(57)【要約】【課題】係合構造の係合が容易になることで組立効率が向上し、係合部同士の衝突およびシューのバタツキにより発生する騒音が低減することで静粛性能が向上し、各係合部の摩耗および疲労が低減することで耐久性が向上するチェーンガイドを提供する。【解決手段】チェーンガイド１００のベース１１０とシュー１５０とは係合構造で結合される。孔部１２１および係合片１６１から構成される側縁係合構造は、長手方向でのベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制する。溝部１３１およ係合片１７１からなる対面係合構造は、高さ方向でのベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制する。係合片１６１，１７１は弾性変形可能な弾性係合要素であり、側縁係合構造および対面係合係合は、組付移動過程において生じる係合片１６１，１７１の弾性変形を経て係合状態になるスナップフィット構造である。【選択図】図４
2014228139.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持面および幅方向で前記支持面を挟んで位置する１対のベース側縁を有するベースと、走行する可撓伝動体が摺接する走行面および幅方向で前記走行面を挟んで位置する１対のシュー側縁を有するシューとを備え、前記ベースおよび前記シューが、前記ベースのベース係合部および前記シューのシュー係合部から構成される係合構造で結合されることにより、前記支持面が、前記シューの裏面にて前記シューを支持する可撓伝動体用ガイドにおいて、
前記ベース係合部が、１以上の前記ベース側縁に設けられるベース側縁係合部と、前記支持面に設けられる支持面係合部とを有し、
前記シュー係合部が、１以上の前記シュー側縁に設けられるシュー側縁係合部と、前記裏面に設けられる裏面係合部とを有し、
互いに係合状態になる前記ベース側縁係合部および前記シュー側縁係合部が、側縁係合構造を構成し、
互いに係合状態になる前記支持面係合部および前記裏面係合部が、対面係合構造を構成し、
前記側縁係合構造が、前記係合状態で、長手方向および高さ方向のうちの、少なくとも長手方向における前記ベースと前記シューとの相対移動を規制しており、
前記対面係合構造が、前記係合状態で、高さ方向における前記ベースと前記シューとの相対移動を規制しており、
前記ベース側縁係合部および前記シュー側縁係合部の少なくとも一方と、前記支持面係合部および前記裏面係合部の少なくとも一方とが、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、
前記側縁係合構造および前記対面係合構造が、前記ベースに対する前記シューの組付時に前記シューが高さ方向で前記ベースに向かって相対的に移動する組付移動過程において生じる前記弾性係合要素の弾性変形を経て前記係合状態になるスナップフィット構造であることを特徴とする可撓伝動体用ガイド。
【請求項２】
前記側縁係合構造および前記対面係合構造のうちで、一方の構造が、前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させることにより、前記シューを前記支持面に押し付ける構造であり、他方の構造が、前記ベースおよび前記シューの熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させることにより、前記シューを前記支持面に押し付ける構造であることを特徴とする請求項１に記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項３】
少なくとも１つの前記ベース側縁には、前記組付移動過程において、前記ベースに対する前記シューの、長手方向および幅方向での移動を規制しつつ、高さ方向に沿って前記シューを案内する案内部が設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項４】
前記ベース側縁係合部が、１以上のベース側縁係合要素から構成され、
前記シュー側縁係合部が、前記ベース側縁係合要素と同数の前記弾性係合要素としてのシュー側縁係合要素から構成され、
前記シュー側縁係合要素が、前記走行面よりも上方の位置で前記ベース側縁係合要素と係合する第１係合部位と、第２係合部位とを有し、
前記第１係合部位が、前記係合状態で前記ベース側縁係合要素に対して下方から当接していて、前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に前記ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、
前記第２係合部位が、前記係合状態で前記ベース側縁係合要素に対して上方から当接していて、前記ベースおよび前記シューの熱収縮時に、前記対面係合構造との協働により、前記ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１つに記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項５】
１対の前記ベース側縁には、長手方向で離隔していると共に高さ方向での１対の段差部と、前記１対の段差部に連なって長手方向に延びている底部とを有すると共に、下方に向かって凹んでいる切欠部が設けられ、
前記底部が、前記ベース側縁係合要素であり、
前記第１係合部位よりも上方の位置で前記ベース側縁係合要素と係合する前記第２係合部位が、前記切欠部内に配置されていることを特徴とする請求項４に記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項６】
前記ベース側縁係合部が、１以上の第１ベース側縁係合要素と、前記ベース側縁係合要素である第２ベース側縁係合要素とから構成され、
前記シュー側縁係合部が、前記第１ベース側縁係合要素と同数の前記弾性係合要素としての第１シュー側縁係合要素と、前記シュー側縁係合要素である第２シュー側縁係合要素とから構成され、
前記第１シュー側縁係合要素が、前記第１ベース側縁係合要素に対して幅方向内側から高さ方向で係合していると共に、前記係合状態において前記第１ベース側縁係合要素に下方から当接していて前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に前記第１ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、
前記第１係合部位が、前記第２ベース側縁係合要素に対して幅方向外側から高さ方向で係合していることを特徴とする請求項４または請求項５に記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項７】
前記支持面係合部が、前記支持面に開口するスリット空間を形成すると共に長手方向に延びているスリット部と、高さ方向で前記スリット部に連なると共に長手方向に延びている収容部とを有する１以上の溝部から構成され、
前記収容部が、複数の幅広収容部と、前記幅広収容部の横幅よりも小さい横幅の複数の幅狭収容部とが、長手方向に１つずつ交互に連なって配列されて構成され、
前記裏面係合部が、前記収容部に収容されるシュー対面係合部位と、前記裏面に接続されて前記シュー対面係合部位を支持する支持部とを有する１以上の前記弾性係合要素としての係合片から構成され、
前記スリット部の横幅が、前記シュー対面係合部位の横幅よりも小さく、
幅方向での前記幅狭収容部の大きさは、前記幅狭収容部に収容されている前記シュー対面係合部位が幅方向で接触する大きさであり、
前記シュー対面係合部位が、前記組付移動過程における前記スリット部との接触による弾性変形を経て位置する前記収容部内において、前記溝部との係合により、上方への前記シューの移動を規制し、かつ、前記シューの熱膨縮時に、長手方向で１以上の前記幅広収容部または１以上の前記幅狭収容部で移動可能であることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか１つに記載の可撓伝動体用ガイド。
【請求項８】
前記溝部が、長手方向で前記支持面の全長に亘って連続して形成され、
前記幅広収容部が形成する幅広収容空間が球状であり、
前記シュー対面係合部位が、幅方向での片側に球状面を有する半球体であることを特徴とする請求項７に記載の可撓伝動体用ガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、走行する可撓伝動体が摺接するシューと、該シューを支持するベースとが、係合構造により結合されている可撓伝動体用ガイドに関する。
このガイドは、例えば、可撓伝動体であるチェーンが摺接するチェーンガイドであり、例えば、自動車用エンジンに使用されるタイミング用巻掛け伝動装置に備えられる。
【背景技術】
【０００２】
従来、走行する可撓伝動体が摺接する走行面を有するシューと、該シューを支持する支持面を有するベースとを備える可撓伝動体用ガイドにおいて、ベースおよびシューが、ベースのベース係合部とシューのシュー係合部とから構成される係合構造により結合されているものは知られている（例えば、特許文献１，２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公平７−３６２０１号公報（第６欄第１７行〜７欄第１８行、第５〜８図）
【特許文献２】特開２００６−２５０２０８号公報（段落００１９〜００２１、図１〜５）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ベースとシューとが係合構造により結合されている可撓伝動体用ガイド、例えばチェーン用のガイドにおいて、ベースに対するシューの組付は、互いに対応する複数のベース係合部および複数のシュー係合部を、ガイドの長手方向および高さ方向の組合せやガイドの幅方向および長手方向の組合せなど、ガイドに対して異なる方向から係合させることにより行われたり、または、ガイドの長手方向に沿う方向を捩り中心線としてシューを捩りながら係合させることにより行われたりするため、手作業に依存しており、手間がかかる作業となっている。このため、ガイドの組立効率が低く、コストが増大する問題があった。
【０００５】
また、前述のようにしてベースに対してシューが組み付けられるときに、各ベース係合部と各シュー係合部との係合を容易にするために、ベース係合部とシュー係合部との間には、その係合状態においてガイドの長手方向での隙間（以下、「組付用隙間」という。）が形成される。この組付用隙間は、走行しているチェーンがシューに摺接することで発生する摩擦熱やガイドが置かれている環境の温度変化（例えば、エンジン温度の変化）により、熱膨張係数に基づくベースおよびシューの膨張（すなわち、熱膨張。以下、ベースおよびシューの熱膨張を「熱膨張」という。）および収縮（すなわち、熱収縮。以下、ベースおよびシューの熱収縮を「熱収縮」という。また、熱膨張および熱収縮を合わせて、「熱膨縮」という。）によるベースとシューとの間での伸縮量の差（以下、「熱伸縮量差」という。）を許容するための隙間（以下、「熱膨縮用隙間」という。）とは異なる。
なお、熱膨縮用隙間は、ガイドの設計上、予め設定された、常温における隙間である。また、常温とは、日本工業規格で規定されている常温である。
【０００６】
このような組付用隙間が設けられていると、互いに係合する係合部での長手方向隙間が、組付用隙間の分だけ大きくなるため、走行速度の変動や振動を伴うチェーンが摺接するシューが、チェーンとの間の摩擦により長手方向に移動する場合に、係合部同士が衝突するときの衝撃が大きくなる。そして、この衝突に起因して、衝突音によるガイドの騒音が増大する問題や、各係合部での摩耗および疲労の進行度合いが大きくなるために、各係合部の耐久性、ひいてはガイドの耐久性が低下する問題があった。
【０００７】
さらに、ベース係合部とシュー係合部との間に高さ方向隙間が存在すると、張力変動や振動などにより発生するチェーンのバタツキにより、シューが局部的にベースからガイド高さ方向に離れる現象、いわゆる浮上がりが発生して、シューにもバタツキが発生することがある。そして、このシューのバタツキによっても、ガイドの騒音が増大し、また各係合部の摩耗および疲労の進行度合いが大きくなる問題がある。
【０００８】
本発明は、前述の課題を解決するものであり、本発明の目的は、ベースおよびシューを互いに組み付けて結合するためのベース係合部およびシュー係合部の係合が容易になることで組立効率が向上すると共に、ベース係合部およびシュー係合部を係合させるための組付用隙間を減少させ、かつシューのバタツキを抑制することにより、それら係合部同士の衝突およびシューのバタツキにより発生する騒音が低減することで静粛性能が向上し、さらに前記衝突により発生する各係合部の摩耗および疲労が低減することで耐久性が向上する可撓伝動体用ガイドを提供することである。
本発明の、他の目的は、さらに、ベースおよびシューの熱膨張時、特に熱膨張時に、シューのバタツキにより発生する騒音が低減することで静粛性能が向上する可撓伝動体用ガイドを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
まず、請求項１に係る発明は、支持面および幅方向で前記支持面を挟んで位置する１対のベース側縁を有するベースと、走行する可撓伝動体が摺接する走行面および幅方向で前記走行面を挟んで位置する１対のシュー側縁を有するシューとを備え、前記ベースおよび前記シューが、前記ベースのベース係合部および前記シューのシュー係合部から構成される係合構造で結合されることにより、前記支持面が、前記シューの裏面にて前記シューを支持する可撓伝動体用ガイドにおいて、前記ベース係合部が、１以上の前記ベース側縁に設けられるベース側縁係合部と、前記支持面に設けられる支持面係合部とを有し、前記シュー係合部が、１以上の前記シュー側縁に設けられるシュー側縁係合部と、前記裏面に設けられる裏面係合部とを有し、互いに係合状態になる前記ベース側縁係合部および前記シュー側縁係合部が、側縁係合構造を構成し、互いに係合状態になる前記支持面係合部および前記裏面係合部が、対面係合構造を構成し、前記側縁係合構造が、前記係合状態で、長手方向および高さ方向のうちの、少なくとも長手方向における前記ベースと前記シューとの相対移動を規制しており、前記対面係合構造が、前記係合状態で、高さ方向における前記ベースと前記シューとの相対移動を規制しており、前記ベース側縁係合部および前記シュー側縁係合部の少なくとも一方と、前記支持面係合部および前記裏面係合部の少なくとも一方とが、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、前記側縁係合構造および前記対面係合構造が、前記ベースに対する前記シューの組付時に前記シューが高さ方向で前記ベースに向かって相対的に移動する組付移動過程において生じる前記弾性係合要素の弾性変形を経て前記係合状態になるスナップフィット構造であることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１０】
請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明の構成に加えて、前記側縁係合構造および前記対面係合構造のうちで、一方の構造が、前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させることにより、前記シューを前記支持面に押し付ける構造であり、他方の構造が、前記ベースおよび前記シューの熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させることにより、前記シューを前記支持面に押し付ける構造であることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１１】
請求項３に係る発明は、請求項１または請求項２に係る発明の構成に加えて、少なくとも１つの前記ベース側縁には、前記組付移動過程において、前記ベースに対する前記シューの、長手方向および幅方向での移動を規制しつつ、高さ方向に沿って前記シューを案内する案内部が設けられていることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１２】
請求項４に係る発明は、請求項１から請求項３のいずれか１つに係る発明の構成に加えて、前記ベース側縁係合部が、１以上のベース側縁係合要素から構成され、前記シュー側縁係合部が、前記ベース側縁係合要素と同数の前記弾性係合要素としてのシュー側縁係合要素から構成され、前記シュー側縁係合要素が、前記走行面よりも上方の位置で前記ベース側縁係合要素と係合する第１係合部位と、第２係合部位とを有し、前記第１係合部位が、前記係合状態で前記ベース側縁係合要素に対して下方から当接していて、前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に前記ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、前記第２係合部位が、前記係合状態で前記ベース側縁係合要素に対して上方から当接していて、前記ベースおよび前記シューの熱収縮時に、前記対面係合構造との協働により、前記ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１３】
請求項５に係る発明は、請求項４に係る発明の構成に加えて、１対の前記ベース側縁には、長手方向で離隔していると共に高さ方向での１対の段差部と、前記１対の段差部に連なって長手方向に延びている底部とを有すると共に、下方に向かって凹んでいる切欠部が設けられ、前記底部が、前記ベース側縁係合要素であり、前記第１係合部位よりも上方の位置で前記ベース側縁係合要素と係合する前記第２係合部位が、前記切欠部内に配置されていることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１４】
請求項６に係る発明は、請求項４または請求項５に係る発明の構成に加えて、前記ベース側縁係合部が、１以上の第１ベース側縁係合要素と、前記ベース側縁係合要素である第２ベース側縁係合要素とから構成され、前記シュー側縁係合部が、前記第１ベース側縁係合要素と同数の前記弾性係合要素としての第１シュー側縁係合要素と、前記シュー側縁係合要素である第２シュー側縁係合要素とから構成され、前記第１シュー側縁係合要素が、前記第１ベース側縁係合要素に対して幅方向内側から高さ方向で係合していると共に、前記係合状態において前記第１ベース側縁係合要素に下方から当接していて前記ベースおよび前記シューの熱膨張時に前記第１ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、前記第１係合部位が、前記第２ベース側縁係合要素に対して幅方向外側から高さ方向で係合していることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１５】
請求項７に係る発明は、請求項１から請求項６のいずれか１つに係る発明の構成に加えて、前記支持面係合部が、前記支持面に開口するスリット空間を形成すると共に長手方向に延びているスリット部と、高さ方向で前記スリット部に連なると共に長手方向に延びている収容部とを有する１以上の溝部から構成され、前記収容部が、複数の幅広収容部と、前記幅広収容部の横幅よりも小さい横幅の複数の幅狭収容部とが、長手方向に１つずつ交互に連なって配列されて構成され、前記裏面係合部が、前記収容部に収容されるシュー対面係合部位と、前記裏面に接続されて前記シュー対面係合部位を支持する支持部とを有する１以上の前記弾性係合要素としての係合片から構成され、前記スリット部の横幅が、前記シュー対面係合部位の横幅よりも小さく、幅方向での前記幅狭収容部の大きさは、前記幅狭収容部に収容されている前記シュー対面係合部位が幅方向で接触する大きさであり、前記シュー対面係合部位が、前記組付移動過程における前記スリット部との接触による弾性変形を経て位置する前記収容部内において、前記溝部との係合により、上方への前記シューの移動を規制し、かつ、前記シューの熱膨縮時に、長手方向で１以上の前記幅広収容部または１以上の前記幅狭収容部で移動可能であることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１６】
請求項８に係る発明は、請求項７に係る発明の構成に加えて、前記溝部が、長手方向で前記支持面の全長に亘って連続して形成され、前記幅広収容部が形成する幅広収容空間が球状であり、前記シュー対面係合部位が、幅方向での片側に球状面を有する半球体であることにより、前述の課題を解決したものである。
【００１７】
本発明に関連して、長手方向は、可撓伝動体用ガイドの長手方向であり、可撓伝動体の走行方向に沿って延びているシューの走行面に沿う方向である。また、幅方向は、ガイドの幅方向であり、仮想平面に直交する方向である。高さ方向は、ガイドの高さ方向であり、仮想平面上で、長手方向の接線方向および幅方向に直交する方向である。ここで、仮想平面は、走行面に直交すると共に長手方向に平行な平面である。
また、上方とは、高さ方向において、支持面に対して走行面が位置する方向であり、下方とは、高さ方向において、上方とは反対の方向である。
横幅とは、幅方向での幅である。
また、シューが高さ方向でベースに向かって相対的に移動するとは、シューが高さ方向でベースに向かって移動する形態、および、ベースが高さ方向でシューに向かって移動する形態の、少なくとも一方の移動形態を意味する。
【発明の効果】
【００１８】
そこで、本発明の可撓伝動体用ガイドは、支持面および幅方向で支持面を挟んで位置する１対のベース側縁を有するベースと、走行する可撓伝動体が摺接する走行面および幅方向で走行面を挟んで位置する１対のシュー側縁を有するシューとを備え、ベースおよびシューが、ベースのベース係合部およびシューのシュー係合部から構成される係合構造で結合されることにより、支持面が、シューの裏面にてシューを支持することにより、ベースが有するベース係合部およびシューが有するシュー係合部を係合状態にすることで、ベースに対してシューが組み付けられ、ベースおよびシューが一体に結合された可撓伝動体用ガイドが得られるばかりでなく、以下のような本発明に特有の効果を奏する。
【００１９】
すなわち、請求項１に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、ベース係合部が、１以上のベース側縁に設けられるベース側縁係合部と、支持面に設けられる支持面係合部とを有し、シュー係合部が、１以上のシュー側縁に設けられるシュー側縁係合部と、裏面に設けられる裏面係合部とを有し、互いに係合状態になるベース側縁係合部およびシュー側縁係合部が、側縁係合構造を構成し、互いに係合状態になる支持面係合部および裏面係合部が、対面係合構造を構成し、側縁係合構造が、係合状態で、長手方向および高さ方向のうちの、少なくとも長手方向におけるベースとシューとの相対移動を規制しており、対面係合構造が、係合状態で、高さ方向におけるベースとシューとの相対移動を規制しており、ベース側縁係合部およびシュー側縁係合部の少なくとも一方と、支持面係合部および裏面係合部の少なくとも一方とが、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、側縁係合構造および対面係合構造が、ベースに対するシューの組付時にシューが高さ方向でベースに向かって相対的に移動する組付移動過程において生じる弾性係合要素の弾性変形を経て係合状態になるスナップフィット構造であることにより、側縁係合構造および対面係合構造がいずれもスナップフィット構造であるので、組付移動過程において、高さ方向でシューをベースに対して相対的に押し付けることにより、側縁係合構造および対面係合構造のそれぞれが有する弾性係合要素の弾性変形を利用して、ベース係合部およびシュー係合部を互いに係合状態とすることができる。このため、ベースに対するシューの組付が容易になり、さらに該組付の機械化も可能になるので、ガイドの組立効率を向上させることができ、さらにガイドのコストを削減することができる。
【００２０】
また、ベースおよびシューの相対的な高さ方向移動のみでベース係合部およびシュー係合部の係合が完了するので、ベース係合部とシュー係合部との間の長手方向での組付用隙間が、ほぼ不要になるか、または従来に比べて大幅に減少し、しかも、側縁係合構造によりシューおよびベースの相対的な長手方向移動が規制されることから、可撓伝動体の走行時に組付用隙間に起因するシューの長手方向移動による側縁係合部同士の衝突が抑制されるため、該衝突により発生する騒音が低減する。そのうえ、対面係合構造によりシューおよびベースの相対的な高さ方向移動（すなわち、シューの浮上がり）が規制されることから、可撓伝動体の走行時のシューのバタツキが抑制されるので、該バタツキに起因する騒音が低減する。この結果、ベース側縁係合部およびシュー側縁係合部間の組付用隙間およびシューのバタツキに起因する騒音が低減して、ガイドの静粛性能を向上させることができる。
【００２１】
また、シューの浮上がりを規制する支持面係合部および裏面係合部は、ベースの支持面およびシューの裏面にそれぞれ設けられるので、支持面から裏面が離隔するシューの浮上がりを直接的に規制すること、および、支持面および裏面は、ベース側縁およびシュー側縁に比べて、幅方向に大きい領域であるので、支持面係合部および裏面係合部の、幅方向での配置の自由度および構造の自由度が大きくなるため、シューの浮上がりの規制効果を高めるための支持面係合部および裏面係合部の設計の自由度が高いことから、係合構造によるシューのバタツキ抑制効果、さらには該バタツキに起因する騒音低減効果を高めることができる。
【００２２】
さらに、組付用隙間に起因する前記衝突が抑制されることで、該衝突により発生するベース側縁係合部とシュー側縁係合部の摩耗が低減すること、および、シューの浮上がりを抑制するための係合構造は、側縁係合構造とは別個の対面係合構造であるので、側縁係合構造のみが、シューの長手方向移動規制および浮上がり規制を行うガイドに比べて、側縁係合部構造に作用する荷重が減少することから、この点でもベース側縁係合部およびシュー側縁係合部の摩耗および疲労が低減して、ベースおよびシューの耐久性、ひいてはガイドの耐久性を高めることができる。
【００２３】
請求項２に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項１に係る発明が奏する効果に加えて、側縁係合構造および対面係合構造のうちで、一方の構造が、ベースおよびシューの熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シューを支持面に押し付ける構造であり、他方の構造が、ベースおよびシューの熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シューを支持面に押し付ける構造であることで、熱膨張時には、側縁係合構造および対面係合構造の一方が、その係合力の増大に基づいてシューを支持面に押し付け、熱収縮時には、側縁係合構造および対面係合構造の他方が、その係合力の増大に基づいてシューを支持面に押し付けるので、熱膨張時および熱収縮時のいずれの場合にも、シューの浮上がりが抑制されて、シューのバタツキを抑制することができる。
【００２４】
請求項３に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項１または請求項２に係る発明が奏する効果に加えて、少なくとも１つのベース側縁には、組付移動過程において、ベースに対するシューの、長手方向および幅方向での移動を規制しつつ、高さ方向に沿ってシューを案内する案内部が設けられていることにより、組付移動過程において、ベース側縁に設けられる案内部は、高さ方向に沿って移動するシューを、ベースに対して長手方向および幅方向での位置ズレを起こさないように案内するので、スナップフィット構造による側縁係合構造および対面係合構造の係合が容易になり、ベースに対する、係合構造によるシューの組付を容易にすることができる。
【００２５】
請求項４に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項１から請求項３のいずれか１つに係る発明が奏する効果に加えて、ベース側縁係合部が、１以上のベース側縁係合要素から構成され、シュー側縁係合部が、ベース側縁係合要素と同数の弾性係合要素としてのシュー側縁係合要素から構成され、シュー側縁係合要素が、走行面よりも上方の位置でベース側縁係合要素と係合する第１係合部位と、第２係合部位とを有し、第１係合部位が、係合状態でベース側縁係合要素に対して下方から当接していて、ベースおよびシューの熱膨張時にベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、第２係合部位が、係合状態でベース側縁係合要素に対して上方から当接していて、ベースおよびシューの熱収縮時に、対面係合構造との協働により、ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させることにより、熱膨張時には、ベース側縁係合要素に下方から当接する第１係合部位の係合力の反力がシューを支持面に押し付けるので、シューの浮上がりが抑制され、熱収縮時には、ベース側縁係合要素に上方から当接する第２係合部位の、ベース側縁係合要素に対する係合力および対面係合構造での係合力により、ベースに対するシューの高さ方向移動が抑制されるので、熱膨張時および熱収縮時のいずれの場合にも、シューのバタツキを抑制することができる。
しかも、第１，第２係合部位は、１つのシュー側縁係合要素に設けられるので、該第１，第２係合部位がそれぞれ別個のシュー側縁係合要素に設けられる場合に比べて、シュー側縁係合要素の個数が削減されるため、ベースおよびシューの構造の簡単化および軽量化に寄与することができる。
【００２６】
請求項５に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項４に係る発明が奏する効果に加えて、１対のベース側縁には、高さ方向での段差部と、段差部に連なって長手方向に延びている底部とを有すると共に、下方に向かって凹んでいる切欠部が設けられ、底部が、ベース側縁係合要素であり、第１係合部位よりも上方の位置でベース側縁係合要素と係合する第２係合部位が、切欠部内に配置されていることにより、切欠部が高さ方向での段差部を有し、切欠部の底部がベース側縁係合要素であることから、シュー側縁係合要素において第１係合部位よりも上方に位置する第２係合部位が切欠部内に配置されるので、切欠部の段差部の分、シュー側縁係合要素が、ベース側縁係合要素に対して上方に突出することが抑制または防止されるため、ガイドを高さ方向で小型化することができる。また、ベース側縁が、切欠部の形成により軽量化され、シュー側縁係合要素が、高さ方向で小型化されるので、ベースおよびシューを軽量化することができる。
【００２７】
請求項６に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項４または請求項５に係る発明が奏する効果に加えて、ベース側縁係合部が、１以上の第１ベース側縁係合要素と、ベース側縁係合要素である第２ベース側縁係合要素とから構成され、シュー側縁係合部が、第１ベース側縁係合要素と同数の弾性係合要素としての第１シュー側縁係合要素と、シュー側縁係合要素である第２シュー側縁係合要素とから構成され、第１シュー側縁係合要素が、第１ベース側縁係合要素に対して幅方向内側から高さ方向で係合していると共に、係合状態において第１ベース側縁係合要素に下方から当接していてベースおよびシューの熱膨張時に第１ベース側縁係合要素に対する係合力を増大させ、第１係合部位が、第２ベース側縁係合要素に対して幅方向外側から高さ方向で係合していることにより、第１シュー側縁係合要素および第１係合部位は、幅方向で互いに反対方向から第１ベース側縁係合要素および第２ベース側縁係合要素にそれぞれ上下方向に係合しているので、熱膨張時に、第１シュー側縁係合要素および第１係合部位のうちの一方で、ベースとシューとの間で幅方向での熱伸縮量差に起因する幅方向での係合領域の減少により、係合力の低下が発生したとしても、第１シュー側縁係合要素および第１係合部位のうちの他方では、幅方向での熱伸縮量差に起因する幅方向での係合領域の減少が回避されて、幅方向での係合領域を確保することができるため、熱膨張時のシューの浮上がりが抑制されて、シューのバタツキを抑制することができる。
【００２８】
請求項７に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項１から請求項６のいずれか１つに係る発明が奏する効果に加えて、支持面係合部が、支持面に開口するスリット空間を形成すると共に長手方向に延びているスリット部と、高さ方向でスリット部に連なると共に長手方向に延びている収容部とを有する１以上の溝部から構成され、収容部が、複数の幅広収容部と、幅広収容部の横幅よりも小さい横幅の複数の幅狭収容部とが、長手方向に１つずつ交互に連なって配列されて構成され、裏面係合部が、収容部に収容されるシュー対面係合部位と、裏面に接続されてシュー対面係合部位を支持する支持部とを有する１以上の弾性係合要素としての係合片から構成され、スリット部の横幅が、シュー対面係合部位の横幅よりも小さく、幅方向での幅狭収容部の大きさは、幅狭収容部に収容されているシュー対面係合部位が幅方向で接触する大きさであり、シュー対面係合部位が、組付移動過程におけるスリット部との接触による弾性変形を経て位置する収容部内において、溝部との係合により、上方へのシューの移動を規制し、かつ、シューの熱膨縮時に、長手方向で隣り合う幅広収容部間で幅狭収容部を経て移動可能であることにより、係合片は、シュー対面係合部位が、溝部との接触による弾性変形を経て収容部内に配置されて、溝部との係合状態になることで、シューの浮上がりを抑制して、シューのバタツキを抑制することができる。
【００２９】
また、幅狭収容部は、シュー対面係合部位との接触状態で、該シュー対面係合部位の長手方向での移動を許容するので、球体１７２と幅狭収容部１３８とが接触している状態においては、可撓伝動体の走行時に、側縁係合構造での熱膨縮用隙間に起因して、シューが長手方向に移動することが抑制される。このため、係合状態にある側縁係合部同士の衝突の発生が抑制されること、また側縁係合部同士が衝突する場合には衝突での衝撃が低減することから、衝突により発生する騒音および側縁係合部の摩耗を低減することができる。
さらに、熱膨縮による熱膨縮量差が大きいときには、シューが、長手方向で幅広収容部または幅狭収容部に亘って移動するので、熱膨縮によるシューおよびベースの破損を防止することができる。
【００３０】
請求項８に係る本発明の可撓伝動体用ガイドによれば、請求項７に係る発明が奏する効果に加えて、溝部が、長手方向で支持面の全長に亘って連続して形成され、幅広収容部が形成する幅広収容空間が球状であり、シュー対面係合部位が、幅方向での片側に球状面を有する半球体であることにより、球状の幅広収容空間においては、幅方向でシュー対面係合部位の球状面側とは反対側に半球状の空間が形成されるので、可撓伝動体やガイドを潤滑する潤滑油が溝部内に流入したときに、溝部内での潤滑油の流れが円滑になるため、潤滑油によるベースおよびシューの冷却効果が向上することから、ガイドの冷却性を向上させる（すなわち、ガイドの冷却を促進する）ことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１実施例を示し、チェーンガイドの斜視図。
【図２】図１のチェーンガイドを幅方向から見た側面図。
【図３】図１のチェーンガイドを長手方向に沿って高さ方向から見た平面図であり、一部が省略された図。
【図４】図３の４−４線断面図。
【図５】図４の要部拡大図。
【図６】図５の６−６線断面図。
【図７】図５の７−７線断面図。
【図８】本発明の第１実施例の変形例を示し、模式的な平面図。
【図９】本発明の第１実施例の別の変形例を示し、図８に相当する図。
【図１０】本発明の第２実施例を示し、図２に相当する図。
【図１１】第２実施例において、図８に相当する図。
【図１２】図１１の１２−１２線断面図。
【図１３】本発明の第３実施例を示し、図２に相当する図。
【図１４】第３実施例において、図８に相当する図。
【図１５】図１４の１５−１５線断面図。
【図１６】本発明の第４実施例を示し、図５に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本発明の可撓伝動体用ガイドは、支持面および幅方向で支持面を挟んで位置する１対のベース側縁を有するベースと、走行する可撓伝動体が摺接する走行面および幅方向で走行面を挟んで位置する１対のシュー側縁を有するシューとを備え、ベースおよびシューが、ベースのベース係合部およびシューのシュー係合部から構成される係合構造で結合されることにより、支持面が、シューの裏面にてシューを支持し、ベース係合部が、１以上のベース側縁に設けられるベース側縁係合部と、支持面に設けられる支持面係合部とを有し、シュー係合部が、１以上のシュー側縁に設けられるシュー側縁係合部と、裏面に設けられる裏面係合部とを有し、互いに係合状態になるベース側縁係合部およびシュー側縁係合部が、側縁係合構造を構成し、互いに係合状態になる支持面係合部および裏面係合部が、対面係合構造を構成し、側縁係合構造が、係合状態で、長手方向および高さ方向のうちの、少なくとも長手方向におけるベースとシューとの相対移動を規制しており、対面係合構造が、係合状態で、高さ方向におけるベースとシューとの相対移動を規制しており、ベース側縁係合部およびシュー側縁係合部の少なくとも一方と、支持面係合部および裏面係合部の少なくとも一方とが、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、側縁係合構造および対面係合構造が、ベースに対するシューの組付時にシューが高さ方向でベースに向かって相対的に移動する組付移動過程において生じる弾性係合要素の弾性変形を経て係合状態になるスナップフィット構造であることにより、ベースおよびシューを互いに組み付けて結合するためのベース係合部およびシュー係合部の係合が容易になることで組立効率が向上すると共に、ベース係合部およびシュー係合部を係合させるための組付用隙間を減少させ、かつシューのバタツキを抑制することにより、それら係合部同士の衝突およびシューのバタツキにより発生する騒音が低減することで静粛性能が向上し、さらに前記衝突により発生する各係合部の摩耗および疲労が低減することで耐久性が向上するものであれば、その具体的な態様はいかなるものであっても構わない。
【００３３】
例えば、本発明のガイドにおいて、弾性係合部は、べース側縁係合部およびシュー側縁係合部のうちの、両者、または、いずれか一方であり、支持面係合部および裏面係合部のうちの、両者、または、いずれか一方であればよい。弾性係合部を構成するすべての係合要素において、その一部が弾性係合要素であり、残部の係合要素が、係合相手となる係合部が有する弾性係合要素と共に、スナップフィット構造を構成してもよい。
【００３４】
また、可撓伝動体は、走行により動力を伝達する可撓部材であり、例えば、チェーンまたはベルトである。また、該ガイドは、可撓伝動体に張力を付与するために取付対象に移動可能に取り付けられる可動ガイド、または、取付対象に固定されて取り付けられる固定ガイドである。
本発明のガイドを備える伝動装置を備える機械は、自動車用動力装置（エンジンが含まれる。）以外に、自動車用以外の動力装置（エンジンが含まれる。）、産業機械または搬送機械であってもよい。
【実施例】
【００３５】
以下、本発明の実施例を図１〜図１６を参照して説明する。
図１〜図７は、本発明の第１実施例を説明するための図である。
図１，図２を参照すると、本発明の第１実施例において、可撓伝動体としてのチェーン２０を、その走行方向に沿って案内する可撓伝動体用ガイドとしてのチェーンガイド（以下、「ガイド」という。）１００は、機械としてのエンジンに使用される巻掛け伝動装置、ここではタイミング用巻掛け伝動装置に備えられる。
【００３６】
この伝動装置は、無端のチェーン２０と、該チェーン２０が掛け渡される複数のスプロケットから構成されるスプロケット装置と、該スプロケット装置が有する駆動スプロケットにより駆動されて走行するチェーン２０が摺接するガイド装置を構成するガイド１００と、該ガイド１００を付勢するテンショナ２１とを備える。ガイド１００は、エンジンにおける取付部としてのエンジン本体に、揺動中心線Ｌを中心に揺動可能に取り付けられる可動ガイドである。テンショナ２１は、ガイド１００をチェーン２０に押し付けて、チェーン２０に張力を付与する。揺動中心線Ｌおよび幅方向は互いに平行である。
【００３７】
前記伝動装置は、エンジンに形成される伝動室内に配置されて、エンジンが備える潤滑油装置により供給される潤滑油で潤滑される。このため、伝動室内は潤滑油雰囲気になっている。そして、潤滑油雰囲気中のチェーン２０、ガイド１００および前記スプロケットには、潤滑油が、前記潤滑装置から供給されて直接付着するか、または、伝動室内で飛散している油滴として付着する。
【００３８】
ガイド１００は、長手方向に延びているベース１１０と、該ベース１１０に支持されて長手方向に延びているシュー１５０とを備える。ガイド１００は、幅方向に比べて長手方向に長いレバー状のガイドである。ベース１１０はベース用形成材料からなる単一の成形品であり、シュー１５０はシュー用形成材料からなる単一の成形品である。
【００３９】
ベース用形成材料は、シュー用形成材料に比べて高強度であり、強度および耐摩耗性に優れた材料としての金属または合成樹脂、ここでは繊維強化合成樹脂（例えば、ガラス繊維を含有した強化ポリアミド系樹脂）である。シュー用形成材料は、耐摩耗性および自己潤滑性に優れた合成樹脂（例えば、ポリアミド６６樹脂などのポリアミド系樹脂）である。ベース用形成材料およびシュー用形成材料は、互いに異なる熱膨張係数を有し、ここでは、シュー用形成材料の熱膨張係数がベース用形成材料の熱膨張係数よりも大きい。
【００４０】
図１〜図４を参照すると、ベース１１０は、上フランジ１１１と、下フランジ１１７と、両フランジ１１１，１１７を連結しているウェブ１１８と有する。
上フランジ１１１は、高さ方向でシュー１５０を支持する支持面１１３を有する支持面形成部１１２と、幅方向での両端部である１対のベース側縁１１４，１１５と、ベース係合部Ｅｂとを有する。
各ベース側縁１１４，１１５は、支持面１１３に対して上方に向かって延びているリップ１１４ａ，１１５ａを有する。１対のリップ１１４ａ，１１５ａは、幅方向で支持面１１３を挟んで位置しており、チェーン２０の蛇行を防止すると共に、シュー１５０の幅方向移動を規制する。
【００４１】
シュー１５０は、走行するチェーン２０が摺接する走行面１５１および支持面１１３に接触する裏面１５３を有する走行面形成部１５２と、幅方向での両端部である１対のシュー側縁１５４，１５５と、シュー係合部Ｅｓとを有する。１対のシュー側縁１５４，１５５は、幅方向で走行面１５１を挟んで位置しており、幅方向でのシュー１５０の端面である。１対のシュー側縁１５４，１５５は、幅方向で対向する１対のリップ１１４ａ，１１５ａにより幅方向で支持される。
【００４２】
ベース１１０およびシュー１５０は、ベース係合部Ｅｂとシュー係合部Ｅｓとから構成される係合構造Ｅにより、それら係合部が互いに係合状態になることで一体に結合されるように組み付けられる。ベース１１０に対するシュー１５０の組付完了後のガイド１００では、ベース１１０の支持面１１３が、シュー１５０をその裏面１５３にて高さ方向で支持している。
【００４３】
ベース係合部Ｅｂは、ベース側縁係合部Ｅｂ１と、支持面１１３に設けられる支持面係合部Ｅｂ２とを有する。ベース側縁係合部Ｅｂ１は、１対のベース側縁１１４，１１５のうちの一方のベース側縁１１４において、そのリップ１１４ａに設けられる。
シュー係合部Ｅｓは、シュー側縁係合部Ｅｓ１と、裏面１５３に設けられる裏面係合部Ｅｓ２とを有する。シュー側縁係合部Ｅｓ１は、１以上のシュー側縁１５４，１５５のうちで、ベース側縁１１４に対応して一方のシュー側縁１５４に設けられる。
互いに係合状態になるベース側縁係合部Ｅｂ１およびシュー側縁係合部Ｅｓ１は、側縁係合構造Ｅ１を構成する。互いに係合状態になる支持面係合部Ｅｂ２および裏面係合部Ｅｓ２は、対面係合構造Ｅ２を構成する。
【００４４】
ベース側縁係合部Ｅｂ１およびシュー側縁係合部Ｅｓ１の少なくとも一方は、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、ここでは、シュー側縁係合部Ｅｓ１が１以上の弾性係合要素のみで構成される弾性係合部である。同様に、支持面係合部Ｅｂ２および裏面係合部Ｅｓ２の少なくとも一方は、弾性変形可能な１以上の弾性係合要素を有する弾性係合部であり、ここでは、裏面係合部Ｅｓ２が１以上の弾性係合要素のみで構成される弾性係合部である。
そして、側縁係合構造Ｅ１および対面係合構造Ｅ２は、ベース１１０に対するシュー１５０の組付時に、シュー１５０が高さ方向でベース１１０に向かって相対的に移動する組付移動過程において生じる弾性係合要素の弾性変形を経て前述の係合状態になることでベース１１０およびシュー１５０を結合するスナップフィット構造である。
【００４５】
図３，図４を主に参照し、図１，図２を適宜参照すると、ベース側縁係合部Ｅｂ１は、第１所定数のベース側縁係合要素としての側縁孔部１２１から構成される。前記第１所定数は、１以上の数であり、ここでは複数（図示の例では７つ）である。これら孔部１２１は、長手方向に沿って間隔を置いて並んで配置されている。各孔部１２１は、後述する爪１６２が収容される側縁収容空間としての孔１２３を形成する側縁収容部である。孔部１２１は、爪１６２と係合するベース側縁係合部位としての上壁１２２を有する。
【００４６】
シュー側縁係合部Ｅｓ１は、孔部１２１と同数の、弾性係合要素であるシュー側縁係合要素としての側縁係合片１６１から構成される。これら係合片１６１は、各孔部１２１に対応して長手方向に間隔を置いて並んで配置されている。
係合片１６１は、孔部１２１の上壁１２２に対して係合力を作用させるシュー側縁係合部位としての爪１６２と、爪１６２とシュー側縁１５４とを接続していて爪１６２を支持する支持部１６３とを有する（図３には、爪１６２と支持部１６３とに異なる網掛けが施されている。）。爪１６２は、孔部１２１に対して幅方向内側で支持部１６３に連なり、該支持部１６３を介してシュー側縁１５４に連なる。
【００４７】
ここで、幅方向内側とは、部材等に対して、または、部材等において、幅方向で走行面１５１を二等分する中央面Ｐ１に幅方向で近い側であり、また幅方向外側とは、幅方向で中央面Ｐ１から遠い側である。本実施例では、中央面Ｐ１は、幅方向に直交すると共に仮想平面に平行な平面である。
また、内側方向は、幅方向で中央面Ｐ１に近づく方向であり、外側方向は、幅方向で中央面Ｐ１から遠ざかる方向である。
【００４８】
支持部１６３は、爪１６２と同じ長手方向幅を有すると共に、リップ１１４ａの、幅方向内側に設けられる嵌合部である嵌合溝部１１６に収容されて配置される。嵌合溝部１１６は、外側方向に向かって凹んでいると共に高さ方向に延びており、幅方向で外側方向への支持部１６３の移動を規制するように支持部１６３を支持する。
【００４９】
爪１６２は、リップ１１４ａの当接部としての上端部１１４ｃに、前記組付移動過程において上方から当接可能な従動面１６２ａ（図４）を有する。傾斜面からなる従動面１６２ａは、高さ方向でシュー１５０がベース１１０に近づくにときに、上方からの上端部１１４ｃとの当接により、支持部１６３に、孔部１２１に対して内側方向に弾性変形である曲げを強制的に生じさせる。この支持部１６３の弾性変形により、爪１６２は、前記組付移動過程において、リップ１１４ａの幅方向内側で嵌合溝部１１６の底面に接触しながら下方に移動し、幅方向で孔１２３と対向したときに、支持部１６３が弾性変形前の形状に弾性復帰することで、孔１２３に対して幅方向内側から外側方向に向かって移動して、孔部１２１に収容される。
孔部１２１および係合片１６１は、爪１６２が孔部１２１に対して幅方向内側から孔部１２１に収容され、高さ方向で上方に向かって上壁１２２と係合することで、互いに係合状態になる。それゆえ、孔部１２１および係合片１６１は、係合片１６１の弾性変形を経て係合状態になることでベース１１０およびシュー１５０を結合するスナップフィット構造である。また、孔部１２１および爪１６２は、走行面１５１よりも上方の位置で係合している。
【００５０】
１つの孔部１２１および１つの係合片１６１は、１つの第１側縁係合要素ｅ１１を構成する。そして、この側縁係合要素ｅ１１は、ガイド１００の１対のガイド側縁１０４，１０５の一方のガイド側縁１０４のみに設けられる。なお、ガイド側縁１０４は、ベース側縁１１４およびシュー側縁１５４から構成され、ガイド側縁１０５は、ベース側縁１１５およびシュー側縁１５５から構成される。
【００５１】
また、側縁係合構造Ｅ１、すなわち第１所定数の側縁係合要素ｅ１１は、ベース１１０に対するシュー１５０の、長手方向での位置決めをするための位置決め係合要素ｅ０を含む。この位置決め係合要素ｅ０は、常温において、長手方向で、支持面１１３または走行面１５１を二等分する長手方向中央平面Ｐ２と交わる位置にある。なお、位置決め係合要素ｅ０は、長手方向に配列されている複数の側縁係合要素ｅ１１の任意の１つの側縁係合要素ｅ１１でもよく、例えば、長手方向での両端部のいずれか一方の端部に位置する側縁係合要素ｅ１１でもよい。
【００５２】
常温において、係合状態にある位置決め係合要素ｅ０には、孔部１２１および係合片１６１の間で、長手方向での熱膨縮用隙間を除いて、長手方向隙間が殆どなく、前述の従来技術における組付用隙間がない。このため、位置決め係合要素ｅ０により、側縁係合構造Ｅ１は、その係合状態で、長手方向におけるベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制する構造である。
常温において、位置決め係合要素ｅ０以外の側縁係合要素ｅ１１では、孔部１２１における爪１６２の両側の長手方向隙間Ｃは、長手方向での熱膨縮用隙間であり、各側縁係合要素ｅ１１が、長手方向で位置決め係合要素ｅ０から遠い位置にあるほど大きくなる。
【００５３】
位置決め係合要素ｅ０の係合片１６１の支持部１６３を収容する嵌合溝部１１６は、前記組付移動過程において、係合片１６１を孔部１２１との係合状態まで支持部１６３を案内することにより、ベース１１０に対するシュー１５０の、長手方向の両方向および幅方向での移動を規制しつつ、高さ方向に沿ってシュー１５０を案内する案内部１１６ｃでもある。なお、この案内部１１６ｃは、本実施例では、嵌合溝部１１６により構成されるが、別の例として嵌合溝部１１６とは別個の専用の案内溝部により構成されてもよい。
【００５４】
さらに、係合状態にある各側縁係合要素ｅ１１には、常温において、いずれも高さ方向での幅が小さい孔部１２１および爪１６２との間で、高さ方向での熱膨縮用隙間を除いて、高さ方向隙間が殆どない。このため、各側縁係合要素ｅ１１により、側縁係合構造Ｅ１は、その係合状態で、高さ方向におけるベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制する構造である。
また、各側縁係合要素ｅ１１において、爪１６２は、係合状態で孔部１２１の上壁１２２に対して下方から当接していて、熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シュー１５０を支持面１１３に押し付ける構造である。具体的には、爪１６２は、熱膨張時に、上壁１２２に作用させる上方への係合力を増大させる。このとき、上壁１２２が、爪１６２、すなわち係合片１６１に加える反力により、シュー１５０は支持面１１３に押し付けられる。
【００５５】
図３，図５〜図７を主に参照し、図２，図４を適宜参照すると、支持面係合部Ｅｂ２は、第２所定数の支持面係合要素としての溝部１３１から構成される。前記第２所定数は、１以上の数であり、ここでは１である。溝部１３１は、支持面１１３に開口すると共に長手方向に連続して延びているスリット部１３３と、高さ方向でスリット部１３３に連なると共に長手方向に連続して延びている対面収容部１３６とを有する。溝部１３１は、後述する球体１７２が収容される対面収容空間としての溝空間１３２を形成する。
【００５６】
スリット部１３３および収容部１３６は、支持面形成部１１２または支持面１１３において、幅方向で、中央面Ｐ１と交わる中央位置に設けられている。
スリット部１３３および収容部１３６は、ベース１１０において、支持面１１３の、長手方向での全範囲に亘って、すなわち長手方向での全長に亘って形成されて、チェーン進入側端面１１０ａおよびチェーン退出端面１１０ｂに開口している。
溝空間１３２は、スリット部１３３が形成するスリット空間１３２ａと、収容部１３６が形成する収容空間１３２ｂとから構成される。溝空間１３２には、潤滑油が、スリット空間１３２ａを通じて、また、前記両端面１１０ａ，１１０ｂのうちで、鉛直上方に位置する端面での溝空間１３２の開口を通じて流入可能である。これにより、ベース１１０が溝部１３１内の潤滑油により冷却され、さらに該ベース１１０と接触しているシュー１５０の冷却されるので、ガイド１００の冷却性が向上する。
【００５７】
スリット部１３３は、仮想平面に平行な平面であって長手方向に延びている１対のスリット壁面１３３ａを有する。溝部１３１は、球体１７２と係合するベース対面係合部位としての溝壁部１３４を有する。溝壁部１３４は、スリット空間１３２ａの横幅であるスリット部１３３の横幅Ｗ１以上の間隔で幅方向に離隔している１対の壁部分１３４ａから構成される。長手方向に沿って連続して延びている各壁部分１３４ａは、例えば、スリット部１３３と収容部１３６との境界部（スリット部１３３の一部分および収容部１３６の一部分により構成される部分である。）、または、収容部１３６の、高さ方向でスリット部１３３寄りの部分である。
【００５８】
収容部１３６は、複数の幅広収容部１３７と、幅広収容部１３７の横幅Ｗ２よりも小さい横幅Ｗ３の複数の幅狭収容部１３８とから構成される。すべての幅広収容部１３７およびすべての幅狭収容部１３８は、長手方向に１つずつ交互に連なって配列されている。幅広収容部１３７（すなわち、幅狭収容部１３８）の長手方向ピッチは、ガイド１００の使用環境温度における熱膨張による熱伸縮量差の最大値および熱収縮による熱伸縮量差の最大値よりも小さく設定されている。
【００５９】
幅広収容部１３７の壁面１３７ａは、中央面Ｐ１上に中心を有する球面状である。幅狭収容部１３８において、１対の側壁面１３８ａは、壁面１３７ａの半径よりも小さい半径の円柱面である底壁面１３８ｂに接する接平面からなる平面であり、仮想平面に沿って平行に延びている。
収容空間１３２ｂは、幅広収容部１３７が形成する球状の幅広収容空間１３２ｃと、幅狭収容部１３８が形成する幅狭収容空間１３２ｄとから構成される。幅狭収容空間１３２ｄの横幅である幅狭収容部１３８の横幅Ｗ３は、スリット部１３３の横幅Ｗ１以上であり、幅広収容空間１３２ｃの横幅である幅広収容部１３８の横幅Ｗ２よりも小さい。この例では、幅狭収容部１３８の横幅Ｗ３とスリット部１３３の横幅Ｗ１とは同じである。
【００６０】
裏面係合部Ｅｓ２は、第３所定数の弾性係合要素である裏面係合要素としての対面係合片１７１から構成される。前記第３所定数は、１以上の数であり、ここでは第２所定数とは異なる数であり、複数である。
これら係合片１７１は、長手方向で隣り合う孔部１２１（または爪１６２）の間に、長手方向で位置するように、長手方向に間隔を置いて並んで配置されている（図２）。
係合片１７１は、スリット部１３３を通じて収容された幅広収容部１３７内において、溝壁部１３４に対して上方に向かう係合力を作用させるシュー対面係合部位としての球体１７２と、該球体１７２と裏面１５３とを接続していて球体１７２を支持する支持部１７３とを有する。
【００６１】
スリット部１３３の横幅Ｗ１は、球体１７２の最大横幅である球体１７２の横幅Ｗ４よりも小さく、支持部１７３の横幅Ｗ５よりも大きい。球体１７２の横幅Ｗ４は、幅広収容部１３７の横幅Ｗ２よりも小さく、幅狭収容部１３８のＷ３以上である。
このため、幅方向での幅広収容部１３７の大きさは、幅広収容部１３７に収容されている球体１７２との間に幅方向隙間が形成される大きさである。また、幅方向での幅狭収容部１３８の大きさは、球体１７２が幅方向で接触する大きさである。ここでは、幅狭収容部１３８に収容されている球体１７２は、各側壁面１３８ａにより幅方向で弾性変形させられて圧縮される。
【００６２】
球体１７２は、前記組付移動過程において、高さ方向でシュー１５０がベース１１０に近づくにときに（図４）、スリット空間１３２ａに向かって下降し、スリット空間１３２ａに押し込まれる。このとき、スリット部１３３は、球体１７２に、１対のスリット壁面１３３ａとの幅方向での当接により、弾性変形である幅方向での圧縮を生じさせる。そして、シュー１５０がさらに下方に移動することで、球体１７２は、スリット部１３３を通過して、収容部１３６内で、ここでは幅広収容部１３７内で、弾性変形前の形状に弾性復帰して、収容部１３６に収容される。溝部１３１および係合片１７１は、球体１７２が高さ方向で上方に向かって溝壁部１３４と係合することで、互いに係合状態になる。それゆえ、溝部１３１および各係合片１７１は、係合片１７１の弾性変形を経て係合状態になることでベース１１０およびシュー１５０を結合するスナップフィット構造である。
１つの溝部１３１および各係合片１７１は、１つの対面係合要素ｅ２を構成する。
【００６３】
常温において、係合状態にある対面係合構造Ｅ２、すなわち対面係合要素ｅ２には、球体１７２と溝壁部１３４との間で、高さ方向での熱膨縮用隙間を含めて高さ方向隙間が殆どない。このため、対面係合構造Ｅ２は、係合状態で、高さ方向におけるベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制し、さらには溝部１３１からの球体１７２の抜止めをする構造である。
常温において、係合状態にある対面係合要素ｅ２では、球体１７２が幅狭収容部１３８内に位置するときには、該幅狭収容部１３８の各側壁面１３８ａと接触している。このため、チェーン２０の走行や振動に起因するシュー１５０の長手方向移動は、球体１７２に作用する、各側壁面１３８ａとの間の摩擦力により抑制される。そのうえ、幅狭収容部１３８に位置する球体１７２が各側壁面１３８ａにより幅方向で圧縮されて弾性変形することで、前記摩擦力が一層大きくなるので、シュー１５０に対する長手方向移動の抑制効果が向上する。
【００６４】
球体１７２は、係合状態で溝壁部１３４に対して下方から当接していて、熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シュー１５０を支持面１１３に押し付ける構造である。具体的には、熱収縮時に、球体１７２は、溝壁部１３４に対して上方に向いた係合力を増大させる。このとき、溝壁部１３４が、球体１７２、したがって係合片１７１に加える反力により、シュー１５０は支持面１１３に押し付けられる。
【００６５】
さらに、球体１７２は、ガイド１００の熱膨縮時に、ベース１１０およびシュー１５０の熱伸縮量差の大きさに応じて、幅広収容部１３７内および幅狭収容部１３８内で、長手方向に移動可能である。具体的には、係合状態の対面係合要素ｅ２において、球体１７２が幅広収容部１３６に収容されている状態で、熱膨縮が生じると、球体１７２は、長手方向で１以上の幅広収容部１３７または１以上の幅狭収容部１３８で移動可能である。例えば、幅広収容部１３７に収容されている状態の球体１７２は、熱伸縮量差が大きくなった場合に、収容されている幅広収容部１３７に長手方向で隣り合う幅広収容部１３７である隣接幅広収容部１３７に、幅狭収容部１３８を経て移動する。このとき、シュー１５０は、球体１７２と幅狭収容部１３８の１対の側壁面１３８ａとの間の摩擦による摩擦抵抗を受けつつ、ベース１１０に対して長手方向に伸縮する。
【００６６】
図４を主に参照し図２，図３，図５を適宜参照して、ベース１１０に対するシュー１５０の組付方法を説明する。
先ず、予め設定された組付位置に位置決めされているベース１１０に対して、シュー１５０がベース１１０の上方位置を占める。次いで、シュー１５０が、ベース１１０に対して近づく方向である下方に、高さ方向に沿って、例えば高さ方向に平行に移動させられる。
前記組付移動過程で、側縁係合片１６１の支持部１６３は嵌合溝部１１６内に収容された状態で下降する。このとき、位置決め側縁係合要素ｅ０では、案内部１１６ｃにより支持部１６３が長手方向および幅方向で案内されると共に、シュー１５０が長手方向および幅方向に位置ズレを生じることなく案内される。このため、位置決め側縁係合要素ｅ以外の各側縁係合要素ｅ１１では、支持部１６３が嵌合溝部１１６内で幅方向に案内されて下方に移動する。
【００６７】
従動面１６２ａとリップ１１４ａの上端部１１４ｃとの当接により、高さ方向でシュー１５０がベース１１０に近づく過程で、支持部１６３には、リップ１１４ａおよび孔部１２１に対して内側方向に弾性変形である曲げが生じる。その後、支持部１６３に曲げが生じている状態で、爪１６２が嵌合溝部１１６の底面に接触しつつシュー１５０がベース１１０にさらに近づく。このとき、球体１７２がスリット部１３３内に挿入され始め、さらにシュー１５０がベース１１０に近づくと、球体１７２は、１対のスリット壁面１３３ａより幅方向で圧縮されつつスリット部１３３に押し込まれる。
【００６８】
そして、シュー１５０が、裏面１５３が支持面１１３と接触する位置まで移動すると、爪１６２が幅方向内側からの孔部１２１へ収容され、球体１７２がスリット部１３３を通過して、収容部１３６の幅広収容部１３７に収容される。
この状態で、各孔部１２１と各係合片１６１とが互いに係合状態、すなわち各側縁係合要素ｅ１１が係合状態になって、側縁係合構造Ｅ１が係合状態になり、かつ、溝部１３１と各係合片１７１とが互いに係合状態、すなわち各対面係合要素ｅ２が係合状態になって、対面係合構造Ｅ２が係合状態になり、ベース１１０とシュー１５０とが一体に結合される。
【００６９】
本実施例では、前記組付移動過程において、長手方向での各対面係合片１７１の位置は、各球体１７２が対応する幅広収容部１３７に収容される位置に設定されている。このように、ベース１１０に対するシュー１５０の組付時には、球体１７２が幅広収容部１３７に収容されるので、ベース１１０とシュー１５０とを組み付けるための組付荷重（押込み荷重）が、球体１７２が幅狭収容部１３７に収容されるように組み付けられる場合に比べて軽減されるので、ベース１１０に対するシュー１５０の組付性を向上させることができる。
【００７０】
次に、前述のように構成された第１実施例の作用および効果について説明する。
支持面１１３を有するベース１１０とチェーン２０が摺接する走行面１５１を有するシュー１５０とがベース係合部Ｅｂおよびシュー係合部Ｅｓから構成される係合構造Ｅで結合されて、支持面１１３がシュー１５０の裏面１５３にてシュー１５０を支持することにより、ベース係合部Ｅｂおよびシュー係合部Ｅｓを係合状態にすることで、ベース１１０に対してシュー１５０が組み付けられ、ベース１１０およびシュー１５０が一体に結合されたガイド１００が得られる。
【００７１】
側縁孔部１２１および側縁係合片１６１から構成される側縁係合構造Ｅ１は、長手方向および高さ方向におけるベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制しており、溝部１３１および対面係合片１７１からなる対面係合構造Ｅ２は、高さ方向におけるベース１１０とシュー１５０との相対移動を規制しており、側縁係合片１６１および対面係合片１７１は弾性変形可能な弾性係合要素であり、側縁係合構造Ｅ１および対面係合構造Ｅ２は、前記組付移動過程において生じるこれら係合片１６１，１７１の弾性変形を経て係合状態になるスナップフィット構造である。
このように、側縁係合構造Ｅ１および対面係合構造Ｅ２がいずれもスナップフィット構造であるので、前記組付移動過程において、高さ方向でシュー１５０をベース１１０に対して相対的に押し付けることにより、側縁係合構造Ｅ１および対面係合構造Ｅ２のそれぞれが有するそれら係合片１６１，１７１の弾性変形を利用して、ベース係合部Ｅｂおよびシュー係合部Ｅｓを互いに係合状態とすることができる。このため、ベース１１０に対するシュー１５０の組付が容易になり、さらに該組付の機械化も可能になるので、ガイド１００の組立効率を向上させることができ、さらにガイド１００のコストを削減することができる。
【００７２】
また、ベース１１０およびシュー１５０の相対的な高さ方向移動のみでベース係合部Ｅｂおよびシュー係合部Ｅｓの係合が完了するので、ベース係合部Ｅｂとシュー係合部Ｅｓとの間の長手方向での組付用隙間が、ほぼ不要になるか、または従来に比べて大幅に減少し、しかも、側縁係合構造Ｅ１によりベース１１０およびシュー１５０の相対的な長手方向移動が規制されることから、チェーン２０の走行時に組付用隙間に起因するシュー１５０の長手方向移動による孔部１２１および係合片１６１の衝突が抑制されるため、該衝突により発生する騒音が低減する。そのうえ、対面係合構造Ｅ２により、シュー１５０の浮上がりが規制されることから、チェーン２０の走行時のシュー１５０のバタツキが抑制されるので、該バタツキに起因する騒音が低減する。この結果、ベース側縁係合部Ｅｂ１およびシュー側縁係合部Ｅｓ１間の組付用隙間およびシュー１５０のバタツキに起因する騒音が低減して、ガイド１００の静粛性能を向上させることができる。
【００７３】
また、シュー１５０の浮上がりを規制する溝部１３１および係合片１７１は、支持面１１３および裏面１５３にそれぞれ設けられるので、支持面１１３から裏面１５３が離隔するシュー１５０の浮上がりを直接的に規制すること、および、支持面１１３および裏面１５３は、ベース側縁１１４，１１５およびシュー側縁１５４，１５５に比べて、幅方向に大きい領域であるので、支持面係合部Ｅｂ２および裏面係合部Ｅｓ２の、幅方向での配置の自由度および構造の自由度が大きくなるため、シュー１５０の浮上がりの規制効果を高めるための溝部１３１および係合片１７１の設計の自由度が高いことから、係合構造Ｅによるシュー１５０のバタツキ抑制効果、さらには該バタツキに起因する騒音低減効果を高めることができる。
【００７４】
さらに、組付用隙間に起因する側縁係合要素ｅ１１を構成する孔部１２１および係合片１６１の衝突が抑制されることで、該衝突により発生する孔部１２１と係合片１６１の摩耗が低減すること、および、シュー１５０の浮上がりを抑制するための係合構造は、側縁係合構造Ｅ１とは別個の対面係合構造Ｅ２であるので、側縁係合構造のみが、シュー１５０の長手方向移動規制および浮上がり規制を行うガイドに比べて、側縁係合構造Ｅ１に作用する荷重が減少することから、この点でも孔部１２１および係合片１６１の摩耗および疲労が低減して、ベース１１０およびシュー１５０の耐久性、ひいてはガイド１００の耐久性を高めることができる。
【００７５】
孔部１２１および係合片１６１は、熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シュー１５０を支持面１１３に押し付ける構造であり、溝部１３１および係合片１７１は、熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させることにより、シュー１５０を支持面１１３に押し付ける構造である。
これにより、熱膨張時には、側縁係合片１６１が、その係合力の増大に基づいてシュー１５０を支持面１１３に押し付け、熱収縮時には、係合片１７１が、その係合力の増大に基づいてシュー１５０を支持面１１３に押し付けるので、熱膨張時および熱収縮時のいずれの場合にも、シュー１５０の浮上がりが抑制されて、シュー１５０のバタツキを抑制することができる。
【００７６】
ベース１１０のリップ１１４ａには、前記組付移動過程において、ベース１１０に対するシュー１５０の、長手方向および幅方向での移動を規制しつつ、高さ方向に沿ってシュー１５０を、係合片１６１を介して案内する案内部１１６ｃが設けられている。
これにより、前記組付移動過程において、リップ１１４ａに設けられる案内部１１６ｃは、高さ方向に沿って移動するシュー１５０を、係合片１６１を通じて、該シュー１５０がベース１１０に対して長手方向および幅方向での位置ズレを起こさないように案内するので、スナップフィット構造による側縁係合構造Ｅ１および対面係合構造Ｅ２の係合が容易になり、ベース１１０に対するシュー１５０の、係合構造Ｅによる組付を容易にすることができる。
しかも、案内部１１６ｃは、係合片１６１が収容される嵌合溝部１３１により構成されるので、ベース１１０に対してシュー１５０を案内するための専用の案内部を設ける必要がないため、ベースおよびシューの構造を簡素化することができる。
【００７７】
支持面係合部Ｅｂ２は、スリット空間１３２ａを形成するスリット部１３３と、高さ方向でスリット部１３３に連なる収容部１３６とを有する溝部１３１から構成され、収容部１３６は、複数の幅広収容部１３７と複数の幅狭収容部１３８とが、長手方向に１つずつ交互に連なって配列されて構成され、裏面係合部Ｅｓ２は、収容部１３６に収容される球体１７２と該球体１７２を支持する支持部１７３とを有する係合片１７１から構成され、スリット部１３３の横幅Ｗ１が、球体１７２の横幅Ｗ４よりも小さく、幅方向での幅狭収容部１３８の大きさは、幅狭収容部１３８に収容されている球体１７２が幅方向で接触する大きさであり、球体１７２は、収容部１３６内において、溝部１３１との係合により、上方へのシュー１５０の移動を規制し、かつ、シュー１５０の熱膨縮時に、長手方向で１以上の幅広収容部１３７または１以上の幅狭収容部１３８で移動可能である。
【００７８】
これにより、係合片１７１は、球体１７２がスリット部１３３との接触による弾性変形を経て収容部１３６内に配置されて、溝部１３１との係合状態になることで、シュー１５０の浮上がりを抑制して、シュー１５０のバタツキを抑制することができる。
また、幅狭収容部１３８は、球体１７２との接触状態で、該球体１７２の長手方向移動を許容するので、球体１７２と幅狭収容部１３８とが接触している状態においては、チェーン２０の走行時に、側縁係合構造Ｅ１での熱膨縮用隙間に起因して、シュー１５０が長手方向に移動することが抑制される。このため、係合状態にある孔部１２１および係合片１６１の衝突の発生が抑制されること、また孔部１２１および係合片１６１が衝突する場合には衝突での衝撃が低減することから、該衝突により発生する騒音および孔部１２１および係合片１６１の摩耗を低減することができる。
さらに、熱膨縮による熱膨縮量差が大きいときには、シュー１５０が、長手方向で幅広収容部１３７または幅狭収容部１３８に亘って移動するので、熱膨縮によるベース１１０およびシュー１５０の破損を防止することができる。
【００７９】
次に、図８〜図１６を参照して、第１実施例の変形例、および、本発明の第２〜第４実施例を説明する。前記変形例、第２〜第４実施例は、第１実施例とは、部分的に異なるものの、他の部分は基本的に同一の構成を有する。このため、同一の部分については、図面に符号のみを付すなど、その説明を省略または簡略にし、異なる点を中心に説明する。なお、第２，第３実施例において、第１実施例または第２実施例の部材等と同一の部材等または対応する部材等については、同一の用語が使用され、第１実施例での１００番台の符号に代えて、第２実施例では２００番台の、第３実施例では、第１実施例での１００番台、第２実施例での２００番台の符号に代えて、３００番台の、第４実施例では４００番台の、それぞれ下２桁に同一の符号が使用されている。
【００８０】
図８，図９を参照すると、第１実施例の変形例でのチェーンガイド１００において、第１所定数の側縁係合要素ｅ１１は、１対のリップ１１４ａ，１１５ａに設けられる。これらの側縁係合要素ｅ１１の配置は、図８に示されるように、中央面Ｐ１を対称面とした面対称でもよいし、図９に示されるように、千鳥状でもよい。
リップ１１５ａでの位置決め側縁係合要素ｅ１１の嵌合溝部１１６は、案内部１１６ｃである。また、前記組付移動過程において、ガイド側縁１０５では、係合片１６１の爪１６２の従動面１６２ａ（図４）は、リップ１１５ａの当接部としての上端部１１５ｃに当接する。
【００８１】
この変形例によれば、第１実施例が奏する作用および効果に加えて、次の作用および効果が奏される。
チェーン２０の走行に起因するシュー１５０の長手方向移動を抑制するために、側縁係合要素ｅ１１に作用する荷重が、１対のリップ１１４ａ，１１５ａおよび１対のシュー側縁１５４，１５５に分散されるので、ベース１１０およびシュー１５０の耐久性を向上させることができる。また、側縁係合要素ｅ１１の数を増加させることができるので、個々の側縁係合要素ｅ１１に作用する前記荷重が減少し、孔部１２１および係合片１６１の摩耗および疲労が低減して、側縁係合要素ｅ１１の耐久性を向上させることができる。
さらに、シュー１５０案内部１１６ｃが、1対のリップ１１４ａ，１１５ａにそれぞれ設けられるので、１対の案内部１１６ｃにより、前記組付移動過程におけるベース１１０に対するシュー１５０の位置決めが一層容易になって、ベース１１０に対するシュー１５０の、係合構造Ｅ（図２）による組付性が向上する。
【００８２】
図１０〜図１２を参照すると、第２実施例のチェーンガイド２００において、ベース側縁係合部Ｅｂ１は、１以上の、ここでは複数の第１ベース側縁係合要素としての側縁孔部２２１と、１以上の、ここでは複数の第２ベース側縁係合要素としての側縁嵌入部２４４とから構成される。
また、シュー側縁係合部Ｅｓ１は、弾性係合要素である第１シュー側縁係合要素としての側縁係合片２６１と、弾性係合要素である第２シュー側縁係合要素としての側縁係合片２８１とから構成される。
【００８３】
側縁嵌入部２４４は、各ベース側縁２１４，２１５が有する凸部としての各リップ２１４ａ，２１５ａに設けられる。嵌入部２４４は、リップ２１４ａ，２１５ａにおいて幅方向外側に設けられて側縁収容空間である凹空間２４７を形成する側縁収容部としての側縁凹部２４５と、該凹部２４５よりも上方に位置すると共に上方に向かって後述のブリッジ部２８５と係合する奥部２４８とを有する。
嵌入部２４４において、凹部２４５の壁である上壁２４６は、ベース側縁第１係合部位であり、奥部２４８は、各リップ２１４ａ，２１５ａの上端部であると共に、ベース側縁第２係合部位である。
【００８４】
側縁係合片２８１は、凹部２４５の上壁２４６に対して上方に向いた係合力を作用させる爪２８２と、爪２８２と各シュー側縁２５４，２５５とを接続していて爪２８２を支持する支持部２８３とを有する。
支持部２８３は、各リップ２１４ａ，２１５ａの幅方向内側に沿って上方に延びている内側支持部２８４と、奥部２４８を上方から覆って幅方向に延びているブリッジ部２８５と、ブリッジ部２８５から各リップ２１４ａ，２１５ａの幅方向外側に沿って下方に延びている外側支持部２８６とを有する鈎形の支持部である。したがって、係合片２８１は、支持部２８３において、奥部２４８を抱持している。
【００８５】
外側支持部２８６の先端に設けられる爪２８２は、凹部２４５と係合するシュー側縁第１係合部位であり、従動面２８２ａを有する。従動面２８２ａは、第１実施例と同様に、奥部２４８との当接により、シュー２５０がベース２１０に向かって下方に移動するときに、内側支持部２８４に、内側方向への、弾性変形である曲げを生じさせて、凹部２４５への爪２８２の収容を可能にする。
凹部２４５および爪２８２の係合、そして奥部２４８およびブリッジ部２８５の係合は、いずれも走行面２５１よりも上方の位置で行われている。
【００８６】
また、係合片２８１において、爪２８２は、凹部２４５と係合するシュー側縁第１係合部位であり、係合状態で凹部２４５の上壁２４６に対して下方から当接していて、熱膨張時に上壁２４６に対する係合力を増大させる。ブリッジ部２８５は、奥部２４８と係合するシュー側縁第２係合部位であり、係合状態で奥部２４８の上端面に対して上方から当接していて、熱収縮時に、対面係合構造Ｅ２との協働により、奥部２４８に対する係合力を増大させる。
【００８７】
１つの嵌入部２４４および１つの係合片２８１は、１つの第２側縁係合要素ｅ１２を構成する。したがって、チェーンガイド２００において、側縁係合構造Ｅ１は、１以上の、ここでは複数の第１側縁係合要素ｅ１１と、１以上の、ここでは複数の第２側縁係合要素ｅ１２とから構成される。
そして、これらの第１，第２側縁係合要素ｅ１１，ｅ１２は、１対のガイド側縁２０４，２０５に千鳥状に配置され、各ガイド側縁２０４，２０５に、長手方向に交互に配置されている。
また、対面係合構造Ｅ２は、対面係合要素ｅ２から構成される。
【００８８】
第２実施例によれば、第１実施例およびその変形例と共通または相当する構造により奏される作用および効果に加えて、次の作用および効果が奏される。
側縁嵌入部２４４が凹部２４５および奥部２４８を有し、側縁係合片２８１は、走行面２５１よりも上方の位置で凹部２４５と係合する爪２８２と、爪２８２よりも上方の位置で奥部２４８と係合するブリッジ部２８５とを有し、爪２８２は、係合状態で凹部２４５に対して下方から当接していて、熱膨張時に凹部２４５に対する係合力を増大させ、ブリッジ部２８５は、係合状態で奥部２４８に対して上方から当接していて、熱収縮時に、対面係合要素ｅ２との協働により、奥部２４８に対する係合力を増大させる。
これにより、熱膨張時には、凹部２４５に下方から当接する爪２８２の係合力の反力がシュー２５０を支持面２１３に押し付けるので、シュー２５０の浮上がりが抑制され、熱収縮時には、奥部２４８に上方から当接するブリッジ部２８５の、奥部２４８に対する係合力および対面係合要素ｅ２での係合力により、ベース２１０に対するシュー２５０の高さ方向移動が抑制されるので、熱膨張時および熱収縮時のいずれの場合にも、シュー２５０のバタツキを抑制することができる。
しかも、爪２８２およびブリッジ部２８５は、１つの係合片２８１に設けられるので、爪２８２およびブリッジ部２８５ががそれぞれ別個の係合片に設けられる場合に比べて、係合片２８１の個数が削減されるため、ベース２１０およびシュー２５０の構造の簡単化および軽量化に寄与することができる。
【００８９】
係合片２６１の爪２６２は、孔部２２１に対して幅方向内側から高さ方向で係合していると共に、係合状態において孔部２２１に下方から当接していて熱膨張時に孔部２２１に対する係合力を増大させ、係合片２８１の爪２８２は、凹部２４５に対して幅方向外側から高さ方向で係合している。これにより、爪２６２および爪２８２は、幅方向で互いに反対方向から孔部２２１の上壁２２３および凹部２４５の上壁２４６にそれぞれ上下方向に係合しているので、熱膨張時に、爪２６２および爪２８２のうちの一方である爪２８２で、ベース２１０とシュー２５０との間で幅方向での熱伸縮量差に起因する幅方向での係合領域の減少により、係合力の低下が発生したとしても、爪２６２および爪２８２のうちの他方である爪２６２では、幅方向での熱伸縮量差に起因する幅方向での係合領域の減少が回避されて、幅方向での係合領域を確保することができるため、熱膨張時のシュー２５０の浮上がりが抑制されて、シュー２５０のバタツキを抑制することができる。
【００９０】
図１３〜図１５を参照すると、第３実施例のガイド３００において、各リップ３１４ａ，３１５ａには、下方に向かって凹んでいる１以上の、ここでは複数の切欠部３４１が設けられる。各切欠部３４１は、長手方向で離隔していると共に高さ方向での１対の段差部３４２と、該段差部３４２に連なって長手方向に延びている底部３４３とを有する。各底部３４３は、ベース側縁係合部Ｅｂ１を構成するベース側縁係合要素としての側縁嵌入部３４４である。そして、ブリッジ部３８５は切欠部３４１内に配置されている。
【００９１】
爪３８２の従動面３８２ａは、底部３４３の上端部である奥部３４８との当接により、シュー３５０がベース３１０に向かって下方に移動するときに、内側支持部３８４に、内側方向への、弾性変形である曲げを生じさせて、凹部３４５への爪３８２の収容を可能にする。
第１，第２側縁係合要素ｅ１１，ｅ１２は、１対のガイド側縁３０４，３０５に中央面Ｐ１に対して面対称に配置され、各ガイド側縁３０４，３０５に、長手方向に交互に配置されている。
【００９２】
第３実施例によれば、第２実施例と共通または相当する構造により奏される作用および効果に加えて、次の作用および効果が奏される。
１対のリップ３１４ａ，３１５ａには、１対の段差部３４２と、１対の段差部３４２の間で長手方向に延びている底部３４３とを有すると共に、下方に向かって凹んでいる切欠部３４１が設けられ、底部３４３が、側縁嵌入部３４４であり、爪３８２よりも上方の位置で奥部３４８と係合するブリッジ部３８５が、切欠部３４１内に配置されている。
これにより、切欠部３４１が高さ方向での段差部３４２を有することから、側縁係合片３８１において爪３８２よりも上方に位置するブリッジ部３８５が切欠部３４１内に配置されるので、切欠部３４１の段差部３４２の分、係合片３８１が、嵌入部３４１に対して上方に突出することが抑制または防止されるため、ガイド３００を高さ方向で小型化することができる。また、各リップ３１４ａ，３１５ａが、切欠部３４１の形成により軽量化され、係合片２８１が高さ方向で小型化されるので、ベース３１０およびシュー３５０を軽量化することができる。
さらに、位置決め係合要素ｅ０では、ブリッジ部３８５と１対の段差部３４２とを長手方向で当接させることで、内側支持部３８４に加えてブリッジ部３８５によっても、シュー３５０の長手方向移動を規制することができる。
【００９３】
図１６を参照すると、第４実施例のガイド４００において、対面係合片４７１は、シュー対面係合部位として、幅方向での片側のみに球状面を有する半球体４７２を有する。ここでは、対面係合要素ｅ２を構成するすべての係合片４７１は、幅方向での一方側（図１６において右側）に球状面を有する第１半球体である半球体４７２を有する。
【００９４】
この変形例によれば、溝部４３１が、長手方向で支持面４１３の全長に亘って連続して形成され、幅広収容部４３７が形成する幅広収容空間４３２ｃが球状であり、半球体４７２が、幅方向での片側のみに球状面を有する半球体であることにより、球状の幅広収容空間４３２ｃにおいて、幅方向で半球体４７２の球状面側とは反対側に半球状の空間が形成されるので、チェーン２０やガイド４００を潤滑する潤滑油が溝部４３１の収容部４３６内に流入したときに、溝部４３１内での潤滑油の流れが円滑になるため、潤滑油によるベース４１０およびシュー４５０の冷却効果が向上することから、ガイド４００の冷却性を向上させることができる。
なお、別の変形例として、対面係合要素ｅ２のすべての半球体４７２が、幅方向での他方側（図１６において左側）に球状面を有する第２半球体のみから構成されていてもよく、または、１以上の第１半球体および１以上の第２半球体から構成されていてもよい。
【００９５】
以下、前述した各実施例および各変形例の一部の構成を変更した実施例について、変更した構成に関して説明する。
対面係合構造が、熱膨張時に高さ方向での係合力を増大させる構造であり、側縁係合構造Ｅ１が、熱収縮時に高さ方向での係合力を増大させる構造であってもよい。この場合に、対面係合構造は、例えば、幅方向での球体の熱伸長量により、球体が収容部に対して高さ方向での係合力が増大するように溝部に係合するような構造とされる。
常温において、係合状態にある対面係合要素において、収容部内の球体は、幅狭収容部内に位置するときにはもちろん、幅広収容部に位置するときにも、幅狭収容部と接触していてもよく、または、球体は、収容部内で常に収容部と幅方向で接触していてもよい。これにより、チェーンの走行や振動に起因するシューの長手方向移動は、球体と収容部との間の摩擦力により抑制されるので、ベース側縁係合要素およびシュー側縁係合要素同士の衝突の衝撃が減少して、該衝突に起因する騒音および摩耗が低減し、シューのバタツキが抑制される。
対面係合要素において、溝部または支持面係合要素は、長手方向での一部の範囲に亘って、すなわち長手方向で局所的に１以上設けられてもよい。対面係合要素において、溝部、対面係合片、支持面係合要素または裏面係合要素は、幅方向で異なる位置に、複数設けられてもよい。
位置決め係合要素は、対面係合要素であってもよい。
ベース側縁係合要素が、側縁係合片のみ、または、側縁収容部および側縁係合片の組合せで構成され、シュー側縁係合要素が、側縁収容部のみ、または、側縁係合片および側縁収容部の組合せで構成されてもよい。また、支持面係合要素が、対面係合片のみ、または、対面収容部および対面係合片の組合せで構成され、裏面係合要素が、対面収容部のみ、または、対面係合片および対面収容部の組合せで構成されてもよい。
ガイドのすべての側縁係合要素が、第２実施例での第２側縁係合要素のみ、または、第３実施例での第２側縁係合要素のみにから構成されてもよい。
ベース用形成材料の熱膨張係数が、シュー用形成材料の熱膨張係数よりも大きくてもよい。
【符号の説明】
【００９６】
１００，２００，３００，４００・・・チェーンガイド
１１０，２１０，３１０，４１０・・・ベース
１１３，２１３，３１３，４１３・・・支持面
１１４，１１５，２１４，２１５，３１４，３１５，４１４，４１５・・・ベース縁部
１１４ａ，１１５ａ，２１４ａ，２１５ａ，３１４ａ，３１５ａ・・・リップ
１１６，２１６，３１６・・・嵌合溝部
１１６ｃ，２１６ｃ，３１６ｃ・・・案内部
１２１，２２１，３２１・・・側縁孔部
１２２，２２２，３２２・・・上壁
１２３，２２３，３２３・・・孔
１３１，２３１，３３１，４３１・・・溝部
１３２ａ・・・スリット空間
１３２ｃ，４３２ｃ・・・幅広収容空間
１３２ｄ・・・幅狭収容空間
１３３，４３３・・・スリット部
１３６，４３６・・・対面収容部
１３７，４３７・・・幅広収容部
１３８，４３８・・・幅狭収容部
１５０，２５０，３５０，４５０・・・シュー
１５１，２５１，３５１・・・走行面
１５３，２５３，３５３，４５３・・・裏面
１５４，１５５，２５４，２５５，３５４，３５５・・・シュー側縁
１６１，２６１，３６１，２８１，３８１・・・側縁係合片
１６２，２８２，３８２・・・爪
１６２ａ，２８２ａ，３８２ａ・・・従動面
１６３，２６３，３６３，２８３，３８３・・・支持部
１７１，２７１，３７１，４７１・・・対面係合片
１７２，２７２，３７２・・・球体
４７２・・・半球体
１７３，２７３，３７３，４７３・・・支持部
２４４，３４４・・・側縁嵌入部
２４５，３４５・・・凹部
２４６，３４６・・・上壁
２４８，３４８・・・奥部、
２８４，３８４・・・内側支持部
２８５，３８５・・・ブリッジ部
２８６，３８６・・・外側支持部
３４１・・・切欠部
３４２・・・段差部
３４３・・・底部
Ｅ・・・係合構造
Ｅ１・・・側縁係合構造
Ｅ２・・・対面係合構造
Ｅｂ・・・ベース係合部
Ｅｓ・・・シュー係合部
Ｅｂ１・・・ベース側縁係合部
Ｅｂ２・・・支持面係合部
Ｅｓ１・・・シュー側縁係合部
Ｅｓ２・・・裏面係合部
ｅ０・・・位置決め係合要素
ｅ１１，ｅ１２・・・側縁係合要素
ｅ２・・・対面係合要素
Ｃ・・・長手方向隙間
Ｐ１・・・中央面
Ｐ２・・・長手方向中央平面
Ｗ１〜Ｗ５・・・横幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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