(57)【要約】【課題】案内部材に対するホルダーの保持力の維持・向上を図る。【解決手段】ホルダーＨには縦向きに操作部材２３が設けられ、戻しばね２５に抗して押し込み操作をすると、レバー３３が揺動することによってロック部材２８が案内部材Ｇに対する圧接位置から解放位置へと後退する。このとき、ロック部材２８はガイド部３５と被ガイド部３６との嵌り合いを通じて水平方向への移動が案内される。したがって、ロック部材２８の押し当て面３２に鉛直姿勢を保った状態で平行移動させることができるため、案内部材Ｇに対して片当たりせず、押し当て面３２全体を案内部材Ｇに圧接させることができる。【選択図】図３
2014009568.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
案内部材の長手方向に沿ってスライド可能なホルダーを前記案内部材の任意の位置でロックするスライドロック装置であって、
前記ホルダーに取付けられる操作部材と、
前記ホルダーに組込まれ前記操作部材を戻し方向に付勢する付勢部材と、
前記ホルダーに対し変位可能に取付けられ、前記案内部材との対向面に押し当て面を有し通常時にはこの押し当て面を前記案内部材の外周面に圧接させて前記ホルダーを前記案内部材の任意の位置に保持し、前記操作部材が操作されたときには前記押し当て面を案内部材から離間させて前記案内部材に対する前記ホルダーの保持を解除するロック部材とを備え、
前記操作部材と前記ロック部材との間には、前記操作部材の変位方向を前記案内部材の長手方向に交差する方向へと変換することで、前記ロック部材の前記押し当て面を前記案内部材の外周面に正対させつつ平行移動させる方向変換機構が介在されていることを特徴とするスライドロック装置。
【請求項２】
前記方向変換機構は、前記ホルダーと前記ロック部材とのいずれか一方に設けられたガイド部と、他方側に設けられた被ガイド部とを有し、前記ガイドには前記被ガイド部を摺動させて前記ロック部材に対し前記押し当て面を平行移動させるよう案内する案内面が形成されていることを特徴とする請求項１記載のスライドロック装置。
【請求項３】
前記方向変換機構は、前記ホルダーに対して回動軸を中心として揺動可能に支持されたレバーを有し、
前記レバーの一端側には前記操作部材に係合する第１係合部が形成され、他端側には前記ロック部材に係合する第２係合部が形成され、かつ前記回動軸と前記第１係合部との間の距離は、前記回動軸と前記第２係合部との間の距離よりも長く形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のスライドロック装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばシャワーヘッドを保持するホルダーの高さ調整等に用いられるスライドロック装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、この種のスライドロック装置として下記特許文献１が知られている。特許文献１には、浴室の壁面に取り付けられる案内部材に沿ってスライド可能なホルダー（シャワーフック）が開示されている。ホルダーには握り操作可能なロックレバーを備えている。ロックレバーの先端には案内部材の外周に当接する当接ロック部が設けられている。通常時は、ロックレバーの回動軸に設けられたトーションばねにより、当接ロック部が案内部材の外周面に強く押し当てられてホルダーが案内部材の所望の高さ位置で保持されるようになっている。一方、ロックレバーがトーションばねに抗して握り操作されると、当接ロック部が案内部材の外周面から離れ、ホルダーが案内部材に沿ってスライド自在となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１５８２７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したものにおいては、ロックレバーの回動軸はロックレバーの途中の高さ位置（先端寄り）に設けられているため、ロックレバーはシーソ状に揺動する。したがって、ロックレバーの先端部に取り付けられた当接ロック部は円弧状の軌跡を描いて揺動するため、当接ロック部はその全面が案内部材に対して押し当てられるのではなく、先端の一部のみが片当たりした状況となっている。このため、当接ロック部は案内部材に対する押し当て面積が十分に確保されず、保持力が十分に確保されない虞があった。また、長期に亘って使用されると当接ロック部の先端のみが片摩耗して経時的に保持力がさらに低下してしまうことも懸念された。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、保持力の維持・向上を図ることができるスライドロック装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のスライドロック装置は、案内部材の長手方向に沿ってスライド可能なホルダーを案内部材の任意の位置でロックするスライドロック装置であって、
ホルダーに取付けられる操作部材と、
ホルダーに組込まれ操作部材を戻し方向に付勢する付勢部材と、
ホルダーに対し変位可能に取付けられ、案内部材との対向面に押し当て面を有し通常時にはこの押し当て面を案内部材の外周面に圧接させてホルダーを案内部材の任意の位置に保持し、操作部材が操作されたときには押し当て面を案内部材から離間させて案内部材に対するホルダーの保持を解除するロック部材とを備え、
操作部材とロック部材との間には操作部材の変位方向を案内部材の長手方向に交差する方向へと変換して、ロック部材の押し当て面を案内部材の外周面に正対させつつ平行移動させる方向変換機構が介在されているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【０００７】
案内部材に対するホルダーの保持位置を調整する場合には、操作部材を付勢部材に抗して操作すると、操作部材の変位方向が方向変換部材により転換される結果、ロック部材は押し当て面を案内部材に対して正対したまま案内部材から離間する。これにより、ホルダーは案内部材に対し自在にスライド可能となり、ホルダーを案内部材に沿って所望の高さ位置に移動させることができる。この位置で、操作部材に対する操作を解除すると、操作部材は付勢部材によって原位置へ復帰する。これに伴い、ロック部材は方向変換部材によって押し当て面を案内部材に正対させつつ案内部材に接近する方向へ方向転換され、その結果、ロック部材の押し当て面は正対状態のまま案内部材に押し当てられる。したがって、案内部材に対する押し当て面積を広く確保することができ、保持力の向上を図ることができる。また、押し当て面は案内部材に対して片当たりすることがないから、長期間の使用によっても片摩耗が生じにくく、保持力を長期間に亘って維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施例１において案内部材に取り付けられたホルダーを示す斜視図
【図２】ホルダーの分解斜視図
【図３】操作部材の操作前の状態を示す正断面図
【図４】操作部材の操作後の状態を示す正断面図
【図５】図３のＡ−Ａ線断面図
【図６】実施例２におけるホルダーの正断面図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明における好ましい実施の形態を説明する。
方向変換機構は、ホルダーとロック部材とのいずれか一方に設けられたガイド部と、他方側に設けられた被ガイド部とを有し、ガイド部には被ガイド部を摺動させてロック部材に対し押し当て面を平行移動させるよう案内する案内面が形成された構成としてもよい。
このような構成によれば、被ガイド部がガイド部の案内面によって押し当て面の平行移動の動作が案内されるため、ロック部材の動作の確実性が高められる。
【００１０】
また、方向変換機構は、ホルダーに対して回動軸を中心として揺動可能に支持されたレバーを有し、
レバーの一端側には操作部材に係合する第１係合部が形成され、レバーにおいて回動軸を挟んだ他端側にはロック部材に係合する第２係合部が形成され、かつ回動軸と第１係合部との間の距離は、回動軸と第２係合部との間の距離よりも長く形成されている構成としてもよい。
このような構成によれば、レバーは倍力機構として機能するため、ホルダーの位置調整時における操作部材の操作力を低減させることができる。
【００１１】
＜実施例１＞
図１は、シャワーヘッド用ホルダーの取付状態を示している。ホルダーＨは、浴槽の壁面に縦向きに固定された円柱状の案内部材Ｇに沿って昇降可能に取付けられている。シャワーヘッドＳは接続金具３を介してホースＨＯの一端に接続されている。接続金具３は、図３に示すように、上端側へ向けて拡径するテーパ状に形成されており、これによりシャワーヘッドＳがシャワーフック１に差し込まれたときに下方へ抜け落ちないようにすることができる。シャワーフック１の構成については、後に改めて説明する。
【００１２】
図２はホルダーＨの構成部品を示している。ホルダーＨは合成樹脂製の一対のホルダーケース２を有している。それぞれの外面側は化粧カバー４によって覆われるようになっている。両ホルダーケース２は水平方向から整合状態で突き合わされ、複数個所をねじ止めすることによってホルダーＨとして合体される。
【００１３】
合体後のホルダーＨの一端側には円筒状をなす保持凹部５が形成され、図１に示すように、保持凹部５内に案内部材Ｇが挿通される。保持凹部５の内周面は案内部材Ｇを取り囲み、案内部材Ｇの長手方向に沿って摺動する摺動面６となっている。摺動面６には、詳細には図示しないが、縦向きかつ径方向内向きに突出して形成された複数の突条が略等角度間隔毎に配されており、各突条の先端を案内部材Ｇの外周面に当接させることで摺動抵抗の低減が図られている。
【００１４】
図１に示すように、ホルダーＨの他端側にはシャワーヘッドＳを保持するためのシャワーフック装着部７となっている。シャワーフック装着部７は平面視でコの字状をなしている。図２に示すように、シャワーフック装着部７に取り付けられるシャワーフック１は、一対の円板部１Ａと両円板部１Ａを連結する連結部１Ｂとから一体に形成され、平面視で略コの字形状をなしている。両円板部１Ａの対向面の先端側は厚肉となって開口幅が絞ってあり、シャワーヘッドＳがシャワーフック１から前方へ抜けないようにしている。
【００１５】
本実施例１では、シャワーヘッドＳの保持角度を鉛直面内で調整可能にするために、シャワーフック１はホルダーＨに対して自在に角度調整ができるようになっている。
【００１６】
すなわち、図２に示すように、両円板部１Ａの外面の中心部には水平方向外方へ筒型の支持軸部８が突出し、シャワーフック装着部７の壁面７Ａには支持凹所９が凹設され支持軸部８が回動可能に差し込まれている。また、図３に示すように、支持軸部８の外周面には扇型の内側規制部１０が所定角度範囲に亘り径方向外方へ張出している。これに対応し、支持凹所９の外周面は所定角度範囲に亘って径方向外方へ拡張されて内側規制凹所１１となっている。内側規制凹所１１は内側規制部１０よりも広い角度範囲をもって凹み形成されている。シャワーフック１は内側規制部１０と内側規制凹所１１との端面同士が当接するまでの角度範囲に亘って回動することができる。
【００１７】
また、図２に示すように、シャワーフック１の両円板部１Ａの外面であって支持軸部８と連結部１Ｂの外周面との間にはピン軸状に形成された外側規制部１２が突出している。
【００１８】
一方、シャワーフック装着部７の壁面であって、外側規制部１２に対応した位置には外側規制凹所１３が凹み形成されている。外側規制凹所１３は所定角度範囲に亘る弧状に形成され、外側規制部１２の先端が摺動可能に差し込まれている。本実施例１においては、内側規制部１０と内側規制凹所１１の端面同士が当接すると、外側規制部１２と外側規制凹所１３の端面同士も同時に当接し合う関係となっている。かくして、シャワーフック１はシャワーフック装着部７に対して所定角度範囲に亘って回動可能となる。
【００１９】
図３等に示すように、シャワーフック１における連結部１Ｂの外面は円弧形状をなしているとともに、同面には周方向に沿って複数の噛み合い歯１４が設けられ、それぞれは連結部１Ｂの全幅に亘って形成されている。これに対し、両ホルダーケース２の内面の中央部寄りにはブロック状をなす台部１５が突設され、ホルダーＨとして合体されたときには台部１５同士が位置決めされた状態で突き合わされる。台部１５同士の突き合わせ状態において、シャワーフック１と対向する側面はシャワーフック１に対する逃がし面１６が形成される。この逃がし面１６はシャワーフック１の連結部１Ｂの外周面形状に適合可能な円弧状に形成されるとともに、その高さ方向の中央部にはシャワーフック装着部７側に向けて開口する収容室１７が凹み形成され、内部にはシャワーフック１を所望の角度位置に保持するためのストッパ１８が移動可能に収容されている。
【００２０】
ストッパ１８においてシャワーフック１の連結部１Ｂと対向する面には高さ方向へ図示三条の爪縁１９が突出形成され、シャワーフック１の噛み合い歯１４と選択的に噛み合うことができる。収容室１７においてストッパ１８の背面側にはスプリング２０が配置されている。スプリング２０は、その軸線がシャワーフック１の回動軸線へ向けて配されストッパ１８をシャワーフック１に押し付ける方向に付勢しており、シャワーフック１を強制的に回動させるときには噛み合い歯１４と爪縁１９との噛み合い位置を変更できるよう、ストッパ１８の後退動作を許容するとともに、噛み合い位置の変更後はシャワーフック１の噛み合い歯１４と爪縁１９との噛み合いを促す役割を果たす。
【００２１】
図２に示すように、ストッパ１８の両側面にはガイドリブ２１が水平方向に突出して形成されている。これに対し、収容室１７の側面にはガイドリブ２１がスライド可能に嵌め入れられるガイド溝２２が、スプリング２０の軸線と平行に凹み形成されている。このガイドリブ２１とガイド溝２２との嵌め合いによってストッパ１８は、シャワーフック１の径方向に沿って接近あるいは離間方向への変位が案内され、かくして噛み合い歯１４と爪縁１９との噛み合い位置を順次変更することができる。
図３に示すように、シャワーフック１における連結部１Ｂの内面には、ゴム製の滑り止め４３が装着されている。
【００２２】
次に、ホルダーＨを案内部材Ｇの所望の高さ位置で保持するための構成について説明する。
【００２３】
ホルダーＨ内の中央部であって、台部１５に隣接した部位は操作部材２３を収容するための収容スペース２４となっている。収容スペース２４は下方及び保持凹部５と対向する側に開放した空間とされている。操作部材２３はホルダーＨの分割方向に長い長円形状に形成され、収容スペース２４に対し縦向きにかつ下端部がホルダーＨから突出した状態で収容され、ホルダーＨの移動方向である上下方向へ押し込んだりあるいは戻りの動作が可能となっている。
【００２４】
操作部材２３の上面の中央部とホルダーＨの天井面２Ａとの間には、縦向きに戻しばね２５（付勢部材）が設けられていて、操作部材２３を下方（戻し方向）へ付勢している。操作部材２３の長軸方向（図３において紙面と直交する方向）に対向する両側面には一対のガイド突起２６が水平方向に突出し、両ホルダーケース２の対応位置に縦向きにかつ肉厚方向に貫通して形成されたガイドスリット２７へスライド可能に嵌め入れられている。そして、操作部材２３はガイド突起２６とガイドスリット２７とが摺動可能に嵌め入れられることによって操作部材２３の移動が案内されるとともに、ホルダーＨから下方への抜け止めが図られている。
【００２５】
図３に示すように、ホルダーＨ内において、台部１５と保持凹部５との間にはロック部材２８が組込まれている。ロック部材２８は、ホルダーＨの天井面２ＡとホルダーＨの下面であって収容スペース２４と保持凹部５との間に形成された受け面２Ｂとによって上下から挟まれている。
【００２６】
ロック部材２８はブロック状に形成された基部２９を有している。基部２９は受け面２ＢとホルダーＨの天井面２Ａとの間隔よりも低い高さに形成されているが、基部２９のうち案内部材Ｇと対向する側の面は上方へ延長されて延長壁３０が形成されている。延長壁３０の後方の空間は、後述するレバー３３の連結片３３Ｂとの干渉を回避する逃がし空間とされている。
【００２７】
延長壁３０は、その上端がホルダーＨの天井面２Ａに至る高さ寸法をもって形成されている。ロック部材２８における案内部材Ｇとの対向面は、上記延長壁３０を含めて案内部材Ｇの外周面の曲率に適合する円弧形状に形成されている。また、基部２９のうち案内部材Ｇと対向する面のほぼ全面には押し当て部材３１が組み付けられている。押し当て部材３１の前面はロック部材２８の前面よりもごく僅かに前方へ突出しており、案内部材Ｇに対する押し当て面３２を構成している。押し当て面３２はロック部材２８における周囲の面と同様の曲率を持った円弧面とされ、操作部材２３が通常位置にあるとき（図３に示す位置）に案内部材Ｇの外周面に沿って押し当て可能である。
【００２８】
次に、操作部材２３の上下の操作方向をロック部材２８の水平方向の変位に変換する方向変換機構Ｄについて説明する。
【００２９】
方向変換機構Ｄは、ロック部材２８と操作部材２３との間に介在されるレバー３３と、ロック部材２８とホルダーＨとの間に設けられたガイド部３５及び被ガイド部３６とを備えて構成されている。
【００３０】
レバー３３は、図２に示すように、一対のレバー片３３Ａと両レバー片３３Ａ同士を連結する連結片３３Ｂとから構成されている。両レバー片３３Ａの外面においてロック部材２８寄りの位置には回動軸３４が外向きに突出している。一方、両ホルダーケース２の側壁面の対応位置には回動軸３４が差し込まれる受け孔３７が開口し、これによってレバー３３はホルダーＨ内において回動軸３４を中心として揺動可能に支持される。また、両レバー片３３Ａの外面における回動軸３４から遠い側の端部には、周縁側へ開口する溝状をなす第１係合部３８が形成されている。第１係合部３８は操作部材２３の長軸方向側の両側面における上端寄りの外面に突出して形成された一対の第１係合軸部３９とそれぞれ係合可能である。
【００３１】
さらに、両レバー片３３Ａの外面において回動軸３４より近い側の端部には、第２係合部４０が形成されている。この第２係合部４０はロック部材２８の基部２９の両側面であって上端近くに突出する一対の第２係合軸部４１と係合可能である。また、第１係合部３８（正確には第１係合部３８の軸心）から回動軸３４の軸心までの距離は、第２係合部４０（正確には第２係合軸部４１の軸心）までの距離よりも長く設定されている。
【００３２】
かくして、操作部材２３が上方へ押し込み操作されると、操作部材２３に対する操作力はレバー３３による倍力作用を受けてロック部材２８に伝達される。
【００３３】
図３に示すように、ホルダーＨの内面であってロック部材２８との対向面には一対の被ガイド部３６が突設されている。この被ガイド部３６は水平方向に若干長く形成された方形状に形成されている。一方、ロック部材２８の基部２９の両側面の下端部には被ガイド部３６に対応して一対のガイド部３５が設けられている。ガイド部３５は操作部材２３側へ向けて開口し水平方向に延出する枠状に形成され、その上辺及び下辺は案内面４２となっている。被ガイド部３６は両案内面４２によって上下から挟み込まれ、水平方向に沿って摺動可能である。
【００３４】
次に、上記のように構成された本実施例１の作用効果を説明する。操作部材２３が押し込み操作される前の通常時においては、図３に示すように、操作部材２３は戻しばね２５のばね力によって押し下げられた位置に保持されている。したがって、第１係合軸部３９と第１係合部３８との係止によって、レバー３３には回動軸３４を中心として図示反時計回りのトルクが作用している。これにより、第２係合部４０と第２係合軸部４１との係止によりロック部材２８に対しては案内部材Ｇへ向かう水平方向の力が生じる。この力はロック部材２８における押し当て部材３１の押し当て面３２が案内部材Ｇの外周面に対する圧接力として作用するため、押し当て面３２と案内部材Ｇの外周面との間の摩擦力によってホルダーＨ全体を案内部材Ｇの所定位置に保持することができる。
【００３５】
ホルダーＨの保持位置を調節する場合には、図４に示すように、戻しばね２５のばね力に抗して操作部材２３を押し込む。すると、レバー３３は回動軸３４を中心として図示時計回りに回動するため、ロック部材２８は第２係合部４０と第２係合軸部４１との係合によって案内部材Ｇから離間する方向の力を受ける。すなわち、このときには、ホルダーＨ側の両被ガイド部３６とロック部材２８側のガイド部３５とが嵌まり合い、ガイド部３５と被ガイド部３６とが相対的に摺動する間に両案内面４２による案内作用を受けるため、ロック部材２８は水平方向の動作が案内される。かくして、操作部材２３の上方への変位が、ロック部材２８の水平方向への変位に変換される。
【００３６】
上記の結果、案内部材Ｇに対するロック部材２８の押し当て状態が解除されるため、操作部材２３を押し込んだままホルダーＨを案内部材Ｇに沿って昇降させれば、ホルダーＨを所望とする高さ位置に移動させることができる。この高さ位置で操作部材２３の押込みを解除すると、操作部材２３は戻しばね２５のばね力によって原位置に復帰する。これに伴い、レバー３３は回動軸３４を中心として図示反時計周りに回動するため、ロック部材２８は案内部材Ｇへ向けて水平に移動する。すなわち、ロック部材２８は押し当て面３２を鉛直方向、つまり案内部材Ｇに対して正対した姿勢のまま平行移動し、そのまま案内部材Ｇに対して圧接する。このときには、押し当て面３２の全領域が案内部材Ｇの外周面に圧接するため、ロック部材２８は案内部材Ｇに対する押し当て面積が広く確保されており、ホルダーＨの保持状態を安定させることができる。
【００３７】
また、本実施例１ではロック部材２８の変位は図３に示す圧接位置と図４に示す調整位置との間を移動する際、ガイド部３５と被ガイド部３６との嵌め合いを通じた案内機能により、押し当て面３２を鉛直に保持しつつ平行移動するようにしたため、前述した片当たり状態が回避されるため、経時的な片摩耗も未然に回避することができる。特に、本実施例のようにガイド部３５を案内部材Ｇに対して直行するように設けた場合は、押し当て面３２により案内部材Ｇを圧接する力が逃げないため、より強固な固定とすることができる。
【００３８】
さらに、レバー３３は、操作部材２３の上下の操作方向をロック部材２８の水平方向の変位に変換させることができるとともに、操作部材２３の操作力がてこの原理を利用した倍力作用を介してロック部材２８に伝達されるようにしたため、軽い操作力でもってロック部材２８に圧接および解除の動作を行わせることができる。
【００３９】
本実施例１では次のような効果も奏することができる。仮に、ホルダーＨに対し操作部材２３を横向きに組み付けて水平方向の操作によってロック部材２８を直接水平移動させるようにすれば、方向変換機構を用いなくて済む。しかし、操作部材２３をホルダーＨに対して横向きに組み付けたのでは、操作部材２３がホルダーＨから水平方向外方へ突出して装置全体が幅方向へ大型化してしまう。その点、本実施例のように方向変換機構Ｄを設ければ操作部材２３を縦向きに組み付けることができるため、ホルダーＨを幅方向に関してコンパクトに構成することができる。
【００４０】
また、実施例１においてはロック部材２８の上端に延長壁３０を設けており、水や異物が入り込みにくくしているが、押し当て面３２の形成領域は強度の低い延長壁３０には及んでおらず、ブロック状に形成された基部２９の前面領域の範囲内に設定されているから、圧接に伴う反力によりロック部材２８が変形してしまうことはない。
【００４１】
＜実施例２＞
図６は本発明の実施例２を示している。同図においては、実施例２の構成が簡略化して示してある。ホルダーケース２、操作部材２３についての基本的構成は実施例１と同様である。実施例２ではレバー５０が倍力機能を有していない点、及びロック部材５１が押し当て面５２を鉛直面内に保ったまま鉛直方向に関して斜めに平行移動する点において実施例１と相違している。
【００４２】
具体的には、ロック部材５１における図示手前側と奥側の両側面には被ガイド部５３が突設されている。両被ガイド部５３はロック部材５１の全高さ範囲に及ぶ高さを有するとともに、ロック部材５１の上端でかつ案内部材Ｇ寄りのコーナから下端中央にかけて斜めに形成されている。一方、ホルダーＨの内壁面の対応位置には被ガイド部５３が摺動可能に嵌合するガイド部５４が溝状に凹み形成されている。ガイド部５４は被ガイド部５３の勾配と同勾配をもって斜めに凹み形成され、長辺側で対向する溝壁には被ガイド部５３を摺動可能に案内する案内面５５が形成されている。
【００４３】
レバー５０は長さ方向の中央部に回動軸５６が配されていて、回動軸５６と第１係合軸部５７との間の距離と回動軸５６と第２係合軸部５８との間の距離はほぼ等しく設定されている。
【００４４】
上記のように構成された実施例２によれば、操作部材２３が操作される前の状態では、レバー５０は図６において実線で示される姿勢となっていて、ロック部材５１の押し当て面５２全体を案内部材Ｇの外周面に押し付けることができる。ホルダーＨの高さ位置を調整する場合には、操作部材２３を戻しばね２５のばね力に抗して押し込むと、レバー５０が回動軸３４を中心として図示時計周りに回動する（同図想像線で示す状態）。これにより、ロック部材２８は被ガイド部５３がガイド部５４の案内面５５に案内されることで、案内部材Ｇから離間する方向へ平行移動する結果、押し当て面５２は鉛直面を保ったまま案内部材Ｇの外周面から斜め下方へと後退する。その結果、ホルダーＨを案内部材Ｇに沿って昇降させることができる。そして、所望とする高さ位置において操作部材２３の押込み操作を解除すれば、上記とは逆順にてロック部材２８が案内部材Ｇ側へ向けて斜め上方へ変位し、再び押し当て面５２を案内部材Ｇの外周面に圧接させ、ホルダーＨ全体を案内部材Ｇの同位置に保持することができる。
【００４５】
以上のように、実施例２においても、ロック部材５１の押し当て面５２は鉛直状態を保ったまま変位するため、案内部材Ｇに対して押し当て面の全体を圧接させることができるため、押し当て面５２の片摩耗を解消してホルダーＨの保持を長期間に亘って安定的に行うことができる。
【００４６】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例に限定されるものではなく、例えば次のような実施例も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）上記実施例では、スライドロック装置としてシャワーヘッドのホルダーＨに適用した場合を示したが、これに限らず、本発明は案内部材に沿って移動し任意の位置で保持する機構に広く適用可能である。
【００４７】
（２）上記実施例では、操作部材２３の押し込み操作によってロック部材２８を移動させるようにしたが、操作部材２３の引っ張り操作によってロック部材２８の移動を行うようにしてもよい。
（３）上記実施例では、方向変換機構としてレバーによる場合を示したが、他の機構、例えば操作部材とロック部材との間をワイヤーによって接続するとともに、途中に滑車を設けてワイヤーの配索方向を滑車によって直角に転換する方式でもよい。その場合には、ロック部材の押し当て面が案内部材に圧接する方向へワイヤ−を緊張させておく必要がある。
【符号の説明】
【００４８】
２３…操作部材
２５…戻しばね（付勢部材）
２８，５１…ロック部材
３２，５２…押し当て面
３３，５０…レバー
３５，５４…ガイド部
３６，５３…被ガイド部
４２，５５…案内面
３８…第１係合部
４０…第２係合部
Ｈ…ホルダー
Ｇ…案内部材
Ｄ…方向変換機構
【図１】
2014009568.tif 000003
【図２】
2014009568.tif 000004
【図３】
2014009568.tif 000005
【図４】
2014009568.tif 000006
【図５】
2014009568.tif 000007
【図６】
2014009568.tif 000008