的に殺菌するか、または生物学的殺菌剤となる一重項酸素もしくはオゾンを発生させる。それに加えて、プラズモニクス作用物質を入れて、入射光または内部生成放射線の効果を増強することができる。
【０１８４】
ここでは医療用ボトルキャップに関して示されているけれども、他の接着剤構成デバイスも、エネルギー変調作用物質３および６の活性化で接着剤媒質が硬化され、および／または殺菌されるこれらの手順を利用することが可能である。
【０１８５】
血液製剤の殺菌
米国特許第６，０８７，１４１号（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）では、輸血製剤の殺菌のための紫外線光活性化ソラレンプロセスについて説明している。ここでは、本発明を、例えば、輸血製剤中のＡＩＤＳおよびＨＩＶまたは他のウイルスもしくは病原体の治療または中和のために図３Ｃおよび３Ｄに示されている機器において使用することができる。この実施形態では、少なくとも１つの光活性化可能作用物質が、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンから選択される。これらの光活性化可能作用物質は、血液製剤（または患者の血流）中に導入される。侵入エネルギーが、血液製剤（または患者）に印加される。エネルギー変調作用物質（血液製剤またはカプセル封入構造１０のいずれかに含まれる）は、血液製剤中の光活性化可能作用物質を活性化する紫外線などの二次光を発生する。
【０１８６】
特定の一例において、光活性化可能作用物質は、ソラレン、クマリン、またはそれらの誘導体であり、上で説明されているように、血液製剤をインビボで（つまり、患者体内で）、または血液製剤（例えば、献血された血液など）の容器内で殺菌することができる。例えば、癌細胞、腫瘍細胞、自己免疫不全症候ウイルスなどの疾患を治療するために処理が施されうるか、またはソラレン、クマリン、またはそれらの誘導体によって血液感染性殺菌剤が処理される。
【０１８７】
廃水解毒
規制放出限度を遵守するため、また生物学的処理において酸化されていない持続性化合物を酸化するために、光触媒作用が廃水の三次処理としてさらに使用されてきた。光触媒作用は、いくつかの汚染物質（例えば、アルカン、アルケン、フェノール、芳香族化合物、農薬）の排除に用いられており、大きな成功を収めている。多くの場合において、有機化合物の全無機化が観察されている。ＣｄＳ、Ｆｅ２Ｏ３、ＺｎＯ、ＷＯ３、およびＺｎＳなどのいくつかの光触媒が、研究されてきたが、最良の結果はＴｉＯ２  Ｐ２５で得られている。これらの光触媒は、本明細書で説明されている発明に使用可能である。
【０１８８】
石油精製所の廃水は、プロセスで使用される機器を洗浄する際に生じる水、望ましくない廃水、および下水である。これらの廃液は、溶液中の他の有機化合物に加えて、油脂含有量が高い。これらの汚染物質は、環境に重大な毒性危険をもたらしうる残留化学的酸素要求量（ＣＯＤ）をなす物質である。
【０１８９】
廃水削減対策に光触媒作用を利用することができることは知られている。Ｃｏｏｐｅｒらの米国特許第５，１１８，４２２号（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）では、酸化可能汚染要因化合物が混入している原料水を精製するための紫外線照射光触媒後処理技術について説明している。この研究では、原料水を約０．０１から約１．０ミクロンまでの範囲の粒子サイズを有する、水の約０．０１重量％から約０．２重量％までの量の光触媒半導体粒子（例えば、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＳｎＯ２、ＳｒＴｉＯ３、ＷＯ３、Ｆｅ２Ｏ３、およびＴａ２Ｏ５粒子）と混合した。半導体混合物を含む水を酸化可能汚染要因物質の酸化を引き起こして水を浄化するのに十分な時間の間、バンドギャップ光子に暴露する。浄水を半導体粒子から分離するために交差流膜濾過が使用された。Ｃｏｏｐｅｒらは、再循環回分反応装置を使用すると、公称４０ＰＰＭレベルの刺激された再生水の有機不純物炭素含有量が、１０億分の１程度まで下がることを示した。
【０１９０】
Ｃｏｏｐｅｒらは、光触媒プロセスの１つの重要な態様は、水中に分散された微粉が示す極端に大きな表面積上への有機分子の吸着であることを指摘した。Ｃｏｏｐｅｒらは、光電気化学的用途では、固相（金属酸化物半導体）が光活性も有し、生成される電荷担体が有機酸化に直接関与するという事実が利用されることもさらに示した。半導体粒子がバンドギャップ光子を吸着することで、電子（ｅ−）／正孔（ｈ＋）対が形成する。Ｃｏｏｐｅｒらは、伝導帯において生成される電子が溶液酸素を反応し、二原子酸素陰イオン（Ｏ２−）種を形成し、その後、これが、さらなる反応を受け、その結果、強力な酸化能力を有する水酸基種ＯＨを生成することを説明している。これらの強力な酸化剤は、それだけで有機化合物を酸化することが知られている。そこで、Ｃｏｏｐｅｒらは、価電子帯内に生成される強く酸化する正孔は、すべての有機結合を酸化するのに十分なエネルギーを有することを説明している。
【０１９１】
Ｃｏｏｐｅｒらの反応装置では、廃水汚染物質および光触媒チタニア粒子が紫外線に確実に暴露されるようにするために乱流が必要である。Ｃｏｏｐｅｒらは、光触媒光吸着およびそれと対流による混合との関係を考察することが最も基本的なことであると説明している。０．１ｗｔ％の光触媒充填では、実験の結果から、光の９０％が０．０８ｃｍ以内で吸収されることが示された。これは、主に、光触媒の大きなＵＶ吸収係数によるものであり、したがって、光電気化学作用の大半は、この照射領域内で生じる。Ｃｏｏｐｅｒらの反応装置を４０００のレイノルズ数（Ｒｅ）で運転することによって、光活性領域のかなり部分は、十分に混合された乱流ゾーン内にあることが保証される。
【０１９２】
Ｓａｎｔｏｓらは、「Ｐｈｏｔｏｃａｔａｌｙｓｉｓ  ａｓ  ａ  ｔｅｒｔｉａｒｙ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ｒｅｆｉｎｅｒｙ  ｗａｓｔｅｗａｔｅｒｓ」ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｉｎ  Ｂｒａｚ．  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｅｎｇ．第２３巻、第４号、２００６年（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において、汚染物質の量を規制放出限度レベルまで十分に下げ、生物学的処理において酸化されていなかった持続的な化合物を酸化する石油精製廃水の三次処理用の光触媒作用を報告した。石油精製所（ＲＥＤＵＣ／ＰＥＴＲＯＢＲＡＳ、ブラジルの石油精製所）で使用される処理順序として、石油／水の分離を行い、次いで生物学的処理を行う。生化学的酸素要求量（ＢＯＤ）に関するプロセス効率は高いけれども、残留および持続性ＣＯＤおよびフェノール含有量は残る。精油所の精製能力は、４１，０００ｍ３／日であり、１，１００ｍ３／ｈの速さで廃水を生成し、廃水はグアナバラ湾（リオデジャネイロ）内に放出される。残留および持続性ＣＯＤの処理は、依然として優先度が高い。
【０１９３】
Ｓａｎｔｏｓらは、廃水６０ｍＬを入れた２５０ｍＬ開放反応装置内で行う第１の一組の実験を実施した。第２の一組の実験において、図１に示されているように、廃水５５０ｍＬを入れたパレイックス（登録商標）環状反応装置を使用した（Ｄｅ  ＰａｏｌｉおよびＲｏｄｒｉｇｕｅｓ、１９７８年）。磁気攪拌によって反応装置内の反応混合物を懸濁状態に保持した。すべての実験において、懸濁液中に空気を連続的に送り込んで泡立てた。２５０Ｗ  Ｐｈｉｌｌｉｐｓ  ＨＰＬ−Ｎ中圧水銀蒸気ランプ（外側ガラス球を取り外してある）を紫外線源として使用した（λ＞２５４ｎｍで１０８Ｊ・ｍ−２・ｓ−１の放射フラックス）。一組の実験において、ランプを液体の表面の上の固定された高さ（１２ｃｍ）のところに配置した。第２の一組の実験では、ランプをウェル内に挿入した。Ｓａｎｔｏｓらによるすべての実験は、２５±１℃で実施された。触媒濃度は、０．５から５．５ｇＬ−１までの範囲であり、初期ｐＨは３．５から９までの範囲であった。
【０１９４】
本明細書で説明されている発明において、ルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質を廃水中の石英またはガラス固定具内に留置するか、または光触媒ＴｉＯ２のように、照射時に廃水中に巻き込まれうる廃水中のシリカカプセル封入構造上に配置する。それに加えて、プラズモニクス作用物質を入れて、入射光または内部生成放射線の効果を増強することができる。
【０１９５】
Ｘ線（または他の透過性放射線）を照射して例えばプラスチックまたはアルミニウム容器に通した後、ルミネッセンス発光粒子（つまり、エネルギー変調作用物質）が活性化すると、光触媒作用物質が近くに存在しているときに紫外線を発生する。本明細書で説明されている本発明について言い換えると、ルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質は、廃水流体流中の光触媒半導体粒子とともに混合され、外部の活性化エネルギー源からの放射線が容器（例えば、プラスチックまたはアルミニウム容器）に侵入し、多量の廃水を照射し、廃水全体を通して紫外線を発生し、次いで、光触媒反応を推進する。一実施形態では、流体流に加えられる前に、プラズモニクス作用物質とルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質との複合物質が形成される。
【０１９６】
そのようなものとして、本明細書で説明されている本発明は、廃水用の高価な保持タンクが不要になること、十分な乱流を発生させるためにより高い圧力または流量で廃水をポンプでくみ上げなくてすむこと、および廃水全体を通して紫外線を発生させてそれにより廃水の高速なバルク処理を行えることを含む、上で説明されているものに勝る多数の利点を有する。
【０１９７】
光刺激
光刺激は、物理的特性を改変または変化させるために光を当てる分野である。例えば、消費者および生物医学分野における生体分解性ポリマーの使用に対する注目が集まっている。ポリ乳酸（ＰＬＡ）プラスチックおよびポリヒドロキシアルカノエート（ＰＨＡ）プラスチックは、これらの目的を達成するために重要な役割を果たしてきている。しかし、それらの表面が比較的疎水性であるため、さまざまな用途におけるそれらの使用が制限を受ける。したがって、これらの膜表面を表面修飾する必要がある。修飾可能な側鎖基を欠いているため、研究者らは、これらの生体ポリマーの表面修飾のために逐次的な２段階光グラフト重合技術を使用してきた。段階１で、ベンゾフェノンを膜表面上に光グラフト重合し、段階２で、アクリル酸およびアクリルアミドのような親水性モノマーを膜表面から光重合した。
【０１９８】
研究者らは、ＵＶ照射で効果的なグラフト共重合を実現することが可能であることを発見した。エタノールにおけるＵＶ支援光グラフト重合は、親水性ポリマー（例えば、ポリ（アクリル酸）およびポリアクリルアミド）をＰＬＡ、ＰＨＡ、およびＰＬＡ／ＰＨＡブレンドフィルムの表面から成長させるために使用されている。その研究において、機能性ポリウレタン（ＰＵ）表面を、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルメタクリラート（ＤＭＡＥＭ）を膜表面上に光グラフト重合することによって調製した。グラフト共重合を、光酸化と照射グラフト重合とを併用することによって実施した。ＰＵ膜を光酸化して、ヒドロペルオキシド基を表面上に導入し、次いで、すでにモノマー溶液中に浸漬されている膜に紫外線を照射した。その結果、本発明の前に、ＵＶ照射がグラフト共重合を効果的に実現できることが証明された。
【０１９９】
本明細書で説明されている本発明において、これらのプロセスは、ルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質を、光刺激に使用されている流体媒質中の分散液に入れることによって促進される。それに加えて、プラズモニクス作用物質を入れて、入射光または内部生成放射線の効果を増強することができる。一実施形態では、流体媒質に加えられる前に、プラズモニクス作用物質とルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質との複合物質が形成される。
【０２００】
Ｘ線（または他の透過性放射線）を照射して例えばプラスチックまたはアルミニウム容器に通した後、ルミネッセンス発光粒子（つまり、エネルギー変調作用物質）が活性化すると、媒質の体積全体にわたって紫外線が発生し（シャドーイング効果がなくなる）、容器全体にわたってバッチまたはバルクタイプの処理を並行して実行できる。
【０２０１】
他の例では、バルク媒質中の光の内部発生は、光と媒質中の活性化可能作用物質との直接的相互作用または分散されたエネルギー変調作用物質を使う本明細書に説明されている本発明において生物学的または化学的プロセスで材料のバットを加熱する制御され統一された手段が提供される熱の間接的発生のいずれかによって化学的または生物学的プロセスを刺激する働きをすることができる。
【０２０２】
光不活性化
多くの産業プロセス、特に食品および飲料業界では、原料中の糖の転換など媒質中に変化を引き起こすために酵母が使用される。特に顕著な一例が、ワイン業界である。ワインがさらに発酵するのを停止すると、現在の甘味レベルが保たれる。同様に、ワインをさらに発酵させ続けても、日が過ぎる毎にワインの甘味は下がってゆくばかりである。最終的に、ワインは、完全に辛口になり、その時点で発酵は自ずと停止する。これは、発酵プロセスにおいて酵母が糖をアルコールに変えるからである。
【０２０３】
発酵を停止させることを望むのは、それ自体問題ない。しかし残念なことに、発酵をすっかり止めてしまう実用的な方法は、まったくないのである。亜硫酸塩およびソルビン酸塩などの添加物を加えて、発酵製品を安定化し、さらに発酵するのを停止することはできる。そこで、多くのワイン生産者は、答えを求めて、亜硫酸水素ナトリウムまたはキャンプデンタブレットに見られるような亜硫酸塩に頼ることになる。しかし、これら２品は、活動を完全に停止することを保証するほど十分には酵母を確実に殺すことができない−少なくとも、ワインをなおも飲める状態に残す通常の投与量ではそうならない。
【０２０４】
これらの原料のいずれかからの亜硫酸塩のバルクがワインから空気中に−亜硫酸塩がそうするように−散逸すると、もし十分な時間が与えられれば、残っているわずかな生酵母細胞が増殖を開始し、再び発酵し始めることになる。これは、通常、ワインが瓶詰めされ、貯蔵された後のような、最も不都合なときに発生する。
【０２０５】
ソルビン酸カリウムは、ワインがそれ以上発酵するのを止めさせようとするときに多くのワイン生産者が考えるもう１つの材料である。この製品については多くの誤解がある。典型的には、ワインに甘味を加えるときに家庭向けワイン作りの本が求めるものである。これは、発酵がすでに完了して、瓶詰めできる状態にある状況である。ソルビン酸カリウムを、甘味用に加える糖とともに添加する。
【０２０６】
ソルビン酸カリウムは、酵母が新たに加えられた糖を発酵させるのを停止する。したがって、多くのワイン生産者は、ソルビン酸カリウムが活発な発酵をも停止できると受け取っているが、ソルビン酸カリウムは、酵母をまったく殺しはせず、むしろ、酵母を不妊にするのである。言い換えると、酵母の生殖能力を損なう。しかし、酵母が糖を発酵させてアルコールにする能力を阻害することはしない。
【０２０７】
紫外線は、酵母培地を破壊することが知られているが、紫外線は流体媒質全体に侵入できないため用途は限られている。熱を使用して酵母の活性を破壊することが可能であるが、産物の調理が早すぎる場合があるか、または濃度と味に望ましくない変化を引き起こす可能性がある。液体もしくは流体食品の場合、液体低温殺菌について上で説明されているのと同じ技術を本明細書で説明されている本発明に使用することが可能である。非液体製品の場合、毒性がほとんど、また好ましくはまったくないエネルギー変調作用物質（例えば、鉄酸化物またはチタン酸化物）を添加することが可能である。ここで、これらの添加物の濃度は、味が予想外に変化してしまうことによって制限される可能性がある。
【０２０８】
ポリマーの光活性化架橋および硬化
この用途では、ルミネッセンス発光粒子（またはエネルギー変調作用物質）を用意して、媒質中の感光性作用物質を活性化させるために未硬化ポリマーベースの媒質中に分散させ、ポリマーベースの媒質の架橋および硬化を促進する。それに加えて、プラズモニクス作用物質を入れて、入射光または内部生成放射線の効果を増強することができる。一実施形態では、ポリマーに加えられる前に、プラズモニクス作用物質とルミネッセンス発光粒子または他のエネルギー変調作用物質との複合物質が形成される。
【０２０９】
上述のように、接着剤および表面コーティング用途では、処理された媒質中への紫外線の侵入深さのせいで、光活性化処理は制限される。光活性化接着剤および表面コーティング処理における第１の制限は、硬化させるべき材料に、タイプ（波長またはスペクトル分布）と強度の両方において光を当てなければならないという点である。この制限は、１つの媒質が典型的には適切な光を透過しなければならないことを意味している。接着剤および表面コーティング用途では、「陰影」領域は、二次的硬化機構を必要とし、その後の硬化が通らなければならないシールされたスキンが存在するため、これにより非陰影領域上の硬化時間が長くなり、硬化時間がさらに遅延する。
【０２１０】
従来、水分硬化機構、熱硬化機構、および光開始硬化機構を使用して、反応性シリコーン、ポリマー、および接着剤などの反応性組成物の硬化、つまり、架橋を開始する。これらの機構は、水分が特定の基を加水分解する縮合反応、または電磁放射線または熱などの形態のエネルギーによって開始されうる付加反応のいずれかに基づく。
【０２１１】
本明細書で説明されている本発明では、以下の光活性化硬化ポリマーのどれか、さらにはルミネッセンス発光粒子（またはエネルギー変調作用物質）が加えられる当技術分野で知られている他のものを使用することができる。
【０２１２】
例えば、１つの好適な光活性化ポリマー化合物は、メタクリラート官能基を有するＵＶ硬化シリコーンを含む。開示が参照により本明細書に組み込まれている、Ｌｉｎの米国特許第４，６７５，３４６号は、特定の種類のシリコーン樹脂の少なくとも５０％、フュームドシリカ充填剤の少なくとも１０％、および光開始剤を含むＵＶ硬化可能シリコーン組成物、およびその硬化組成物を対象とする。本発明に適している他の知られているＵＶ硬化シリコーン組成物としては、（メタ）アクリラート官能基を含むオルガノポリシロキサン、光線感作物質、および溶媒を含み、硬化して堅いフィルムを作る。本発明に適している他の知られているＵＶ硬化シリコーン組成物は、平均して１分子当たり少なくとも１つのアクリルオキシおよび／またはメタクリルオキシ基を有するオルガノポリシロキサン、低分子量ポリアクリルイル架橋剤、および光感作物質の組成物を含む。
【０２１３】
Ｌｏｃｔｉｔｅ社は、可燃性および燃焼性に対する高い耐性があることを示す、ＵＶおよびＵＶ／水分二重硬化可能シリコーン組成物を設計して開発したが、難燃性成分は、水酸化アルミニウムと、遷移金属のオルガノリガンド錯体、遷移金属のオルガノシロキサンリガンド錯体、およびこれらの組合せからなる群から選択されたメンバーとの組合せである。Ｂｅｎｎｉｎｇｔｏｎの米国特許第６，２８１，２６１号および米国特許第６，３２３，２５３号を参照のこと。これらの製剤組成物は、本発明にも適している。
【０２１４】
他の知られている紫外線活性化可能シリコーンは、例えばカルボン酸塩、マレイン酸塩、ケイ皮酸塩、およびこれらの組合せで官能化されたシリコーンを含む。これらの製剤組成物は、本発明にも適している。本発明に適している他の知られている紫外線活性化可能シリコーンとしては、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国特許第６，０５１，６２５号において説明されているような、ベンゾインエーテル（「ＵＶフリーラジカル発生剤」）およびフリーラジカル重合可能機能性シリコーンポリマーが挙げられる。ＵＶフリーラジカル発生剤（つまり、ベンゾインエーテル）は、硬化可能組成物の総重量に基づいて０．００１から１０ｗｔ％で含まれる。組成物に照射することによって生成するフリーラジカルは、重合反応の開始剤として機能し、対象組成物中の重合可能官能基に関して触媒量のフリーラジカル発生剤を加えることができる。さらにこれらのシリコーン樹脂には、シロキサン結合を形成することができるシリコン結合二価酸素原子化合物を含めることができるが、それぞれの場合における残りの酸素は、他のシリコンと結合してシロキサン結合を形成するか、またはメチルもしくはエチルと結合してアルコキシ基を形成するか、または水素と結合してシラノールを形成することができる。このような化合物としては、トリメチルシリル、ジメチルシリル、フェニルジメチルシリル、ビニルジメチルシリル、トリフルオロプロピルジメチルシリル、（４−ビニルフェニル）ジメチルシリル、（ビニルベンジル）ジメチルシリル、および（ビニルフェネチル）ジメチルシリルが挙げられる。
【０２１５】
本発明の光開始剤成分は、限定はしないが、上記のフリーラジカル発生剤であるが、前述のベンゾインおよび置換ベンゾイン（アルキルエステル置換ベンゾイン）、ミチラーのケトン、ジエトキシアセトフェノン（「ＤＥＡＰ」）、ベンゾフェノン、および置換ベンゾフェノンなどのジアルコキシアセトフェノン、アセトフェノンおよび置換アセトフェノン、ならびにキサントンおよび置換キサントンを含む、当技術分野で知られている任意の光開始剤であってよい。他の望ましい光開始剤としては、ＤＥＡＰ、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ジエトキシキサントン、クロロチオ−キサントン、アゾ−ビスイソブチロニトリル、Ｎ−メチルジエタノールアミンベンゾフェノン、およびこれらの混合物が挙げられる。可視光開始剤としては、カンファーキノン、ペルオキシ酸エステル開始剤、および非フルオレンカルボン酸ペルオキシ酸エステルが挙げられる。
【０２１６】
本発明に適している光開始剤の市販の例として、ニューヨーク州ブルースター所在のＶａｎｔｉｃｏ，  Ｉｎｃ．社のＩＲＧＡＣＵＲＥおよびＤＡＲＯＣＵＲという商標名のもの、特にＩＲＧＡＣＵＲＥ  １８４（１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン）、９０７（２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン）、３６９（２−ベンジル−２−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−１−ブタノン）、５００（１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニールケトンとベンゾフェノンの組合せ）、６５１（２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン）、１７００（ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル−２，４，４−トリメチルペンチル）ホスフィンオキシドと２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オンの組合せ）、および８１９［ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド］、ならびにＤＡＲＯＣＵＲ  １１７３（２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパン）および４２６５（２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニル−ホスフィンオキシドと２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オンの組合せ）、ならびにＩＲＧＡＣＵＲＥ  ７８４ＤＣ（ビス（．ｅｔａ．．ｓｕｐ．５−２，４−シクロペンタジエン−１−イル）−ビス［２，６−ジフルオロ−３−（１Ｈ−ピロール−１−  −イル）フェニル］チタン）が挙げられる。
【０２１７】
一般に、光開始剤（またはフリーラジカル発生剤）の量は、約０．１重量％から約１０重量％までの範囲内、例えば、約２から約６重量％までの範囲内とすべきである。ベンゾインに対するフリーラジカル発生剤濃度は、一般的に、硬化可能組成物の総重量に基づいて０．０１から５％である。
【０２１８】
組成物を硬化させるのに効果的な量の水分硬化触媒も含めることができる。例えば、本発明では、水分硬化触媒の約０．１から約５重量％、例えば約０．２５から約２．５重量％を使用して、光活性化硬化を超えて硬化プロセスを促進することができる。このような触媒の例として、チタン、スズ、ジルコニウム、およびこれらの組合せの有機化合物が挙げられる。チタン酸テトライソプロポキシおよびチタン酸テトラブトキシは、水分硬化触媒として適している。参照によりその全体が本明細書に組み込まれている米国特許第４，１１１，８９０号も参照のこと。
【０２１９】
本発明に適している従来のシリコーン組成物（ならびに他の無機および有機接着性ポリマー）には、さまざまな無機充填剤が含まれる。例えば、Ｋｉｓｈ社がＱ−ＣＥＬという商標で供給している中空マイクロスフェアは、白色の自由に流動する粉体である。一般に、これらのホウケイ酸塩の中空マイクロスフェアは、反応性樹脂システム内で増量剤として利用が進められており、通常は、炭酸カルシウムなどの重い充填剤の代わりとなり、一緒に形成される組成材料の重量を軽減する。Ｑ−ＣＥＬ  ５０１９中空マイクロスフェアは、液体変位密度が０．１９ｇ／ｃｍ２、平均粒子サイズが７０ミクロン、粒子サイズ範囲が１０〜１５０μｍであるホウケイ酸塩で作られる。他のＱ−ＣＥＬ製品を以下に表形式で示されている。他の市販の中空ガラスマイクロスフェアも、Ｋｉｓｈ社からＳＰＨＥＲＩＣＥＬという商標名で販売されている。ＳＰＨＥＲＥＩＣＥＬ  １１０Ｐ８は、平均粒子サイズが約１１．７ミクロンであり、粉砕強度は１０，０００ｐｓｉを超える。さらに他の市販の中空ガラスマイクロスフェアは、ニュージャージー州メタチェン所在のＳｃｈｕｎｄｌｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ社からＰＥＲＬＩＴＥという商標名で、英国チェスター所在のＷｈｉｔｅｈｏｕｓｅ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｌｔｄ．社およびミネソタ州ミネアポリス所在の３Ｍ社からＳＣＯＴＣＨＬＩＴＥという商標名で販売されている。
【０２２０】
一般に、これらの無機充填剤成分（およびフュームドシリカなどの他の成分）は、硬化された組成物に構造的特性を加え、さらには、未硬化状態の組成物に流動性特性を付与し、ＵＶ硬化放射線の透過性を高める。フュームドシリカは、存在する場合、最大約５０重量パーセントまでのレベルで使用することができ、約４から少なくとも約１０重量パーセントまでの範囲が望ましい。シリカの正確なレベルは、特定のシリカの特性と組成物およびその反応産物の所望の特性に応じて変化しうるが、ＵＶ硬化が生じうるように本発明の組成物の透過性の適切なレベルを考慮するよう当業者は注意を払うべきである。
【０２２１】
望ましい疎水性シリカとしては、ヘキサメチルジシラザン処理されたシリカ、例えば、ミシガン州エードリアン所在のＷａｃｋｅｒ−Ｃｈｅｍｉｅ社がＨＤＫ−２０００という商標名で市販しているものが挙げられる。他のものとしては、ポリジメチルシロキサン処理されたシリカ、例えば、Ｃａｂｏｔ社がＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ  Ｎ７０−ＴＳという商標名で市販しているもの、またはＤｅｇｕｓｓａ社がＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ２０２という商標名で市販しているものが挙げられる。さらに他のシリカとしては、トリアルキルシラン処理されたシリカ、例えば、Ｄｅｇｕｓｓａ社からＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ８０５という商標名で市販されているトリメトキシオクチルシラン処理されたシリカならびにＤｅｇｕｓｓａ社からＲ９７２、Ｒ９７４、およびＲ９７６という商標名で市販されている３−ジメチルジクロロシラン処理されたシリカが挙げられる。
【０２２２】
これらの無機充填剤を利用すると、外皮のＵＶ侵入深さを超えて材料の硬化を進めることができるように従来のＵＶ硬化シリコーンシステムの使用が拡大したが、これらの無機充填剤単独では、シャドウイング効果が解消せず、またより小さな侵入深さに効果的に向かうＵＶ散乱を被る。本明細書で説明されている本発明では、ルミネッセンス発光粒子とともにこれらの無機充填剤を含めることは、一様な活性化された硬化を、通常であれば影がつくか、または外部ＵＶもしくは他の光源に到達しない領域内の接着剤固化集合体の本体内深くで生じさせる機構をなす。
【０２２３】
したがって、本明細書で説明されている本発明のこの例では、従来の混合、加熱、およびインキュベート技術を使用して、従来のシリコーンおよびポリマー接着もしくは剥離もしくはコーティング組成物を調製する。これらの従来の組成物には、ルミネッセンス発光粒子が含まれる。次いで、組成物を含むこれらのルミネッセンス発光粒子を、一緒に固定すべき物体の表面に、または成形品の生産のため硬化可能形態で堅い被膜が望まれているか、または鋳造される表面に塗布することができる。これらの組成物中のルミネッセンス発光粒子は活性化するとポリマー組成物を含むルミネッセンス発光粒子の光活性化硬化のための放射光を発生する。これらの組成物中のルミネッセンス発光粒子の密度は、組成物を含むルミネッセンス発光粒子の「光透過性」に依存する。これらの組成物が、上述のようにかなりの量の無機充填剤を含む場合、ルミネッセンス発光粒子の濃度は、例えば、光透過性が著しく減じられる黒色顔料を含む組成物と比較して低減されうる。
【０２２４】
この例に示されているように本明細書で説明されている本発明の利点の１つは、硬化生成物性能を著しく損なうことなく光硬化可能樹脂に現在の着色顔料を含めることができるという点である。これらの着色顔料は、当業者によく知られている１つまたは複数の有色顔料を含みうる。このような顔料は、一般的には、金属酸化物であり、限定はしないが、二酸化チタン、酸化鉄、有機錯体、マイカ、タルク、および石英が挙げられる。１つの顔料を使用することができるが、２つまたはそれ以上の顔料の組合せも使用することができる。適切な顔料を選択し、塗料工業では一般的な必要な調整を加えてそれらを以下の例で述べているのと同様の方法で組み合わせることによって異なる色を得ることができる。したがって、本発明の一実施形態において、カーボンブラックを含むこれらの着色顔料は、発生点からの内部発生した光の伝搬を制限する光学的に不透明な材料として含めることもできる。
【０２２５】
参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、Ｂａｃｈらの米国特許第７，２９４，６５６号では、従来の放射線硬化可能組成物に勝るいくつかの利点を有する２つのＵＶ硬化可能ウレタンアクリラートの混合物を広範に含むＵＶ放射線によって硬化可能な非水性組成物を説明している。Ｂａｃｈｅらの組成物は、ＵＶ−Ｃ（２００〜２８０ｎｍ）、ＵＶ−Ｂ（２８０〜３２０ｎｍ）、ＵＶ−Ａ（３２０〜４００ｎｍ）、および可視光線（４００ｎｍ以上）の放射線を使用して比較的短時間のうちに硬化させることができる。とりわけ、Ｂａｃｈｅらの組成物は、３２０ｎｍ以上の波長を有する放射線を使用して硬化させることができる。完全に硬化すると（使用される放射線の種類に関係なく）、Ｂａｃｈらの組成物は、少なくとも従来のコーティングに匹敵する堅さと耐衝撃性を呈示する。
【０２２６】
本明細書で説明されている本発明では、上述のルミネッセンス発光粒子（またはエネルギー変調作用物質）を、適宜一実施形態においてさまざまな着色顔料を含むこれらのＢａｃｈらの組成物に加える。外部エネルギー源による放射線はＢａｃｈらの組成物の全体に侵入するということから、より厚い表面コーティングを実現することができる。さらに、これらのコーティングは、例えば陥凹部または突起部を備えている複雑な表面に施すことができる。陥凹部のところ、および突起部の周りの硬化は、従来のＵＶシェーディングによる制限を受けることなく、加工品への表面コーティングの接着度を増強する可能性がある。
【０２２７】
さらに、本発明の一実施形態では、開始エネルギーの外部エネルギー源を、中にあるギャップ（またはひび割れ）が未硬化の放射線硬化可能媒質（上で説明されているようなもの）で充填された構造要素に向けることができる。内部で発生した光は、ギャップ（またはひび割れ）の中にある未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化させ、これにより、照射を受けている構造の修復が行われる。
【０２２８】
現在、コンクリートの構造物修復用にエポキシ樹脂注入を利用するエポキシシステムが市販されている。エポキシ注入は、非常に多くの場合に、構造物の完全交換の唯一の代替である。したがって、結果として、コスト節減が大きい。ひび割れを充填することのほかに、エポキシ注入は、コンクリート内の鉄筋を保護し、水漏れを止めることが知られている。商業的には、エポキシ注入樹脂は、コンクリート内に元々設計されていた元の強度および荷重を回復するひび割れの溶接のためのシステムを実現する。典型的には、低粘度樹脂が、ひび割れ内に圧力注入される。多くの場合、樹脂をひび割れ内にポンプで送り込むための導管を形成するためにひび割れの近く、またはひび割れの中にドリルで穴をあける。
【０２２９】
しかし、樹脂が細い、髪の毛よりなお細いひび割れの中に侵入するのに時間を要する。残念なことに、樹脂を硬化剤と予混合され、硬化時間が低粘度樹脂がひび割れ内に流れ込む時間に対する上限を定めるという点で、現在の商業システムは時間が限られている。さらに、硬化剤は例えば２４時間以内に樹脂を硬化させるのに十分な高さの濃度で通常は存在しているので、修復完了までの時間が、多くの産業的な修復における問題となっている。さらに、伝統的な樹脂方法では、実施のすべての領域が硬化するので、注目する特定の領域に硬化を誘発することは可能でない。
【０２３０】
本発明には、多数の利点がある。第１の利点は、本発明の樹脂は、光活性化樹脂であり、Ｘ線源が光開始剤を活性化する内部光を発生するまで実質的に硬化しないという点である。このため、ポンプで送り込み、ひび割れが完全に埋まるのを待つうえでより柔軟に対応できる。第２の利点は、光活性化可能樹脂が適所に置かれた後、その硬化が活性化され、硬化は通例の硬化反応によって制御されない速度で生じるという点である。第３の利点は、コンクリートおよびひび割れ領域に侵入して貫通するＸ線が、樹脂を硬化させるためのより一様な機構をもたらし、深いひび割れでも、材料中奥深くに延在しうる狭いひび割れと同じくらいの完全硬化の可能性がある。さらに、本発明は、注目する特定の領域のみ、つまり、Ｘ線が照射される場所のみを硬化する可能性にも対応できる。
【０２３１】
本発明の他の実施形態では、外部エネルギー源は、パターン形成された要素を生成する未硬化の放射線硬化可能媒質を硬化する開始エネルギーの指向性ビームまたは集束ビームとすることが可能である。この実施形態では、未硬化の放射線硬化可能媒質を保持するか、または少なくとも部分的に取り囲む構造は、可視光線に対して不透明な構造とすることができる。この方法では、早期硬化を引き起こさずに未硬化の放射線硬化可能媒質（通常であれば周辺光に暴露された後に光活性化される）を輸送することができる。この実施形態では、硬化は、例えばオーバーラップが未硬化の放射線硬化可能媒質を保持するか、または少なくとも部分的に取り囲む構造内の領域を生じるＸ線の１つまたは複数の指向性もしくは集束ビームによって活性化され、この場合、媒質中のエネルギー変調作用物質から発生するＵＶまたは可視光は、光開始剤を活性化するのに十分な強度の光である。この方法で、正確な三次元および二次元パターン形成が実行されうる。類似の実施形態において、アップコンバージョンエネルギー変調作用物質は、構造が例えば赤外線もしくはマイクロ波周波数を透過する場合に使用することが可能である。例えばＩＲレーザーからの開始エネルギーを、未硬化の放射線硬化可能媒質を保持するか、または少なくとも部分的に取り囲む構造内に向けて集束させる。
【０２３２】
他の実施形態における一例として、デバイス（特定の内部穴または経路を閉じるためのプラグなど）などのパターン形成要素を、構造（例えば、材料、人工もしくは天然の地下貯蔵タンク、人体の内蔵など）の内側に、そのような構造の外部からのエネルギー励起（例えば、Ｘ線）を使用して加工する（例えば、硬化させる）ことができる。この技術の他の用途として、人体の内部に整形外科構造を加工する用途があり、この場合、硬化可能樹脂が、形成されるべき整形外科構造の地点に局所的に導入され、指向性または集束Ｘ線ビームがその構造を硬化させる。
【０２３３】
したがって、本発明の他の実施形態では、構造の内部にパターン形成要素を作成するための方法（および関連するシステム）が実現される。この方法は、プラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を含む放射線硬化可能媒質を構造内に配置する。エネルギー変調作用物質は、開始エネルギーとの相互作用の後に光を媒質中に放出するように構成される。この方法は、指向性または集束エネルギー源からの開始エネルギーを媒質に印加する。印加された開始エネルギーは、プラズモニクス作用物質またはエネルギー変調作用物質と相互作用して、構造内の局所的領域に光を発生させ、放射線硬化可能媒質を局所的に硬化する。
【０２３４】
上記のように、この方法は、パターン形成要素のために、例えば建設材料、人工もしくは天然の地下貯蔵タンク、またはヒトもしくは動物の体内の内蔵の穴もしくは経路などの構造内の穴もしくは経路を閉じるプラグを形成することができる。この方法は、パターン形成された要素のために、ヒトもしくは動物の体内の局所的地点に補綴用デバイスを形成することができる。
【０２３５】
この方法は、放射線硬化可能媒質中に光学的に密な材料（上述の着色顔料など）を留置して発生地点からの発生光の伝搬を低減することによって硬化をさらに局在化することができる。
【０２３６】
コンピュータ支援制御
本発明の一実施形態では、開始エネルギー源、エネルギー変調作用物質、および活性化可能作用物質の好適な組合せを設計し選択するためのコンピュータ実装システムが構成される。例えば、コンピュータシステム５は、ストレージメディアを有する中央演算処理装置（ＣＰＵ）を備えることができ、これには、励起可能化合物のデータベース、光活性化可能作用物質またはエネルギー移動作用物質用の第１の計算モジュール、エネルギー移動作用物質または光活性化可能作用物質を十分に活性化するために必要な必須エネルギー束を予測する第２の計算モジュールが備えられる。
【０２３７】
図４は、本発明のさまざまな実施形態を実装するためのコンピュータシステム１２０１を示している。コンピュータシステム１２０１は、上述の機能のどれかまたはすべてを実行するためのコンピュータシステム５として使用されうる。コンピュータシステム１２０１は、情報を伝達するためのバス１２０２または他の通信機構と情報を処理するためにバス１２０２に結合されているプロセッサ１２０３とを備える。コンピュータシステム１２０１は、情報およびプロセッサ１２０３によって実行される命令を格納するためにバス１２０２に結合されている、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）または他の動的ストレージデバイス（例えば、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、およびシンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ））などのメインメモリ１２０４も備える。それに加えて、メインメモリ１２０４は、プロセッサ１２０３による命令の実行中に一時的変数または他の中間情報を格納するためにも使用されうる。コンピュータシステム１２０１は、静的情報およびプロセッサ１２０３用の命令を格納するためにバス１２０２に結合されている読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）１２０５または他の静的ストレージデバイス（例えば、プログラム可能読み取り専用メモリ（ＰＲＯＭ）、消去可能ＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、および電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ））をさらに備える。
【０２３８】
コンピュータシステム１２０１は、磁気ハードディスク１２０７、およびリムーバブルメディアドライブ１２０８（例えば、フレキシブルディスクドライブ、読み取り専用コンパクトディスクドライブ、読み書きコンパクトディスクドライブ、コンパクトディスクジュークボックス、テープドライブ、およびリムーバブル磁気光ドライブ）などの、情報および命令を格納するための１つまたは複数のストレージデバイスを制御するためにバス１２０２に結合されているディスクコントローラ１２０６も備える。ストレージデバイスは、適切なデバイスインターフェース（例えば、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）、ＩＤＥ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ）、Ｅ−ＩＤＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ−ＩＤＥ）、ＤＭＡ（ダイレクトメモリアクセス）、またはＵｌｔｒａ−ＤＭＡ）を使用してコンピュータシステム１２０１に追加することができる。
【０２３９】
コンピュータシステム１２０１は、専用論理デバイス（例えば、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路））または構成可能論理デバイス（例えば、ＳＰＬＤ（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＣＰＬＤ（Ｃｏｍｐｌｅｘ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ））も備えることができる。
【０２４０】
コンピュータシステム１２０１は、情報をコンピュータユーザに対して表示する陰極線管（ＣＲＴ）などのディスプレイを制御するためバス１２０２に結合されているディスプレイコントローラ１２０９も備えることができる。コンピュータシステムは、コンピュータユーザと相互にやり取りし、情報をプロセッサ１２０３に供給するための、キーボードおよびポインティングデバイスなどの入力デバイスを備える。例えば、ポインティングデバイスは、方向情報およびコマンド選択をプロセッサ１２０３に伝達し、ディスプレイ上のカーソル移動を制御するためにマウス、トラックボール、またはポインティングスティックであってもよい。それに加えて、プリンタを備え、コンピュータシステム１２０１によって格納され、および／または生成されるデータのリスティングを印刷することができる。
【０２４１】
コンピュータシステム１２０１は、メインメモリ１２０４などの、メモリに格納されている１つまたは複数の命令の１つまたは複数のシーケンスをプロセッサ１２０３が実行することに応答して、本発明の処理ステップ（例えば、図５に関して説明されているステップなど）の一部または全部を実行する。このような命令は、ハードディスク１２０７またはリムーバブルメディアドライブ１２０８などの他のコンピュータ可読メディアからメインメモリ１２０４内に読み込むことができる。マルチプロセッシング構成の１つまたは複数のプロセッサを利用して、メインメモリ１２０４に格納されている命令のシーケンスを実行することもできる。代替実施形態では、ハードワイヤード回路を、ソフトウェア命令の代わりに、またはソフトウェア命令と組み合わせて使用することができる。したがって、実施形態は、ハードウェア回路とソフトウェアとの特定の組合せに限定されない。
【０２４２】
上述のように、コンピュータシステム１２０１は、本発明の教示によりプログラムされた命令を保持するための、また本明細書で説明されているデータ構造体、テーブル、レコード、または他のデータを格納するための少なくとも１つのコンピュータ可読メディアまたはメモリを備える。コンピュータ可読メディアの例として、コンパクトディスク、ハードディスク、フレキシブルディスク、テープ、磁気光ディスク、ＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュＥＰＲＯＭ）、ＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＳＤＲＡＭ、または他の磁気メディア、コンパクトディスク（例えば、ＣＤ−ＲＯＭ）、または他の光メディア、パンチカード、紙テープ、または穴のパターンを使用する他の物理的メディア、搬送波（後述）、またはコンピュータが読み取ることができる他のメディアが挙げられる。
【０２４３】
本発明は、コンピュータ可読メディアのどれか１つまたは組合せに格納される、コンピュータシステム１２０１を制御するためのソフトウェア、本発明を実装するための１つまたは複数のデバイスを駆動するためのソフトウェア、およびコンピュータシステム１２０１が人間のユーザと相互にやり取りできるようにするソフトウェアを備える。このようなソフトウェアとしては、限定はしないが、デバイスドライバ、オペレーティングシステム、開発ツール、およびアプリケーションソフトウェアが挙げられる。このようなコンピュータ可読メディアは、本発明を実装する際に実行される処理の全部または一部（処理が分散される場合）を実行するための本発明のコンピュータプログラム製品をさらに備える。
【０２４４】
本発明のコンピュータコードデバイスは、限定はしないが、スクリプト、インタプリタ型プログラム、ダイナミックリンクライブラリ（ＤＬＬ）、Ｊａｖａ（登録商標）クラス、および完全な実行可能プログラムを含む、インタプリタ実行可能コードまたは実行コード機構とすることができる。さらに、本発明の処理の一部を分散実行させることで、性能、信頼性、および／またはコストを改善することができる。
【０２４５】
本明細書で使用されているような「コンピュータ可読メディア」という用語は、実行のため命令をプロセッサ１２０３に提供することに関わるメディアを指す。コンピュータ可読メディアは、限定はしないが、不揮発性メディア、揮発性メディア、および伝送メディアを含む多くの形態をとりうる。不揮発性メディアとしては、例えば、ハードディスク１２０７またはリムーバブルメディアドライブ１２０８などの光ディスク、磁気ディスク、および磁気光ディスクがある。揮発性メディアとしては、メインメモリ１２０４などのダイナミックメモリが挙げられる。伝送メディアとしては、バス１２０２を構成する電線を含む、同軸ケーブル、銅線、および光ファイバーが挙げられる。伝送メディアは、電波および赤外線データ通信の際に発生する波などの、音波または光波の形もとりうる。
【０２４６】
さまざまな形態のコンピュータ可読メディアが、実行のため１つまたは複数の命令の１つまたは複数のシーケンスをプロセッサ１２０３に搬送することに関与しうる。例えば、命令は、最初に、リモートコンピュータの磁気ディスクに入れて搬送することができる。リモートコンピュータは、本発明の全部または一部を実装するためにリモートで命令をそのリモートコンピュータのダイナミックメモリ内にロードし、モデルを使用して電話回線を介して命令を送信することができる。コンピュータシステム１２０１のローカルに接続するモデムは、電話回線でデータを受信し、赤外線送信機を使用してデータを赤外線信号に変換することができる。バス１２０２に結合されている赤外線検出器は、赤外線信号で搬送されるデータを受信し、データをバス１２０２に送り出すことができる。バス１２０２は、データをメインメモリ１２０４に搬送し、プロセッサ１２０３は、そのメインメモリから命令を取り出して実行する。メインメモリ１２０４が受け取った命令は、任意選択により、プロセッサ１２０３による実行前または実行後にストレージデバイス１２０７または１２０８に格納することができる。
【０２４７】
コンピュータシステム１２０１は、バス１２０２に結合されている通信インターフェース１２１３も備える。通信インターフェース１２１３は、例えば、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）１２１５またはインターネットなどの他の通信ネットワーク１２１６に接続されているネットワークリンク１２１４に結合する双方向データ通信機能を備える。例えば、通信インターフェース１２１３は、パケット交換ＬＡＮに装着するネットワークインターフェースカードであってもよい。他の例として、通信インターフェース１２１３は、非対称型デジタル加入者回線（ＡＤＳＬ）カード、デジタル総合サービス網（ＩＳＤＮ）カード、または対応する種類の通信回線にデータ通信接続を行うためのモデムとすることができる。無線リンクを実装することもできる。このような実装において、通信インターフェース１２１３は、さまざまな種類の情報を表すデジタルデータストリームを搬送する電気信号、電磁信号、または光信号を送受信する。
【０２４８】
ネットワークリンク１２１４は、典型的には、１つまたは複数のネットワークを介して他のデータデバイスとデータ通信を行う。例えば、ネットワークリンク１２１４は、ローカルネットワーク１２１５（例えば、ＬＡＮ）を通じて、または通信ネットワーク１２１６を通じて通信サービスを提供するサービスプロバイダによって運用されている機器を通じて他のコンピュータとの接続を行うことができる。ローカルネットワーク１２１４および通信ネットワーク１２１６は、例えば、デジタルデータストリームを搬送する電気信号、電磁信号、または光信号、および関連する物理層（例えば、ＣＡＴ５ケーブル、同軸ケーブル、光ファイバーなど）を使用する。さまざまなネットワークを通るこれらの信号およびデジタルデータをコンピュータシステム１２０１との間でやり取りする通信インターフェース１２１３を介した、ネットワークリンク１２１４上の信号は、ベースバンド信号、または搬送波ベースの信号で実装することができる。ベースバンド信号は、デジタルデータを、デジタルデータビットのストリームを表す無変調の電気パルスとして伝送するが、この場合、「ビット」は、シンボルを意味するものと広く解釈されるべきであり、それぞれのシンボルは、少なくとも１つまたは複数の情報ビットを伝達する。デジタルデータは、伝導メディア上で伝搬される、または伝搬メディアを通じて電磁波として送信される、振幅偏移変調、位相偏移変調、および／または周波数偏移変調信号などの搬送波を変調するためにも使用されうる。したがって、デジタルデータは、「有線」通信チャネルを通じて無変調ベースバンドデータとして送信され、および／または搬送波を変調することによって、ベースバンドと異なる所定の周波数帯域内で送信されうる。コンピュータシステム１２０１は、ネットワーク１２１５および１２１６、ネットワークリンク１２１４、および通信インターフェース１２１３を通じて、プログラムコードを含む、データを送受信することができる。さらに、ネットワークリンク１２１４は、ＬＡＮ  １２１５を通じて、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ラップトップコンピュータ、または携帯電話などのモバイルデバイス１２１７への接続を提供することができる。
【０２４９】
すでに図１に記載されている例示的なエネルギースペクトルも、このコンピュータ実装システムにおいて使用することができる。
【０２５０】
本発明の方法およびシステムに有用な試薬および化学薬品をキットにパッケージングして、本発明の応用をしやすくすることができる。例示的な一実施形態では、キットは、所定の細胞変化を引き起こすことができる少なくとも１つの活性化可能作用物質、エネルギーを供給されたときに少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化することができる少なくとも１つのエネルギー変調作用物質、活性化されたときに媒質中に変化を引き起こす少なくとも１つの活性化可能作用物質を増強開始エネルギーが活性化するように印加開始エネルギーを増強することができる少なくとも１つのプラズモニクス作用物質、安定した形態で作用物質を保管するのに適している容器を備え、また少なくとも１つの活性化可能作用物質および少なくとも１つのエネルギー変調作用物質を媒質に投与し、開始エネルギー源から開始エネルギーを印加して活性化可能作用物質を活性化するための取扱説明書をさらに備える。これらの取扱説明書は、限定はしないが、キット挿入物に印刷された形態、１つまたは複数の容器に印刷された形態、さらにはコンピュータ可読ストレージメディアなどの、電子ストレージメディアに収められている電子的に格納されている取扱説明書の形態など任意の望ましい形態とすることが可能である。また、ユーザが情報を統合し、制御投薬量を計算して照射源の強度を算出し制御することを可能にするコンピュータ可読ストレージメディア上のソフトウェアパッケージが適宜含まれる。
【０２５１】
システム実装
本発明の一実施形態では、人工容器中に配設された媒質に変化を生じさせるための第１のシステムが構成される。第１のシステムは、プラズモニクス作用物質と活性化可能作用物質のうちの少なくとも一方を媒質中に供給するように構成される機構を備える。プラズモニクス作用物質は、それ自体の付近でエネルギーを増強または修正する。一例において、プラズモニクス作用物質は、増強された開始エネルギーが媒質中の変化を直接的にまたは間接的に引き起こすように印加開始エネルギーを増強または修正する。このシステムは、人工容器を通じて開始エネルギーを媒質に印加し媒質中の少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化するように構成された印加開始エネルギー源を備える。
【０２５２】
一実施形態では、エネルギー変調作用物質は、印加開始エネルギーを変換し、印加開始エネルギーと異なるエネルギーの光を発生する。プラズモニクス作用物質は、少なくとも１つのエネルギー変調作用物質からの光を増強することができる。一実施形態では、印加開始エネルギー源は、外部開始エネルギー源である。一実施形態では、印加開始エネルギー源は、媒質を保持している容器中に少なくとも部分的に入っているエネルギー源である。
【０２５３】
一実施形態における媒質は、開始エネルギーに対して実質的に透過的である。例えば、媒質が実質的量の懸濁固形物を有するオレンジジュースなどの液体もしくは流体食品である場合、例えば上で説明されているような紫外線、さらには可視光すら、オレンジジュース媒質によって実質的に吸収され、および／または散乱される。さらに、マイクロ波エネルギーも、同様に、この媒質によって吸収される。しかし、Ｘ線源などの開始エネルギー源の放射線は、本質的に、例えばオレンジジュース媒質全体を透過する。その結果、媒質は、今や、外部開始エネルギー源によって隅々まで照らされうる。
【０２５４】
特定の波長に調節された、他のエネルギー源も、開始エネルギー源として使用することができる。これらのエネルギー源は、例えば光の特定の波長が吸収されない媒質中で「光学窓」を利用する。水は、可視光のいくつかの波長を選択的に散乱し吸収する。光スペクトルの長い波長−赤色、黄色、およびオレンジ色−は、約１５、３０、および５０メートル（４９、９８、および１６４フィート）までそれぞれ侵入することができるが、光スペクトルの短い波長−紫色、青色、および緑色−は、それ以上に侵入できる。したがって、多くの水性システムでは非高エネルギーＸ線源は、必要でない場合がある。このような状況では、エネルギー変調作用物質およびプラズモニクス作用物質が加えられ、入射光とのその相互作用により、例えば、水媒体中の触媒の光活性化が生じる。エネルギー変調作用物から発生する光も、媒質中のプラズモニクス作用物質によって増強されうる。
【０２５５】
したがって、媒質およびエネルギー変調作用物質および活性化可能作用物質に応じて、開始エネルギー源は、Ｘ線源、ガンマ線源、電子ビーム源、紫外線源、可視光および赤外線源、マイクロ波源、または電波源のうちの少なくとも１つを含むことができる。次いで、開始エネルギー源は、電磁エネルギー、音響エネルギー、または熱エネルギーのうちの１つを放出するエネルギー源とすることができる。次いで、開始エネルギー源は、媒質全体に侵入する侵入深さを持つ波長の放射線を放出するエネルギー源とすることができる。一実施形態における開始エネルギーは、媒質中に散乱されるか、または吸収されうるが、プラズモニクス作用物質を使用すると、残りの光を利用することができる。作用を受ける媒質は、発酵、殺菌、または低温殺菌される媒質としてよい。作用を受ける媒質としては、細菌、ウイルス、酵母菌、および真菌が挙げられる。
【０２５６】
活性化可能作用物質は、フォトケージ（別のところで説明されている）などの光活性化可能作用物質とすることができ、開始エネルギー源に暴露された後、フォトケージは解離して活性のある作用物質を利用可能にする。活性化可能作用物質としては、ソラレン、ピレンオレイン酸コレステリル、アクリジン、ポルフィリン、フルオレセイン、ローダミン、１６−ジアゾルコルチゾン、エチジウム、ブレオマイシンの遷移金属錯体、デクリコブレオマイシンの遷移金属錯体、有機白金錯体、アロキサジン、ビタミンＫ、ビタミンＬ、ビタミン代謝産物、ビタミン前駆体、ナフトキノン、ナフタレン、ナフトール、および平面分子配座を有するその誘導体、ポルホリンポルフィリン、色素、およびフェノチアジン誘導体、クマリン、キノロン、キノン、およびアントロキノンなどの作用物質が挙げられる。活性化可能作用物質としては、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＳｎＯ２、ＳｒＴｉＯ３、ＷＯ３、Ｆｅ２Ｏ３、およびＴａ２Ｏ５粒子などの光触媒を挙げることができる。
【０２５７】
第１のシステムは、活性化可能作用物質の活性化のために開始エネルギーを活性化エネルギーに変換する少なくとも１つのエネルギー変調作用物質を媒質中に供給するように構成された機構を備えることができる。エネルギー変調作用物質は、リン光発光化合物、化学発光化合物、および生物発光化合物などの光放出体とすることができる。エネルギー変調作用物質は、アップコンバージョンまたはダウンコンバージョン作用物質としてよい。エネルギー変調作用物質は、前記開始エネルギーに暴露された後に光を放出するルミネッセンス発光粒子とすることができる。エネルギー変調作用物質は、ナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物としてよい。ルミネッセンス発光粒子は、半導体または金属材料のナノ粒子とすることができる。ルミネッセンス発光粒子は、マイクロ波に暴露された後に化学発光の増強を示す化学発光粒子とすることができる。
【０２５８】
第１のシステムは、例えば、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せなどの金属ナノ構造を含むプラズモニクス作用物質を媒質中に供給するように構成された機構を備えることができる。これらのプラズモニクス作用物質の形態および構造は、上で詳述されているプローブ構造を含むことができる。
【０２５９】
開始エネルギー源によっては、システムは、印加開始エネルギーに対して透過性を有する媒質用の容器をも含むことができる。例えば、Ｘ線源の場合、容器はアルミニウム製、石英製、ガラス製、またはプラスチック製とすることができる。マイクロ波源の場合、容器は、石英製、ガラス製、またはプラスチック製とすることができる。さらに、容器は、開始エネルギーを受けると、開始エネルギーを流体製品に伝達して、流体製品を低温殺菌する容器であるか、または開始エネルギーを受け取ると、開始エネルギーを流体製品に伝達して、流体製品中の汚染物の対策をする容器とすることができる。
【０２６０】
本発明の他の実施形態では、放射線硬化可能媒質を硬化させるための第２のシステムが構成される。第２のシステムは、少なくとも１つのプラズモニクス作用物質および活性化されたときに放射線硬化可能媒質中に変化を引き起こす少なくとも１つの活性化可能作用物質を含む未硬化の放射線硬化可能媒質を供給するように構成された機構を備え、また未硬化の放射線硬化可能媒質、プラズモニクス作用物質、およびエネルギー変調作用物質を含む組成物に開始エネルギーを印加するように構成された印加開始エネルギー源をさらに備える。上で説明されているようなエネルギー変調作用物質は、開始エネルギーを吸収し、その開始エネルギーを未硬化媒質を硬化させることができる活性化エネルギーに変換する（つまり、未硬化媒質中のポリマーの重合を促進する）。プラズモニクス作用物質は、増強された開始エネルギーが媒質中ポリマーの重合によって媒質を直接的にまたは間接的に硬化させるように、印加された開始エネルギーを増強する。例えば、プラズモニクス作用物質は、増強された光が媒質中の少なくとも１つの光活性化可能作用物質を活性化してポリマーを重合するように活性化エネルギー光を増強することができる。他の例では、エネルギー変調作用物質の活性化が行われると、少なくとも１つの光活性化可能作用物質を活性化して媒質中のポリマーを重合させる光を発生する。
【０２６１】
第２のシステムは、上で説明されている第１のシステムに類似の属性を有しており、これにより、少なくとも１つの活性化可能作用物質は、ベンゾイン、置換ベンゾイン、アルキルエステル置換ベンゾイン、ミチラーのケトン、ジアルコキシアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ベンゾフェノン、置換ベンゾフェノン、アセトフェノン、置換アセトフェノン、キサントン、置換キサントン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ジエトキシキサントン、クロロ−チオ−キサントン、アゾ−ビスイソブチロニトリル、Ｎ−メチルジエタノールアミンベンゾフェノン、カンファーキノン、ペルオキシ酸エステル開始剤、非フルオレンカルボン酸ペルオキシ酸エステル、およびこれらの混合物のうちの１つなどの光開始剤を含むようにすることができる。
【０２６２】
第２のシステムも、例えば、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せなどの金属ナノ構造を含むプラズモニクス作用物質を媒質中に供給するように構成された機構を備えることができる。これらのプラズモニクス作用物質の形態および構造は、上で詳述されているプローブ構造を含むことができる。
【０２６３】
第２のシステムは、印加開始エネルギーに対して透過性を有する未硬化の放射線硬化可能媒質用の容器を備えることができる。容器は、未硬化の放射線硬化可能媒質を収納するか、または未硬化の放射線硬化可能媒質の金型を保持するように構成することができる。容器は、前のように、印加開始エネルギーに応じて、アルミニウム製容器、石英製容器、ガラス製容器、またはプラスチック製容器とすることができる。
【０２６４】
一実施形態では、エネルギー源（例えば、外部エネルギー源）は、台所用品の一領域を台所用品の他方の領域に接着するジョイント領域（または複数の領域）内の未硬化の放射線硬化可能媒質を照射するように構成される。他の実施形態では、エネルギー源は、ジョイント領域を照射し、それにより、ジョイント領域の内側で内部紫外線を発生させることでジョイント領域の殺菌を誘発するように構成される。他の実施形態では、エネルギー源は、表面コーティングを照射するように構成される。他の実施形態では、エネルギー源は、放射線硬化可能媒質の金型を照射するように構成される。
【０２６５】
表面コーティング内の、または金型内の、または他の媒質中の放射線硬化可能媒質は、色を最終硬化製品に付けるためにカラー顔色を含むことができる。表面コーティング内の、または金型内の、または他の媒質中の放射線硬化可能媒質は、強度を高め、内部発生光の分配を増強するためにフュームドシリカを含むことができる。表面コーティング内の、または金型内の、または他の媒質中の放射線硬化可能媒質は、硬化を補助するために水分硬化促進剤を含むことができる。
【０２６６】
第２のシステムは、新規性のある放射線硬化品の生産のための１つの機構を備え、これは媒質全体にわたって分配される放射線硬化媒質、少なくとも１つのプラズモニクス作用物質、および少なくとも１つのエネルギー変調作用物質を備える。エネルギー変調作用物質は印加エネルギーを光に変換することができる物質であり、放射線硬化媒質に対する硬化を引き起こすことができる。プラズモニクス作用物質は、増強開始エネルギーがエネルギー変調作用物質を活性化するように印加開始エネルギーを増強する。エネルギー変調作用物から発生する光も、媒質中のプラズモニクス作用物質によって増強されうる。物品は、例えばナノチューブ、ナノ粒子、化学発光粒子、および生物発光粒子、ならびにこれらの混合物などのルミネッセンス発光粒子を含むことができる。物品は、半導体または金属材料のナノ粒子を含むことができる。物品は、化学発光粒子を含むことができる。物品は、着色顔料またはフュームドシリカを含むことができる。物品は、例えば、ナノスフェア、ナノロッド、ナノキューブ、ナノピラミッド、ナノシェル、多層ナノシェル、およびこれらの組合せなどの金属ナノ構造を含むプラズモニクス作用物質を含むことができる。これらのプラズモニクス作用物質の形態および構造は、上で詳述されているプローブ構造を含むことができる。
【０２６７】
本発明の他の実施形態では、人工容器中に配設された媒質に変化を生じさせるための第３のシステムが構成される。第３のシステムは、１）活性化可能作用物質および２）プラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を媒質に供給するように構成される機構を備える。エネルギー変調作用物質は、開始エネルギーを活性化エネルギーに変換し、次いで、少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化する。第３のシステムは、人工容器を通じて開始エネルギーを印加し媒質中の少なくとも１つの活性化可能作用物質を活性化するように構成された印加開始エネルギー源をさらに備える。プラズモニクス作用物質は、それ自体の付近でエネルギーを増強または修正する。一例において、プラズモニクス作用物質は、増強された開始エネルギーが媒質中の変化を直接的にまたは間接的に引き起こすように印加開始エネルギーを増強または修正する。
【０２６８】
第３のシステムは、上述の第１および第２のシステムに似た属性を有し、エネルギー変調作用物質およびプラズモニクス作用物質のうちの少なくとも一方を含むカプセル封入構造をさらに備える。カプセル封入構造は、保護層とともにカプセル封入されているエネルギー変調作用物質のナノ粒子を含むことができるか、またはエネルギー変調作用物質を中に入れた封止石英またはガラス管を備えることができる。カプセル封入構造は、封止管の外側にプラズモニクス作用物質が配設されている（媒質に直接暴露される場合もされない場合もある）封止管を備えることができる。
【０２６９】
本発明の他の実施形態では、人工容器中に配設された媒質に光刺激変化を生じさせるための第４のシステムが構成される。第４のシステムは、プラズモニクス作用物質とエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を媒質中に供給するように構成される機構を備える。エネルギー変調作用物質は、開始エネルギーを活性化エネルギーに変換し、次いで、光刺激変化を発生する。第４のシステムは、開始エネルギーを媒質に印加し媒質中の少なくとも１つのエネルギー変調作用物質を活性化するように構成された印加開始エネルギー源をさらに備える。プラズモニクス作用物質は、それ自体の付近でエネルギーを増強または修正する。一例において、プラズモニクス作用物質は、増強された開始エネルギーが媒質中の変化を直接的にまたは間接的に引き起こすように印加開始エネルギーを増強または修正する。システムは、エネルギー変調作用物質を中に入れたカプセル封入構造を備えることができる。カプセル封入構造は、保護層とともにカプセル封入されたエネルギー変調作用物質のナノ粒子を含むことができる。カプセル封入構造は、封止管の外側にプラズモニクス作用物質が配設されている（媒質に直接暴露される場合もされない場合もある）封止管を備えることができる。
【０２７０】
第４のシステムは、開始エネルギーを受け取って、媒質内の生成物に開始エネルギーを伝える容器を備えることができる。生成物は、プラスチックを含むことができ、活性化エネルギーはプラスチックの表面構造を改変する。生成物は、ポリ乳酸（ＰＬＡ）プラスチックおよびポリヒドロキシアルカノエート（ＰＨＡ）プラスチックを含むものとしてよい。この実施形態では、活性化エネルギーは、分子種をプラスチックの表面上に光グラフト重合化することができる。
【０２７１】
殺菌方法およびシステムコンポーネント
光学技術は殺菌手順において使用されることが多く、紫外線（特に、ＵＶ−Ｃのスペクトル領域、２００から２８０ｎｍ帯域）を使用して不要なまたは有害な水媒介性微生物を繁殖できなくした。ＵＶ−Ｃにおける紫外線は、殺菌効果のある消毒剤として最も致死範囲の広いものとして考えられている（生きている微生物のＤＮＡを変化させ、微生物の繁殖を妨げることができる）。２６４ナノメートルがピーク殺菌波長であるＵＶ−Ｃは、殺菌力のあるスペクトルとして知られている。ＵＶ−Ｃ法は、単純で効果的であるけれども、紫外線を通さない容器上に封じ込められている試料（ガス、液体、微粒子）では特に有効というわけではない。本発明は、殺菌用にＸ線などの外部印加放射線を使用できる技術およびシステムを実現する。Ｘ線照射に関して以下で示されているが、上で説明されているように、殺菌される容器および媒質が、媒質を完全に照射できるほど十分に透明であった場合には他の好適なエネルギー形態を使用することも可能である。ルミネッセンス発光をより高いエネルギーにアップコンバートするための代替放射源および材料の例は、すでに上で説明されている。
【０２７２】
図２７〜４４は、Ｘ線励起により使用することができる殺菌システムおよびプローブのさまざまな実施形態を示している。これらのシステムは、上述の多数の用途、さらには他の殺菌分野においても応用可能である。したがって、これらのシステムは、上の節で説明されている廃水解毒、血液殺菌、低温殺菌、および光不活性化の商業用途において使用することが可能である。これらのシステム（図３Ｂ〜３Ｄのような）は、処理すべき媒質が配設されている人工容器を使用することを明らかにしている。
【０２７３】
図２７は、容器とＸ線エネルギーコンバータが含まれる材料を備える、本発明の殺菌システムの一実施形態を示す。容器は、殺菌される試料（例えば、液体、ガス、または微粒子）を保持する。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、発光するように構成されている、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起される。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。
【０２７４】
図２８は、プラズモニクスを利用し、また容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、誘電体層（例えば、シリカ）、および金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）を備える、本発明の他の殺菌システムの一実施形態を示す。容器は、殺菌される試料（例えば、液体、ガス、または微粒子）を保持する。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。金属ナノ構造は、上述のプラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を最小限に抑えるか、または防止するために、金属ナノ構造からＸ線エネルギーコンバータの材料を分離するように設計されている。誘電体層の最適な厚さは、誘電体層がプラズモニクス効果を著しく変えないように約１から５ｎｍである。
【０２７５】
図２９は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、および光活性（ＰＡ）材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、ルミネッセンス発光を生じる。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。
【０２７６】
図３０は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、誘電体層（例えば、シリカ）、金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）、および光活性（ＰＡ）材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。この実施形態における金属ナノ構造は、プラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を防止するか、または最小限に抑えるために、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料と金属ナノ構造とを分離するように設計されている。
【０２７７】
図３１は、容器および埋め込み金属ナノ粒子が容器の壁の一部として含まれるＸ線エネルギーコンバータが含まれる材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器は、殺菌される試料を保持し、試料は液体、ガス、または微粒子とすることができる。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。この実施形態では、ＥＥＣ材料は、金属ナノ粒子（直径１〜１００ｎｍ）も有するマトリックス内に含まれる。金属ナノ粒子は、ＥＥＣ発光を増強するように設計されているプラズモニクス活性システムとして働く。
【０２７８】
図３２は、容器および埋め込み金属ナノ粒子が容器の壁の一部として含まれ、またリエントラント構造上に含まれるＸ線エネルギーコンバータが含まれる材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。この実施形態は、試料流と殺菌システムの壁（リエントラント構造を含む）と接触が最大になるように設計されている。容器内を貫流する試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。この実施形態では、ＥＥＣ材料は、金属ナノ粒子（直径１〜１００ｎｍ）も有するマトリックス内に含まれる。金属ナノ粒子は、ＥＥＣ発光を増強するように設計されているプラズモニクス活性システムとして働く。
【０２７９】
図３３は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、および光活性材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器は、殺菌される試料を保持し、試料は液体、ガス、または微粒子とすることができる。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。この実施形態では、ＰＡ材料（またはエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョン材料）は、金属ナノ粒子（直径１〜１００ｎｍ）も有するマトリックス内に含まれる。金属ナノ粒子は、発光を増強するように設計されているプラズモニクス活性システムとして働く。
【０２８０】
図３４は、容器、埋め込み金属ナノ粒子が容器の壁の内側層上に含まれ、またリエントラント構造上に含まれるＸ線エネルギーコンバータが含まれる材料、および光活性材料を備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器は、殺菌される試料を保持し、試料は液体、ガス、または微粒子とすることができる。この実施形態は、試料流と殺菌システムの壁と接触が頻繁に生じるように設計されている。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。この実施形態では、ＰＡ材料（またはエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョン材料）は、金属ナノ粒子（直径１〜１００ｎｍ）も有するマトリックス内に含まれる。金属ナノ粒子は、発光を増強するように設計されているプラズモニクス活性システムとして働く。
【０２８１】
図３５は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、および標的を捕捉するために使用される化学レセプターまたはバイオレセプターを備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器は、殺菌される試料を保持し、試料は液体、ガス、または微粒子とすることができる。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。
【０２８２】
図３６は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、誘電体層（例えば、シリカ）、金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）、および標的を捕捉するために使用される化学レセプターまたはバイオレセプターを備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。金属ナノ構造は、プラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光（または放射光）を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を防止するか、または最小限に抑えるために、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料と金属ナノ構造とを分離するように設計されている。誘電体層の最適な厚さは、誘電体層がプラズモニクス効果に著しい影響を及ぼさないように約１から５ｎｍである。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。
【０２８３】
図３７は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、光活性（ＰＡ）材料、および標的を捕捉するために使用される化学レセプターまたはバイオレセプターを備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、ルミネッセンス発光を生じる。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。
【０２８４】
図３８は、容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料、光活性（ＰＡ）材料、金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）、誘電体層（例えば、シリカ）、および標的を捕捉するために使用される化学レセプターまたはバイオレセプターを備える、本発明の殺菌システムの他の実施形態を示す。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料が励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、光活性（ＰＡ）材料をさらに励起するために使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される。光活性材料は、ＥＥＣルミネッセンス発光による励起の後に、殺菌目的の発光（例えば、ルミネッセンス発光）に使用することができる。あるいは、ＰＡ材料は、殺菌目的の適切な波長の放射線（例えば、細菌を殺すための紫外線）を発生するためにＥＥＣ発光のエネルギーアップコンバージョン／ダウンコンバージョンの特性を有する材料で置き換えられるか、またはそのような材料である。金属ナノ構造は、プラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を防止するか、または最小限に抑えるために、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料と金属ナノ構造とを分離するように設計されている。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。
【０２８５】
本発明では、ここに示されている他のシステム内で殺菌される媒質と接触している内壁上でこれらの化学レセプターおよびバイオレセプターを使用することができる。
【０２８６】
図３９は、殺菌される媒質を保持することができる容器とＸ線エネルギーコンバータが含まれる材料で作られたプローブを備える、本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料を有するプローブが励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。プローブを取り出して、容器内に再挿入し、再利用することができる。
【０２８７】
図４０は、殺菌される媒質を保持することができる容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料で作られたプローブ、誘電体層（例えば、シリカ）、および金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）を備える、本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料を有するプローブが励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。金属ナノ構造は、プラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を防止するか、または最小限に抑えるために、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料と金属ナノ構造とを分離するように設計されている。誘電体層の最適な厚さは、誘電体層がプラズモニクス効果を著しく変えないように約１から５ｎｍである。プローブを取り出して、容器内に再挿入し、再利用することができる。
【０２８８】
図４１は、殺菌される媒質を保持することができる容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料で作られたプローブ、および標的を捕捉するために使用される化学レセプターまたはバイオレセプターを備える、本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料を有するプローブが励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、プローブの表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。プローブを取り出して、容器内に再挿入し、再利用することができる。
【０２８９】
図４２は、殺菌される媒質を保持することができる容器、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料で作られたプローブ、誘電体層（例えば、シリカ）、および金属ナノ構造（例えば、Ａｕ、Ａｇ）を備える、本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）を含む材料を有するプローブが励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。金属ナノ構造は、プラズモニクス増強効果によりルミネッセンス発光を増幅するように設計されている。誘電体層は、ルミネッセンス発光の可能な消光を防止するために、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料と金属ナノ構造とを分離するように設計されている。誘電体層の最適な厚さは、誘電体層がプラズモニクス効果に著しい影響を及ぼさないように約１から５ｎｍである。化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層を使用して、注目している生化学的標的を捕捉する。この実施形態では、特異的標的化合物は、プローブの表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。プローブを取り出して、容器内に再挿入し、再利用することができる。
【０２９０】
図４３は、殺菌される媒質を保持することができる容器、１）常磁性コアを有するナノ粒子、および２）Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料を有するシェルを備える、本発明の殺菌プローブシステムの一実施形態を示す。容器内の試料は、液体、ガス、または微粒子であるものとしてよい。外部印加磁場を使用して、Ｘ線エネルギーコンバータが含まれる材料のナノシェルで被覆されている常磁性コアを有するナノ粒子を容器内に送達することができる。容器壁を貫通できるＸ線の放射により、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料を含むナノ粒子シェルが励起され、次いで、発光する。ＥＥＣ材料は、放射光またはルネサンス発光が、殺菌に使用されうるスペクトル領域内で生じるように選択される（例えば、紫外線スペクトル域）。殺菌が完了した後、外部印加磁場を使用してナノ粒子を容器から取り出すことができる。磁場ユニットは、磁性ナノ粒子の導入および捕集を行う機構として働く。ナノ粒子を容器内に再挿入し、再利用することができる。他の実施形態では、ナノ粒子は、化学レセプター（例えば、化学基に特異的なリガンド）またはバイオレセプター（例えば、抗体、表面細胞受容体）の層で被覆することもできる。その層は、注目する生化学的標的を捕捉するために使用される。この実施形態では、特異的標的化合物は、プローブの表面に選択的に結合され、発光によりより効果的に照射される。
【０２９１】
図４４は、常磁性コアを持つプラズモニクスプローブの例を示している。図４４Ａでは、磁気コアは、金属層によって囲まれており、さらに誘電体層で囲まれる。図４４Ｂでは、磁気コアは、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料によって囲まれており、さらに誘電体層で囲まれる。金属ナノ粒子は、誘電体に付着している。図４４Ｃでは、磁気コアは、金属層によって囲まれており、さらに誘電体層で囲まれる。Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料は、誘電体層上に部分的キャップとして形成される。図４４Ｄでは、磁気コアは、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料によって囲まれており、さらに誘電体層で囲まれる。金属層は、誘電体層上に部分的キャップとして形成される。図４４Ｅでは、磁気コアは、金属層によって囲まれ、次いで、誘電体層によって囲まれ、次いで、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料によって囲まれる。図４４Ｆでは、磁気コアは、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料によって囲まれ、次いで、誘電体層によって囲まれ、次いで、金属層によって囲まれる。図４４Ｇでは、磁気コアは、Ｘ線励起エネルギーコンバータ（ＥＥＣ）材料によって囲まれ、次いで、誘電体層によって囲まれ、次いで、金属層によって囲まれ、次いで、化学レセプター層によって囲まれる。
【０２９２】
プラズモニクス活性材料および表面の設計ならびに加工
上述の実施形態におけるプラズモニクス活性表面およびプローブは、以下の手順のうちの１つを使用してプラズモニクス特性を呈示する金属のナノ構造または金属薄層を形成することによって調製されうる。
【０２９３】
金属電極システム上に形成されるナノ構造については、ＳＥＲＳ研究用に銀の電極および他の金属の電極を使用する電気化学電池を使用して、電極の表面上にナノ構造形態を形成した（Ｐｅｔｔｉｎｇｅｒ  Ｂ．、Ｕ．  Ｗｅｎｎｅｎｇ、およびＨ．  Ｗｅｔｚｅｌ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｐｌａｓｍｏｎ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ａｎｄ  ．．．  Ａｇ  ａｎｄ  Ｃｕ  ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８０年、Ｓｕｒｆ．  Ｓｃｉ．、１０１、４０９、Ｆｌｅｉｓｈｍａｎ  Ｍ．、Ｐ．  Ｒ．  Ｇｒａｖｅｓ、およびＪ．  Ｒｏｂｉｎｓｏｎ、「Ｔｈｅ  Ｒａｍａｎ−Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ．．．  ｈｙｄｒｉｄｅ  ａｎｄ  ｐｌａｔｉｎｕｍ−ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８５年、Ｊ．  Ｅｌｅｃｔｒｏａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、１８２、８７）。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。一方の電極の銀は、サイクルの最初の半分において反応Ａｇ  −  −  −  ＞  Ａｇ＋  ＋  ｅ−によって酸化される。この還元の半分のサイクルで、粗面化銀表面が、反応Ａｇ＋  ＋  ｅ−  −  −  −  ＞  Ａｇによって再生される。この酸化還元手順は、一般的に、電極表面上に２５から５００ｎｍのサイズ範囲の表面突起部を形成する。次いで、一般的に、作用電極を、レーザー励起がその表面上に集束され、ラマン散乱光が適切な光学系によって効率よく集光されうるような位置に配置する。強いＳＥＲＳシグナルが、一般的に、「活性化サイクル」と称されることの多い、電気化学的酸化還元サイクルが金属電極上で実行された後にのみ出現する。各電極についてこれらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０２９４】
白金などの他の金属の電極（Ｌｏｏ  Ｂ  Ｈ．、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｏｆ  ｐｌａｔｉｎｕｍ」、１９８３年、Ｊ．  Ｐｈｙｓ．  Ｃｈｅｍ．、８７、３００３）も、プラズモニクス基材として調査された。ピリジンおよびベンゾトリアゾールのＳＥＲＳシグナルに関する酸化／還元処理において銅電極のレーザー照射の影響などの実験的要因が調査された（Ｔｈｉｅｒｒｙ  Ｄ．およびＣ．  Ｌｅｙｇｒａｆ、「Ｔｈｅ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｆ  ｐｈｏｔｏａｌｔｅｒａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｏｍ  ｃｏｐｐｅｒ  ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ」、１９８５年、Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｓｃｉ．、１４９、５９２）。Ｂｅｅｒ、Ｋ．  Ｄ．、Ｔａｎｎｅｒ、Ｗ．、Ｇａｒｒｅｌｌ、Ｒ  Ｌ．  ｉｎ  Ｊ．  Ｅｌｅｃｔｒｏａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．  １９８９年、２５８、３１３〜３２５頁では、ｅｘ−ｓｉｔｕ対ｉｎ−ｓｉｔｕについて金電極表面と銀電極表面上のＳＥＲＳの電極粗面化手順を調べている。各電極についてこれらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０２９５】
化学的、電気化学的にエッチングされた金属および他の粗面化表面については、化学エッチング手順も使用して、プラズモニクス活性金属表面を生成することができる（Ｍｉｌｌｅｒ  Ｓ．  Ｋ．、Ａ．  Ｂａｉｋｅｒ、Ｍ．  Ｍｅｉｅｒ、およびＡ．  Ｗｏｋａｕｎ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｏｐｐｅｒ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ，  ｆｏｒ  ｃａｔａｌｙｔｉｃ  ｓｔｕｄｉｅｓ」、１９８４年、Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｆａｒａｄ．  Ｔｒａｎｓ．  Ｉ、８０、１３０５）。手順の１つでは、室温で２モル／ｄｍ−３硝酸溶液中で４０分間、銅箔をエッチングする。他の手順は、圧力を４バールとしてＡｌ２Ｏ３で銅箔をサンドブラスティングし、その後、２分間エッチングする。金属表面のＳＥＭ画像は、両方のエッチング手順が１０から１００ｎｍスケールの表面粗さを形成することができることを示している。化学神経作用物質模倣薬の蒸気を検出するために電気化学的に粗面化された酸化銀基材が開発されている（Ｔａｒａｎｅｎｋｏ  Ｎ．、Ｊ．Ｐ．  Ａｌａｒｉｅ、Ｄ．Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｅｒｖｅ  Ａｇｅｎｔ  Ｓｉｍｕｌａｎｔ  （ＤＭＭＰ  ａｎｄ  ＤＩＭＰ）  Ｖａｐｏｒ  ｏｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｌｙ  Ｐｒｅｐａｒｅｄ  Ｓｉｌｖｅｒ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ」、１９９６年、Ｊ．  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒ．、２７、３７９〜３８４頁）。これらの手順は、一貫しており、電気めっき法に類似している。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０２９６】
固体基材上の金属ナノ構造については、金属ナノ構造で固体基材をコーティングするさまざまな手順がすでに説明されている［Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ」、１９９８年、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、１７，５５７頁（１９９８年）］。これらの手順は、プラズモニクス活性表面および実施形態を形成するために使用することができる。この文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０２９７】
本発明のさまざまな実施形態において、内壁も、殺菌に使用される発光に対し光学的透過性を有する適切な保護コーティングを施すことができる。
【０２９８】
金属ナノ粒子島状膜については、銀などの金属の薄層（例えば、１０ｎｍ未満の厚さ）を固体基部担体上に直接蒸着することによって最も単純な金属ナノ構造を形成することができる。これらの条件の下で、銀層は、孤立金属島の形態の担体上にナノ粒子を形成する。堆積された銀の厚さが増大すると、粒子は凝集し始めて、連続薄膜を形成する。金属ナノ粒子のサイズおよび形状は、堆積される金属の厚さを変化させることによって影響を受ける（蒸発源に垂直な水晶振動子モニターによって測定される）。銀ナノ粒子島状膜を使用したＳＥＲＳ測定結果を、他のナノ構造材料で得られた結果と比較した。銀およびインジウム島状膜から得られる銅および亜鉛フタロシアニン錯体からのＳＥＲＳが報告されている（Ｊｅｎｎｉｎｇｓ  Ｃ．、Ｒ．  Ａｒｏｃａ、Ａ．  Ｍ．  Ｈｏｒ、およびＲ．  Ｏ．  Ｌｏｕｔｆｙ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｆｒｏｍ  ｃｏｐｐｅｒ  ａｎｄ  ｚｉｎｃ  ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅ  ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｂｙ  ｓｉｌｖｅｒ  ａｎｄ  ｉｎｄｉｕｍ  ｉｓｌａｎｄ  ｆｉｌｍｓ」、１９８４年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、５６、２０３頁）。銀およびインジウム膜を、酸化スズガラススライド上に真空蒸着し（ｐ＜１０−６Ｔｏｒｒ）、次いで、５×１０−７Ｔｏｒｒの底面圧力の下で真空システム内で銅および亜鉛フタロシアニン錯体をコーティングした。金属ナノ粒子島を形成するために、基材上の金属厚さを約７．５ｎｍとした。他の代替方法では、プラズモニクス基材として金属のスパッタリング蒸着薄膜を使用する（Ｎｉ  Ｆ．、Ｒ．  Ｓｈｅｎｇ、およびＴ．  Ｍ．  Ｃｏｔｔｏｎ、「Ｆｌｏｗ−ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ａｎｄ  ｒｅａｌ−ｔｉｍｅ  ．．．  ｂａｓｅｓ  ｂｙ  ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ−ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９９０、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、６２頁、１９５８年）。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０２９９】
金属コーティングナノスフェア基材では、分析用途向けのＳＥＲＳ技術の開発の初期の問題点の１つは、容易に制御されうる突起部サイズ（粗さ）と再現可能な構造を有する表面または媒質の作製であった。アプローチの１つは、所望の粗さを生み出して、制御するために、固体表面（例えば、容器壁）上に塗布されたナノスフェアの使用を伴っていた。ナノ構造担体は、その後、表面プラズモン機構に必要な伝導電子を供与する銀の層で被覆される。固体基材に基づく技術のうち、テフロン（登録商標）またはラテックスナノスフェアなどの、単純なナノ材料を使用する方法は、調製するのが最も単純であるように見える。テフロン（登録商標）およびラテックス球は、広範なサイズのものが市販されている。これらの材料の形状は、非常に規則正しい形状であり、そのサイズは、快適な増強となるように選択されうる。球サイズおよび金属層厚さの効果から、球サイズ毎に、最大のＳＥＲＳシグナルが観察される最適な銀層厚さがあることがわかった（Ｍｏｏｄｙ  Ｒ．  Ｌ．、Ｔ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、およびＷ．  Ｈ．  Ｆｌｅｔｃｈｅｒ、「Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９８７年、Ａｐｐｌ．  Ｓｐｅｃｔｒ．、４１、９６６頁）。銀コーティングされたナノスフェアは、増強係数が電気化学的に粗面化された表面について見られる増強係数に匹敵するか、またはそれより大きい、調査された最も強く増強する基材のうちの１つであることが判明した。この文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３００】
金属コーティングされたアルミナナノ粒子については、ＳＥＲＳの研究結果から、不規則な形状を有するナノ粒子も、固体基材をスピンコートするために使用されうる（規則的形状のナノスフェアの代わりに）ことがわかった。例えば、アルミナは、プラズモニクス活性基材の生産に関して最も効率的な材料のうちの１つであるように見える。基材の調製は、フュームドシリカの場合と類似している（Ｂｅｌｌｏ  Ｊ．  Ｍ．、Ｄ．  Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｉｌｖｅｒ−Ｃｏａｔｅｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  ａｓ  ａ  Ｎｅｗ  Ｍｅｄｉｕｍ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  Ａｎａｌｙｓｉｓ」、１９８９年、Ａｐｐｌ．  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃ．、４３．  １３２５）。アルミナがテフロン（登録商標）またはラテックスナノスフェアに勝る重要な利点の１つは、コストが非常に低いことである。アルミナ表面は、１０から１００ｎｍまでの範囲内でランダム分布した表面凝集塊および突起部からなる。これらの構造は、入射光子エネルギーが局在する表面プラズモンと共鳴している場合に表面上に大きな電磁場を発生する。アルミナベースの基材は、調製するのに効率がよく、低コストで、簡単であるため、広範に実用化されている。さらに、アルミナベースのＳＥＲＳ基材の再現性は、優秀であり、相対標準偏差は、５％未満であることがわかった（Ｓｕｔｈｅｒｌａｎｄ、「Ａ  Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ，  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、第２２巻、第３号、１９９４年８月、２３１〜２３９頁）。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０１】
銀コーティング二酸化チタンナノ粒子については、二酸化チタンは、表面上にコーティングする際にナノ構造粗面化を引き起こすために使用されうる代替材料である。これらの基材を調製する手順は、ナノスフェアおよびアルミナ粒子に使用されるのと類似の手順である。最初に、二酸化チタン材料がガラスおよびセルロース基材上に蒸着され、次いで、すでに説明されているように熱蒸発によって銀の５０から１００ｎｍの層をコーティングされる。蒸着の前に、二酸化チタンは懸濁水溶液として調製される（濃度は１０重量％）。この方法によって得られる銀コーティングされた二酸化チタン表面は、効率的なプラズモニクス活性基材を形成する（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国特許第７，２６７，９４８号を参照のこと）。二酸化チタンを使用すると、プラズモニクス効果に必要なナノサイズの粗面が得られる。さまざまな化合物の検出限界は、１０億分の１（ｐｐｂ）レベルであり、この基材が微量成分分析にとって有用であることを示している。
【０３０２】
銀コーティングされたシリカナノ粒子では、極めてプラズモニクス活性が高く、調製しやすい別の種類の基材は、フュームドシリカベースの基材である（Ａｌａｋ  Ａ．およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｓｉｌｖｅｒ−Ｃｏａｔｅｄ  Ｆｕｍｅｄ  Ｓｉｌｉｃａ  ａｓ  Ｎｅｗ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ｆｏｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ」、１９８９年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、６１、６５６）。フュームドシリカは、コーティングおよび化粧品を含む、各種の工業プロセスにおいて増粘剤として使用されてきた。プラズモニクスを調製する際に、適切な種類のフュームドシリカを選択することが重要である。フュームドシリカは、異なるグレードのものが製造されており、表面積、粒子径、および圧縮度に関して異なる。フュームドシリカ粒子は、１０％水溶液で懸濁され、ガラス板または濾紙上にコーティングされる。次いで、基材は、熱蒸発によって銀の５０から１００ｎｍ層をコーティングされる。この種類の基材では、フュームドシリカ材料は、ナノサイズの構造を有しており、プラズモニクスプロセスに対し粗面化効果を与える。この文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０３】
プラズモニクス活性表面は、リソグラフィ技術を使用して制御された表面粗さを形成することで加工することができるが、これについて調査されている（Ｌｉａｏ  Ｐ．  Ｆ．およびＭ．  Ｂ．  Ｓｔｅｒｎ、「Ｓｕｒｆａｃｅ−ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  ｏｎ  ｇｏｌｄ  ａｎｄ  ａｌｕｍｉｎｕｍ  ｐａｒｔｉｃｌｅ  ａｒｒａｙｓ」、１９８２年、Ｏｐｔ．  Ｌｅｔｔ．、７、４８３）。これらの表面は、形状およびサイズが一様な孤立銀ナノ粒子の一様な配列を含む。これらの表面は、１０７のオーダーでラマン増強を引き起こし、ＳＥＲＳの電磁気的モデルをテストするために使用されてきた。交差回折格子プラズモニクス基材の有効性は、ＣａＦ２粗面化薄膜、島状薄膜、およびエッチングされた石英のものと比較されている（Ｖｏ  Ｄｉｎｈ  Ｔ．、Ｍ．  Ｍｅｉｅｒ、およびＡ．  Ｗｏｋａｕｎ、１９８６年、「Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｗｉｔｈ  Ｓｉｌｖｅｒ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ｏｎ  Ｓｔｏｃｈａｓｔｉｃ  Ｐｏｓｔ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ」、Ａｎａｌ．  Ｃｈｉｍ．  Ａｃｔａ、１８１、１３９）。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０４】
プラズマエッチングを行った基材も、本発明において使用することができる。リソグラフィ技術では広い面積にわたって周期構造を形成することは困難な場合が多い。エッチングされた石英支柱を使用する手順では、島状薄膜をＳｉＯ２基材上でエッチングマスクとして使用することによってこのような問題を回避する（Ｅｎｌｏｗ  Ｐ．  Ｄ．、Ｍ．  Ｃ．  Ｂｕｎｃｉｃｋ、Ｒ．  Ｊ．  Ｗａｒｍａｃｋ、およびＴ．  Ｖｏ  Ｄｉｎｈ、「Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｉｔｒｏ  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅａｒ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｂｙ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」、１９８６年、Ａｎａｌ．  Ｃｈｅｍ．、５８、１１１９）。ＳｉＯ２扁長ナノロッドの調製は、銀島状薄膜をエッチングマスクとして使用するＳｉＯ２のプラズマエッチングを伴う多段階作業である。石英ガラスは、熱蒸着石英の場合に比べてエッチングがかなり遅いので、ＳｉＯ２の５００ｎｍ層が、０．１から０．２ｎｍ／ｓの速度で石英ガラス上に最初に熱蒸着される。その結果得られる結晶石英を、約９５０℃の温度で４５分間アニールして石英ガラスにする。次いで、５ｎｍの銀層を熱ＳｉＯ２層上に蒸着し、基材を、５００℃の温度で２０秒間、急速加熱する。この加熱により、銀薄層がくっつきあって小球をなし、エッチングマスクとして働く。次いで、基材を、３０から６０分間、ＣＨＦ３プラズマ中でエッチングして、サブミクロンの扁長ＳｉＯ２支柱を形成し、次いで、これに通常の蒸発角で８０ｎｍの銀連続層をコーティングする。他の方法として、蒸発角を変化させて石英支柱の先端部に銀ナノ粒子を形成する方法もある（Ｖｏ  Ｄｉｎｈ  Ｔ．、Ｍ．  Ｍｅｉｅｒ、およびＡ．  Ｗｏｋａｕｎ、Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｗｉｔｈ  Ｓｉｌｖｅｒ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ｏｎ  Ｓｔｏｃｈａｓｔｉｃ  Ｐｏｓｔ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ」、１９８６年、「Ａｎａｌ．  Ｃｈｉｍ．  Ａｃｔａ、１８１、１３９）。これらの文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０５】
金属コーティングされたセルロース基材も、本発明において使用することができる。これらの基材は、容器の（使い捨て）内側ライニングとして使用することができる。銀をコーティングした特殊な濾紙の直接金属コーティングを使用すれば、有用な基材が得られる。蒸着銀薄層をコーティングしたある種の微小孔濾紙は、効率的なプラズモニクス活性基材を形成するように見える。これらのセルロース系材料の走査電子顕微鏡写真から、これらの表面がＳＥＲＳ増強に必要な突起部を形成する多数の巻きひげを有する繊維性の１０ｎｍの糸からなることがわかった。
【０３０６】
銀膜も、本発明において使用することができる。これらの膜は、容器の内側ライニングとして使用することもできる。最も単純な種類の固体基材の１つは、空気中微粒子サンプリングに使用される銀膜である（Ｖｏ  Ｄｉｎｈ  Ｔ．、１９８９年、「Ｓｕｒｆａｃｅ−Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ，  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｃｙｃｌｉｃ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」、Ｗｉｌｅｙ、Ｔ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、Ｅｄ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ．）。濾紙は、すでに、ＳＥＲＳを誘導するために必要なナノ／ミクロの特徴（例えば、ナノ／ミクロ配列）を形成するナノ／微小孔および間隙を有している。これらの膜は、銀を含むので、これらの膜は、必ずしもさらに銀を加えなくてもプラズモニクス活性基材として直接的に使用することができる。この文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０７】
金属基材上にナノ構造を形成するために使用できるさまざまなミクロ／ナノ加工技術が多数存在する。これらの技術としては、（限定はしない）、１）例えば、電子ビームリソグラフィ、フォトリソグラフィ、およびナノインプリントリソグラフィなどのリソグラフィ、２）例えば、反応性イオンエッチング（ＲＩＥ）、誘導結合プラズマ（ＩＣＰ）エッチング、およびプラズマエッチングなどの乾式エッチング、３）薄膜蒸着および処理、４）集束イオンビーム（ＦＩＢ）、５）電子ビームおよび熱蒸発、６）プラズマ化学気相成長法（ＰＥＣＶＤ）、７）スパッタリング、および８）ナノインプリンティングが挙げられる。
【０３０８】
さらに、銀または他の金属のナノ粒子が埋め込まれているゾル−ゲルマトリックスも、本発明において使用することができる。プラズモニクス活性基材として働く光学的半透明材料が調製されている［Ｍ．  Ｖｏｌｃａｎ、Ｄ．Ｌ．  Ｓｔｏｋｅｓ、およびＴ．  Ｖｏ−Ｄｉｎｈ、「Ａ  Ｓｏｌ−Ｇｅｌ  Ｄｅｒｉｖｅｄ  ＡｇＣｌ  Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  Ｃｏａｔｉｎｇ  ｏｎ  Ｇｌａｓｓ  ｆｏｒ  ＳＥＲＳ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｅｎｓｏｒ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、Ｓｅｎｓｏｒｓ  ａｎｄ  Ａｃｔｕａｔｏｒｓ  Ｂ、１０６、６６０〜６６７頁（２００５年）］。この材料は、ゾル−ゲル法によって合成され、元素銀のナノ粒子に対する前駆体として使用されるｉｎ−ｓｉｔｕ析出ＡｇＣｌ粒子を含むシリカマトリックスである。銀ナノ粒子へのＡｇＣｌの還元は、ＵＶ照射によって達成される。プラズモニクス活性媒質を固体上に分散したが、これにより、薄く、丈夫な、光学的半透明基材を形成した。この手順は、上述の金属ナノ粒子が埋め込まれているコーティングを形成するようにさらに修正を加えることができる。この文献（参照によりその全体が本明細書に組み込まれている）において説明されている加工手順は、本発明に使用することができる。
【０３０９】
本発明について一般的に説明したが、本明細書に例示目的のみのために提示され、特に断りのない限り制限することを意図されていない、いくつかの特定の例を参照するとさらに理解を高めることができる。
【０３１０】
上記の教示に照らして、本発明の多数の修正形態および変更形態が可能である。したがって、付属の請求項の範囲内において、本明細書で特に説明されている以外の方法で本発明を実施することが可能であることは理解されるであろう。
【符号の説明】
【０３１１】
１  開始エネルギー源
２  活性化可能作用物質
３  エネルギー変調作用物質
４  媒質
５  コンピュータシステム
６  カプセル封入エネルギー変調作用物質
７  開始エネルギー
９  容器
１０  カプセル封入構造
１１  供給部
２０  流動床
１２０１  コンピュータシステム
１２０２  バス
１２０３  プロセッサ
１２０４  メインメモリ
１２０５  読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）
１２０６  ディスクコントローラ
１２０７  磁気ハードディスク
１２０８  リムーバブルメディアドライブ
１２０９  ディスプレイコントローラ
１２１３  通信インターフェース
１２１４  ネットワークリンク
１２１５  ローカルネットワーク
１２１６  通信ネットワーク
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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【図５】
2014087686.tif 000011
【図６】
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【図７】
2014087686.tif 000013
【図８】
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【図９】
2014087686.tif 000015
【図１０】
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【図１１】
2014087686.tif 000017
【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2014087686.tif 000033
【図２７】
2014087686.tif 000034
【図２８】
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【図２９】
2014087686.tif 000036
【図３０】
2014087686.tif 000037
【図３１】
2014087686.tif 000038
【図３２】
2014087686.tif 000039
【図３３】
2014087686.tif 000040
【図３４】
2014087686.tif 000041
【図３５】
2014087686.tif 000042
【図３６】
2014087686.tif 000043
【図３７】
2014087686.tif 000044
【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
2014087686.tif 000047
【図４１】
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【図４２】
2014087686.tif 000049
【図４３】
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【図４４】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年1月27日(2014.1.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工容器内に配設されている媒質中に変化を引き起こすための方法であって、
（１）前記媒質に近接してプラズモニクス作用物質および開始エネルギーとの相互作用の後に前記媒質中に光を放出するように構成されるエネルギー変調作用物質のうちの少なくとも一方を配置するステップと、
（２）エネルギー源から前記開始エネルギーを前記媒質に印加するステップとを含み、
前記印加された開始エネルギーは、前記プラズモニクス作用物質または前記エネルギー変調作用物質と相互作用して、前記媒質の前記変化を直接的にまたは間接的に発生させる方法。
【外国語明細書】
2014087686000001.pdf