(57)【要約】【課題】電磁波による回転位置検出手段の検出精度低下を抑制することができる回転電機を提供すること。【解決手段】回転電機１は、ロータシャフト２１とロータシャフト２１に固定されたロータコア２２とを有するロータ２と、ロータコア２２の外周側に配設されたステータコア３１とステータコア３１に巻回されたステータコイル３２とを有するステータ３と、ロータ２の軸方向一端側に配設され、ロータ２の回転位置を検出するレゾルバ（回転位置検出手段）４とを備えている。ステータ３とレゾルバ４との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材５が配設されている。遮蔽部材５は、ロータシャフト２１におけるロータコア２２とレゾルバ４との間の軸方向位置に固定されている。【選択図】図１
2014087122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータシャフトと、該ロータシャフトに固定されたロータコアとを有するロータと、
上記ロータコアの外周側に配設されたステータコアと、該ステータコアに巻回されたステータコイルとを有するステータと、
上記ロータの軸方向一端側に配設され、該ロータの回転位置を検出する回転位置検出手段とを備え、
上記ステータと上記回転位置検出手段との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材が配設されており、
該遮蔽部材は、上記ロータシャフトにおける上記ロータコアと上記回転位置検出手段との間の軸方向位置に固定されていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機において、上記回転位置検出手段は、上記ロータシャフトに固定されたレゾルバロータと、該レゾルバロータに対向して配設されたレゾルバステータとからなるレゾルバであり、上記レゾルバステータは、上記ロータ及び上記ステータを収容するハウジングの一部であって、上記レゾルバの軸方向一方側を覆うカバー部に固定されていることを特徴とする回転電機。
【請求項３】
請求項２に記載の回転電機において、上記カバー部は、非磁性体からなることを特徴とする回転電機。
【請求項４】
請求項３に記載の回転電機において、上記カバー部は、上記レゾルバを径方向外側から覆う突起部を有し、上記レゾルバステータは、上記突起部に固定されており、上記遮蔽部材と上記突起部とは、径方向において重なり合うように配置されていることを特徴とする回転電機。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転電機において、上記遮蔽部材には、磁性体からなる磁性部材が設けられていることを特徴とする回転電機。
【請求項６】
請求項５に記載の回転電機において、上記遮蔽部材は、上記磁性部材を径方向外側から覆う保持部を有し、上記磁性部材は、上記保持部の径方向内側に保持されていることを特徴とする回転電機。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の回転電機において、上記遮蔽部材には、冷媒が流通する冷媒通路が設けられており、該冷媒通路には、上記冷媒を吐出する吐出口が形成されており、該吐出口は、上記ステータコイルにおける上記ステータコアの軸方向一端面から突出したコイルエンド部に向かって径方向に開口していることを特徴とする回転電機。
【請求項８】
請求項７に記載の回転電機において、上記冷媒通路の上記吐出口は、上記ロータコアよりも径方向外側にあることを特徴とする回転電機。
【請求項９】
請求項８に記載の回転電機において、上記冷媒通路の上記吐出口は、上記ステータコアの内周面よりも径方向外側にあることを特徴とする回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハイブリッド自動車、電気自動車等の車両等に搭載される回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
ハイブリッド自動車、電気自動車等に用いられるモータ等の回転電機は、例えば、ロータシャフトと該ロータシャフトに固定されたロータコアとを有するロータと、ロータコアの外周側に配設されたステータコアと該ステータコアに巻回されたステータコイルとを有するステータとを備えている。また、ロータの軸方向一端側には、ロータの回転位置（回転角）を検出するレゾルバ（回転位置検出手段）が配設されている。
【０００３】
従来、ステータ（特にステータコイル）等からの電磁波がレゾルバに入り、これによってレゾルバの検出精度が低下してしまうという問題があった。
例えば、特許文献１には、レゾルバが受ける電磁波の影響を小さくするため、ロータコアとレゾルバとの間に電磁波を遮蔽（シールド）するシールド部材を設けた回転電機が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１５４７１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に開示された回転電機は、シールド部材が固定されているハウジング等の部品の組み付け等を考慮している関係上、レゾルバのロータコア側がシールド部材によって十分に覆われていない。そのため、ステータ等からの電磁波がシールド部材によって覆われていない箇所からレゾルバに入ってくるおそれがあり、電磁波に対してレゾルバを十分に保護することができなかった。
【０００６】
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたもので、電磁波による回転位置検出手段の検出精度低下を抑制することができる回転電機を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一の態様は、ロータシャフトと、該ロータシャフトに固定されたロータコアとを有するロータと、
上記ロータコアの外周側に配設されたステータコアと、該ステータコアに巻回されたステータコイルとを有するステータと、
上記ロータの軸方向一端側に配設され、該ロータの回転位置を検出する回転位置検出手段とを備え、
上記ステータと上記回転位置検出手段との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材が配設されており、
該遮蔽部材は、上記ロータシャフトにおける上記ロータコアと上記回転位置検出手段との間の軸方向位置に固定されていることを特徴とする回転電機にある（請求項１）。
【発明の効果】
【０００８】
上記回転電機において、ステータと回転位置検出手段との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材が配設されている。そのため、ステータ（特にステータコイル）から回転位置検出手段に入ってくる電磁波を両者の間に配設された遮蔽部材によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波によって回転位置検出手段の検出精度が低下することを抑制することができる。
【０００９】
また、遮蔽部材は、ロータシャフトにおけるロータコアと回転位置検出手段との間の軸方向位置に固定されている。そのため、従来のように、後述のハウジング等に固定する場合に比べて、ロータコアの外周側に配設されたステータと回転位置検出手段との間を遮るように、遮蔽部材を配設することが容易となる。これにより、ステータからの電磁波を遮蔽部材によって十分に遮蔽（シールド）することができ、電磁波から回転位置検出手段を十分に保護することができる。
【００１０】
このように、電磁波による回転位置検出手段の検出精度低下を抑制することができる回転電機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施例１における、回転電機の構成を示す断面説明図。
【図２】実施例１における、回転電機を構成する部品を組み付ける工程を示す断面説明図。
【図３】実施例２における、回転電機の構成を示す断面説明図。
【図４】実施例３における、回転電機の構成を示す断面説明図。
【図５】実施例４における、回転電機の構成を示す断面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
上記回転電機において、上記遮蔽部材を構成する非磁性体としては、例えば、アルミニウム、銅及びこれらの合金等を用いることができる。アルミニウム合金としては、例えば、Ａ５０５２、Ａ６０６１、Ａ７０７５等のアルミニウム屈伸材、ＡＤＣ１０、ＡＤＣ１２等のアルミニウムダイカスト材、ＡＣ２Ｂ、ＡＣ４Ｃ等のアルミニウム鋳物等を用いることができる。
【００１３】
また、上記回転位置検出手段は、上記ロータシャフトに固定されたレゾルバロータと、該レゾルバロータに対向して配設されたレゾルバステータとからなるレゾルバであり、上記レゾルバステータは、上記ロータ及び上記ステータを収容するハウジングの一部であって、上記レゾルバの軸方向一方側を覆うカバー部に固定されている構成とすることができる（請求項２）。
この場合には、ロータシャフトに遮蔽部材及びレゾルバロータを固定し、カバー部にレゾルバステータを固定した状態でカバー部の組み付けを行うことにより、遮蔽部材とレゾルバとを干渉させることなく、容易に組み付けを行うことができる。
なお、上記レゾルバロータと上記レゾルバステータとは、径方向に対向していてもよいし、軸方向に対向していてもよい。
【００１４】
また、上記カバー部は、非磁性体からなることが望ましい（請求項３）。
この場合には、外部（特に軸方向一端側）から回転位置検出手段に入ってくる電磁波をカバー部によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波による回転位置検出手段の検出精度低下をさらに抑制することができる。
なお、上記カバー部を構成する非磁性体としては、上記遮蔽部材と同様に、例えば、アルミニウム、銅及びこれらの合金等を用いることができる。
【００１５】
また、上記カバー部は、上記レゾルバの径方向外側を覆う突起部を有し、上記レゾルバステータは、上記突起部に固定されており、上記遮蔽部材と上記突起部とは、径方向において重なり合うように配置されている構成とすることができる（請求項４）。
この場合には、外部（特に径方向外側）から回転位置検出手段に入ってくる電磁波を遮蔽部材及びカバー部の突起部によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波による回転位置検出手段の検出精度低下をより一層抑制することができる。
【００１６】
また、上記遮蔽部材には、磁性体からなる磁性部材が設けられている構成とすることができる（請求項５）。
この場合には、ステータコイルからの漏れ磁束を磁性部材によって誘導、吸収し、漏れ磁束が回転位置検出手段へ入ることを抑制することができる。これにより、漏れ磁束によって回転位置検出手段の検出精度が低下することを抑制することができる。
なお、上記磁性部材を構成する磁性体としては、例えば、鉄（構造用鋼、炭素鋼、ばね鋼等）等を用いることができる。
【００１７】
また、上記遮蔽部材は、上記磁性部材の径方向外側を覆う保持部を有し、上記磁性部材は、上記保持部の径方向内側に保持されている構成とすることができる（請求項６）。
この場合には、ロータの回転によって生じる遠心力により、遮蔽部材に設けられた磁性部材が飛散することを、該磁性部材の径方向外側を覆う保持部によって防止することができる。
【００１８】
また、上記遮蔽部材には、冷媒が流通する冷媒通路が設けられており、該冷媒通路には、上記冷媒を吐出する吐出口が形成されており、該吐出口は、上記ステータコイルにおける上記ステータコアの軸方向一端面から突出したコイルエンド部に向かって径方向に開口している構成とすることができる（請求項７）。
この場合には、ロータの回転によって生じる遠心力により、遮蔽部材の冷媒通路内の冷媒を吐出口からステータコイルのコイルエンド部に向かって吐出させ、該コイルエンド部に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイルを効率よく冷却することができる。
【００１９】
また、上記冷媒通路の上記吐出口は、上記ロータコアよりも径方向外側にあることが望ましい（請求項８）。
この場合には、遮蔽部材の冷媒通路の吐出口とステータコイルのコイルエンド部との間の距離を近づけ、吐出口から吐出される冷媒をコイルエンド部に十分に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイルをさらに効率よく冷却することができる。
【００２０】
また、上記冷媒通路の上記吐出口は、上記ステータコアの内周面よりも径方向外側にあることが望ましい（請求項９）。
この場合には、遮蔽部材の冷媒通路の吐出口とステータコイルのコイルエンド部との間の距離をより近づけ、吐出口から吐出される冷媒をコイルエンド部に十分かつ確実に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイルをより一層効率よく冷却することができる。
【実施例】
【００２１】
（実施例１）
上記回転電機にかかる実施例について図を用いて説明する。
本例の回転電機１は、図１に示すごとく、ロータシャフト２１とロータシャフト２１に固定されたロータコア２２とを有するロータ２と、ロータコア２２の外周側に配設されたステータコア３１とステータコア３１に巻回されたステータコイル３２とを有するステータ３と、ロータ２の軸方向一端側に配設され、ロータ２の回転位置を検出するレゾルバ（回転位置検出手段）４とを備えている。
ステータ３とレゾルバ４との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材５が配設されている。遮蔽部材５は、ロータシャフト２１におけるロータコア２２とレゾルバ４との間の軸方向位置に固定されている。
以下、これを詳説する。
【００２２】
本例の回転電機１は、図１に示すごとく、ハイブリッド自動車、電気自動車等のモータ等に用いられるものであり、ロータ２とステータ３とを備えている。
ロータ２は、円筒状のロータシャフト２１と、ロータシャフト２１の外周面に固定された円筒状のロータコア２２とを有する。ロータシャフト２１は、その軸方向両端部２１１、２１２における外周面に設けたベアリング１３を介して、ロータ２及びステータ３を収容するハウジング１０に回転可能に配設されている。ロータコア２２は、円環状の珪素鋼板を軸方向Ｘに複数積層して構成されている。
【００２３】
ステータ３は、ロータコア２２の径方向外側を覆うように配設された円筒状のステータコア３１と、ステータコア３１に巻回されたステータコイル３２とを有する。ステータコア３１は、円環状の珪素鋼板を軸方向Ｘに複数積層して構成されている。また、ステータコア３１は、ハウジング１０に固定されている。ステータコイル３２は、ステータコア３１の軸方向両端面からそれぞれ突出したコイルエンド部３２１、３２２を有する。
【００２４】
同図に示すごとく、ロータ２の軸方向一端側には、ロータ２の回転位置（回転角）を検出する回転位置検出手段としてのレゾルバ４が配設されている。
レゾルバ４は、ロータシャフト２１の軸方向一端部２１１の外周面に固定された円筒状のレゾルバロータ４１と、レゾルバロータ４１の外周側に配設されたレゾルバステータ４２とからなる。レゾルバロータ４１は、円環状の珪素鋼板を軸方向Ｘに複数積層して構成されている。レゾルバステータ４２は、後述のハウジング１０のカバー部１２に固定されている。また、レゾルバステータ４２は、レゾルバロータ４１の径方向外側を覆うように配設された円筒状のレゾルバステータコア４２１と、レゾルバステータコア４２１に巻回されたレゾルバステータコイル４２２とを有する。
【００２５】
ハウジング１０は、ロータ２及びステータ３の軸方向他方側Ｘ２及び径方向外側を覆うハウジング本体部１１と、軸方向一方側Ｘ１を覆うカバー部１２とを有する。カバー部１２は、非磁性体であるアルミニウムからなる。また、カバー部１２は、レゾルバ４を径方向外側から覆う突起部１２１を有する。突起部１２１は、カバー部１２からロータコア２２に向かって軸方向Ｘに突出している。また、突起部１２１の径方向内側面には、レゾルバステータ４２（レゾルバステータコア４２１）が固定されている。
【００２６】
同図に示すごとく、ステータ３とレゾルバ４との間には、非磁性体であるアルミニウムからなる遮蔽部材５が配設されている。
遮蔽部材５は、ロータシャフト２１の外周面から径方向に延びる円環状の遮蔽本体部５１と、遮蔽本体部５１の先端から軸方向一方側Ｘ１に突出する円筒状の遮蔽突出部５２とを有する。遮蔽本体部５１は、ロータシャフト２１の外周面において、ロータコア２２とレゾルバ４との間の軸方向位置に固定されている。また、遮蔽本体部５１は、ロータコア２２とレゾルバ４との間を遮るように配設されている。遮蔽突出部５２は、ステータコイル３２の軸方向一方側Ｘ１のコイルエンド部３２１とレゾルバ４との間を遮るように配設されている。また、遮蔽突出部５２とカバー部１２の突起部１２１とは、その一部が径方向において重なり合っている。
【００２７】
そして、ステータ３とレゾルバ４との間は、遮蔽部材５の遮蔽本体部５１及び遮蔽突出部５２によって遮られている。
また、レゾルバ４は、ハウジング１０のカバー部１２によって軸方向一方側Ｘ１が覆われている。また、レゾルバ４は、遮蔽部材５の遮蔽本体部５１によって軸方向他方側Ｘ２が覆われている。また、レゾルバ４は、カバー部１２の突起部１２１と遮蔽部材５の遮蔽突出部５２とによって径方向外側が覆われている。
【００２８】
次に、本例の回転電機１におけるハウジング１０の組み付けについて簡単に説明する。
本例では、まず、図２に示すごとく、ハウジング本体部１１内に収容されたロータシャフト２１に、レゾルバ４のレゾルバロータ４１及び遮蔽部材５を固定しておく。また、ハウジング１０のカバー部１２の突起部１２１に、レゾルバ４のレゾルバステータ４２を固定しておく。
次いで、ハウジング本体部１１の軸方向一方側Ｘ１を覆うように、ハウジング本体部１１に対してカバー部１２を組み付ける。
これにより、図１に示す回転電機１を得る。
【００２９】
次に、本例の回転電機１における作用効果について説明する。
本例の回転電機１において、ステータ３とレゾルバ（回転位置検出手段）４との間の少なくとも一部には、非磁性体からなる遮蔽部材５が配設されている。そのため、ステータ３（特にステータコイル３２）からレゾルバ４に入ってくる電磁波を両者の間に配設された遮蔽部材５によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波によってレゾルバ４の検出精度が低下することを抑制することができる。
【００３０】
また、遮蔽部材５は、ロータシャフト２１におけるロータコア２２とレゾルバ４との間の軸方向位置に固定されている。そのため、従来のように、ハウジング１０等に固定する場合に比べて、ロータコア２２の外周側に配設されたステータ３とレゾルバ４との間を遮るように、遮蔽部材５を配設することが容易となる。これにより、ステータ３からの電磁波を遮蔽部材５によって十分に遮蔽（シールド）することができ、電磁波からレゾルバ４を十分に保護することができる。
【００３１】
また、本例において、回転位置検出手段は、ロータシャフト２１に固定されたレゾルバロータ４１と、レゾルバロータ４１の外周側に配設されたレゾルバステータ４２とからなるレゾルバ４である。また、レゾルバステータ４２は、ロータ２及びステータ３を収容するハウジング１０の一部であって、レゾルバ４の軸方向一方側Ｘ１を覆うカバー部１２に固定されている。そのため、ロータシャフト２１に遮蔽部材５及びレゾルバロータ４１を固定し、カバー部１２にレゾルバステータ４２を固定した状態でカバー部１２の組み付けを行うことにより、遮蔽部材５とレゾルバ４とを干渉させることなく、容易に組み付けを行うことができる。
【００３２】
また、カバー部１２は、非磁性体からなる。そのため、外部（特に軸方向一方側Ｘ１）からレゾルバ４に入ってくる電磁波をカバー部１２によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波によるレゾルバ４の検出精度低下をさらに抑制することができる。
【００３３】
また、カバー部１２は、レゾルバ４の径方向外側を覆う突起部１２１を有する。また、レゾルバステータ４２は、突起部１２１に固定されている。また、遮蔽部材５と突起部１２１とは、径方向において重なり合うように配置されている。そのため、外部（特に径方向外側）からレゾルバ４に入ってくる電磁波を遮蔽部材５及びカバー部１２の突起部１２１によって遮蔽（シールド）することができる。これにより、電磁波によるレゾルバ４の検出精度低下をより一層抑制することができる。
【００３４】
このように、電磁波によるレゾルバ（回転位置検出手段）４の検出精度低下を抑制することができる回転電機１を提供することができる。
【００３５】
（実施例２）
本例は、図３に示すごとく、遮蔽部材５に磁性部材６を設けた例である。
本例において、同図に示すごとく、遮蔽部材５には、磁性体である構造用鋼からなる磁性部材６が設けられている。具体的には、遮蔽部材５は、磁性部材６の径方向外側を覆う保持部（遮蔽突出部）５２を有する。磁性部材６は、保持部５２の径方向内側面に固定されている。つまり、磁性部材６は、保持部５２の径方向内側に保持されている。
その他の基本的な構成は、実施例１と同様である。
【００３６】
次に、本例の回転電機１における作用効果について説明する。
本例の回転電機１において、遮蔽部材５には、磁性体からなる磁性部材６が設けられている。そのため、ステータコイル３２からの漏れ磁束を磁性部材６によって誘導、吸収し、漏れ磁束がレゾルバ４へ入ることを抑制することができる。これにより、漏れ磁束によってレゾルバ４の検出精度が低下することを抑制することができる。
【００３７】
また、遮蔽部材５は、磁性部材６の径方向外側を覆う保持部（遮蔽突出部）５２を有する。また、磁性部材６は、保持部５２の径方向内側に保持されている。そのため、ロータ２の回転によって生じる遠心力により、遮蔽部材５に設けられた磁性部材６が飛散することを、磁性部材６の径方向外側を覆う保持部５２によって防止することができる。
その他の基本的な作用効果は、実施例１と同様である。
【００３８】
（実施例３）
本例は、図４に示すごとく、遮蔽部材５に冷媒通路５９を設けた例である。
本例において、同図に示すごとく、遮蔽部材５には、冷媒（冷却油）Ａが流通する冷媒通路５９が設けられている。具体的には、冷媒通路５９は、遮蔽部材５の遮蔽本体部５１の内部を径方向に貫通するように設けられている。
また、冷媒通路５９には、冷媒Ａを吐出する吐出口５９２が形成されている。また、冷媒通路５９は、ロータシャフト２１を径方向に貫通する貫通孔２１９に連通している。冷媒Ａは、ロータシャフト２１の内部から貫通孔２９１を介して冷媒通路５９に導入される。
【００３９】
同図に示すごとく、冷媒通路５９の吐出口５９２は、ステータコイル３２におけるステータコア３１の軸方向一端面から突出したコイルエンド部３２１に向かって径方向に開口している。また、冷媒通路５９の吐出口５９２は、ロータコア２２よりも径方向外側にある。また、冷媒通路５９の吐出口５９２は、ステータコア３１の内周面３１１よりも径方向外側にある。
その他の基本的な構成は、実施例１と同様である。
【００４０】
次に、本例の回転電機１における作用効果について説明する。
本例の回転電機１において、遮蔽部材５には、冷媒Ａが流通する冷媒通路５９が設けられている。また、冷媒通路５９には、冷媒Ａを吐出する吐出口５９２が形成されている。また、吐出口５９２は、ステータコイル３２におけるステータコア３１の軸方向一端面から突出したコイルエンド部３２１に向かって径方向に開口している。そのため、ロータ２の回転によって生じる遠心力により、遮蔽部材５の冷媒通路５９内の冷媒Ａを吐出口５９２からステータコイル３２のコイルエンド部３２１に向かって吐出させ、コイルエンド部３２１に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイル３２を効率よく冷却することができる。
【００４１】
また、冷媒通路５９の吐出口５９２は、ロータコア２２よりも径方向外側にある。そのため、遮蔽部材５の冷媒通路５９の吐出口５９２とステータコイル３２のコイルエンド部３２１との間の距離を近づけ、吐出口５９２から吐出される冷媒Ａをコイルエンド部３２１に十分に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイル３２をさらに効率よく冷却することができる。
【００４２】
また、冷媒通路５９の吐出口５９２は、ステータコア３１の内周面３１１よりも径方向外側にある。そのため、遮蔽部材５の冷媒通路５９の吐出口５９２とステータコイル３２のコイルエンド部３２１との間の距離をより近づけ、吐出口５９２から吐出される冷媒Ａをコイルエンド部３２１に十分かつ確実に接触させることができる。これにより、発熱するステータコイル３２をより一層効率よく冷却することができる。
その他の基本的な作用効果は、実施例１と同様である。
【００４３】
（実施例４）
本例は、図５に示すごとく、ロータコア２２に配設した一方のエンドプレート２２１を遮蔽部材５として利用した例である。
本例において、同図に示すごとく、ロータコア２２の軸方向両端面には、それぞれ円環状のエンドプレート２２１、２２２が配設されている。ロータコア２２は、一対のエンドプレート２２１、２２２によって軸方向Ｘの両側から挟持されている。
また、ロータコア２２の軸方向一端面に配設されたエンドプレート２２１は、遮蔽部材５である。
その他の基本的な構成や作用効果は、実施例１と同様である。
【符号の説明】
【００４４】
１  回転電機
２  ロータ
２１  ロータシャフト
２２  ロータコア
３  ステータ
３１  ステータコア
３２  ステータコイル
４  レゾルバ（回転位置検出手段）
５  遮蔽部材
【図１】
2014087122.tif 000003
【図２】
2014087122.tif 000004
【図３】
2014087122.tif 000005
【図４】
2014087122.tif 000006
【図５】
2014087122.tif 000007