(57)【要約】【課題】希釈した注射液についてｐＨ変動に対する外観変化をより正確に把握することができる配合変化予測手法を提供すること。【解決手段】第１薬剤を含む複数の薬剤を配合する処方において配合変化を予測する配合変化予測方法であって、前記第１薬剤と輸液とを処方用量比で配合して配合液を得る第１工程と、前記配合液のｐＨ変動に基づいて前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る第２工程と、前記処方内の薬剤全てを配合した処方液のｐＨ（Ｐ１）を算出する第３工程と、前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係と、前記処方液のｐＨ（Ｐ１）とに基づいて前記配合液の外観変化を予測する第４工程と、を有する。【選択図】図１
2014087540.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１薬剤を含む複数の薬剤を配合する処方において配合変化を予測する配合変化予測方法であって、
前記第１薬剤と輸液とを処方用量比で配合して配合液を得る第１工程と、
前記配合液のｐＨ変動に基づいて前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る第２工程と、
前記処方内の薬剤全てを配合した処方液のｐＨ（Ｐ１）を算出する第３工程と、
前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係と、前記処方液のｐＨ（Ｐ１）とに基づいて前記配合液の外観変化を予測する第４工程と、を有する、
配合変化予測方法。
【請求項２】
第１薬剤を含む複数の薬剤を配合する処方において配合変化を予測する配合変化予測方法であって、
前記第１薬剤と輸液とを処方用量比で配合して配合液を生成する第１工程と、
前記配合液のｐＨ変動に基づいて前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る第２工程と、
前記処方内の薬剤全てを配合した処方液のｐＨ（Ｐ１）を算出する第３工程と、
前記処方液に対する前記第１薬剤の処方液濃度Ｃ１を算出する第５工程と、
前記処方液のｐＨ（Ｐ１）を用いて、前記輸液に対する前記第１薬剤の飽和溶解度Ｃ２を算出する第６工程と、
前記処方液濃度Ｃ１と前記飽和溶解度Ｃ２とを比較することで前記処方液における前記第１薬剤による外観変化を予測する第７工程と、を有する、
配合変化予測方法。
【請求項３】
前記第２工程は、
前記配合液のｐＨ変動に対する外観変化に基づいて前記配合液の変化点ｐＨ（Ｐ０）を求める工程と、前記配合液中の前記第１薬剤の配合液濃度Ｃ０を得る工程と、前記第１薬剤の活性部分の酸塩基平衡に基づく溶解度基本式を得る工程と、を有し、
前記配合液のｐＨ変動に対する外観変化に基づく変化点ｐＨ（Ｐ０）、前記配合液中の前記第１薬剤の配合液濃度Ｃ０、および、前記第１薬剤の活性部分の酸解離定数Ｋａを、前記第１薬剤の活性部分の酸塩基平衡に基づく溶解度式に代入して、前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る、
請求項２に記載の配合変化予測方法。
【請求項４】
前記処方に含まれる薬剤全てについて前記第４工程または前記第７工程を繰り返す、
請求項１から３いずれか１項に記載の配合変化予測方法。
【請求項５】
前記輸液として、処方内の輸液に変化点ｐＨがある場合は注射用水を用い、前記処方内の輸液に変化点ｐＨがない場合は前記処方内の輸液を用いる、
請求項１から４いずれか１項に記載の配合変化予測方法。
【請求項６】
前記第７工程において、
前記処方液濃度Ｃ１≧前記飽和溶解度Ｃ２の場合、前記処方液中の前記第１薬剤は外観変化を起こす可能性が高いと予測し、
前記処方液濃度Ｃ１＜前記飽和溶解度Ｃ２の場合、前記処方液中の前記第１薬剤は外観変化を起こさない可能性が高いと予測する、
請求項２または３に記載の配合変化予測方法。
【請求項７】
前記処方内の薬剤それぞれについての外観変化を予測した結果に基づいた結果を表示装置に表示する、
請求項１から６いずれか１項に記載の配合変化予測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の薬剤を配合したときの配合変化を予測する手法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、患者に投与するための注射薬は、予め数種類の注射薬を配合して作られることが多い。しかし、配合時の液性の変化などにより、溶存していた薬物の結晶化など、物理的あるいは化学的に配合変化を生じる可能性がある。
【０００３】
ここで、配合変化とは、２種類以上の薬剤（例えば、注射薬）を配合することで生じる物理的又は化学的な変化である。配合変化が生じた場合、着色又は沈殿などの外観変化を伴うことが多い。
【０００４】
一般的に、配合変化により着色又は沈殿などの外観変化が起こった場合、その注射薬は廃棄される。また、この配合変化に気付かずに患者に投与された場合、投与された患者が治療上の不利益（薬効低下、有害作用など）を被るおそれがある。
【０００５】
これらを未然に防ぐ手段として、より正確に配合変化を予測する方法の確立が望まれている。
【０００６】
配合変化を予測する方法として、単剤のｐＨ変動情報を比較することで、多剤配合時のｐＨ変動に対する配合変化を予測するシステムが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
図１３は、特許文献１の配合変化予測で用いるｐＨ変動ファイルを示す図である。このｐＨ変動ファイルは、酸アルカリの変動に起因した配合変化の可能性がある薬剤に関して、その確認に必要な既知情報を保持したものである。図１３に示すように、ｐＨ変動ファイルには、薬品コードごとに、輸液フラグ、自己ｐＨ、緩衝能、下限ｐＨ、及び上限ｐＨが記録されている。ここで、輸液フラグとは、薄めるのに適した輸液であるか否かを示すものである。また、自己ｐＨ（試料ｐＨ）とは、薬剤自体の酸アルカリ度をペーハー値で示すものである。また、緩衝能とは、配合時に他の薬剤による酸アルカリ変動の影響の受けやすさを数値等で示すものである。また、下限ｐＨとは、薬剤の薬効が維持される酸アルカリの有効範囲を一対のペーハー値で示す指標値の一方であり、上限ｐＨとは、この指標値の他方である。下限ｐＨは、酸側の変化点ｐＨ、又は酸側最終ｐＨでもあり、上限ｐＨは、塩基側の変化点ｐＨ、又は塩基側最終ｐＨでもある。
【０００８】
特許文献１に記載の薬袋印刷装置では、複数の処方薬剤を配合する際に、ｐＨ変動ファイルなどを参照し、ｐＨが有効範囲外の場合に配合しないように規制している。具体的には、配合する２種類の薬剤の組み合わせについて、２剤配合後の薬剤のｐＨをｐＨ変動ファイル内の自己ｐＨや用量値に基づいて計算し、そのｐＨが、配合した薬剤原液それぞれの下限ｐＨ、上限ｐＨによる有効範囲に入っているか否かで、ｐＨの変動の適否を判断している。つまり、配合後の薬剤のｐＨが、各薬剤の原液の下限ｐＨと上限ｐＨとの間にある場合には、配合後のｐＨ変動なしと判定して配合を行うが、そうでない場合には、配合後にｐＨ変動が発生すると判定し、配合すべきでない旨を報知している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第４１４１０９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、実際に複数の薬剤を配合する場合は、輸液に薬剤を１剤ずつ配合していくことが多い。この場合、薬剤が輸液に配合されて希釈されることにより、薬剤が配合変化を起こす可能性が低くなることが多い。また、薬剤が輸液に希釈されることで、自己ｐＨ及び変化点ｐＨが変化して、薬剤によっては配合変化を起こす可能性がさらに低くなる、希釈効果が発生することがある。
【００１１】
このように、特に輸液に薬剤を配合する場合は、希釈効果などにより実際に複数の薬剤を配合したときの配合変化を、薬剤単剤（原液）のｐＨ変動から予測するのは困難であった。
【００１２】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、複数の薬剤を配合する場合でもｐＨ変動に対する配合変化を正確に予測することができる配合変化予測方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明の配合変化予測方法は、第１薬剤を含む複数の薬剤を配合する処方において配合変化を予測する配合変化予測方法であって、前記第１薬剤と輸液とを処方用量比で配合して配合液を得る第１工程と、前記配合液のｐＨ変動に基づいて前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る第２工程と、前記処方内の薬剤全てを配合した処方液のｐＨ（Ｐ１）を算出する第３工程と、前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係と、前記処方液のｐＨ（Ｐ１）とに基づいて前記配合液の外観変化を予測する第４工程と、を有することを特徴とする。
【００１４】
また、上記目的を達成するために、本発明の別の配合変化予測方法は、第１薬剤を含む複数の薬剤を配合する処方において配合変化を予測する配合変化予測方法であって、前記第１薬剤と輸液とを処方用量比で配合して配合液を生成する第１工程と、前記配合液のｐＨ変動に基づいて前記輸液に対する前記第１薬剤の溶解性とｐＨとの関係を得る第２工程と、前記処方内の薬剤全てを配合した処方液のｐＨ（Ｐ１）を算出する得る第３工程と、前記処方液に対する前記第１薬剤の処方液濃度Ｃ１を算出する第５工程と、前記処方液のｐＨ（Ｐ１）を用いて、前記輸液に対する前記第１薬剤の飽和溶解度Ｃ２を算出する第６工程と、前記処方液濃度Ｃ１と前記飽和溶解度Ｃ２とを比較することで前記処方液における前記第１薬剤による外観変化を予測する第７工程と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
以上のように、本発明の配合変化予測方法によれば、ｐＨ変動に起因する複数の薬剤配合後の配合変化を、より正確に予測することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態１における配合変化予測方法のフローチャート
【図２】本発明における輸液のｐＨ変動に対する観察結果をまとめた図
【図３】本実施の形態１における配合液のｐＨ変動試験の結果を示した図
【図４】本実施の形態１において輸液に対する注射薬の飽和溶解度とｐＨとの関係を示した図
【図５】（ａ）本実施の形態１における配合変化予測の結果表示の第１例を示した図、（ｂ）本実施の形態１における配合変化予測の結果表示の第２例を示した図
【図６】本発明の実施の形態２における配合変化予測方法のフローチャート
【図７】本実施の形態２における配合液のｐＨ変動試験の結果を示した図
【図８】本実施の形態２における配合変化予測の結果表示例を示した図
【図９】本発明の実施の形態３における配合変化予測方法のフローチャート
【図１０】本実施の形態３における配合液のｐＨ変動試験の結果を示した図
【図１１】（ａ）本実施の形態３における配合変化予測の結果表示の第１例を示した図、（ｂ）本実施の形態３における配合変化予測の結果表示の第２例を示した図、（ｃ）本実施の形態３における配合変化予測の結果表示の第３例を示した図
【図１２】本発明における３通りの外観変化の予測方法の概要をまとめた図
【図１３】特許文献１の配合変化予測で用いるｐＨ変動ファイルを示す図
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。本発明は、主に「溶解度曲線から（濃度を用いて）変化点ｐＨを求め、多剤配合時の外観変化を予測する方法」に関するものである。また、本発明は、「溶解度曲線から予測ｐＨを用いて飽和溶解度を求め、多剤配合時の外観変化を予測する方法」に関するものでもある。すなわち、本発明は、「溶解度曲線に基づく濃度とｐＨの関係を利用して、多剤配合時の外観変化を予測する方法」に関するものである。
【００１８】
なお、以下の説明において、試料ｐＨとは、薬剤自体の酸アルカリ度をペーハー値で示すものである。また、下限ｐＨとは、薬剤の薬効が維持される酸アルカリの有効範囲を一対のペーハー値で示す指標値の一方であり、上限ｐＨとは、この指標値の他方である。下限ｐＨは、酸側の変化点ｐＨ（酸側変化点ｐＨ）、又は酸側最終ｐＨでもあり、上限ｐＨは、塩基側の変化点ｐＨ（塩基側変化点ｐＨ）、又は塩基側最終ｐＨでもある。
【００１９】
また、以下の説明では、同じ構成には同じ符号を付けて、適宜説明を省略している。
【００２０】
（実施の形態１）
本発明の実施の形態１では、薬剤の溶解度式（溶解度曲線）および処方液の予測ｐＨを用いて、薬剤の配合変化予測を行う。ここで、処方液とは、処方箋通りに配合された最終状態の薬剤を示す。また、配合変化とは、複数の薬剤が配合された場合の薬剤の外観変化の有無である。
【００２１】
本実施の形態１では、処方の例として、ソルデム（登録商標）３Ａを５００ｍｌ（輸液１袋）、ソル・メドロール（登録商標）を１２５ｍｇ（薬瓶１本）、及び、アタラックスＰ（登録商標）を２５ｍｇ（薬瓶１本）用いて配合した場合について、本実施の形態１の配合変化予測方法を用いて、配合変化の予測を行った。本発明の配合変化予測方法は、処方内の注射薬（薬剤）１剤ずつについて、全処方配合後の外観変化を起こす可能性が高いか否かを予測する方法である。
【００２２】
ここで、処方とは、特定の患者の特定の疾患に対して、医者が定める治療上必要な医薬品、及び、その用法用量をいう。医療の現場では、医師が、患者に対する処方を定めた処方箋を交付し、薬剤師が、その処方箋に基づいて薬剤の一例である注射薬の配合を行う。薬剤師は注射薬の配合を行う前に、その処方箋に不適切な点はないかの監査を行い、不適切であれば、医師に問い合わせを行う。この処方監査の際、薬剤師は、配合変化の有無を判定する必要がある。本発明の配合変化予測は、この配合変化の予測を可能とすることで、薬剤師の配合監査の一助となりうる。
【００２３】
図１は、本発明の実施の形態１における配合変化予測方法のフローチャートである。
【００２４】
図１において、まず、処方中の注射薬に輸液が含まれているかを確認し、輸液を抽出する（ステップＳ０１）。本実施の形態１の処方では、ソルデム３Ａを輸液として抽出している。なお、輸液の抽出は、各自で、処方の注射薬から名前で判断してもよいし、自動で抽出するために、予め輸液名をＤＢ化しておいてもよい。
【００２５】
ここで、輸液とは、静脈内などを経て体内に投与することによって治療効果を上げることを目的とした用量５０ｍＬ以上の注射薬である。また、輸液は、水、電解質異常の是正、維持、又は、経口摂取が不能あるいは不良な時のエネルギー代謝、蛋白代謝の維持を目的とした製剤である。臨床では、複数の注射薬を輸液に配合したものが、点滴投与される。また、輸液は、配合する注射薬に比して、その配合量は圧倒的に多い。従って、本発明の配合変化予測方法では、配合後の希釈効果を考慮した予測をするために、まず、処方内の輸液と各薬剤をそれぞれ処方の配合比で配合した配合液について、その溶解性（溶解度）とｐＨとの関係を求め、その関係に基づき処方の薬剤全てを配合した処方液について、その外観変化を予測している。
【００２６】
ここで、２剤（例えば、輸液および注射薬Ａ）を配合した配合液内の配合薬の一方である輸液がｐＨ変動による外観変化を起こさない場合、配合液は、他方の配合薬である注射薬ＡのみがｐＨ変動に対する外観変化を起こす可能性を持つことになる。したがって、配合液のｐＨ変動に対する外観変化を観察することで、処方液における注射薬ＡのｐＨ変動に対する配合変化を予測することができる。よって、本発明の配合変化予測方法においては、変化点ｐＨを持たない溶媒を、注射薬Ａの配合相手として選定している。なお、実際の処方で配合相手となる輸液を、予測用の輸液として選定することが、処方液における注射薬Ａが受ける実際の影響（ｐＨ、緩衝性、成分など）をよりよく反映することから望ましい。ここで、注射薬Ａは第１薬剤の一例であり、以下、順に、注射薬Ｂが第２薬剤の一例、注射薬Ｃが第３薬剤の一例、・・・である。
【００２７】
続いて、抽出した輸液ソルデム３Ａについて、ｐＨ変動試験を行い、試験結果がＯＫ（輸液の外観変化無し）かＮＧ（輸液の外観変化有り）かの判定を行う（ステップＳ０２）。ここで、ｐＨ変動試験は、予め実験を行うことで算出した、輸液のｐＨ変動に対する外観変化の観察結果に基づいて行う。図２は、本発明における輸液のｐＨ変動に対する外観変化の観察結果をまとめた図である。図２では、本実施の形態１、及び、後述する実施の形態２、３で使用する輸液のｐＨ変動に対する観察結果をまとめている。
【００２８】
図２の観察結果は、輸液単剤についてｐＨ変動試験を行うことにより、得ることができる。本発明のｐＨ変動試験は、薬剤に酸又はアルカリを徐々に添加し、薬剤のｐＨを強制的に変化させることによってｐＨ依存性の外観変化を検出する試験である。また、本発明の変化点ｐＨは、薬剤のｐＨを変化させ、その間に起こる薬剤の外観変化を観察し、外観変化が現れた点を変化点とし、その時のｐＨを変化点ｐＨとすることで算出される。変化点ｐＨは、その被検溶液における、薬剤の溶解度（溶解性）とｐＨとの関係を示すものである。被検溶液において変化点ｐＨを超えるようなｐＨ変動が起こった場合、沈殿等の外観変化が生じる。この外観変化は、ｐＨ変動に伴う薬剤の溶解度の減少により起こるものであるため、変化点ｐＨを測定し、これを超えるようなｐＨ変動の有無を調べることで、薬剤の外観変化の予測を行うことが可能である。外観変化が生じると、薬剤の有効成分の減少や有害物質の生成が起こり、その処方液の臨床上の使用が不可能となるため、薬剤を配合する前にその外観変化予測を行うことは重要である。
【００２９】
具体的に、図２に示す輸液単剤のｐＨ変動試験の方法は、以下の通りである。まず、最初に、輸液１０ｍｌをビーカーに入れ、ｐＨを測定して、試料ｐＨを算出する。次に、その中に０．１Ｎ  ＨＣｌを少しずつ滴加し、ｐＨの変化に伴う溶液の外観変化（沈殿・混濁、色調など）を肉眼で観察する。次に、外観変化があれば、そのときのｐＨ（酸側変化点ｐＨ（Ｐ０Ａ））を記録し、外観変化がなければ、０．１Ｎ  ＨＣｌを最大１０ｍｌまで滴加してそのときのｐＨ（酸側最終ｐＨ）を記録する。次に、新たに、輸液１０ｍｌを別のビーカーにとり、０．１Ｎ  ＮａＯＨを滴加しながら、ｐＨの変化に伴う溶液の外観変化を肉眼で観察する。次に、外観変化があれば、そのときのｐＨ（塩基側変化点ｐＨ（Ｐ０Ｂ））を記録し、外観変化がなければ、０．１Ｎ  ＮａＯＨを最大１０ｍｌまで滴加してそのときのｐＨ（塩基側最終ｐＨ）を記録する。このようにして、各輸液（ソリタＴ３号、ソルデム３Ａ、フィオゾール３号など）単剤についてｐＨ変動試験を行い、試料ｐＨ、酸側最終ｐＨ、酸側変化点ｐＨ、塩基側変化点ｐＨ、及び、塩基側最終ｐＨを求めている。なお、製薬企業が公表している添付文章やＩＦにこの情報が掲載されている場合は、それら公開情報を用いてもよい。
【００３０】
続いて、処方内の輸液がｐＨ変動に対する外観変化が起こらない場合（ステップＳ０２のＯＫの場合）は、注射薬を溶解するための溶媒として輸液を選定する（ステップＳ０３）。ここで、輸液がｐＨ変動試験で外観変化を起こさないということは、その輸液が変化点ｐＨを持たないことを意味する。なお、図２より、本実施の形態１の処方内の輸液であるソルデム３Ａは、変化点ｐＨを持たないので、本実施の形態１では、ソルデム３Ａを溶媒として選定している。
【００３１】
また、処方内の輸液がｐＨ変動に対する外観変化を起こす場合（ステップＳ０２のＮＯの場合）は、注射用水を溶媒に選定する（ステップＳ０４）。ここで、注射用水とは、注射用蒸留水である。注射用水を溶媒として選定する理由は、輸液が外観変化を起こす（＝変化点ｐＨを持つ）場合は、配合液（注射薬Ａ）についてｐＨ変動による外観変化が観察された場合においても、輸液もしくは注射薬Ａのどちらの薬剤の外観変化なのかが不明なためである。なお、輸液は、その多くが、注射用水をベースに治療に必要な成分を配合した溶液である。
【００３２】
続いて、ステップＳ０３又はＳ０４で選定された溶媒を用いて、複数の注射薬（薬剤）の配合を行う。なお、本実施の形態１の配合変化予測方法では、処方内の注射薬の１剤ずつについて、全処方の配合後の外観変化（配合変化）を起こす可能性が高いか否かを予測している。最初に、溶媒と、一つ目の薬剤である注射薬Ａとを、処方箋の処方用量比で配合する（ステップＳ０５）。本実施の形態１では、注射薬Ａは、ソル・メドロールである。具体的には、処方内の輸液ソルデム３Ａと、ソル・メドロールとを、処方箋の処方用量比（ソルデム３Ａが５００ｍｌ、ソル・メドロールが１２５ｍｇ）で配合する。このステップＳ０５で溶媒と注射薬Ａを配合することで、配合液Ａが得られる。このステップＳ０５が、配合液を生成する第１工程の一例である。
【００３３】
本実施の形態１の配合変化予測方法において、実験に必要な配合液の液量は、後述するように、処方に記載の用量よりごくわずかで良い。本発明の配合変化予測方法においては、処方の用量比で配合液を作成し、以降の予測に用いるため、予測に要する注射薬は少量でよい。経済性、省資源の観点からも実験に必要な用量を用いるとよい。また、処方の用量比で配合した配合液を用いて予測することで、処方液における注射薬Ａが受ける希釈効果をよりよく反映した予測結果を得ることができる。
【００３４】
続いて、この配合液ＡのｐＨ変動試験を行う（ステップＳ０６）。本実施の形態１における配合液Ａおよび配合液ＢのｐＨ変動試験の結果を、図３に示す。配合液ＡのｐＨ変動試験の結果は、輸液であるソルデム３Ａに対するソル・メドロールの溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方用量比（ソルデム３Ａが５００ｍｌ、ソル・メドロールが１２５ｍｇ）で配合した配合液Ａを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。また、配合液ＢのｐＨ変動試験の結果は、輸液であるソルデム３Ａに対するアタラックスＰの溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方用量比（ソルデム３Ａが５００ｍｌ、アタラックスＰが２５ｍｇ）で配合した配合液Ｂを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。このステップＳ０６が、配合液における注射薬Ａの外観変化を予測する第４工程の一例である。
【００３５】
ここで、ステップＳ０６のｐＨ変動試験の方法は、前述の輸液単剤のｐＨ変動試験と同様にして行った。配合液Ａ（ソルデム３Ａが５００ｍｌ、ソル・メドロールが１２５ｍｇ）では、試料ｐＨ（＝配合液ＡのｐＨ）は６．４であり、酸側変化点ｐＨ（Ｐ０Ａ）は４．８であり、塩基側変化点ｐＨ（Ｐ０Ｂ）は存在しなかった。
【００３６】
続いて、処方の注射薬全てを配合した処方液（輸液であるソルデム３Ａが５００ｍｌ、ソル・メドロールが１２５ｍｇ、アタラックスＰが２５ｍｇ）の処方液濃度（Ｃ１）と、予測ｐＨ（Ｐ１）を計算する（ステップＳ０７）。このステップＳ０７が、処方液野ｐＨ（Ｐ１）を算出する第３工程、および、処方液の処方液濃度Ｃ１を算出する第５工程の一例である。
【００３７】
続いて、配合液ＡのｐＨ変動試験において外観変化が有る場合（ステップＳ０６のＮＧの場合）、処方液の処方液濃度（Ｃ１）及び予測ｐＨを計算する（ステップＳ０７）。処方液の予測ｐＨは、配合する注射薬の物性値や配合用量を用いて、下記式１で計算することができる。本実施の形態１の処方液の予測ｐＨは、下記式１を用いて計算したところ、６．４（処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）＝６．４）であった。また、処方の用量より求めることが可能であって、全処方の注射薬全てを配合した処方液における注射薬Ａ（ソル・メドロール）の処方液濃度（Ｃ１）は、１２５／（５００＋１）＝０．２４９５（ｍｇ／ｍｌ）であった。なお、ここでは、注射薬Ａ、Ｂであるソル・メドロール１２５ｍｇ及びアタラックスＰ２５ｍｇの容積を１ｍｌとして計算している。
【００３８】
【数１】
2014087540.tif 000003
【００３９】
上記式１は、混合注射液のｐＨ特性曲線の一般式で、Ｃａｉが各薬剤成分の濃度であり、Ｄａｉが添加剤の酸濃度であり、Ｋｉが各薬剤成分の酸解離定数である。そして、上記式１に、水の酸解離定数Ｋｗ＝１０−１４（２５℃）を代入することで、混合注射液の水素イオン濃度［Ｈ＋］を求めることができる。
【００４０】
また、配合液ＡのｐＨ変動試験において外観変化が無い場合（ステップＳ０６のＯＫの場合）、注射薬は外観変化が無いと判定して（ステップＳ１３）、注射薬Ａについては溶解度式の作成が不要だと判断する（ステップＳ１４）。これは、配合液のｐＨ変動に関する外観変化を観察したときに、外観変化を起こさない（＝変化点ｐＨがない）場合、その注射薬は全処方配合後もｐＨ変動による外観変化を起こさない可能性が高いためである。
【００４１】
続いて、輸液（ソルデム３Ａ）に対する注射薬Ａ（ソル・メドロール）の溶解度式を作成する（ステップＳ０８）。具体的に、本実施の形態１では、ｐＨを変動させながら、ソルデム３Ａに対するソル・メドロールの飽和溶解度を測定することで、ソル・メドロールの溶解度式を作成した。これにより、溶媒として選定した輸液（ソルデム３Ａ）に対する注射薬Ａ（ソル・メドロール）の溶解性とｐＨとの関係を求めた。輸液に対する注射薬の溶解度式は、一度作成すれば、その結果をＤＢに登録することで、次回からの予測に使用可能である。例えば薬局などの施設で採用された注射薬において、使用頻度の高い輸液と注射薬の組み合わせについてＤＢに登録しておくと、その都度実験する必要がなくなり、速やかな配合変化予測が可能となる。このステップＳ０８が、第２工程の一例である。
【００４２】
図４は、輸液（ソルデム３Ａ）に対する注射薬Ａ（ソル・メドロール）の飽和溶解度とｐＨとの関係を示した図である。図４に示す結果をグラフ上にプロットし、近似計算を行うことで得た溶解度曲線は、下記式２で表される。式２において、ｘは溶液のｐＨであり、ｙは飽和溶液の濃度（ｍｇ／ｍｌ）である。
【００４３】
【数２】
2014087540.tif 000004
【００４４】
続いて、処方の注射薬全てを配合した処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）における注射薬Ａ（ソル・メドロール）の飽和溶解度（Ｃ２）を求めた（ステップＳ０９）。本実施の形態１では、処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）は６．４であるため、この値を上記式２に代入すると、飽和溶解度（Ｃ２）は７．９７５７９２（ｍｇ／ｍｌ）と算出された。このステップＳ０９が、飽和溶解度を算出する第６工程の一例である。
【００４５】
続いて、前述の処方液濃度（Ｃ１）と飽和溶解度（Ｃ２）の大小を比較する（ステップＳ１０）。処方液濃度（Ｃ１）が飽和溶解度（Ｃ２）未満となる場合（ステップＳ１０で「処方濃度＜飽和溶解度」の場合）、注射薬Ａは外観変化がないと判断して、ステップＳ１５に進む（ステップＳ１１）。本実施の形態１においては、全処方配合後の配合液のｐＨ＝６．４において、注射薬Ａ（ソル・メドロール）の処方液濃度（Ｃ１）＜飽和溶解度（Ｃ２）なので、全処方配合後に外観変化を起こさない可能性が高いと予測される。
【００４６】
また、処方液濃度（Ｃ１）が飽和溶解度（Ｃ２）以上となる場合（ステップＳ１０で「処方濃度≧飽和溶解度」の場合）、注射薬Ａは外見変化が有ると判断して、ステップＳ１５に進む（ステップＳ１２）。このステップＳ１０〜Ｓ１２が、外観変化を予測する第７工程の一例である。
【００４７】
続いて、処方内に存在する全ての注射薬について、配合変化予測が完了したか否かを判断する（ステップＳ１５）。全ての注射薬について配合変化予測が完了していない場合（ステップＳ１５のＮＧの場合）は、対象の注射薬を注射薬Ａから注射薬Ｂに変更（ステップＳ１７）した後、ステップＳ０５に戻って、処方内の次の注射薬（注射薬Ｂ）についてステップＳ０５〜Ｓ１５を繰り返す。また、処方内の全ての注射薬について配合変化予測が完了した場合（ステップＳ１５のＯＫの場合）は、配合変化予測の結果を、後述する表示装置に表示する（ステップＳ１６）。なお、本実施の形態１では、注射薬Ａとしてのソル・メドロール以外の注射薬として、注射薬ＢとしてのアタラックスＰがあるため、１回、ステップＳ１５からステップＳ０５に戻って、注射薬ＢとしてのアタラックスＰについて、全処方配合後の外観変化を起こす可能性の予測を行っている。このステップＳ１５を用いた繰り返しが、第２工程の一例である。
【００４８】
注射薬ＢであるアタラックスＰの場合について説明する。まず、処方内の輸液（ソルデム３Ａ）と注射薬Ｂ（アタラックスＰ）とを処方用量比（ソルデム３Ａが５００ｍｌ、アタラックスＰが２５ｍｇ）で配合した配合液Ｂを作成し（ステップＳ０５）、配合液ＢについてｐＨ変動試験を行う（ステップＳ０６）。図３に示すように、配合液Ｂでは、試料ｐＨ（＝配合液ＢのｐＨ）は５．７であり、変化点ｐＨ（（Ｐ０Ａ）及び（Ｐ０Ｂ））は存在しなかった。そのため、外観変化を起こさないと判定し（ステップＳ１３）、その注射薬Ｂの溶解度式の作成を不要としている（ステップＳ１４）。ステップＳ１４の後は、ステップＳ１５に進む。
【００４９】
続いて、ステップＳ１５で残りの注射薬が存在するか否かを判定する。本実施の形態１の場合、処方内に注射薬Ａ（ソル・メドロール）及び注射薬Ｂ（アタラックスＰ）以外に、注射薬Ｃとしてのソルデム３Ａが存在している。そのため、ステップＳ１７で注射薬Ｃを対象の注射薬として、ステップＳ０５に戻る。そして、注射薬Ｃとしてのソルデム３Ａについて、全処方配合後の外観変化を起こす可能性の予測を行う。ここで、注射薬Ｃとしてのソルデム３Ａは変化点ｐＨを持たないため、全処方配合後もｐＨ変動による外観変化を起こさない可能性が高いと予測される。したがって、注射薬Ｃとしてのソルデム３Ａに対して、注射薬ＢとしてのアタラックスＰと同様に、ステップＳ０５、Ｓ０６、Ｓ１３、Ｓ１４を行う。
【００５０】
図５（ａ）、（ｂ）は、本実施の形態１における配合変化予測の結果表示の第１例と第２例である。本実施の形態１においては、図示しない情報処理装置の表示装置（例えば、ディスプレイ）にこれら配合変化予測の結果を表示することで、薬剤師などに、配合変化予測の結果を知らせることが可能となる。なお、本発明における種々の処理は、この除法処理装置内の処理部で行われる。
【００５１】
例えば、所定の処方（ソルデム３Ａが５００ｍｌ（輸液１袋）で、ソル・メドロールが１２５ｍｇ（１本）で、アタラックスＰが２５ｍｇ（１本））において、ソルデム３Ａ、ソル・メドロール、アタラックスＰのいずれも外観変化を起こさない可能性が高い場合、図５（ａ）に示す第１例又は図５（ｂ）に示す第２例のように、表示装置で表示する。ここで、第１例は、各注射薬についてその外観変化予測を列挙した例であり、第２例は、外観変化予測の列挙と共に処方に問題が無いという意味で「配合可」と表示した例である。図５（ｂ）のように、配合可という処方全体に対する簡潔なメッセージを加えることで、一瞥しただけで、処方に対する判断を手助けできるため、忙しい臨床現場では特に有用である。
【００５２】
以上説明したように、本発明の実施の形態１では、ｐＨを変動させながら輸液に対する注射薬の飽和溶解度を測定することで注射薬の溶解度式を作成し、この溶解度式を利用することにより、全処方配合後の注射薬の外観変化を正確に予測することができる。また、本発明の実施の形態１では、早い段階で、全処方配合後の外観変化を起こす可能性の予測を行うことができ、以降の予測に要する実験等の手間も不要となる。
【００５３】
（実施の形態２）
本発明の実施の形態２では、注射薬の溶解度基本式、注射薬のｐＫａ、配合液の変化点ｐＨ、および処方液の予測ｐＨを用いて注射薬の外観変化予測を行う。ここで、注射薬のｐＫａとは、注射薬の酸塩基解離定数である。
【００５４】
本実施の形態２では、処方例として、フィジオゾール（登録商標）３号が５００ｍｌ（輸液１袋）、ビソルボン（登録商標）注が４ｍｇ／２ｍｌ（１本）、ネオフィリン（登録商標）注が２５０ｍｇ／１０ｍｌ（１本）の配合について、配合変化の予測を行った。
【００５５】
図６は、本発明の実施の形態２における配合変化予測方法のフローチャートである。
【００５６】
まず、処方中の注射薬からフィジオゾール３号を輸液として抽出し（ステップＳ０１）、抽出した輸液について、図２に基づいてｐＨ変動試験を行う（ステップＳ０２）。図２より、処方内の輸液であるフィジオゾール３号は、変化点ｐＨを持たないので、本発明の実施の形態２では、フィジオゾール３号を溶媒として選定する（ステップＳ０３）。
【００５７】
本実施の形態２では、まず、処方内の注射薬Ａである、ビソルボン注について、全処方配合後の外観変化を起こす可能性が高いかどうかを以下のように予測した。
【００５８】
まず、処方内の輸液としてのフィジオゾール３号とビソルボン注とを処方用量比（フィジオゾール３号が５００ｍｌ、ビソルボン注が４ｍｇ／２ｍｌ）で配合した配合液Ｃを作成し（ステップＳ０５）、配合液のｐＨ変動試験を行う（ステップＳ０６）。
【００５９】
図７は、本発明の実施の形態２における配合液Ｃおよび配合液ＤのｐＨ変動試験の結果を示す図である。
【００６０】
配合液ＣのｐＨ変動試験の結果は、フィジオゾール３号に対するビソルボン注の溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方の用量比（フィジオゾール３号が５００ｍｌ、ビソルボン注が４ｍｇ／２ｍｌ）で配合した配合液Ｃを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。配合液Ｃでは、試料ｐＨ（＝配合液ＣのｐＨ）は４．８であり、塩基側変化点ｐＨ（Ｐ０Ｂ）は７．２であり、酸側変化点ｐＨ（Ｐ０Ａ）は存在しなかった。本実施の形態２では、配合液Ｃで外観変化が観察されたため、続いて配合液ＣについてのｐＨ変動試験から配合液Ｃの変化点ｐＨ（Ｐ０）を求め、配合液Ｃにおけるビソルボン注の配合液濃度（Ｃ０）を計算した（ステップＳ２１）。図７より、配合液Ｃの変化点ｐＨ（Ｐ０）は７．２であり、また、処方用量より、配合液Ｃにおけるビソルボン注の配合系濃度（Ｃ０）は４／（５００＋２）＝０．００８ｍｇ／ｍｌであった。
【００６１】
また、配合液ＤのｐＨ変動試験の結果は、フィジオゾール３号に対するネオフィリン注の溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方用量比（フィジオゾール３号が５００ｍｌ、ネオフィリン注が２５０ｍｇ／１０ｍｌ）で配合した配合液Ｄを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。
【００６２】
続いて、ビソルボン注をフィジオゾール３号に溶解した時の溶解度式を作成するために、溶解度基本式を呼び出す（ステップＳ２２）。溶解度基本式とは、注射薬の活性部分の酸塩基平衡に基づき分類された基本式のことで、その基本式に、それぞれの注射薬を溶媒に溶解したときの溶解パラメータである配合液濃度（Ｃ０）、配合液の変化点ｐＨ（Ｐ０）、注射薬の酸塩基解離定数ｐＫａを代入することで、当該注射薬の溶解度式を導出することができるものである。
【００６３】
ここで、注射薬の活性部分の酸塩基平衡に基づき分類された溶解度基本式を求める方法について、製剤物理化学の理論に沿って説明する。
【００６４】
医薬品の大半は、活性部分が弱酸又は弱塩基に属する。これら弱電解質は、水素イオン濃度により、イオン解離の程度が著しく変わる。従って、弱電解質の溶液のｐＨは総溶解度に大きな影響を及ぼす。
【００６５】
まず、弱酸性薬物の場合について説明する。固体の弱酸ＨＡを水中に飽和させると、下記式３の平衡が成り立つ。ここで、Ｓ０は、非解離型すなわち分子状ＨＡの溶解度であり、Ｋａは、ＨＡの酸解離定数である。
【００６６】
【数３】
2014087540.tif 000005
【００６７】
酸解離定数Ｋａは、下記式４で表される。
【００６８】
【数４】
2014087540.tif 000006
【００６９】
非解離型ＨＡの溶解度Ｓ０が、解離型Ａ−の濃度に無関係に一定の場合、ＨＡの総溶解度Ｓは下記式５となり、溶液ＨＡの濃度をＳ０とすると、総溶解度Ｓは下記式６で表されて、溶液の水素イオン濃度の関数となる。また、下記式７の形でも溶解度式を表すことができる。
【００７０】
【数５】
2014087540.tif 000007
【００７１】
【数６】
2014087540.tif 000008
【００７２】
【数７】
2014087540.tif 000009
【００７３】
次に、弱塩基性薬物の場合について説明する。固体の弱塩基ＢＯＨを水中に飽和させると、下記式８の平衡が成り立つ。
【００７４】
【数８】
2014087540.tif 000010
【００７５】
ここで、塩基の解離定数Ｋｂは、下記式９で表される。
【００７６】
【数９】
2014087540.tif 000011
【００７７】
非解離型ＢＯＨの溶解度Ｓ０が解離型Ｂ＋の濃度に無関係に一定の場合、ＢＯＨの総溶解度Ｓは、下記式１０となる。ここで、溶液ＢＯＨの濃度をＳ０とすると、総溶解度Ｓは、下記式１１で表され、溶液の水酸イオン濃度の関数となる。
【００７８】
【数１０】
2014087540.tif 000012
【００７９】
【数１１】
2014087540.tif 000013
【００８０】
ここで、下記式１２の関係であることから、下記式１３の形でも溶解度基本式を表すことができる。
【００８１】
【数１２】
2014087540.tif 000014
【００８２】
【数１３】
2014087540.tif 000015
【００８３】
この溶解度基本式は、注射薬の活性部分の酸塩基平衡に基づき分類されており、注射薬それぞれに一義的に決まるため、予め、注射薬ごとにＤＢ化しておいてもよい。
【００８４】
ここで、ビソルボン注の有効成分であるブロムヘキシン塩酸塩は１価の弱塩基であり、１価の弱塩基の溶解度基本式は上記式１３であるので、本実施の形態２においては、ステップＳ２２で、ビソルボン注の溶解度基本式として、登録されている上記式１３を呼び出している。
【００８５】
続いて、溶解度基本式に代入する溶解パラメータである配合液濃度（Ｃ０）、配合液の変化点ｐＨ（Ｐ０）、及びビソルボン注の酸塩基解離定数ｐＫａを、上記式１３に示す溶解度基本式に代入し、溶解度Ｓ０を求める（ステップＳ２３）。本実施の形態２では、配合液の変化点ｐＨ（Ｐ０）は、７．２であり、配合液におけるビソルボン注の配合液濃度（Ｃ０）は、４／（５００＋２）＝０．００８ｍｇ／ｍｌであった。変化点ｐＨは、注射薬の外観変化が起こり始めるｐＨであることから、変化点ｐＨにおける注射薬の溶解度は配合液の注射薬濃度よりわずかに小さいことになる。したがって、ｐＨ７．２におけるビソルボン注の飽和溶解度は、０．００８ｍｇ／ｍｌと近似することができる。ここで、ビソルボン注のｐＫａは７．５である（既知）。ｐＫａ＝７．５、Ｓ＝Ｃ０＝０．００８（ｍｇ／ｍｌ）、Ｐ０＝ｐＨ＝７．２を上記式１３に代入すると、溶解度Ｓ０＝０．００２７が導かれる（ステップＳ２３）。この得られたＳ０およびｐＫａを、上記式１３の溶解度基本式に代入すると、フィジオゾール３号に溶解した時のビソルボン注の溶解度式は、下記式１４で表すことができる（ステップＳ２４）。これらステップＳ２１〜Ｓ２４が、本実施の形態２における第２工程の一例である。
【００８６】
【数１４】
2014087540.tif 000016
【００８７】
続いて、全処方配合した処方液中のビソルボン注の処方液濃度（Ｃ１）、および、処方液のｐＨ（Ｐ１）を求める（ステップＳ０７）。本実施の形態２では、処方用量より計算すると、処方液中のビソルボン注の処方液濃度（Ｃ１）＝４／（５００＋２＋１０）＝０．００７８ｍｇ／ｍｌとなった。また、上記式１を用いて計算したところ、処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）＝７．５であった。
【００８８】
続いて、処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）におけるフィジオゾール３号に溶解した時のビソルボン注の飽和溶解度（Ｃ２）を求めた（ステップＳ０９）。処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）＝７．５を上記式１４に代入し、飽和溶解度（Ｃ２）を求めた結果、Ｃ２＝Ｓ＝０．００２７（１＋１０７．５−７．５）＝０．００５４ｍｇ／ｍｌとなった。
【００８９】
続いて、処方液濃度（Ｃ１）と飽和溶解度（Ｃ２）との大小を比較する（ステップＳ１０）。本実施の形態２においては、全処方配合後の配合液のｐＨ７．５において、ビソルボン注の処方液濃度（Ｃ１）≧飽和溶解度（Ｃ２）なので、全処方配合後に外観変化を起こす可能性が高いと予測される（ステップＳ１２）。
【００９０】
次に、処方内の全ての注射薬の配合変化予測が完了しているか否かを確認し（ステップＳ１５）、残りの注射薬であるネオフィリン注（２５０ｍｇ／１０ｍｌ）を配合した場合の配合液Ｄについても同様に配合変化予測を行う。
【００９１】
図８は、本実施の形態２における配合変化予測の結果表示例である。
【００９２】
図８に示すように、本実施の形態２で用いた処方（フィジオゾール３号が５００ｍｌ（輸液１袋）、ビソルボン注が４ｍｇ／２ｍｌ（１本）、ネオフィリン注が２５０ｍｇ／１０ｍｌ（１本））では、フィジオゾール３号、およびネオフィリン注は外観変化を起こさない可能性が高いが、ビソルボン注は外観変化を起こす可能性高いという結果であった。また、本実施の形態２においては、外観変化を起こす可能性が高い注射薬について、飽和溶解度の計算値を併記しても良い。飽和溶解度の具体的な数値を示すことで、実際に配合してもよいかどうかを判断する薬剤師など調製者に、有益な判断材料を提供することができる。
【００９３】
以上説明したように、本発明の実施の形態２では、注射薬を、処方内の輸液で希釈したときの溶解パラメータを注射薬の溶解度基本式に代入することにより、注射薬の溶解度式を作成し、処方配合後の注射薬の外観変化の予測を行った。このように、溶解度基本式を用いて配合後の外観変化を予測する場合、前述の実施の形態１で説明したような、ｐＨを変動させながら輸液に対する注射薬の飽和溶解度を測定することで注射薬の溶解度式を作成する場合に比べ、溶解度式の入手を容易にし、外観変化予測を簡便に行うことができる。
【００９４】
（実施の形態３）
本発明の実施の形態３では、配合液の変化点ｐＨおよび処方液の予測ｐＨを用いて注射薬の外観変化予測を行う。具体的には、処方例として、ソリタ（登録商標）Ｔ３号を５００ｍｌ（輸液１袋）、サクシゾン（登録商標）を５００ｍｇ（１本）、ビタメジン（登録商標）静注（１本）の配合について、配合変化の予測を行う。
【００９５】
図９は、本発明の実施の形態３における配合変化予測方法のフローチャートである。
【００９６】
まず、処方中の注射薬から輸液としてソリタＴ３号を抽出する（ステップＳ０１）。
【００９７】
続いて、抽出した輸液について、ｐＨ変動試験を行う（ステップＳ０２）。
【００９８】
本実施の形態３においては、ソリタＴ３号がｐＨ変動に関する外観変化を起こさない（＝変化点ｐＨがない）ため、ソリタＴ３号を溶媒として選定する（ステップＳ０３）。
【００９９】
続いて、処方内の注射薬Ａであるサクシゾンについて、全処方配合後の外観変化を起こす可能性が高いか否かを以下のように予測する。
【０１００】
まず、処方内の輸液ソリタＴ３号と、サクシゾン５００ｍｇとを処方の用量比（ソリタＴ３号が５００ｍｌ、サクシゾンが５００ｍｇ（１本））で配合した配合液Ｅを作成し（ステップＳ０５）、注射薬Ａとしてのサクシゾンの溶解性との関係を求めるために、配合液ＥのｐＨ変動試験を行い（ステップＳ０６）、外観変化がある場合は変化点ｐＨを求める（ステップＳ３１）。
【０１０１】
図１０は、本実施の形態３における配合液Ｅおよび配合液ＦのｐＨ変動試験の結果である。配合液ＥのｐＨ変動試験の結果は、輸液であるソリタＴ３号に対するサクシゾンの溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方の用量比（ソリタＴ３号が５００ｍｌ、サクシゾンが５００ｍｇ（１本））で配合した配合液Ｅを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。また、配合液ＦのｐＨ変動試験の結果は、輸液であるソリタＴ３号に対するビタメジン静注の溶解性とｐＨとの関係を示している。この関係は、処方用量比（ソリタＴ３号が５００ｍｌ、ビタメジン静注が１本）で配合した配合液Ｆを１０ｍｌ用いて、ｐＨ変動試験を行った結果である。配合液Ｅでは、試料ｐＨ（＝配合液ＥのｐＨ）は５．９であり、酸側変化点ｐＨ（Ｐ０Ａ）は５．５であり、塩基側変化点ｐＨ（Ｐ０Ｂ）は存在しなかった。
【０１０２】
続いて、処方の注射薬全てを配合した処方液（ソリタＴ３号が５００ｍｌ（輸液１袋）、サクシゾンが５００ｍｇ（１本）、ビタメジン静注（１本））の予測ｐＨ（Ｐ１）を求める（ステップＳ３２）。処方液のｐＨは、配合する注射薬の物性値や配合用量を用い、上記式１を用いることで、処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）は、ｐＨ＝５．２と算出される。
【０１０３】
続いて、サクシゾンをソリタＴ３号で希釈した配合液Ｅの変化点ｐＨと、処方の注射薬全てを配合した処方液の予測ｐＨとの比較を行う（ステップＳ３３）。本実施の形態３では、図１０に示すように、サクシゾンを希釈した配合液の酸側変化点ｐＨ（Ｐ０Ａ）は５．５であり、塩基側変化点ｐＨ（Ｐ０Ｂ）は存在せず、処方液の予測ｐＨ（Ｐ１）は５．２である。そのため、Ｐ１≦Ｐ０Ａとなり、サクシゾンは全処方配合後に外観変化を起こす可能性が高いと予測される（ステップＳ３５）。
【０１０４】
続いて、処方内の全ての注射薬の配合変化予測が完了したか否かを判断する（ステップＳ１５）。本実施の形態３では、残りの注射薬として、ビタメジン静注、ソリタＴ３号が存在するため、これらについても、同様に、配合変化予測を行い、結果を表示する。
【０１０５】
図１１（ａ）〜（ｃ）は、本実施の形態３における配合変化予測の結果表示の第１例〜第３例である。
【０１０６】
配合変化の結果の表示方法としては、例えば、本実施の形態３で用いた処方（ソリタＴ３号が５００ｍｌ（輸液１袋）、サクシゾンが５００ｍｇ（１本）、ビタメジン静注（１本））では、ソリタＴ３号およびビタメジン静注は外観変化を起こさない可能性が高いが、サクシゾンは外観変化を起こす可能性高いという結果であった。このとき、各注射薬についてその外観変化予測を列挙してもよいし（図１１（ａ）参照）、注意を喚起するコメントとして「配合注意：外観変化を起こす可能性の高い注射薬があります」と表示してもよい（図１１（ｂ）参照）。さらには、外観変化を起こす注射薬を抽出し、その注射薬を変更、もしくは別投与にするようアドバイスを付け加えても良い（図１１（ｃ）参照）。これらの表示方法は、それぞれの運用などに応じて、適宜選択されることが望ましい。なお、図１１（ｂ）のように、配合注意という処方全体に対する簡潔なメッセージを加えることで、一瞥しただけで、処方に対する注意を喚起できるため、忙しい臨床現場では有用である。また、図１１（ｃ）のように、具体的に注意、変更が必要な注射薬を特定すると、処方監査の一助となる。
【０１０７】
本実施の形態３では、輸液に注射薬を処方の用量比で希釈した配合液について、そのｐＨ変動に対する外観変化を測定し、全処方配合後の注射薬についての外観変化を予測した。従来は、注射薬を希釈せずに、その原液におけるｐＨ変動に対する外観変化から全処方配合後の外観変化を予測していた。だが、全処方配合後の注射薬の濃度は、原液濃度と比べて非常に薄いため、本実施の形態３では実際の処方での濃度により近い条件でのｐＨ変動に対する外観変化の情報が得られるため、より、正確な外観変化の予測を可能とする。
【０１０８】
以上説明したように、本発明の配合変化予測方法では、３通りの外観変化の予測を行うことが可能である。それぞれの予測方法において、予測に必要な情報、外観変化の有無の判断基準、および予測精度・簡易性が異なる。図１２は、本発明の各実施の形態における３通りの配合変化予測方法の概要をまとめた図である。
【０１０９】
予測に必要な情報を保持していない場合や、実際の注射薬を用いての実験が必要な場合もあるので、どの予測方法を採用するかは、保持する情報や求める予測精度、情報入手に要する手間などから好適なものを、適宜採用すればよい。なお、図１２に示した「精度」とは予測精度を示し、精度の高い順から「大」「中」「小」となる。また、図１２に示した「簡易性」とは、予測に必要な情報を獲るのに要する実験等の手間を示し、手間のかかる順から「大」「中」「小」となる。この予測に必要な情報は入手後、ＤＢへ登録しておけば、以降はＤＢから情報を呼び出すことで予測を迅速・簡便に行うことが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【０１１０】
本発明の配合変化予測方法は、ｐＨ変動に起因する複数注射薬配合後の外観変化を予測することができるため、注射用処方における複数の注射薬を配合する現場におい有用である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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