(57)【要約】【課題】機能パネルを強固で且つ凸部に近接して凹凸屋根に取り付け可能とした固定部材及びこれを用いた機能パネルの固定構造を提案する。【解決手段】本発明は、凸部と凹部とを軒方向Ｄ２に交互に有した凹凸屋根に取り付けられ、上方に機能パネルを固定する固定部材２０であって、凹部に配置して凹部の各側面部の下端部に下部を当接させる対をなす二つの半体２１と、二つの半体２１の互いの上部を上下に重ね合せた状態で保持する保持部２９と、二つの半体２１の重ね合せた部位の上方に突出して設けた機能パネル用の取付部３０とを備え、半体２１は、相手の半体２１に向けて突出した横片２５を上部に有し、横片２５を上下に重ね合わせた状態で保持する。そして、本発明は、固定部材２０を凹部に配置する。【選択図】図１
2014080724.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下方に開口する凸部と上方に開口する凹部とを軒方向に交互に有した凹凸屋根に取り付けられ、上方に機能パネルを固定する固定部材であって、
前記凹部に配置してこの凹部の軒方向を向く各側面部の下端部に下部を当接させる対をなす二つの半体と、この二つの半体の互いの上部を重ね合せた状態で保持する保持部と、前記二つの半体の重ね合せた部位の上方に突出して設けた前記機能パネル用の取付部とを備え、
前記半体は、対をなす相手の前記半体に向けて突出した横片を、前記上部に有し、
前記保持部は、前記横片を上下に重ね合わせた状態で保持するものであることを特徴とする固定部材。
【請求項２】
前記半体は、対をなす相手の前記半体から離れる向きに突出し前記側面部の前記下端部に当接させる突出部を、前記下部に有するものであることを特徴とする請求項１記載の固定部材。
【請求項３】
請求項１又は２記載の固定部材を用いた前記凹凸屋根への機能パネルの固定構造であって、
前記凹部は、前記凸部の内側に凹んだ凹所を、前記側面部の前記下端部に有し、
前記固定部材は、前記凹所に前記下部を当接させて配置するものであることを特徴とする機能パネルの固定構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、凹凸屋根に機能パネルを取り付ける機能パネル設置用の固定部材及びこの固定部材を用いた機能パネルの固定構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、既設の屋根に、太陽光発電パネル等の機能パネルを取り付けることがある。このものとして、例えば、特許文献１等のような波形の屋根に太陽電池モジュールをこていするための屋根用固定装置がある。この装置では、太陽電池モジュールを支持する脚部材の下方に、中間部材を介して左右クランプ片が配設してあり、この左右クランプ片によって波形部を挟むことで、脚部材を屋根に固定している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２５３８２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１の前記装置等の凸部（波形部）を挟み屋根に取り付ける所謂クランプ式の固定部材では、凸部に両側面部の下部側を挟み込むように力が加わる。このため、屋根は、凸部の内側に垂木等の芯材を配置して、この芯材で前記力を受けることによって、凸部の変形を抑制している。しかしながら、凸部の内側に芯材を配置するため、施工時の手間がかかり易く、また芯材設置に伴う屋根の重量増加によって設置可能な太陽光発電パネル等の機能パネルの重量が制限され易くなる等の問題がある。
【０００５】
また、前記クランプ式の固定部材では、左右クランプ片を保持する中間部材等が常に凸部の上方に配置されるため、機能パネルが凸部から上方に離れて位置し易い。この場合では、風等で生じる機能パネルの振動が大きくなり易く、左右クランプ片と中間部材と脚部材とを固定する締結部材が緩み易くなったり、左右クランプ片が凸部から外れ易くなったり等を生じることがある。
【０００６】
そこで、前記事情を鑑みて、本発明は、機能パネルを強固で且つ近接して凹凸屋根に取り付け可能とした機能パネル設置用の固定部材及びこれを用いた機能パネルの固定構造を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために本発明は、下方に開口する凸部と上方に開口する凹部とを軒方向に交互に有した凹凸屋根に取り付けられ、上方に機能パネルを固定する固定部材であって、前記凹部に配置してこの凹部の軒方向を向く各側面部の下端部に下部を当接させる対をなす二つの半体と、この二つの半体の互いの上部を重ね合せた状態で保持する保持部と、前記二つの半体の重ね合せた部位の上方に突出して設けた前記機能パネル用の取付部とを備え、前記半体は、対をなす相手の前記半体に向けて突出した横片を、前記上部に有し、前記保持部は、前記横片を上下に重ね合わせた状態で保持するものであることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明は、前記半体は、対をなす相手の前記半体から離れる向きに突出し前記側面部の前記下端部に当接させる突出部を、前記下部に有するものであることが好ましい。
【０００９】
また、前記課題を解決するために本発明は、前述の固定部材を用いた前記凹凸屋根への機能パネルの固定構造であって、前記凹部は、前記凸部の内側に凹んだ凹所を、前記側面部の前記下端部に有し、前記固定部材は、前記凹所に前記下部を当接させて配置するものであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明は、前記構成を具備したことで、凹凸屋根に対して、凸部より上方に配置したボルト及びナットでクランプ片を締め付けこのクランプ片によって両側面部を挟持するものに比べて、強固に取り付けることができる。そして、本発明は、貫通孔に挿通した固着具で縦片を側面部又は芯材に固着するため、前記挟持するものに比べて、基部と凸部との上下方向の隙間を狭め易くすることができる。これらによって、本発明は、機能パネルを強固で且つ凹凸屋根の凸部に近接して取り付け易くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態の固定部材の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態の機能パネルの固定構造の機能パネルを省略した断面図である。
【図３】本発明の実施形態の屋根構造において一部の凹凸屋根材等の図示を省略した斜視図である。
【図４】同上の屋根構造において凹凸屋根材同士の連結部分の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明を、添付図面に示す実施形態に基づいて説明する。本実施形態は、図３に示すように、片流れ屋根を有する建物１に適用したものである。以下の説明では、傾斜した屋根面に沿って軒と棟を結ぶ方向を軒棟方向Ｄ１とし、軒に沿う方向を軒方向Ｄ２とし、棟に沿う方向を棟方向とする。本実施形態では、軒方向Ｄ２と棟方向は平行になっている。
【００１３】
建物１の軒側の外壁の上端部には、軒部２が形成されており、軒部２は、屋外側に向かって突出する。軒部２の屋外側の面（鼻板面）は、下方ほど屋内側に位置するように傾斜している。また、建物１の棟側の外壁の上端部には、棟部３が形成されており、棟部３は屋外側に向かって突出する。棟部３の屋外側の面は鉛直である。
【００１４】
建物１の屋根下地は、垂木等の建築躯体上に野地板４を設けることで、形成されている。野地板４は、棟側から軒側に向かって略一様な角度で下り傾斜している。野地板４の軒側端部は、軒部２よりもさらに屋外側に突出している。野地板４の軒側端面は、軒部２の屋外側の面と略平行である。野地板４の棟側端部は、軒棟方向Ｄ１において、棟部３の屋外側の面よりも屋内側に控えた位置に配置されている。
【００１５】
野地板４の上には、凹凸屋根材１１が載置されており、凹凸屋根材１１は、軒方向Ｄ２に複数並べて設けてある。各凹凸屋根材１１は、例えば、鋼板製になっている。各凹凸屋根材１１は、図２に示すように、下方に開口し且つ上方に突出する凸部１２と、上方に開口し且つ下方に凹む凹部１３とを有する。凸部１２と凹部１３とは、軒方向Ｄ２に交互に並んで形成してある。各凹部１３の側面部１３ａは、隣接する凸部１２の側面部を兼ねている。各凹部１３の両側面部１３ａは底面部（下面部）に対して略直角である。
【００１６】
野地板４とこの上に配置された各凹凸屋根材１１の間には、通気空間１７（第１通気空間）が形成されている。各通気空間１７は、凸部１２と野地板４で囲まれた空間になっており、軒方向Ｄ２に沿って凸部１２と同数形成されている。通気空間１７は、凹凸屋根材１１の軒棟方向Ｄ１の全長に亘って形成されている。通期空間１７は、軒棟方向Ｄ１と直交する断面形状が、略矩形状になっている。
【００１７】
また、各凹部１３の両側面部１３ａの下端部には、通気空間１７側に凹没する溝部３５が設けてあり、各溝部３５は、凹凸屋根材１１の軒棟方向Ｄ１の全長に亘って形成されている。言い換えると、凹部１３は、凸部１２の内側に凹んだ凹所３４を、側面部１３ａの下端部に有しており、凹所３４は、凹凸屋根材１１の軒棟方向Ｄ１の全長に亘って、溝状に形成されている。
【００１８】
図３に示すように、凹凸屋根材１１の軒側端部は、軒棟方向Ｄ１において、野地板４の軒側端縁よりも屋外側に位置した出代部１８になっている。凹凸屋根材１１の出代部１８における凸部１２（すなわち、各凸部１２の軒側の端部）は、下方に開口している。これら出代部１８における各凸部１２の下開口は、軒棟方向Ｄ１に長尺な矩形状に形成されており、この下開口部分が、対応する通気空間１７の導入口になっている。
【００１９】
図４に示すように、凹凸屋根材１１の軒方向Ｄ２における端部は、凹部１３で形成されている。そして、この端部において、凹部１３の外側面部の上部には、被掛止部１４が形成されている。更に、隣り合う凹凸屋根材１１の間には、連結具８が配置されており、連結具８は、掛止部１０を有しており、掛止部１０に、各凹凸屋根材１１の被掛止部１４が掛止される。
【００２０】
各連結具８には、軒棟方向Ｄ１に長いカバー部材１５が取り付けられる。各カバー部材１５は、下方に開口する略溝形の部材になっており、その両側面部の下部には、被係合部１６が形成されている。各カバー部材１５は、両側の被係合部１６を対応する凹凸屋根材１１の被掛止部１４に掛止することで、両側の凹凸屋根材１１を介して連結具８に取り付けられる。このため、カバー部材１５は、両側の凹凸屋根材１１の間の部分と、ここに配置された連結具８を、上側から覆っている。
【００２１】
本実施形態では、図３に示すように、複数の凹凸屋根材１１で形成した屋根面上に、機能パネルが設置してある。機能パネルは、例えば、太陽光発電パネル４８となっている。太陽光発電パネル４８は、例えばシリコンを主材料とした半導体素子を有しており、太陽光エネルギーを電気エネルギーに変換して出力する。なお、太陽光発電パネル４８は、上下両面で受光して発電可能な両面受光型のパネルであってもよいし、上面のみで受光して発電可能なパネルであってもよい。
【００２２】
太陽光発電パネル４８は、複数の凸部１２の上方に設置されており、複数の凸部１２に跨っている。このため、太陽光発電パネル４８とこの下方に位置する凹凸屋根材１１の間には、第２通気空間が形成されている。この第２通気空間は、太陽光発電パネル４８と凹部１３とで囲まれた空間になっており、太陽光発電パネル４８の下方に位置する凹部１３と同数形成される。
【００２３】
また、太陽光発電パネル４８は、任意の連結具８に設けたボルト９及び任意の凹部１３に取り付けた固定部材２０によって、前記屋根面上に固定される。言い換えると、太陽光発電パネル４８は、固定部材２０及びボルト９を用いて屋根面上に固定されている。
【００２４】
固定部材２０は、図１に示すように、対をなす二つの半体２１と、半体２１の上部を重ね合わせた状態で保持する保持部２９と、半体２１の重ね合せた部位の上方に設けた機能パネル用の取付部３０とを備える。
【００２５】
半体２１は、上下に幅を有した平板状の本体部２４と、本体部２４の上端から板面に略直交して突出した横片２５とを一体で有しており、半体２１の断面形状は、上下逆向きの略Ｌ字形状になっている。そして、半体２１は、本体部２４の下端部に、突出部２６が設けてあり、突出部２６は、横片２５の突出方向とは反対向きで本体部２４から突出する。
【００２６】
半体２１は、図２に示すように、凹部１３に配置される。この際、本体部２４は、軒方向Ｄ２において、凹部１３の側面部１３ａと対向し、横片２５は、上下方向において、凹部１３の底面部と対向し、突出片は、側面部１３ａの下端部に設けた溝部３５（凹所３４）の奥面に突出先端が当接される。言い換えると、横片２５は、本体部２４の上端部から軒方向Ｄ２の所定の一方向に沿って突出しており、突出部２６は本体部２４の下端部から軒方向Ｄ２に沿って前記一方向とは反対向きに突出している。なお、半体２１は、例えば、鋼板製になっており、この鋼板を屈曲させることで、本体部２４と横片２５とが一体に形成されている。
【００２７】
また、各半体２１は、同じ凹部１３に配置した状態で、この凹部１３の夫々異なる側面部１３ａに下部（突出部２６）が当接される。以下、半体２１を区別する場合には、凹部１３の一方の側面部１３ａに当接させた一方の半体２１を、第１半体２２とし、同じ凹部１３において残り一方（反対側）の側面部１３ａに当接させた残り一方の半体２１を、第２半体２３とする。
【００２８】
第１半体２２は、その本体部２４を基準とすると、横片２５が対をなす相手である第２半体２３の本体部２４に近づく向きに突出し、突出部２６が第２半体２３から離れる向きに突出した状態で、凹部１３に配置される。第２半体２３は、その本体部２４を基準とすると、横片２５が第１半体２２の本体部２４に近づく向きに突出し、突出部２６が第１半体２２から離れる向きに突出した状態で、第１半体２２と同じ凹部１３に配置される。
【００２９】
そして、第１半体２２は、第２半体２３に比べて、本体部２４からの横片２５の突出寸法が長くなっている。例えば、第２半体２３の横片２５の前記突出寸法は、第１半体２２の本体部２４の板厚分程度、短く形成してある。更に、第１半体２２は、第２半体２３に比べて、本体部２４の上下方向の幅寸法が長くなっている。例えば、第２半体２３の本体部２４の前記幅寸法は、第１半体２２の横片２５の板厚分程度、短く形成してある。このため、固定部材２０は、横片２５の前記突出寸法や本体部２４の前記幅寸法から、第１半体２２と第２半体２３とを施工現場等で容易に識別することができる。
【００３０】
また、固定部材２０は、第２半体２３の横片２５の上面に第１半体２２の横片２５の下面を当接した状態に、組み立てて用いられる。言い換えると、両半体２１は、横片２５を上下に重ね合せた状態で、凹部１３に取付・配置される。そして、両半体２１は、この重ね合せた状態で、保持部２９に保持される。
【００３１】
保持部２９は、例えば、上下方向に軸心を有したボルト３１と、ボルト３１に螺合したナット３２とで形成してある。ボルト３１は、両横片２５の重ね合せた部位の平面視略中央に貫通して取り付けてある。言い換えると、両横片２５は、重ね合せる部位の平面視略中央に貫通孔２７を有しており、この貫通孔２７を上下に連通させた状態で、互いを重ね合わされる。そして、両横片２５は、この重ね合せた状態で、連通させた両貫通孔２７に、ボルト３１を挿通して取り付けられる。
【００３２】
更に、ボルト３１は、両横片２５に貫通して取り付けた状態で、その頭部が第２半体２３の横片２５の下面に当接される。ナット３２は、前記取り付けた状態のボルト３１に上方側から螺合させて取り付けられる。そして、ナット３２は、ボルト３１に取り付けた状態で、その下端が第１半体２２の横片２５の上面に当接される。このため、ボルト３１は、その頭部とナット３２とで両半体２１の横片２５を上下方向において挟持しており、これによって、両半体２１は互いの横片２５を上下に重ね合せた状態で固定・保持される。
【００３３】
取付部３０は、例えば、保持部２９を形成するボルト３１のナット３２より上方の部位で形成してある。言い換えると、ボルト３１は、保持部２９としての機能と、取付部３０としての機能とを兼ね備える。そして、ボルト３１は、連結具８に設けたボルト９と略同径になっている。取付部３０は、ボルト３１の前記上方の部位に、太陽光発電パネル４８が取り付けられる。
【００３４】
また、固定部材２０は、取付部３０に太陽光発電パネル４８を取り付けることで、太陽光発電パネル４８の重量等によって、突出部２６が溝部３５（凹所３４）の奥面を押圧する。すなわち、固定部材２０は、軒方向Ｄ２において、各本体部２４の下部で、凹部１３の各側面部１３ａの下端部を、この側面部１３ａを共有する各凸部１２の内側に向けて夫々押圧する。言い換えると、固定部材２０は、軒方向Ｄ２において、下部を凹部１３に突っ張らせた状態で、凹凸屋根に取り付けられる。
【００３５】
以下、凹凸屋根に機能パネル（太陽光発電パネル４８）を設置するための構造やその手順について、図２に基づいて詳述する。
【００３６】
まず、作業者は、凹凸屋根の任意の凹部１３の所定の位置に、ボルト３１を挿通した状態で第２半体２３を配置して、その本体部２４の下部（突出部２６）を側面部１３ａの下端部（凹所３４）に当接させる。そして、作業者は、ボルト３１に挿通させながら第１半体２２を前記所定の位置に配置して、その本体部２４の下部（突出部２６）を側面部１３ａの下端部（凹所３４）に当接させる。なお、前記所定の位置は、太陽光発電パネル４８の取付部３０用の被取付部（不図示）の位置等、取り付ける太陽光発電パネル４８に対応して適宜設定される。
【００３７】
次に、作業者は、ボルト３１にナット３２を螺合させて、保持部２９で両横片２５を挟持して固定・保持させる。この際、固定部材２０は、例えばナット３２を若干強く締め付けて横片２５を下方に凸となるよう反らせる等で、突出部２６で凹所３４の奥面を押圧して、前記突っ張らせた状態にしてもよい。そして、固定部材２０は、保持部２９で両半体２１を保持したことで、凹部１３への取付が完了となる。
【００３８】
固定部材２０の取付完了後、作業者は、太陽光発電パネル４８の前記被取付部を取付部３０に固定して、太陽光発電パネル４８を固定部材２０に取り付ける。これによって、太陽光発電パネル４８は、凹凸屋根上に設置される。
【００３９】
このように、本実施形態の機能パネルの固定構造において、機能パネルを固定した固定部材２０は、任意の凹部１３に下部を突っ張らせた状態で、凹凸屋根に取り付けられる。このため、本実施形態では、凸部を挟むことで屋根に取り付ける所謂クランプ式のものに比べて、固定部材２０を凹凸屋根へ強固に取り付け易くすることができる。これによって、本実施形態では、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定（設置）し易くすることできる。
【００４０】
そして、本実施形態では、固定部材２０の下部を凹部１３に突っ張らせて取り付けたため、固定部材２０の下部による突っ張る力を凹部１３の底面部で支えることができる。このため、本実施形態では、凸部１２の内部（通気空間１７）に芯材等を配置して補強しなくても、前記突っ張る力による凹部１３の変形を抑制することができる。これによって、本実施形態では、前記クランプ式のものに比べて、屋根の軽量化や、施工の簡素化等を行い易くすることができる等で、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に取り付け易くすることができる。
【００４１】
更に、本実施形態では、固定部材２０を凹部１３に配置するため、横片２５や取付部３０を凸部１２に干渉し難くすることができて、前記クランプ式のものに比べて、固定部材２０の上方への突出量を抑え易くすることができる。これによって、本実施形態では、太陽光発電パネル４８を凸部１２に近接したり凸部１２に当接したりして凹凸屋根に取り付けることができる。
【００４２】
そして、本実施形態では、前記突出量を抑え易くしたことで、前記クランプ式のものに比べて、例えば風等で太陽光発電パネル４８を揺れ難くしたり、太陽光発電パネル４８の振動を低減し易くしたり等することができる。このため、本実施形態では、例えば設置した太陽光発電パネル４８の安定性を向上し易くすることができる等で、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定し易くすることできる。
【００４３】
更に、本実施形態では、本体部２４の下端に突出部２６を設けたことで、本体部２４の下部を側面部１３ａに当接させ易くすることができ、更に当接面積を抑えて押圧力を大きくし易くすることができる。これによって、本実施形態では、前記クランプ式のものに比べて、固定部材２０を凹凸屋根へ強固に取り付け易くすることができて、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定（設置）し易くすることできる。
【００４４】
更に、本実施形態では、突出部２６を溝部３５（凹所３４）に配置して凹所３４の奥面に当接させたことで、前記クランプ式のものに比べて、固定部材２０の上向きの外力に対する耐久性を向上し易くすることができる。これによって、本実施形態では、例えば太陽光発電パネル４８の風による浮き上がり等での上向きの外力に対して固定部材２０を凹凸屋根から外れ難くすることができて、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定し易くすることできる。
【００４５】
また、太陽光発電パネル４８は、周囲の雰囲気温度が高い場合や、直射日光が長時間照射された場合等に、発電素子が高温になって発電効率（変換効率）が低下する恐れがある。これに対して、本実施形態では、太陽光発電パネル４８の下方に通気空間１７（第１通気空間）と凹部１３（第２通気空間）が設けてある。このため、本実施形態では、通気空間１７や前記第２通気空間を流れる空気によって、太陽光発電パネル４８を冷却し易くすることができる。これによって、本実施形態では、太陽光発電パネル４８の温度上昇を抑えることができて、太陽光発電パネル４８の発電効率の低下を抑制し易くすることができる。そして、本実施形態では、太陽光発電パネル４８を凸部１２に近接して取付可能としたため、前記クランプ式のものに比べて、通気空間１７による冷却効果を得易くすることができる。
【００４６】
また、固定部材２０は、突出部２６を備えないものであってもよい。この場合の実施形態では、例えば、半体２１が、上端側から下端側に向かう程、平面視横片２５から離れる形状で本体部２４を有する。言い換えると、本体部２４は、軒方向Ｄ２に傾斜して設けてあり、この傾斜によって、凹部１３に配置した状態において、下方側程、側面部１３ａに近づく形状になっている。
【００４７】
このため、固定部材２０は、半体２１を保持部２９で保持した状態において、両本体部２４の上端間の軒方向Ｄ２の寸法に比べて両本体部２４の下端間の軒方向Ｄ２の寸法が大きくなっている。言い換えると、固定部材２０は、軒棟方向Ｄ１に直交した断面が、所謂下方に向けて末広がり形状になっている。
【００４８】
固定部材２０は、本体部２４の下端が側面部１３ａの下端部に当接される。そして、固定部材２０は、取付部３０に太陽光発電パネル４８を取り付けることで、太陽光発電パネル４８の重さ等で下向きに荷重がかかる。これによって、固定部材２０は、本体部２４の下端で側面部１３ａの当接位置を押圧する。
【００４９】
このように、本場合（本実施形態）では、各半体２１の下端部を凹部１３の側面部１３ａの下端部間に軒方向Ｄ２に突っ張らせた状態で、固定部材２０を凹部１３に取り付けることができる。このため、本実施形態では、前記クランプ式のものに比べて、固定部材２０を凹凸屋根へ強固に取り付け易くすることができる。これによって、本実施形態では、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定（設置）し易くすることできる。
【００５０】
そして、本実施形態では、固定部材２０の下部を凹部１３に突っ張らせて取り付けたため、固定部材２０の下部による突っ張る力を凹部１３の底面部で支えることができる。このため、本実施形態では、凸部１２の内部（通気空間１７）に芯材等を配置して補強しなくても、前記突っ張る力による凹部１３の変形を抑制することができる。これによって、本実施形態では、前記クランプ式のものに比べて、屋根の軽量化や施工の簡素化等を行い易くすることができる等で、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に取り付け易くすることができる。
【００５１】
更に、本実施形態では、固定部材２０を凹部１３に配置するため、横片２５や取付部３０を凸部１２に干渉し難くすることができて、前記クランプ式のものに比べて、固定部材２０の上方への突出量を抑え易くすることができる。これによって、本実施形態では、太陽光発電パネル４８を凸部１２に近接したり凸部１２に当接したりして凹凸屋根に取り付けることができる。
【００５２】
そして、本実施形態では、前記突出量を抑え易くしたことで、前記クランプ式のものに比べて、例えば風等で太陽光発電パネル４８を揺れ難くしたり、太陽光発電パネル４８の振動を低減し易くしたり等することができる。このため、本実施形態では、例えば設置した太陽光発電パネル４８の安定性を向上し易くすることができる等で、太陽光発電パネル４８を凹凸屋根に強固に固定し易くすることできる。
【００５３】
なお、本発明は、前述した実施形態の構成のみに限定されるものではなく、本発明の意図する範囲内であれば、適宜の設計変更を行うことが可能である。例えば、機能パネルは、太陽光発電パネル４８に限らず、その他の機能を有するパネルであってもよい。また例えば、本発明は、片流れ屋根に限らず、切妻屋根等のその他の形状の屋根にも適用可能である。また例えば、凹凸屋根への機能パネルの固定構造は、連結具８にボルト９を備えないものであってもよい。言い換えると、該固定構造は、固定部材２０のみで機能パネルを凹凸屋根に設置するものであってもよい。
【００５４】
また例えば、第２半体２３は、本体部２４の上端が横片２５より上方に位置してもよい。言い換えると、横片２５は、本体部の上部から突出したものであればよい。この場合、第２半体２３の本体部２４の上端は、凹部１３に配置した際に、第１半体２２の横片２５の上面と略面一に並ぶ或いはこの上面より下方に位置する。そして、この横片の突出先端が第２半体２３の本体部２４に当接されることが好ましい。これによって、固定部材２０は、両半体２１の軒方向Ｄ２における強度を向上し易くすることができる。
【００５５】
また例えば、凹所３４は、固定部材２０の下部を当接可能であれば、凹部１３の側面部１３ａの下端部の軒棟方向Ｄ１の略全長に亘って形成した溝部３５に限らない。例えば、側面部１３ａの固定部材２０の配置位置のみ等、側面部１３ａの全長のうちの一部に形成したものであってもよい。言い換えると、凹部１３が凸部１２の内側に凹んだ凹所３４を側面部１３ａの下端部に有し、固定部材２０が凹所３４の奥面に下部を当接させて配置するものであればよい。
【符号の説明】
【００５６】
１  建物
２  軒部
３  棟部
４  野地板
８  連結具
１１  凹凸屋根材
１２  凸部
１３  凹部
１３ａ  側面部
２０  固定部材
２１  半体
２２  第１半体
２３  第２半体
２４  本体部
２５  横片
２６  突出部
２９  保持部
３０  取付部
３４  凹所
３５  溝部
４８  太陽光発電パネル
Ｄ１  軒棟方向
Ｄ２  軒方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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