(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長さ方向と直角の横断面が矩形であってその横断面の短辺を厚さとし長辺を幅とした短冊形磁性板の群を磁界内に各板の長さ方向が同一面上に平行に並び且つ各板の厚さ方向に前記幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置し、前記長さ方向と直角の横方向における各磁性板の横断面の面積（Ｓm）と磁性板の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する前記間隙の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んでなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項２】
請求項１のシールド方法において、前記磁性板群の間隙において前記磁界の磁束密度を間隙なしに磁性板を配置した場合と同等に低減してなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項３】
請求項１又は２のシールド方法において、前記短冊形磁性板の長さ方向を、前記磁界の磁力線の方向と平行にしてなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項４】
請求項１から３の何れかのシールド方法において、前記短冊形磁性板を、長さ方向透磁率が横方向透磁率より大きい方向性磁性材料製としてなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項５】
請求項１から４の何れかのシールド方法において、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、各磁性板群の長さ方向端縁で相互に列状に結合してなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項６】
請求項１から４の何れかのシールド方法において、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、各群内の磁性板の長さ方向が相互に直交するように積層してなるすだれ型磁気シールド方法。
【請求項７】
長さ方向と直角の横断面が矩形であってその横断面の短辺を厚さとし長辺を幅とした短冊形磁性板の群を各板の長さ方向が同一面上に平行に並び且つ各板の厚さ方向に前記幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置してパネルを形成し、前記長さ方向と直角の横方向における各磁性板の横断面の面積（Ｓm）と磁性板の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する前記間隙の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んでなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項８】
請求項７のシールドパネルにおいて、磁界内に設置された時に前記磁性板群の間隙において磁界の磁束密度を間隙なしに磁性板を配置した場合と同等に低減してなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項９】
請求項７又は８のシールドパネルにおいて、前記短冊形磁性板を、長さ方向透磁率が横方向透磁率より大きい方向性磁性材料製としてなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１０】
請求項７から９の何れかのシールドパネルにおいて、前記各短冊形磁性板を環状に曲げて中央に貫通孔が穿たれた環状磁性板とし、前記環状磁性板を貫通孔で位置合わせしつつ各板の厚さ方向に前記幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置し、電線又は大電流使用装置を前記位置合わせした貫通孔に挿通してなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１１】
請求項７から９の何れかのシールドパネルにおいて、前記各短冊形磁性板を両端の折り曲げによりＵ字形磁性板とし、前記Ｕ字形磁性板を凹部で位置合わせしつつ各板の厚さ方向に前記幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置し、電線又は大電流使用装置を前記位置合わせした凹部に通してなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１２】
請求項７から９の何れかのシールドパネルにおいて、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、各磁性板群の長さ方向端縁で相互に列状に結合してなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１３】
請求項７から９の何れかのシールドパネルにおいて、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、相互に櫛状に噛合わせてなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１４】
請求項７から９の何れかのシールドパネルにおいて、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、各群内の磁性板の長さ方向が相互に直交するように積層してなるすだれ型磁気シールドパネル。
【請求項１５】
壁、床及び／又は天井の面に、長さ方向と直角の横断面が矩形であってその横断面の短辺を厚さとし長辺を幅とした短冊形磁性板の群を、各板の長さ方向が前記壁、床及び／又は天井の面上に平行に並び且つ各板の厚さ方向に前記幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置し、前記長さ方向と直角の横方向における各磁性板の横断面の面積（Ｓm）と磁性板の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する前記間隙の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んでなるすだれ型磁気暗室。
【請求項１６】
請求項１５の磁気暗室において、前記磁性板群の間隙において磁界の磁束密度を間隙なしに磁性板を配置した場合と同等に低減してなるすだれ型磁気暗室。
【請求項１７】
請求項１５又は１６の磁気暗室において、前記壁、床及び／又は天井のすだれ状配置の磁性板群を、各々の長さ方向端縁で相互に結合してなるすだれ型磁気暗室。
【請求項１８】
請求項１５又は１６の磁気暗室において、前記壁、床及び／又は天井に、前記すだれ状配置の磁性板群の複数を、各群内の磁性板の長さ方向が相互に直交するように積層してなるすだれ型磁気暗室。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術の分野】
本発明はすだれ型磁気シールド方法及びパネル並びに磁気暗室に関し、特に短冊形磁性板の群をすだれ状に並べて用いる磁気シールド方法及びパネル並びに磁気暗室に関する。
【０００２】
【従来の技術】
技術の高度化に伴い大電流を使用する施設が増えている。
例えば図１１に示す電車線路10では、列車ごとの車両数の増加や発車間隔の短縮などにより、線路10のき電線11とトロリー線12へ給電する往路ケーブル21、及びレール13に接続された復路ケーブル22に流れる電流が大きくなっている。
また、超高圧送電線の大容量化に伴う周辺への磁気的影響についても関心が高まっている。更に、建物内部においても、ＮＭＲ診断装置その他の大電流使用装置が周囲へ及ぼす磁気的影響が検討されている。
【０００３】
電流は周囲に磁界を発生するので、大電流の近隣に電子機器があるとその動作、例えば機器中の電子流が影響される場合がある。図示例では、線路10の周囲磁界の影響を防ぐため、往路ケーブル21や復路ケーブル22等を鉄板等の磁性材料板で囲んだ磁気シールド性ダクト23に収納している。必要に応じて、き電線11をも磁気シールド性ダクト23に収納する。図中、符号14、15、16及び17はそれぞれ高架橋、変電所、電源装置及び電車を示す。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の鉄板製磁気シールド性ダクト23は、ケーブル貫通部以外には開口がないので通風が悪く、夏季には直射日光を受けて内部温度が非常に高くなる問題点がある。ダクト内部の高温化はケーブルの絶縁劣化の原因になり得る。
【０００５】
そこで本発明の目的は、上記問題点を解決するため通気性のある磁気シールド方法及びパネルを提供するにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、磁気シールド板を用いた実験において、磁気シールド板の面だけでなく、その周縁の外側一定範囲にも磁気シールド効果が認められることに注目した。先ず、図５及び６の実験例を参照して、磁気シールド板の周縁外側の磁気シールド効果について説明する。
【０００７】
［実験１］
図５は、磁気シールド板１枚の周縁外側の磁気シールド効果を確認するための実験の平面図を示す。本実験では、長さＬ＝4600mmで幅Ｄ＝3100mmの水平なコイル１に電流を流し、その長辺の導体1aの中央部分におけるコイル外側で導体1aから距離Ｓ＝50mmの部位に一辺長さＣ＝910mmの正方形方向性ケイ素鋼板２を垂直に設置した。コイル１の長さ方向の中央を通る測定ライン３上でコイル導体1aから距離Ｘ＝1540mmの部位に磁気センサ４を置き、コイル１からの距離Ｘを維持しつつ磁気センサ４をコイル１の長さ方向の一端からコイル導体1aと平行に（同図（Ａ）のＹ軸方向に）移動させつつ磁束密度を測定した。
【０００８】
図６のグラフは、磁気シールド板２が１枚の場合（カーブβ）、磁気シールド板２を３枚重ね合わせた場合（カーブγ）、及び５枚重ね合わせた場合（カーブδ）における磁気センサ４による磁束密度測定結果の一例を示す。同グラフの横軸は、コイル１の長さ方向の一端からの距離を示す。また同グラフでは、比較のため、磁気シールド板２を用いない場合（カーブα）の磁束密度をも併せて示す。同グラフから、シールド板２の周縁外側の一定範囲にも磁気シールド効果が認められることが分かる。なお、同グラフから明らかなように、シールド板２の枚数の増加に伴いシールド効果は増大するが、本実験では５枚の重ね合わせでほぼ飽和に近づいた。
【０００９】
［実験２］
更に本発明者は、磁気シールド板に空隙がある場合の磁気シールド効果を確認するための実験を行なった。本実験では図５のコイル導体1aの中央部分におけるコイル外側に、図７に示すように、夫々455×455mmの正方形の２枚の鉄板製磁気シールド板２を水平方向に間隔Ｇを隔ててコイル導体1aと平行に設置した。両シールド板２の中央の測定ライン３上でコイル導体1aから距離Ｘの部位に実験１と同じ磁気センサ４を置き、磁気センサ４をコイル導体1aと平行に移動させつつ磁束密度を測定した。
【００１０】
図８のグラフは、２枚の磁気シールド板２間の間隔Ｇを０、50、100、200及び455mmとした場合における磁気センサ４による磁束密度測定結果の一例を示す（同図のカーブβ〜ζ）。同グラフの横軸は、両シールド板２の中央にとった測定ポイントを原点とし、この原点を通り測定ライン３に直交する線上の距離Ｙを示す（図７参照）。また同グラフでは、比較のため、１枚の磁気シールド板２を用いた場合の磁束密度測定結果を併せて示す（カーブα）。
【００１１】
同図のグラフから明らかなように、コイル導体1aと平行な方向におけるシールド板２の幅と同程度以下の間隔Ｇを設けても（カーブζ）、２枚の磁気シールド板２と間隔Ｇとで定まる面の背後及びその周縁外側を含めた部分（以下、２枚のシールド板２の陰となる部分という場合がある。）ではかなりの磁気シールド効果が得られた。また、間隔Ｇをシールド板２の幅の半分以下とした場合には（カーブε）、約10μT程度の磁束密度低減効果が２枚のシールド板２の陰となる部分で得られた。なお、２枚のシールド板２を密着させその間の間隔Ｇを０ミリメートルとした場合には（カーブβ）、910×455mm矩形シールド板１枚と同じシールド効果が得られた。
【００１２】
上記実験２を各種形状材質の磁気シールド板２について行なった結果、磁気シールドすべき電流の方向と平行に複数の磁気シールド板２を並べ、隣接シールド板２の間の間隔Ｇを次のように選択すれば、複数の磁気シールド板２による磁気シールド効果が得られるとの知見を得た。すなわち、シールドすべき磁界の方向と直交方向における磁気シールド板２の断面積（Ｓm）とシールド板２の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する隣接シールド板２間の前記直交方向間隙Ｇの断面積（Ｓa）の割合を、間隙Ｇ中の磁束密度が磁気シールド板２中の磁束密度に比し著しく小さくなるように、具体的には（Ｓm・μs）／Ｓa＞１となるようにシールド板２を配置すれば、複数の磁気シールド板２による磁気シールド効果が得られる。本発明はこの知見に基づき完成に至ったものである。複数の磁気シールド板２における隣接シールド板２間の間隙Ｇは一定である必要はない。また、電流を磁気シールドする場合においても、磁気シールド板２の面とシールドすべき電流の向きとの間の角度を直角又は平行に限定する必要はなく、任意の大きさの角度でよい。
【００１３】
図１を参照するに、本発明によるすだれ型磁気シールド方法は、長さ方向と直角の横断面が矩形であってその横断面の短辺を厚さとし長辺を幅とした短冊形磁性板５の群を磁界内に各板５の長さ方向が同一面上に平行に並び且つ各板５の厚さ方向に前記幅以上の間隙Ｇで隔たるようにすだれ状に配置し、長さ方向と直角の横方向における各磁性板５の横断面の面積（Ｓm）と磁性板５の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する間隙Ｇ（図７参照）の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んでなるものである。好ましくは、磁性板５群の間隙Ｇにおいて磁界の磁束密度を間隙なしに磁性板を配置した場合と同等に低減させる。
【００１４】
また図１４、図１５及び図１６を参照するに、本発明によるすだれ型磁気シールドパネル８は、長さ方向と直角の横断面が矩形であってその横断面の短辺を厚さとし長辺を幅とした短冊形磁性板５の群を各板５の長さ方向が同一面上に平行に並び且つ各板５の厚さ方向に前記幅以上の間隙Ｇで隔たるようにすだれ状に配置してパネルを形成し、長さ方向と直角の横方向における各磁性板５の横断面の面積（Ｓm）と磁性板５の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する間隙Ｇ（図７参照）の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んでなるものである。好ましくは、磁界内に設置された時に、磁性板５群の間隙Ｇにおいて磁界の磁束密度を間隙なしに磁性板を配置した場合と同等に低減させる。
【００１５】
【実施の形態】
図１（Ａ）の実施例では、比透磁率μs＝60000の磁性材料により作成した図５及び７の磁気シールド板２を、長さＣ＝910mm、幅20mm、厚さ0.35mmの矩形断面の短冊形磁性板５に形成したものを用いた。同図では、矩形断面の短辺（厚さ方向）を、電流担体１の電流の向きと平行に配置している。また、短冊形磁性板５の隣接間隙Ｇ（以下、ピッチということがある。）を25mmとしている。水平なコイル導線１の電流は50アンペアであった。以下、電流担体１（以下、磁界発生源ということがある。）をコイル導体１とした場合について説明するが、電流担体１はコイル導体に限定されない。
【００１６】
図１（Ａ）の配置の短冊形磁性板５の群からなる磁気シールドパネルによる磁気シールド効果を確認するため、図５に示すように、コイル導体1aの中央部分外側にコイル導線1aから距離Ｓ＝50mmだけ離して、各短冊形磁性板５の長さ方向中央部分がコイル導線1aと同じ高さとなるように短冊形磁性板５の磁気シールドパネルを形成した。コイル導体１の長さ方向の中央を通る測定ライン３上でコイル導体1aから距離Ｘの部位に磁気センサ４を置き、コイル導体1aからの距離Ｘを変化させつつ磁束密度を測定した。磁気センサ４による測定結果の一例を図３のグラフに示す。更に、短冊形磁性板５のピッチを50、100、200、400および800mmに増大した場合のシールド効果を磁気センサ４で測定した結果を図３に併せて示す。
【００１７】
図３のグラフから分かるように、短冊形磁性板５をピッチ25mmで配置した場合、水平なコイル導線１から500mm以上離れた地点において図５の磁気シールド板２による全面シールドと実質上同等のシールド効果が得られた。図３のグラフは磁気センサ４の高さをコイル導体1aのレベル（以下、コイルレベルという。）とした場合の測定結果であるが、図４に示すように、磁気センサ４のコイルレベルからの高さを変えた場合でも、コイル導線１から500mm以上離れた地点では全面シールドと実質上同等のシールド効果が得られることが確認できた。同図のα、β、γ、δ及びεはそれぞれコイルレベルからの高さ400mm、300mm、200mm、100mm及び０mmにおける実験値を示し、同図には磁気シールドなしの場合の実験値も併せて示す。
【００１８】
図３及び４のグラフから、隣接する短冊形磁性板５の間に間隙Ｇを設けた図１（Ａ）の磁性板５群の配置において、電流による磁界と直交方向の磁性板５の断面積Ｓm（＝20mm×0.35mm）と磁性板５の比透磁率μs＝60000との積（Ｓm・μs）に対し、磁界と直交方向の隣接磁性板５間の間隙Ｇの断面積Ｓaを（25mm×20mm）程度とすることにより、間隙Ｇ中の磁束密度を短冊形磁性板５中の磁束密度に比し著しく小さくすることができ、間隙のある磁性板５群により間隙のない全面シールドと同等で且つ通気性のある磁気シールド効果を得ることが確認できた。
【００１９】
しかも、図１の磁性板５群の配置によれば、図５の磁気シールド板２による全面シールドに比し、25mmの間隙Ｇで幅20mmの短冊形磁性板５を配置すれば足りるので、全面シールドと実質上同等のシールド効果を得るに当たり、磁性体材料として20％（＝{（25−20）／25}×100）が節減されたこととなる。
【００２０】
図２は、例えば電流担体１（図１参照）に流れる電流の向きに平行な面と該電流の向きに垂直な所定間隔の平行な平面の列との交差線を囲むように枠体７を形成し、その交差線に沿ってこの場合棒状である磁性体６の群を、その長さ方向が同一面上に平行に並ぶようにすだれ状に枠体７へ取付けた実施例を示す。図２の棒状の磁性体６を用いた場合にも、磁性体６の比透磁率μsと断面積Ｓmとの積（Ｓm・μs）に対する隣接磁性体６間の間隙の断面積（Ｓa）の割合を調整することにより、図１（Ａ）及び図３の場合と同様に、全面シールドと実質上同等のシールド効果が得られることを本発明者は実験的に確認した。すなわち、短冊形磁性板５のみならず、磁性体６を上述した所定の間隙で配置することにより、隣接磁性体６間の空間による通気性及び透視性が備わった磁気シールド効果が得られる。なお、図２の符号７はすだれ状に並べた磁性板５（磁性体６）の固定用枠体を示すが、この枠体７は本発明に必須のものではない。
【００２１】
こうして、本発明の目的である「通気性のある磁気シールド方法及びパネル」の提供が達成される。
【００２２】
【実施例】
図１（Ｂ）は、図１（Ａ）の短冊形磁性板５の２枚ずつの組をピッチ50mmで配置した磁気シールドパネルの実施例である。図１（Ｂ）の磁性板５の配置によれば、電流担体１の近傍では図１（Ａ）の配置よりもシールド効果が劣るものの、電流担体１から500mm以上離れた地点では図１（Ａ）の配置と同様な磁気シールド効果を得られることが確認できた。２枚の短冊形磁性板５の組における前記断面積と比透磁率との積（Ｓm・μs）の値に対する隣接磁性板５間の空間断面積（Ｓa）の割合が、図１（Ａ）の１枚ずつの短冊形磁性板５の配置による場合と同様であるためと考えられる。図１（Ｂ）の配置構成は、図１（Ａ）の構成配置よりも大きな空隙を作り出すことができるので、より良好な通気性及び透視性を与えることが可能である。
【００２３】
図１（Ａ）では短冊形磁性板５の矩形断面の短辺（厚さ方向）を電流の向きと平行に配置（縦置き）しているのに対し、図９に示すように、短冊形磁性板５の矩形断面の長辺（幅方向）を電流担体即ちコイル導体１と平行に配置（横置き）することも可能である。図１０は、磁性板５を縦置きにした場合と横置きにした場合の磁気シールド効果を比較するグラフを示す。図１０のグラフから、縦置きと横置きは実質上同等の磁気シールド効果を示すことが確認できた。ただし、コイル導体１の近傍において横置きの磁気シールド性能が僅かに優れている。これは隣接する短冊形磁性板５間の間隙Ｇが、横置きの場合に縦置きの場合より小さくなるためと考えられる。
【００２４】
短冊形磁性板５を使用する場合の縦置きと横置きは、設置場所の条件により適宜に選択することができる。好ましくは、一つおきの短冊形磁性板５を矩形断面の横置き又は縦置きに配置し、他の短冊形磁性板５を縦置き又は横置きに配置し、横置きの磁性板５と縦置きの磁性板５を交互に配置する。横置きと縦置きの交互配置により、所望の磁気シールド性能を維持しつつ、通気性及び透視性を調整することが可能となる。ここで留意すべきことに、各短冊形磁性板５の姿勢は、上記横置き又は縦置きに限定されるものではなく、横置きと縦置きとの間の任意角度位置とすることができる。また、複数の短冊形磁性板５のピッチは必ずしも一定である必要はなく、隣接短冊形磁性板５の間隙Ｇが多数の磁性板５の群中における隣接短冊形磁性板５の位置によって相違してもよい。
【００２５】
更に本発明者は、本発明のすだれ型磁気シールドに用いる短冊形磁性板５として、長手方向の透磁率が横断面方向透磁率より大きい方向性ケイ素鋼板等からなる方向性磁性材料製のものが適していることを実験的に見出した。図１及び９の実施例では、方向性ケイ素鋼板製の短冊形磁性板５を使用しており、無方向性ケイ素鋼板製のものに比し、磁界方向の透磁率を大きくでき従って大きなシールド効果を得られることが確認できた。また、パーマロイ及び同等の磁性体についても、同様のシールド効果が得られることが確認できた。
【００２６】
図１２は、本発明で使用する短冊形磁性板５又はその代替となり得る棒状の磁性体６の各種断面形状を示す。図中（Ａ）は十字型断面、（Ｂ）はＹ字型断面、（Ｃ）は円形断面、（Ｄ）は中空円形断面、（Ｅ）は方形（矩形）断面、（Ｆ）は中空方形（矩形）断面、（Ｇ）は星形断面、（Ｈ）はＨ字型断面、（Ｉ）はＩ字型断面、（Ｊ）はＴ字型断面、（Ｋ）は半円形断面、（Ｌ）は三角形断面、（Ｍ）は渦巻き形断面、（Ｎ）は内部に多層空間を有する円形断面、（Ｏ）は内部に多層空間を有する方形断面を、それぞれ示す。本発明のすだれ型磁気シールド方法及びパネルは、上記図（Ａ）乃至（Ｏ）の何れ断面形状の磁性板５又は磁性体６によっても所期の効果を奏する。
【００２７】
図１３は、図１の短冊形磁性板５の異なる実施例の全体形状の模式図である。図中、（Ａ）は単純短冊形、（Ｂ）は中膨らみ型、（Ｃ）は穴あき短冊形、（Ｄ）は針型、（Ｅ）は三角型、（Ｆ）は湾曲短冊形、（Ｇ）は屈曲短冊形、（Ｈ）はアングル部材型、（Ｉ）は捻り短冊形、（Ｊ）は螺旋型を、それぞれ示す。図１３の（Ｋ）の回転台形の磁性体、同図（Ｌ）の異径鉄筋状の磁性体は棒状の磁性体６であるが、それぞれ短冊形磁性板５の代替となり得る。
【００２８】
図１４は、本発明のすだれ状配列の短冊形磁性板５を用いた磁気シールドパネルを、磁気シールド壁、床又は建具に組込む態様の説明図である。図中、（Ａ）は磁性板５を組込んだドア、（Ｂ）は磁性板５を組込んだ間仕切りパネル、（Ｃ）は磁性板５を埋め込んだ天井吊下げダクト、（Ｄ）は例えば極細短冊の磁性板５をすだれ状に組込んだディスプレイ画面又はディスプレイカバー、（Ｅ）は磁性板５を組込んだ窓ブラインドを、それぞれ示す。
【００２９】
図１５は本発明の短冊形磁性板５のすだれ状配列を用いた磁気シールドパネルの各種態様を示し、同図（Ｂ）は穴明き短冊形磁性板５の列による電線対の磁気シールド、（Ｃ）は２列の短冊形磁性板５群により電線対を挟んだ磁気シールドを示す。同図（Ｂ）に示すように、各短冊形磁性板５の一定位置に貫通孔を穿ち、短冊形磁性板５の群中の各磁性板５を貫通孔で位置合わせし、電線を磁性板５の位置合わせした貫通孔に挿通することにより、電線の磁気シールドパネルとすることができる。
【００３０】
図１５（Ａ）は、短冊形磁性板５を組込んだ幕部材による磁気シールド型テントの概念図であり、同図の磁気シールド型テントを作るためには、本発明のすだれ型磁気シールドパネル用の短冊形磁性板５を、すだれ状に組込んだ又は織り込んだ布、フィルム、又は紙などの柔軟性のある幕とする。
【００３１】
また図１５（Ｄ）は多数の中空環状磁性板の中空部に電線又は大電流使用施設を貫通させた磁気シールドであり、短冊形磁性板５の群中の各磁性板５を環状に曲げて中央に貫通孔が穿たれた環状磁性板とし、環状磁性体板を貫通孔で位置合わせしつつ各板の厚さ方向に各板の幅以上の間隙Ｇで隔たるようにすだれ状に配置し、電線又は大電流使用施設を磁性体の位置合わせした貫通孔に挿通したものである。同図（Ｅ）は磁性板５を利用したケーブルの被覆又は蛇腹を示し、中央に貫通孔が穿たれた円環状断面の磁性板５が、同図（Ｄ）のようにケーブルの長さ方向に沿って並べられている。更に同図（Ｆ）は両端を折曲げたＵ字形磁性板の列によるケーブル・ダクトの磁気シールドを示す。同図はケーブル・ダクトの一断面を示し、この断面をＵ字形磁性板の凹部で位置合わせしつつ同図（Ｄ）のようにケーブルの長さ方向に沿って並べ、位置合わせした凹部にケーブル又は大電流使用施設を通すことにより長い磁気シールドダクトを形成することができる。
【００３２】
図１６は、磁気シールドの目的に供する短冊形磁性板５のすだれ状配列の他の態様を示す。図中、（Ａ）は平行に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列の二つを相互に櫛状に噛合わせる配列態様、（Ｂ）は広い幅の短冊形磁性板５のすだれ状配列と狭い幅の短冊形磁性板５のすだれ状配列とを相互に櫛状に噛合わせる配列態様、（Ｃ）は同一形状の短冊形磁性板５を平行に並べたすだれ状配列と同様に同一形状の短冊形磁性板５を平行に並べた他のすだれ状配列とを、各すだれ状配列中の磁性板５の長手方向が相互に直交するように積層した配列態様、（Ｄ）は可撓性幕体の両面に平行に並べた同一形状の短冊形磁性板５の二つのすだれ状配列をそれぞれ取付けた配列態様、（Ｅ）は平行に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列の両側面に可撓性幕体が取付けられた配列態様を、それぞれ示す。
【００３３】
図１７は、磁気暗室（磁気シールド室）の壁、床及び／又は天井を、短冊形磁性板５利用の壁面により構成する方法の説明図である。図１７のすだれ型磁気暗室は、壁、床及び／又は天井の面に、長さ方向と直角の横断面が矩形であってその短辺を厚さとしその長辺を幅とした短冊形磁性板５の群を、各板５の長さ方向が壁、床及び／又は天井の面上に平行に並び且つ各板５の厚さ方向に前記幅以上の間隙Ｇで隔たるようにすだれ状に配置し、長さ方向と直角の横方向における各磁性板５の横断面の面積（Ｓm）と磁性板５の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する間隙Ｇの断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選んだものである。図中、（Ａ）は垂直に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列を外側に設けた周囲壁を持つ磁気暗室、（Ｂ）は垂直に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列を内側及び外側に設けた周囲壁を持つ磁気暗室、（Ｃ）は同一形状の短冊形磁性板５を平行に並べた一つのすだれ状配列と同様に同一形状の短冊形磁性板５を平行に並べた他のすだれ状配列とを周囲壁の内側及び外側に各すだれ状配列中の磁性板５の長手方向が相互に直交するように積層して取付けた磁気暗室、（Ｄ）は水平に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列を外側に設けた周囲壁を持ち且つ各すだれ状配列をその端縁で相互に列状に結合した磁気暗室、（Ｅ）は平行に並べた同一形状の短冊形磁性板５のすだれ状配列により全周囲壁を磁気シールドした磁気暗室を、それぞれ示す。
【００３４】
また図１７（Ｆ）は複数の垂直な短冊形磁性板５が相互に間隙Ｇを隔てて水平直交メッシュの交点をそれぞれ通るように配列した流路を、図１７（Ｇ）は中心軸線に沿う中空部の周囲に相互に間隙Ｇを隔てて放射状に取付けた複数の短冊形磁性板５を有する流路をそれぞれ示す。
【００３５】
本発明のすだれ型磁気シールド方法及びパネル並びに磁気暗室は、土木関係、建築関係その他の技術分野に広く適用可能である。土木分野では、鉄道の防音壁、床版、ボックスカルバート、型枠リブ、駅舎、き電線カバー等に磁気シールド機能を付与する場合、共同溝などの地下送電線に磁気シールド機能を付与する場合等への適用が期待できる。また建築分野では、例えば病院におけるＭＲＩやＳＱＵＩＤ、半導体工場におけるＥＢ装置や電子顕微鏡、研究所における電子顕微鏡やＮＭＲ等の施設内への外乱磁場を遮蔽するための磁気シールド（受動的シールド）、例えば研究所における加速器や核融合等の強磁場施設、変電所におけるモータやトランス、オフィスにおける電機室、その他の施設から外部への磁場漏洩を防止する磁気シールド（能動的シールド）、建築物のコンピュータルームや電機室などの磁気シールド壁やスラブ等への応用が期待できる。ディスプレイカバー等の機器部材としての利用も期待でき、吸音材等と組み合わせた防音・磁気シールド壁等のハイブリッド型の建具への応用も期待できる。
【００３６】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明のすだれ型磁気シールド方法又はパネルは、複数の短冊形磁性板を各板の長さ方向が同一面上に平行に並び且つ各板の厚さ方向に各板の幅以上の間隙で隔たるようにすだれ状に配置し、長さ方向と直角の横方向における各磁性板の横断面の面積（Ｓm）と磁性板の比透磁率μsとの積（Ｓm・μs）に対する間隙の断面積（Ｓa）の割合を（Ｓm・μs）／Ｓa＞１になるように選ぶので、次の顕著な効果を奏する。
【００３７】
（イ）通気性がよい磁気シールドを与え、温度上昇による材料及び機器の劣化を防止できる。
（ロ）磁気シールドパネルに透視性を与え、磁気シールドを施した機器の保守・管理の容易化を図ることができる。
（ハ）短冊形磁性板をブラインド状に可変角度で設けた磁気シールドパネルとし、通気性及び透視性の調節が可能な磁気遮蔽を実現することができる。
（ニ）短冊形磁性板の幅以上の間隙に相当する磁性材料の節減が可能になる。
（ホ）所要のシールドレベルに応じ、材料使用量を最適化した経済的設計が可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】は、本発明の磁気シールド方法の一実施例の説明図である。
【図２】は、本発明の磁気シールドパネルの一実施例の説明図である。
【図３】は、ピッチが異なる短冊形磁性板の群を用いた本発明のシールド効果を示すグラフである。
【図４】は、磁気センサの高さを変えた場合の本発明のシールド効果を示すグラフである。
【図５】は、磁気シールド板の外周周縁のシールド効果を確認する実験１の説明図である。
【図６】は、図５の周縁磁気シールド効果を示すグラフの一例である。
【図７】は、空隙のある磁気シールド板の磁気シールド効果を確認する実験２の説明図である。
【図８】は、図７の磁気シールド効果を示すグラフの一例である。
【図９】は、短冊形磁性板の矩形断面の短辺又は長辺を電流と平行に配置した実施例の説明図である。
【図１０】は、図９の実施例のシールド効果を示すグラフの一例である。
【図１１】は、従来の電車線路における磁気シールドの説明図である。
【図１２】は、短冊形磁性板又はその代替となり得る棒状の磁性体の各種断面形状を示す図である。
【図１３】は、短冊形磁性板の各種立体形状を示す図である。
【図１４】は、本発明の磁気シールドパネルを壁、床又は建具に組込む態様の説明図である。
【図１５】は、本発明の磁気シールドパネルを用いた電線用磁気シールドの説明図である。
【図１６】は、本発明の磁気シールドパネルの各種取付け態様を示す図である。
【図１７】は、本発明の磁気暗室の壁面を示す図である。
【符号の説明】
１…電流担体            ２…磁気シールド板
３…測定ライン          ４…磁気センサ
５…短冊形磁性板        ６…棒状の磁性体
７…枠体                ８…磁気シールドパネル
10…電車線路            11…き電線
12…トロリー線          13…レール
14…高架橋              15…変電所
16…電源装置            17…電車
21…往路ケーブル        22…復路ケーブル
23…磁気シールド性ダクト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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