(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体の心臓の血液駆出機能を評価するための心機能評価装置であって、
前記生体の心電誘導波形を検出する心電誘導装置と、
前記生体上の予め定められた２個所に装着されて該２個所に発生する脈波をそれぞれ検出する一対の脈波センサと、
該一対の脈波センサによりそれぞれ検出された脈波の発生時間差を算出する時間差算出手段と、該時間差算出手段により算出された脈波の発生時間差に基づいて大動脈内の脈波の立ち上がり点を推定する立上り点推定手段と、前記心電誘導波形のＱ点を実質的に検出するＱ点検出手段と、予め設定された関係から、該Ｑ点検出手段により検出されたＱ点と前記立上り点推定手段により推定された前記脈波の立ち上がり点とに基づいて前記前駆出期間を算出する前駆出期間算出手段とを備え、前記心電誘導装置により検出された心電誘導波形のＱ点と前記脈波センサにより検出された脈波の検出点とに基づいて、該心電誘導波形のＱ点から前記心臓の大動脈内の脈波の立ち上がり点までの間の前記心臓の前駆出期間を算出する前駆出期間測定手段と、
該前駆出期間測定手段により測定された前駆出期間に基づいて前記心臓の心機能を評価する評価手段と
を、含むことを特徴とする心機能評価装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、生体の心臓の血液駆出機能を評価するための心機能評価装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
生体の心臓が備えている血液駆出機能は、生体に付与される運動負荷に応じて増大し、その運動負荷の付与が解消されると安静時の状態に向かって回復する性質がある。たとえば上記心臓の血液駆出量は１拍当たりの拍出量ＳＶ（Stroke Volume ）×心拍数ＨＲ（Heart Rate）により決定されていることから、末梢抵抗がそれほど変化しないという前提では上記拍出量ＳＶを反映する血圧値を運動負荷の付与前後において測定し、その運動負荷の付与前後の変化や運動負荷の付与後の回復状態を見れば、心臓の血液駆出機能や疾患の有無を推定するための参考データとすることができる。
【０００３】
【発明が解決すべき課題】
ところで、心臓疾患の一種に、無痛性心筋虚血（Silent Myocardinal Ischemia ）と称されるものがある。このような疾患は無自覚であることから、精度の高い診断を可能とすることが望まれる。しかしながら、上記のような心筋虚血の場合には、心機能すなわち拍出量が低下する性質があるため、前記のように心拍数ＨＲを用いて心臓の血液駆出機能を判定しようとしても、正確な判定ができないという欠点があった。
【０００４】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、心機能を正確に評価できる心機能評価装置を提供することにある。
【０００５】
本発明者等は、以上の事情を背景として種々検討を重ねた結果、心電誘導波形のＱ点から大動脈内の脈波の立ち上がり点までの前駆出期間が心機能と密接な関連を示すことを見出した。すなわち、心筋虚血状態では心筋の収縮が弱くなることから、脈波の立ち上がり点が遅れて上記前駆出期間が長くなる傾向となるのである。本発明は以上の知見に基づいて為されたものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の要旨とするところは、生体の心臓の血液駆出機能を評価するための心機能評価装置であって、(a) 前記生体の心電誘導波形を検出する心電誘導装置と、(b) 前記生体上の予め定められた２個所に装着されてそれら２個所に発生する脈波をそれぞれ検出する一対の脈波センサと、(c) (c1)その一対の脈波センサ  によりそれぞれ検出された脈波の発生時間差を算出する時間差算出手段と、(c2)その時間差算出手段により算出された脈波の発生時間差に基づいて大動脈内の脈波の立ち上がり点を推定する立上り点推定手段と、(c3)前記心電誘導波形のＱ点を実質的に検出するＱ点検出手段と、(c4)予め設定された関係から、上記Ｑ点検出手段により検出されたＱ点と前記立上り点推定手段により推定された前記脈波の立ち上がり点とに基づいて前記前駆出期間を算出する前駆出期間算出手段とを備え、前記心電誘導装置により検出された心電誘導波形のＱ点と前記脈波センサにより検出された脈波の検出点とに基づいて、該心電誘導波形のＱ点から前記心臓の大動脈内の脈波の立ち上がり点までの間の前記心臓の前駆出期間を算出する前駆出期間測定手段と、(d) その前駆出期間測定手段により測定された前駆出期間に基づいて前記心臓の心機能を評価する評価手段とを、含むことにある。
【発明の効果】
このようにすれば、心筋の虚血状態に直接的に関連する前駆出期間に基づいて心機能が評価されるので、正確な心機能の評価結果が得られる。また、Ｑ点と脈波の発生時間差とに基づいて前記前駆出期間が算出されるので、前駆出期間の精度が高められる。
【００１１】
ここで、好適には、前記前駆出期間測定手段は、前記時間差算出手段により算出された脈波の発生時間差に基づいて前記大動脈内の脈波の立ち上がり点を推定する立上り点推定手段を含み、前記Ｑ点検出手段により検出されたＱ点とその立上り点推定手段により推定された大動脈内の脈波の立上り点とに基づいて前記前駆出期間を算出する。このようにすれば、Ｑ点検出手段により検出されたＱ点とその立上り点推定手段により推定された大動脈内の脈波の立上り点とに基づいて前記前駆出期間が算出されるので、前駆出期間を正確に且つ容易に算出できる。
【００１２】
【実施例】
以下、本発明の一実施例を図面に基づいて詳細に説明する。図１は、心機能評価装置が血圧監視装置８と共に設けられた場合の構成を説明する図である。
【００１３】
図１において、血圧監視装置８は、ゴム製袋を布製帯状袋内に有してたとえば患者の上腕部１２に巻回されるカフ１０と、このカフ１０に配管２０を介してそれぞれ接続された圧力センサ１４、切換弁１６、および空気ポンプ１８とを備えている。この切換弁１６は、カフ１０内への圧力の供給を許容する圧力供給状態、カフ１０内を徐々に排圧する徐速排圧状態、およびカフ１０内を急速に排圧する急速排圧状態の３つの状態に切り換えられるように構成されている。
【００１４】
圧力センサ１４は、カフ１０内の圧力を検出してその圧力を表す圧力信号ＳＰを静圧弁別回路２２および脈波弁別回路２４にそれぞれ供給する。静圧弁別回路２２はローパスフィルタを備え、圧力信号ＳＰに含まれる定常的な圧力すなわちカフ圧を表すカフ圧信号ＳＫを弁別してそのカフ圧信号ＳＫをＡ／Ｄ変換器２６を介して電子制御装置２８へ供給する。
【００１５】
上記脈波弁別回路２４はバンドパスフィルタを備え、圧力信号ＳＰの振動成分である脈波信号ＳＭ1 を周波数的に弁別してその脈波信号ＳＭ1 をＡ／Ｄ変換器３０を介して電子制御装置２８へ供給する。この脈波信号ＳＭ1 が表すカフ脈波は、患者の心拍に同期して図示しない上腕動脈から発生してカフ１０に伝達される圧力振動波であり、上記カフ１０、圧力センサ１４、および脈波弁別回路２４は、後述のカフ脈波センサ７０として機能している。
【００１６】
上記電子制御装置２８は、ＣＰＵ２９，ＲＯＭ３１，ＲＡＭ３３，および図示しないＩ／Ｏポート等を備えた所謂マイクロコンピュータにて構成されており、ＣＰＵ２９は、ＲＯＭ３１に予め記憶されたプログラムに従ってＲＡＭ３３の記憶機能を利用しつつ信号処理を実行することにより、Ｉ／Ｏポートから駆動信号を出力して切換弁１６および空気ポンプ１８を制御する。
【００１７】
圧脈波検出プローブ３４は、前記カフ１０が装着されているか或いは装着されていない上腕部１２の動脈下流側の手首４２において、容器状を成すハウジング３６の開口端が体表面３８に対向する状態で装着バンド４０により手首４２に着脱可能に取り付けられるようになっている。ハウジング３６の内部には、ダイヤフラム４４を介して圧脈波センサ４６が相対移動可能かつハウジング３６の開口端からの突出し可能に設けられており、これらハウジング３６およびダイヤフラム４４等によって圧力室４８が形成されている。この圧力室４８内には、空気ポンプ５０から調圧弁５２を経て圧力エアが供給されるようになっており、これにより、圧脈波センサ４６は圧力室４８内の圧力に応じた押圧力ＰHDで前記体表面３８に押圧される。
【００１８】
上記圧脈波センサ４６は、たとえば、単結晶シリコン等から成る半導体チップの押圧面５４に多数の半導体感圧素子（図示せず）が配列されて構成されており、手首４２の体表面３８の撓骨動脈５６上に押圧されることにより、撓骨動脈５６から発生して体表面３８に伝達される圧力振動波すなわち圧脈波を検出し、その圧脈波を表す圧脈波信号ＳＭ2 をＡ／Ｄ変換器５８を介して電子制御装置２８へ供給する。
【００１９】
また、前記電子制御装置２８のＣＰＵ２９は、ＲＯＭ３１に予め記憶されたプログラムに従って、空気ポンプ５０および調圧弁５２へ駆動信号を出力し、圧力室４８内の圧力すなわち圧脈波センサ４６の皮膚に対する押圧力を調節する。これにより、連続血圧監視に際しては、圧力室４８内の圧力変化過程で逐次得られる圧脈波に基づいて圧脈波センサ４６の最適押圧力ＰHDP が決定され、圧脈波センサ４６の最適押圧力ＰHDP を維持するように調圧弁５２が制御される。
【００２０】
心電誘導装置６０は、生体の所定の部位に貼り着ける複数の電極６２を介して心筋の活動電位を示す心電誘導波形すなわち心電図を連続的に検出するものであり、その心電誘導波形（ＥＣＧ波形）を示す信号を前記電子制御装置２８へ供給する。
【００２１】
図２は、本実施例の心機能評価装置および上記血圧監視装置８を制御する電子制御装置２８の制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。図において、血圧測定手段７２は、カフ１０の圧迫圧力を緩やかに上昇させ或いは下降させる圧迫圧力変化過程において脈波弁別回路２４により採取される脈波の大きさの変化に基づいて良く知られたオシロメトリック法（JIS T 1115）により患者の最高血圧値ＳＡＰおよび最低血圧値ＤＡＰを測定する。カフ脈波センサ７０は、カフ１０が好適には最低血圧値よりも低く予め設定された一定の圧に維持された状態でそのカフ１０に心拍に同期して発生する圧力振動であるカフ脈波を検出する。
【００２２】
圧脈波センサ４６は、好ましくは患者のカフ１０が装着される腕と同じ腕の手首に押圧されることによりその手首の撓骨動脈から発生する圧脈波を検出する。圧脈波血圧対応関係決定手段７４は、圧脈波センサ４６により検出される圧脈波の大きさＰM と血圧測定手段７２により測定された血圧値（監視血圧値ＭＢＰ）との間の対応関係を所定の患者について予め決定する。この対応関係は、たとえば図３に示すものであり、ＭＢＰ＝Ａ・ＰM ＋Ｂ式により表される。但し、Ａは傾きを示す定数、Ｂは切片を示す定数である。監視血圧値決定手段７６は、その対応関係から圧脈波センサ４６により検出される圧脈波の大きさＰM すなわち最高値（上ピーク値）ＰM2max および最低値（下ピーク値）ＰM2min に基づいて最高血圧値ＭＢＰSYS および最低血圧値ＭＢＰDIA （モニタ血圧値）を逐次決定し、その決定した監視血圧値ＭＢＰを表示器３２に連続的に出力させる。
【００２３】
前駆出期間測定手段７８は、Ｑ点検出手段８０と、時間差算出手段８２と、立上り点推定手段８４と、前駆出期間算出手段８６とを備え、心電誘導波形のＱ点から心臓の大動脈内の脈波の立ち上がり点までの間の心臓の前駆出期間ＰＥＰ（Pre-ejection period ) を測定する。そして、評価手段８８は、上記前駆出期間測定手段７８により測定された前駆出期間ＰＥＰに基づいて心臓の心機能を評価する。
【００２４】
上記Ｑ点検出手段８０では、心電誘導装置６０により検出された心電誘導波形のＱ点すなわちＱ波の最低点（時刻ＴQ ）が検出される。心電誘導波形において、Ｑ波の最低点であるＱ点、Ｒ波の最大点であるＲ点、Ｓ波の最低点であるＳ点は時間的に僅差でありしかも必要に応じてその僅差を補償することが可能であるから、Ｑ点検出手段８０では、心電誘導波形のＱ点、Ｒ点、Ｓ点のいずれが検出されても実質的に変わりはない。しかし、心電誘導波形ではそのＲ波が最も顕著に表れることから、そのＲ波の最大値であるＲ点を検出する場合には、最も高い信頼性が得られる。
【００２５】
時間差算出手段８２では、カフ脈波センサ７０により検出されたカフ脈波と圧脈波センサ４６により検出された圧脈波との発生時間差ＴＤM が算出される。上記時間差算出手段８２では、たとえば上記のカフ脈波および圧脈波の立上り点或いは最大点がそれぞれ検出され、それら立上り点間或いは最大点間の発生時間差が求められることにより上記発生時間差ＴＤM が算出される。図４では、カフ脈波および圧脈波の立上り点（最小点）の時刻ＴM1LPおよびＴM2LP間の時間差ＴＤM （＝ＴM2LP−ＴM1LP）が示されている。
【００２６】
立上り点推定手段８４では、上記発生時間差ＴＤM に基づいて大動脈内の脈波の立上り点（時刻ＴDLP ）が推定される。その立上り点推定手段８４では、たとえば数式１に示す予め記憶された関係（データマップ或いは函数）から実際の発生時間差ＴＤM に基づいて大動脈内の脈波の立上り点（発生時刻ＴDLP ）が推定される。図５に示すように、数式１のＬ1 は心臓Ｈの左心室からカフ１０が装着されている部位までの動脈Ａの長さであり、Ｌ2 はカフ１０が装着されている部位から圧脈波センサ４６が装着されている部位までの動脈の長さである。また、ｋ1 は、上記距離Ｌ1 における大動脈を含む動脈の径、柔軟度などに由来する伝播速度の差を補正する補正係数であり、ｋ2 は、上記距離Ｌ2 における大動脈を含む動脈の径、柔軟度に由来する伝播速度の差を補正する補正係数である。上記の距離Ｌ1 およびＬ2 と補正係数ｋ1 およびｋ2 は、予め実験的に求められた値であり、一定の値が設定される。
【００２７】
【数１】
ＴDLP ＝ＴM1LP−ＴＤM （ｋ1 Ｌ1 ／ｋ2 Ｌ2 ）
【００２８】
前駆出期間算出手段８６では、心電波形のＱ点（時刻ＴQ ）から上記大動脈内の脈波の立上り点（時刻ＴDLP ）までの期間である前駆出期間ＰＥＰ（＝ＴDLP −ＴQ ：m sec ）が算出される。そして、評価手段８８では、上記前駆出期間ＰＥＰに基づいて心機能が評価され、評価結果が表示器３２に出力される。たとえば、上記評価手段８８では、図示しない運動負荷装置により生体に運動負荷が与えられる前の安静時の前駆出期間ＰＥＰ1 を記憶する図示しない第１記憶手段と、運動負荷装置により生体に運動負荷が与えられる後の前駆出期間ＰＥＰ2 を記憶する図示しない第２記憶手段とが設けられ、その前駆出期間ＰＥＰ2 と前駆出期間ＰＥＰ1 との変化量ΔＰＥＰ（＝ＰＥＰ2 −ＰＥＰ1 ）或いは変化率ＲPEP （ＰＥＰ2 ／ＰＥＰ1 ）が予め設定された複数段階の判断基準値を超えたか否かに基づいて心機能を評価する。心筋虚血がある場合には心筋の機能が低下して前駆出期間ＰＥＰが増加することから、上記変化量ΔＰＥＰ或いは変化率ＲPEP が大きい程、心機能が低下していると評価する。或いは、上記評価手段８８では、運動負荷付与終了後の前駆出期間ＰＥＰ2 が安静時の前駆出期間ＰＥＰ1 に向かって回復する回復時間或いは回復率に基づいて心機能を評価する。回復時間が長い程或いは回復が緩やかである程、心機能が低下していると評価する。
【００２９】
図６および図７は、上記電子制御装置２８の制御作動の要部を説明するフローチャートである。図６のステップＳＡ１（以下、ステップを省略する。）では、図示しない起動釦の操作により装置の起動が行われたか否かが判定される。このＳＡ１の判断が肯定された場合には、前記前駆出期間測定手段７８に対応するＳＡ２の前駆出期間測定ルーチンが図７に示すように実行される。
【００３０】
図７のＳＡ２−１では、心電誘導装置６０により検出された心電誘導波、カフ脈波センサ７０により検出されたカフ脈波、および圧脈波センサ４６により検出された圧脈波が所定のサンプリング周期毎にそれぞれ読み込まれる。次いで、前記Ｑ点検出手段８０に対応するＳＡ２−２では、心電誘導波のＱ点が検出されたか否かが判断される。この判断が否定された場合にはＳＡ２−１以下が繰り返し実行される。しかし、ＳＡ２−２の判断が肯定された場合には、ＳＡ２−３において上記心電誘導波のＱ点の発生時刻ＴQ が記憶される。図４のＴQ 時点はこの状態を示す。
【００３１】
次いで、ＳＡ２−４では、カフ脈波の立上り点が検出されたか否かが判断される。この判断が否定された場合にはＳＡ２−１以下が繰り返し実行される。しかし、ＳＡ２−４の判断が肯定された場合には、ＳＡ２−５において上記カフ脈波の立上り点の発生時刻ＴM1LPが記憶される。図４のＴM1LP時点はこの状態を示す。続くＳＡ２−６では、圧脈波の立上り点が検出されたか否かが判断される。この判断が否定された場合にはＳＡ２−１以下が繰り返し実行される。しかし、ＳＡ２−６の判断が肯定された場合には、ＳＡ２−７において上記圧脈波の立上り点の発生時刻ＴM2LPが記憶される。図４のＴM2LP時点はこの状態を示す。そして、ＳＡ２−８では、上記カフ脈波の立上り点の発生時刻ＴM1LPと圧脈波の立上り点の発生時刻ＴM2LPとの時間差ＴＤM （＝ＴM2LP−ＴM1LP）が算出される。本実施例では、上記ＳＡ２−４乃至ＳＡ２−８が前記時間差算出手段８２に対応している。
【００３２】
次いで、前記立上り点推定手段８４に対応するＳＡ２−９では、予め記憶された数式１から実際の時間差ＴＤM およびカフ脈波の立上り点の発生時刻ＴM1LPに基づいて、大動脈内の脈波の立ち上がり点の発生時刻ＴDLP が算出される。そして、前記前駆出期間算出手段８６に対応するＳＡ２−１０では、ＳＡ２−３において記憶されたＱ点の発生時刻ＴQ とＳＡ２−９において推定された大動脈内の脈波の立ち上がり点の発生時刻ＴDLP とに基づいて、前駆出期間ＰＥＰ（＝ＴDLP −ＴQ ）が算出される。当初は、運動負荷付与前の安静時のものであるから、上記前駆出期間ＰＥＰは、ＰＥＰ1 として記憶される。
【００３３】
図６に戻って、続くＳＡ３では、運動負荷付与後の前駆出期間ＰＥＰ2 の測定が完了したか否かが判断される。当初はこのＳＡ３の判断が否定されるので、ＳＡ４において運動負荷付与が終了したか否かが判断される。当初はこのＳＡ４の判断も否定されるので、ＳＡ５において、図示しない運動負荷装置の作動を許可する信号が出力される。運動負荷装置としては、たとえばよく知られたトレッドミル、エルゴメータなどが用いられ、その運動負荷量は、生体の負担が過大とならない範囲で心機能評価が可能となる値に医療従事者によって設定される。
【００３４】
次いで、前記ＳＡ３により運動負荷付与後の前駆出期間ＰＥＰ2 の測定が完了したか否かが判断されるが、その運動負荷付与後の前駆出期間ＰＥＰ2 の測定が未だ完了していない状態であるので、ＳＡ４において運動負荷付与が終了したか否かが繰り返し判断される。
【００３５】
運動負荷装置による運動負荷の付与が完了すると、上記ＳＡ４の判断が肯定されるので、前記ＳＡ２の前駆出期間測定ルーチンが実行されることにより、前記と同様にして前駆出期間ＰＥＰが測定される。このときには運動負荷付与後であるから、今回測定された前駆出期間ＰＥＰは、ＰＥＰ2 として記憶される。
【００３６】
そして、前記評価手段８８に対応するＳＡ６においては、前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 に基づいて心機能が評価される。たとえば、前駆出期間ＰＥＰ2 と前駆出期間ＰＥＰ1 との変化率ＲPEP （ＰＥＰ2 ／ＰＥＰ1 ）が予め設定された複数段階の判断基準値を超えたか否かに基づいて心機能を複数段階に評価し、評価結果を表示器３２に表示させる。
【００３７】
上述のように、本実施例によれば、心電誘導装置６０により検出された心電誘導波形のＱ点（ＴQ ）とカフ脈波センサ７０および圧脈波センサ４６によりそれぞれ検出された脈波の検出点（ＴM1LPおよびＴM2LP）とに基づいて、そのＱ点から心臓の大動脈内の脈波の立ち上がり点ＴDLP までの間の前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 が、前駆出期間測定手段７８に対応するＳＡ２により測定されると、評価手段８８に対応するＳＡ６により、その前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 に基づいて心機能が評価される。したがって、心筋の虚血状態に直接的に関連する前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 に基づいて心機能が評価されるので、正確な心機能の評価結果が得られる。
【００３８】
また、本実施例によれば、前駆出期間測定手段７８に対応するＳＡ２は、生体に運動負荷が与えられる前後において前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 をそれぞれ測定し、評価手段８８に対応するＳＡ６は、前駆出期間測定手段７８によりそれぞれ測定された前駆出期間ＰＥＰ1 およびＰＥＰ2 の相互変化に基づいて心機能を評価するものである。このため、運動負荷が付与されることによって心筋虚血による心筋機能の低下が顕著に表れるので、前駆出期間の変化を見ることによって心機能の評価が一層正確に得られる。
【００３９】
また、本実施例によれば、脈波センサは、生体上の予め定められた２個所に装着されてそれら２個所に発生する脈波をそれぞれ検出する一対のカフ脈波センサ７０および圧脈波センサ４６からなるものであり、前駆出期間測定手段７８は、それら一対のカフ脈波センサ７０および圧脈波センサ４６によりそれぞれ検出されたカフ脈波および圧脈波の発生時間差ＴＤM （＝ＴM2LP−ＴM1LP）を算出する時間差算出手段８２と、心電誘導波形のＱ点を実質的に検出するＱ点検出手段８０と、予め設定された関係から、Ｑ点検出手段８０により検出されたＱ点と前記時間差算出手段８２により算出された脈波の発生時間差ＴＤM とに基づいて前駆出期間ＰＥＰを算出する前駆出期間算出手段８６とを含むものである。このように、Ｑ点（ＴQ ）とカフ脈波および圧脈波の発生時間差ＴＤM とに基づいて前駆出期間ＰＥＰが算出されるので、その前駆出期間ＰＥＰの精度が高められる。
【００４０】
また、本実施例によれば、前駆出期間測定手段７８は、時間差算出手段８２により算出された脈波の発生時間差ＴＤM に基づいて前記大動脈内の脈波の立ち上がり点を推定する立上り点推定手段８４を含み、Ｑ点検出手段８０により検出されたＱ点（ＴQ ）とその立上り点推定手段８４により推定された大動脈内の脈波の立上り点ＴDLP とに基づいて前駆出期間ＰＥＰが算出されるので、前駆出期間ＰＥＰを一層正確に且つ容易に算出できる。
【００４１】
また、本実施例によれば、心機能評価装置が血圧監視装置８と共に設けられているので、カフ１０を含むカフ脈波センナ７０、および圧脈波センサ４６を兼用できる利点がある。
【００４２】
以上、本発明の一実施例を図面に基づいて説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【００４３】
たとえば、前述の実施例においては、数式１からＱ点（ＴQ ）とカフ脈波および圧脈波の発生時間差ＴＤM とに基づいて前駆出期間ＰＥＰが算出されていたが、予め求められた関係からカフ脈波センサ７０と圧脈波センサ４６との間の実際の脈波伝播速度に基づいて前駆出期間ＰＥＰが算出されてもよい。
【００４４】
また、心臓の左心室と上腕部との間における脈波の発生時間差ＴＤA は略一定と見做せる場合には、実際のカフ脈波の立上り点ＴM1LPから予め設定された上記発生時間差ＴＤA を差し引くことにより大動脈内の脈波の立上り点ＴDLP が求められてもよい。このような場合には、脈波センサが１個だけ用いられる利点がある。
【００４５】
脈波伝播速度は、血圧値に関連して変化することを考慮して、前記補正係数ｋ1 或いはｋ2 は生体の実際の血圧値の函数としてもよい。このようにすれば、一層高い精度が得られる。
【００４６】
また、前述の実施例では、カフ１０を用いたカフ脈波センサ７０が生体の上腕部に発生するカフ脈波を検出し、同じ腕の撓骨動脈の真上に押圧される圧脈波センサ４６が手首に発生する圧脈波を検出するように説明されていたが、上記カフ脈波センサ７０と圧脈波センサ４６とは異なる腕に装着されてもよい。
【００４７】
また、前述の実施例では、脈波センサとしてカフ１０を用いたカフ脈波センサ７０、および動脈の真上から押圧される圧脈波センサ４６が用いられていたが、生体の皮膚を照射する光源と、その光源から放射された光の透過光或いは反射光を検出する光検出素子とを備えた光電脈波センサ、或いは超音波を用いて動脈壁の振動を検出する超音波式脈波センサなどの他の形式の脈波センサが用いられ得る。検出される脈波に時間差が発生する部位であれば、上記脈波センサは生体のいずれの部位に装着されてもよい。また、上記光電脈波センサが用いられる場合には、２種類の波長の照射光を用いて脈波を検出する光電脈波センサを備えたパルスオキシメータとともに心機能評価装置を設けることにより、光電脈波センサを兼用することができる利点がある。
【００４８】
その他、本発明はその主旨を逸脱しない範囲において種々変更が加えられ得るものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例である血圧監視装置の構成を示すブロック図である。
【図２】図１の実施例の電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。
【図３】図１の実施例において用いられる対応関係を例示する図である。
【図４】図１の心電誘導装置により検出される心電誘導波形、カフ脈波センサにより検出されるカフ脈波、圧脈波センサにより検出される圧脈波を示すタイムチャートである。
【図５】図１の実施例において用いられる前駆出期間ＰＥＰの算出式を説明する図である。
【図６】図１の実施例の電子制御装置の制御作動の要部を説明するフローチャートである。
【図７】図６の前駆出期間測定ルーチンを説明するフローチャートである。
【符号の説明】
４６：圧脈波センサ（脈波センサ）
６０：心電誘導装置
７０：カフ脈波センサ（脈波センサ）
７８：前駆出期間測定手段
８０：Ｑ点検出手段
８２：時間差算出手段
８４：立上り点推定手段
８６：前駆出期間算出手段
８８：評価手段
【図１】
0003649464.tif 000002
【図２】
0003649464.tif 000003
【図３】
0003649464.tif 000004
【図４】
0003649464.tif 000005
【図５】
0003649464.tif 000006
【図６】
0003649464.tif 000007
【図７】
0003649464.tif 000008