(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電源から給電され、時分秒を示す針を駆動する針駆動手段と、
「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、
前記電源から給電され、前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段と、
所定の節電条件下において前記針駆動手段および前記カレンダ駆動手段への前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、
前記電源の電源電圧を検出する電圧検出手段と、
前記節電手段による給電の停止中に前記第１の暦情報の値が変化しなくても、電子回路的な計数処理によって第２の暦情報を更新する暦更新手段と、
前記節電手段による給電の停止が解除され、節電モードから表示モードに移行するときに、前記第１の暦情報が、前記第２の暦情報と一致するように前記カレンダ部材の駆動を制御する制御手段とを具備し、
前記制御手段は、前記電源電圧が第１閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動を禁止させ、前記電源電圧が第１閾値電圧より大きく第２閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度よりも遅い速度で駆動させ、前記電源電圧が第２閾値電圧よりも大きい場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度で駆動させる
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
電源から給電され、時分秒を示す針を駆動する針駆動手段と、
「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、
前記電源から給電され、前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段と、
所定の節電条件下において前記針駆動手段および前記カレンダ駆動手段への前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、
前記電源の電源電圧を検出する電圧検出手段と、
前記節電手段による給電の停止中に前記第１の暦情報の値が変化しなくても、電子回路的な計数処理によって第２の暦情報を電気的に更新する暦更新手段と、
前記節電手段による給電の停止が解除され、節電モードから表示モードに移行するときに、前記第１の暦情報が、前記第２の暦情報と一致するように前記カレンダ部材の駆動量と前記電圧検出手段によって検出される電源電圧とに応じて、前記カレンダ部材の駆動を制御する制御手段とを具備し、
前記制御手段は、前記電源電圧が第１閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動を禁止させ、前記電源電圧が第１閾値電圧より大きく第２閾値電圧以下、或いはカレンダ部材の駆動量が所定の駆動量以上である場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度よりも遅い速度で駆動させ、前記電源電圧が第２閾値電圧よりも大きく、かつ前記カレンダ部材の駆動量が所定の駆動量以下の場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度で駆動させる
ことを特徴とする電子時計。
【請求項３】
前記第１閾値電圧は、表示モードにおける前記カレンダ部材の駆動速度よりも遅い速度でカレンダ部材を駆動させる際、当該電子時計がシステムダウンを起こす可能性のない電源電圧の下限値であり、
前記第２閾値電圧は、表示モードにおける前記カレンダ部材の駆動速度でカレンダ部材を駆動させる際、当該電子時計がシステムダウンを起こす可能性のない電源電圧の下限値である
ことを特徴とする請求項１または２に記載の電子時計。
【請求項４】
電源から給電され、時分秒を示す針を輪列によって駆動させる針駆動手段と、
「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、
所定の節電条件下において前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、
前記カレンダ部材送りタイミングを示す前記針駆動手段による針の０時通過を検出し、ゼロ時検出信号として出力するゼロ時検出手段と、
発振手段およびこの発振手段から出力される発振信号を受けてクロック信号を出力する分周手段とを備え、このクロック信号を計時することにより、２４時間経過するごとに２４時間信号を出力する２４時間計測手段と、
前記ゼロ時検出信号の出力タイミングと、前記２４時間信号の出力タイミングとが一致していないことを示す不一致信号を入力する不一致信号入力手段と、
前記不一致信号が入力された後、第１回目のゼロ時検出信号が出力されると、前記２４時間計測手段による計時をリセットするリセット手段と、
前記不一致信号が入力された後、第１回目のゼロ時検出信号が出力されると、前記カレンダ部材を駆動し、当該第１回目のゼロ時検出信号が出力された後、前記２４時間計測手段から２４時間信号が出力される毎に前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段とを具備する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項５】
前記節電手段は、前記不一致信号入力が入力された後、第１回目のゼロ時検出信号が出力されるまで、給電を停止しない
ことを特徴とする請求項４に記載の電子時計。
【請求項６】
前記不一致信号入力が入力された後、前記針駆動手段による針の駆動期間を計時する駆動期間計時手段を具備し、前記節電手段は、前記駆動期間計時手段による計時が２４時間に達するまで、給電を停止しない
ことを特徴とする請求項４に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、節電機能を有し、日付表示機構を備えた電子時計に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、時刻を表示する時刻表示機構と、日付を表示する日付表示機構とを備えた携帯型の電子時計が知られている。この種の電子時計の中には、さらに、現在の時刻および日付を表示する表示モードと、消費電力を節約する節電モードとを、ユーザの使用状態（例えば、携帯されているか否か）に応じて切り替える機能を有するものがある。このような電子時計は、ユーザによって使用されていれば、表示モードによって時刻表示機構と日付表示機構とを駆動させる一方、使用されない状態が一定期間続いたならば、節電モードによって各機構の駆動を停止させて節電するとともに、時刻および日付を電子回路によって更新する。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、節電モードから表示モードへの移行時においては、現在の時刻および日付を表示すべく、節電モードへの移行時に停止された時刻表示機構と日付表示機構とが駆動されるため、電源の電圧降下が生じる。このような電圧降下が生じると、電子時計がシステムダウンに至りやすくなるという問題があった。
【０００４】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、節電モードから表示モードに移行する際に、システムダウンを起こすことのない電子時計を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この発明は、電源から給電され、時分秒を示す針を駆動する針駆動手段と、「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、前記電源から給電され、前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段と、所定の節電条件下において前記針駆動手段および前記カレンダ駆動手段への前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、前記電源の電源電圧を検出する電圧検出手段と、前記節電手段による給電の停止中に前記第１の暦情報の値が変化しなくても、電子回路的な計数処理によって第２の暦情報を更新する暦更新手段と、前記節電手段による給電の停止が解除され、節電モードから表示モードに移行するときに、前記第１の暦情報が、前記第２の暦情報と一致するように前記カレンダ部材の駆動を制御する制御手段とを具備し、前記制御手段は、前記電源電圧が第１閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動を禁止させ、前記電源電圧が第１閾値電圧より大きく第２閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度よりも遅い速度で駆動させ、前記電源電圧が第２閾値電圧よりも大きい場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度で駆動させることを特徴とする。
かかる電子時計によれば、節電手段による給電の停止が解除されたときに、カレンダ部材によって表示される第１の暦情報が、暦更新手段によって示される第２の暦情報と一致するようにカレンダ部材を駆動する際に、カレンダ部材は、制御手段によって電源の電源電圧に応じてカレンダ部材の駆動速度が制御されながら駆動される。
これにより、カレンダ部材の駆動により生じる電源の大幅な電圧降下を抑えることができ、システムダウンを防止することが可能となる。
【０００６】
また、以上のものとは別の観点から、電源から給電され、時分秒を示す針を駆動する針駆動手段と、「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、前記電源から給電され、前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段と、所定の節電条件下において前記針駆動手段および前記カレンダ駆動手段への前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、前記電源の電源電圧を検出する電圧検出手段と、前記節電手段による給電の停止中に前記第１の暦情報の値が変化しなくても、電子回路的な計数処理によって第２の暦情報を電気的に更新する暦更新手段と、前記節電手段による給電の停止が解除され、節電モードから表示モードに移行するときに、前記第１の暦情報が、前記第２の暦情報と一致するように前記カレンダ部材の駆動量と前記電圧検出手段によって検出される電源電圧とに応じて、前記カレンダ部材の駆動を制御する制御手段とを具備し、前記制御手段は、前記電源電圧が第１閾値電圧以下である場合に、前記カレンダ部材の駆動を禁止させ、前記電源電圧が第１閾値電圧より大きく第２閾値電圧以下、或いはカレンダ部材の駆動量が所定の駆動量以上である場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度よりも遅い速度で駆動させ、前記電源電圧が第２閾値電圧よりも大きく、かつ前記カレンダ部材の駆動量が所定の駆動量以下の場合に、前記カレンダ部材の駆動速度を表示モードにおける速度で駆動させることを特徴とする。
かかる電子時計によれば、節電手段による給電の停止が解除されたときに、カレンダ部材によって表示される第１の暦情報が、暦更新手段によって示される第２の暦情報と一致するようにカレンダ部材を駆動する際に、カレンダ部材は、制御手段によって一致させるために必要とされる駆動量と電源の電源電圧に応じてカレンダ部材の駆動速度が制御されながら駆動される。
これにより、カレンダ部材の駆動により生じる電源の大幅な電圧降下を抑えることができ、システムダウンを防止することが可能となる。
【０００７】
好ましい態様において、前記第１閾値電圧は、表示モードにおける前記カレンダ部材の駆動速度よりも遅い速度でカレンダ部材を駆動させる際、当該電子時計がシステムダウンを起こす可能性のない電源電圧の下限値であり、前記第２閾値電圧は、表示モードにおける前記カレンダ部材の駆動速度でカレンダ部材を駆動させる際、当該電子時計がシステムダウンを起こす可能性のない電源電圧の下限値である。
【０００８】
また、以上のものとは別の観点から、電源から給電され、時分秒を示す針を輪列によって駆動させる針駆動手段と、「年」、「月」および「日」のうち少なくとも１つの第１の暦情報を表示するカレンダ部材と、所定の節電条件下において前記電源からの給電を停止して表示モードから節電モードに移行する節電手段と、前記カレンダ部材送りタイミングを示す前記針駆動手段による針の０時通過を検出し、ゼロ時検出信号として出力するゼロ時検出手段と、発振手段およびこの発振手段から出力される発振信号を受けてクロック信号を出力する分周手段とを備え、このクロック信号を計時することにより、２４時間経過するごとに２４時間信号を出力する２４時間計測手段と、前記ゼロ時検出信号の出力タイミングと、前記２４時間信号の出力タイミングとが一致していないことを示す不一致信号を入力する不一致信号入力手段と、前記不一致信号が入力された後、第１回目のゼロ時検出信号が出力されると、前記２４時間計測手段による計時をリセットするリセット手段と、
前記不一致信号が入力された後、第１回目のゼロ時検出信号が出力されると、前記カレンダ部材を駆動し、当該第１回目のゼロ時検出信号が出力された後、前記２４時間計測手段から２４時間信号が出力される毎に前記カレンダ部材を駆動するカレンダ駆動手段とを具備することを特徴とする。
かかる電子時計によれば、節電手段による針駆動手段への給電の停止中の節電モードであっても、２４時間計測手段によりカレンダ部材は駆動されることになる。これにより、給電の停止が解除されたときに、カレンダ部材を駆動する必要がなく、カレンダ部材の駆動を起因とする電圧降下が生じないため、システムダウンを防止することが可能となる。
【０００９】
好ましい態様において、前記節電手段は、前記不一致信号入力手段によって不一致信号が入力された後、前記ゼロ時検出手段から第１回目のゼロ時検出信号が出力されるまで、給電を停止しない。
このような構成によれば、前記不一致信号入力手段によって不一致信号が入力された後、ゼロ時検出手段によって針の０時通過が検出されるまで、針駆動手段への給電は停止されない。これにより、針駆動手段への給電の停止前に２４時間計測手段がリセットされ、２４時間信号の出力タイミングとゼロ時検出信号の出力タイミングとが一致するため、節電手段による針駆動手段への給電の停止後もカレンダ駆動手段によるカレンダ部材の駆動が正確に行われる。
【００１０】
また、別の好ましい様態において、前記電子時計は、前記不一致信号入力手段によって不一致信号が入力された後、前記針駆動手段による針の駆動期間を計時する駆動期間計時手段を具備し、前記節電手段は、前記駆動期間計時手段による計時が２４時間に達するまで、給電を停止しない。
このような構成によれば、前記不一致信号入力手段によって不一致信号が入力された後、２４時間経過するまで、針駆動手段への給電は、停止されない。これにより、針駆動手段による針の０時通過は２４時間周期で行われるため、給電の停止前に必ず０時検出信号が１回検出される。よって、給電の停止前に、２４時間計測手段がリセットされ、２４時間信号の出力タイミングとゼロ時検出信号の出力タイミングとが一致するため、カレンダ駆動手段によるカレンダ部材の駆動が正確に行われる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明における実施形態について図面を参照して説明する。
【００１４】
＜第１実施形態＞
はじめに、本発明の第１実施形態にかかる電子時計の外観について図１１を参照して説明する。この図に示されるように、電子時計１００は、腕時計型のアナログ時計であり、バンド１０２によってユーザの腕に装着されて使用される。また、電子時計１００の本体１０１には、円形の時刻表示盤１０３が備えられている。時刻表示盤１０３には、その円周に沿って時分および秒を示す目盛りが付されており、時刻表示盤１０３の上方（紙面垂直方向）に設置された秒針６１、分針６２および時針６３からなる表示指針によって時刻が表示される。また、時刻表示盤１０３の図中右側には日付表示窓１８０が設けられており、「１」から「３１」までのいずれか数字により当日の日付が表示される。また、本体１０１の右側には、リュウズ１０４が設けられており、ユーザは、リュウズ１０４を図中右側方向に引き出した後、回転させることにより、時分を調整したり、日付表示窓１８０に表示される日付を調整したりすることができる。
【００１５】
ここで、本実施形態における電子時計１００は、表示モードと節電モードとの２つの動作モードを備えている。このうち、表示モードとは、機械的な表示機構を駆動させることによって現在の時刻および日付を表示する動作モードである。一方、節電モードとは、表示モード中に、ユーザによって所定期間使用（本実施形態では、携帯）されていないことを電子時計１００が検出したならば、表示機構の駆動を止めることにより節電する動作モードである。電子時計１００は、節電モード中に、ユーザによる使用を検出したならば、現在の時刻および日付を表示すべく、表示機構を駆動する。
【００１６】
図１は、電子時計１００の構成を示す図である。この図に示されるように、電子時計１００は、発電する発電部Ａと、発電部Ａから供給された電流により充電し、電子時計１００の構成各部に電源を供給する電源部Ｂと、構成各部を制御する制御部Ｃと、秒針６１を駆動する秒針機構Ｄ１と、制御部Ｃの制御に応じて秒針機構Ｄ１を駆動する秒針駆動部Ｅ１と、分針６２および時針６３を駆動する時分針機構Ｄ２と、制御部Ｃの制御に応じて時分針機構Ｄ２を駆動する時分針駆動部Ｅ２と、日付表示を更新する日車機構Ｆと、制御部Ｃの制御に応じて日車機構Ｆを駆動する日車駆動部Ｇとを備えている。
【００１７】
発電部Ａは、電子時計１００がユーザの腕に装着された通常の使用状態において、腕の動きを捉えて回転する回転錘４５を備えている。この回転錘４５の回転力は、増速用ギア４６を介して発電用ロータ４３に伝達される。発電装置４０においては、発電用ロータ４３が発電用ステータ４２の内部で回転することによって電磁誘導が生じ、交流電流が発生する。制御部Ｃは、発電部Ａが発電していれば、電子時計１００が使用中であることを検出し、また、発電部Ａが一定期間発電していなければ、電子時計１００が使用されていないことを検出する。
【００１８】
電源部Ｂは、整流回路や、二次電源、昇降圧回路などから構成されており、発電部Ａから供給された電流を充電し、電子時計１００の構成各部に電源電圧ＶＤＤを印加する。ここで、電源部Ｂは、ＶＳＳ（低位側）を基準電位（ＧＮＤ）にとっている。
【００１９】
制御部Ｃは、表示モード時において、日車機構Ｆによる日付表示を暦通りに更新するための制御や、表示モードと節電モードとのモード間移行に関する制御、節電モードから表示モードへの移行時において、節電モードへの移行時に停止した日付表示を、現在（移行時）の日付に更新させるための制御などを行い、その詳細については後述する。
【００２０】
秒針駆動部Ｅ１は、制御部Ｃの制御の下、各種駆動パルスを生成し、秒針機構Ｄ１に出力する。秒針機構Ｄ１は、秒針駆動部Ｅ１から入力する駆動パルスに応じて駆動する秒モータ１０ａを備えている。この秒モータ１０ａは、駆動パルスの入力に応じてロータ１３ａを回転する。ロータ１３ａの回転は、当該ロータ１３ａに噛合された秒中間車５１ａ、秒車５２ａから構成される秒輪列５０ａによって秒針６１に伝達される。このようにして、秒針６１は、ロータ１３ａの回転に連動して運針され、時間（秒）を表示する。
【００２１】
時分針駆動部Ｅ２は、制御部Ｃの制御の下、各種駆動パルスを生成し、時分針機構Ｄ２に出力する。時分針機構Ｄ２は、時分針駆動部Ｅ２から入力する駆動パルスに応じて駆動する時分モータ１０ｂを備えている。この時分モータ１０ｂは、駆動パルスの入力に応じてロータ１３ｂを回転する。ロータ１３ｂの回転は、当該ロータ１３ｂに噛合された四番車５１ｂ、三番車５２ｂ、二番車５３ｂ、日の裏車５４ｂおよび筒車５５ｂから構成される輪列部５０ｂによって、分針６２および時針６３に伝達される。このようにして、分針６２および時針６３の各々は、ロータ１３ｂの回転に連動して運針され、時間（時，分）を表示する。
【００２２】
２４時車５７は、筒車５５ｂと噛合しており、２４時間が経過する毎に１回転し、２４時車５７に設けられたカム５７Ａにより「２４時（午前０時）」になると、常閉接点を構成するスイッチシャフト８２とスイッチピン８１とを離間させることにより、開状態（オフ状態）とする。これにより、制御部Ｃは、現在時刻が「０時」になったことを検出し、日付表示を更新するために日車駆動部Ｇを制御する。
【００２３】
日車駆動部Ｇは、スイッチピン８１とスイッチシャフト８２とが離間される毎に、日付を示す日車７５を１日分駆動すべく、日車機構Ｆに含まれるアクチュエータ７１に交流電圧を印加する。日車７５は、リング状をしており、その上面に日付を示す「１」から「３１」までの数字が等間隔に配置されている。また、日車７５は、数字の1つが時刻表示盤１０３に設けられた日付表示窓１８０を介して表示されるように本体１０１に配置されている。アクチュエータ７１は、電圧が印加されると、面内方向（図の紙面と平行な方向）に振動する。アクチュエータ７１の振動は、ロータ７２、日車躍制用ゼネバ車７３および日回し車７４を介して日車７５に伝達され、これにより、日車７５が回転駆動される。詳細には、アクチュエータ７１の振動によってロータ７２の外周面が叩かれると、ロータ７２が回転駆動される。ロータ７２が回転すると、ロータ７２に噛合した日車躍制用ゼネバ車７３が回転する。日車躍制用ゼネバ車７３が回転すると、日車躍制用ゼネバ車７３に設けられたカム部７３ａと係合する日回し車７４が回転し、歯部７５Ａを介して日車７５が時計回り方向に回転される。このような日車７５の回転により、日付表示窓１８０に表示される日付が変更される。
【００２４】
次に、上述した制御部Ｃの構成について説明する。図２は、制御部Ｃとその周辺構成を示す機能ブロック図である。この図に示されるように、制御部Ｃは、発振回路２０２を備えている。発振回路２０２は、水晶振動子を備え、発振信号を分周回路２０４に出力する。分周回路２０４は、入力された発振信号を分周して、例えば、周波数１Ｈｚのクロック信号などの各種クロック信号ＣＬＫを供給する。これら各種クロック信号ＣＬＫは、節電制御回路４００、日付変更制御回路３００、秒針駆動部Ｅ１および時分針駆動部Ｅ２へ供給される。
【００２５】
秒針駆動部Ｅ１は、分周回路２０４からクロック信号ＣＬＫを入力すると、クロック信号ＣＬＫと同期した駆動パルス信号を生成し、秒針機構Ｄ１に含まれる秒モータ１０ａに出力する。これにより、秒モータ１０ａが駆動され、秒針６１が運針される。また、時分針駆動部Ｅ２は、分周回路２０４からクロック信号ＣＬＫを入力すると、クロック信号ＣＬＫと同期した駆動パルス信号を生成し、時分針機構Ｄ２に含まれる時分モータ１０ｂに出力する。これにより、時分モータ１０ｂが駆動され、分針６２および時針６３が運針される。
【００２６】
発電検出回路２１０は、電源部Ｂに含まれる整流回路を介して、発電部Ａが発電状態にあるか否かを検出し、発電状態であれば発電検出信号ＰＧＤを節電制御回路４００に入力する。また、電圧検出回路２１２は、電源部Ｂの電源電圧ＶＤＤを検出し、電源電圧信号ＰＳＶとして節電制御回路４００に入力する。
【００２７】
リセット検出回路２０８は、ユーザによるリュウズ１０４の操作を検出する。詳述すると、リセット検出回路２０８は、リュウズ１０４が引き出されたことを検出すると、指針駆動停止信号を分周回路２０４に送信する。分周回路２０４は、指針駆動停止信号を受け取ると、秒針駆動部Ｅ１および時分針駆動部Ｅ２へのクロック信号ＣＬＫの供給を停止する。これにより、各指針の運針が停止される。この状況の下、ユーザは、リュウズ１０４を回転させることにより、分針６２および時針６３による表示時刻などを調整する。
【００２８】
また、リセット検出回路２０８は、ユーザによってリュウズ１０４が押し込まれたことを検出すると、後述する日付変更制御回路３００および節電制御回路４００にリセット信号を送信する。日付変更制御回路３００および節電制御回路４００の各々は、リセット検出回路２０８からリセット信号を受け取ると、各種カウンタのカウント値などをリセットする。また、リセット検出回路２０８は、リュウズ１０４が押し込まれたことを検出すると、指針駆動開始信号を分周回路２０４に送信する。分周回路２０４は、リセット検出回路２０８から指針駆動開始信号を受け取ると、秒針駆動部Ｅ１および時分針駆動部Ｅ２へのクロック信号ＣＬＫの供給を開始する。これにより、各指針の運針が再開される。このようにリュウズ１０４が押し込まれると、電子時計１００においては、システムリセット（初期化）された後、各指針の運針が再開される。
【００２９】
節電制御回路４００は、発電検出信号ＰＧＤに応じて、表示モードと節電モードとのモード間移行に関する各種制御を行う。詳述すると、節電制御回路４００は、表示モード時において、発電検出信号が入力されない時間（非発電時間）を計測する非発電時間カウンタを備えている。この非発電時間カウンタは、発電検出信号ＰＧＤが入力されるとカウント値をリセットし、分周回路２０４から入力する１Ｈｚ信号をカウントアップすることによって非発電時間を計時する。表示モード時において、非発電時間カウンタによる計時が、所定の時間（例えば、「１２時間」など）に達すると、節電制御回路４００は、動作モードを節電モードに移行する。この際、節電制御回路４００は、秒針機構Ｄ１、時分針機構Ｄ２、および、日車機構Ｆの各々の機構の駆動停止を示す節電モード移行信号ＰＳを、秒針駆動部Ｅ１、時分針駆動部Ｅ２および日付変更制御回路３００の各々に出力する。これにより、節電モード時においては、秒モータ１０ａ、時分モータ１０ｂおよびアクチュエータ７１に電圧が印加されることがないため、消費電力が節約される。節電制御回路４００は、節電モード時においては、カウンタによって日付および時刻を更新する。
【００３０】
また、節電制御回路４００は、節電モード時に発電検出信号ＰＧＤを入力すると、節電モードへの移行時に停止させた時刻表示および日付表示を、現在の時刻および日付を表示すべく、以下のように動作モードを表示モードに移行する。まず、節電制御回路４００は、分周回路２０４に表示モード移行信号を出力する。分周回路２０４は、表示モード移行信号を入力すると、表示モードにおける通常のクロック信号ＣＬＫよりも短い周期のクロック信号ＣＬＫを秒針駆動部Ｅ１へ供給する。これにより、秒針６１は、表示モード時における通常の速度よりも速い速度によって早送り運針される。また、分周回路２０４は、節電制御回路４００から表示モード移行信号を入力すると、表示モードにおける通常のクロック信号ＣＬＫよりも短い周期のクロック信号ＣＬＫを時分針駆動部Ｅ２へ供給する。これにより、分針６２および時針６３の各々は、表示モードにおける通常の速度よりも速い速度によって早送り運針される。また、節電制御回路４００には、針位置カウンタと一致検出回路とが備えられている。針位置カウンタは、各指針が早送り運針される間に、秒針６１、分針６２および時針６３の各々の位置を検出し、針位置信号として一致検出回路に入力する。一致検出回路は、針位置信号が示す各指針の表示時刻が、カウンタのカウント値が示す現在時刻と一致するか否かを判定し、一致したならば一致信号として分周回路２０４に出力する。分周回路２０４は、一致信号を受け取ると、表示モードにおける通常のクロック信号ＣＬＫを秒針駆動部Ｅ１、および、時分針駆動部Ｅ２へ供給する。これにより、各指針が通常の速度によって運針され、現在時刻が表示されることとなる。
【００３１】
このように各指針によって現在時刻が表示されると、次に、節電制御回路４００は、日付変更制御回路３００に制御信号を出力する。日付変更制御回路３００は、当該制御信号を入力すると、現在の日付を表示すべく、節電モードの移行時に停止された日車７５を日車駆動部Ｇによって駆動させる。
【００３２】
ところで、このような節電モードから表示モードへの移行時においては、節電モード時に停止された時刻表示を現在（移行時）の時刻に更新するための各指針の運針は、通常の速度より速い速度によって行われる。また、日車７５による日付表示については、「１」から「３１」までの表示様態が存在する。このため、節電モード時に停止された日付表示を現在の日付に更新するにあたり、日車機構Ｆは、最大で「３０日」分の日送りを連続して行わなければならない。これらのような早送り運針および連続した日送りは、大きなエネルギーを消費する。このため、節電モードから表示モードへの移行時に、時刻表示機構と日付表示機構とを略同時に駆動する従来の電子時計においては、電源部Ｂの大幅な電源降下が発生し、電子時計がシステムダウンに至ることがあった。このようなシステムダウンは、二次電源の劣化が進んだ場合や、低温時等に内部抵抗が増大した場合などにおいて、特に発生しやすいものであった。
【００３３】
そこで、本実施形態における節電制御回路４００は、システムダウンを防止すべく、節電モードから表示モードへの移行時における日車７５の駆動を制御する。すなわち、節電制御回路４００は、電源部Ｂの電源電圧ＶＤＤ、および、日送りの総日数（すなわち、日車７５の総駆動量）に応じて日車７５の駆動制御を行う。詳細には、節電制御回路４００は、電圧検出信号ＰＳＶが示す電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ１以下であれば、システムダウンを防止すべく、日車７５の駆動禁止を示す日車駆動禁止信号を日付変更制御回路３００に出力する。また、節電制御回路４００は、電源電圧ＶＤＤが、閾値電圧Ｖ１より高い閾値電圧Ｖ２以下であれば、表示モード時における通常の速度より遅い所定の速度によって、日車７５を駆動させるための日車減速駆動信号を日付変更制御回路３００に出力する。ここで、閾値電圧Ｖ１とは、表示モード時における通常の速度より遅い所定の速度によって日車７５を駆動することにより、システムダウンを起こす可能性がない電源電圧の下限値であり、閾値電圧Ｖ２とは、表示モード時における通常の速度によって日車７５を駆動することにより、システムダウンを起こす可能性がない電源電圧の下限値である。
【００３４】
また、節電制御回路４００は、日送りの総日数が定められた閾値日数（本実施形態では、「１０日」とする）以上であれば、通常の速度より遅い所定の速度によって日車７５を駆動させるための日車減速駆動信号を日付変更制御回路３００に出力する。また、節電制御回路は、日送り日数が閾値日数より小さく、かつ、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ２より高ければ、表示モード時における通常の速度によって、日車７５を駆動させるための日車通常駆動信号を日付変更制御回路３００に出力する。なお、節電制御回路４００は、後述する日付変更制御回路３００から入力する現在の日付を示す情報と、表示中の日付を示す情報とによって、日送りの総日数を検出する。
【００３５】
日付変更制御回路３００は、表示モード時において日車機構Ｆによる日付表示を暦通りに更新するための制御や、節電制御回路４００から入力する各種制御信号に応じて、節電モードから表示モードへの移行時における日車７５の駆動に関する制御などを行う。
【００３６】
図３は、日付変更制御回路３００の機能構成を示すブロック図である。この図において、入力回路３０２は、スイッチシャフト８２およびスイッチピン８１の開／閉状態に応じて時刻が「０時（２４時）」になったことを示す０時検出信号を、日付変更タイミング制御回路３０４に入力する。また、２４時間カウンタ３０６は、分周回路２０４から供給される１Ｈｚのクロック信号をカウントアップすることにより、「２４時間」の計時を繰り返し行う。日付変更タイミング制御回路３０４は、上述したリセット検出回路２０８からリセット信号を受け取ると、その信号を２４時間カウンタに送信する。２４時間カウンタ３０６は、リセット信号を受け取ると、カウント値をリセットする。
【００３７】
日付変更タイミング制御回路３０４は、節電制御回路４００から節電モード移行信号ＰＳを入力すると、動作モードが表示モードから節電モードに移行したことを検出する。また、日付変更タイミング制御回路３０４は、節電制御回路４００から日車通常駆動信号、日車減速駆動信号および日車駆動禁止信号のいずれかを入力すると、動作モードが節電モードから表示モードに移行したことを検出する。日付変更タイミング制御回路３０４は、検出した動作モードに応じて以下の２種類の動作を行う。すなわち、表示モード時においては、日付変更タイミング制御回路３０４は、入力回路３０２から０時検出信号を入力すると、２４時間カウンタ３０６にカウント値をリセットさせるとともに、２４時間経過信号を日車駆動部Ｇおよび日カウンタ３０８に送信する。一方、節電モード時においては、日付変更タイミング制御回路３０４は、２４時間カウンタ３０６において桁上げが発生すると（「1日」が経過すると）、２４時間経過信号を日カウンタ３０８に出力する。
【００３８】
日カウンタ３０８は、「０」から「３０」までを繰り返しカウントするものであり、そのカウント値によって「日」を示す。日カウンタ３０８は、日付変更タイミング制御回路３０４から２４時間経過信号を入力する毎に、カウント値を「１」だけインクリメントし、桁上げが発生すると（すなわち、３１日が経過すると）、月カウンタ３１０に日カウンタ信号を出力する。月カウンタ３１０は、「０」から「１１」までを繰り返しカウントするものであり、そのカウント値によって「月」を示す。月カウンタ３１０は、日カウンタ信号が入力される毎にカウント値を「１」だけインクリメントし、桁上げが発生すると（すなわち、１２ヶ月が経過すると）、月カウンタ信号を年カウンタ３１２に出力する。年カウンタ３１２は、月カウンタ信号が入力される毎に、西暦年を示すカウント値を「１」だけインクリメントする。以上の、年カウンタ３１２によって示される「年」と、月カウンタ３１０によって示される「月」と、日カウンタ３０８によって示される「日」との各々によって、現在の「年」「月」「日」が示される。
【００３９】
非存在日検出回路３１４は、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が、暦上における非存在日であるか否かを判定し、非存在日であれば、非存在日検出信号として、日カウンタ３０８と日車駆動部Ｇとに出力する。なお、この非存在日検出回路３１４は、閏年に対応した構成であっても良いし、閏年に対応しない構成であっても良い。日カウンタ３０８は、非存在日検出信号を入力すると、カウント値を「１」だけインクリメントする。また、日車駆動部Ｇは、日付変更タイミング制御回路３０４からの２４時間経過信号、あるいは、非存在日検出回路３１４からの非存在日検出信号のいずれかを入力すると、日車７５を駆動すべく、圧電アクチェータ７１に電圧を印加する。また、日車駆動部Ｇは、圧電アクチェータ７１に電圧を印加して日車７５を１日分駆動させる毎に、日表示位置変更信号を日表示位置カウンタ３１６に出力する。
【００４０】
日表示位置カウンタ３１６は、「０」から「３０」までを繰り返しカウントするものであり、初期値として、電子時計１００の初期状態において表示される「日」から「１」だけ減算された値が格納される。日表示位置カウンタ３１６は、日車駆動部Ｇから日表示位置変更信号が入力されるたびにカウント値を「１」だけインクリメントする。これにより、日表示位置カウンタ３１６におけるカウント値は、常に、日車７５によって表示される「日」から「１」だけ減算された値と一致する。また、日表示位置カウンタ３１６は、そのカウント値を日表示位置信号として節電制御回路４００に出力し、日カウンタ３０８は、そのカウント値を日カウンタ信号として節電制御回路４００に出力する。節電制御回路４００においては、日表示位置信号が示すカウント値と、日カウンタ信号が示すカウント値との差によって、節電モードから表示モードへの移行時における日送りの総日数が検出される。
【００４１】
また、日付変更タイミング制御回路３０４は、節電モードから表示モードへの移行時に節電制御回路４００から出力される各種制御信号を受け取ると、当該制御信号に応じて、日車駆動部Ｇを介して日車７５を駆動する。より具体的には、日付変更タイミング制御回路３０４は、日車通常駆動信号を受け取ると、１２８Ｈｚの駆動信号周波数の電圧をアクチュエータ７１に印加して日車７５を駆動し、日車減速駆動信号を受け取ると、１６Ｈｚの駆動信号周波数の電圧をアクチュエータ７１に印加して日車７５を駆動する。また、日付変更タイミング制御回路３０４は、日車駆動禁止信号を受け取ると、日車７５の駆動を禁止する。
【００４２】
次に、制御部Ｃが実行する日付変更処理について図４を参照して説明する。この日付変更処理は、表示モード時においては、日車７５による日付表示を暦通りに更新し、節電モード時においては、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」のみを暦通りに更新するための処理である。なお、この日付変更処理においては、制御部Ｃに含まれる入力回路３０２が入力する０時検出信号をトリガとする処理と、制御部Ｃに含まれる２４時間カウンタ３０６が入力する１Ｈｚ信号をトリガする処理とが並列に実行される。
【００４３】
はじめに、制御部Ｃが、０時検出信号をトリガとして実行する処理について説明する。
まず、０時検出信号を入力すると、制御部Ｃに含まれる２４時間カウンタ３０６は、ステップＳａ１において、カウント値をリセットする。次に、制御部Ｃは、ステップＳａ２において、日車駆動部Ｇを介して日車７５を１日分駆動する。次いで、制御部Ｃに含まれる日表示位置カウンタ３１６は、ステップＳａ３において、カウント値を「１」だけインクリメントする。これにより、日表示位置カウンタ３１６のカウント値によって示される日付が、日車７５によって表示される日付と一致する。
【００４４】
次に、制御部Ｃに含まれる日カウンタ３０８は、ステップＳａ４において、カウント値を「１」だけインクリメントし、日カウンタ３０８において桁上げが発生すると、月カウンタ３１０は、カウント値を「１」だけインクリメントし、月カウンタ３１０において桁上げが発生すると、年カウンタ３１２は、カウント値を「１」だけインクリメントする。これにより、日カウンタ３０８によって「３１」カウントされるごとに、月カウンタ３１０のカウント値によって示される「月」が更新され、月カウンタ３１０によって「１２」カウントされるごとに、年カウンタ３１２のカウント値によって示される「年」が更新される。
【００４５】
次いで、制御部Ｃに含まれる非存在日検出回路３１４は、ステップＳａ５において、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が、暦上の非存在日か否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、すなわち、非存在日であれば、制御部Ｃは、処理手順をステップＳａ２に戻し、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が暦上における存在日となるまで、ステップＳａ２からステップＳａ５までの処理を繰り返す。一方、ステップＳａ５における判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、０時検出信号をトリガとして実行する処理を終了する。これらのステップＳａ２からＳａ５までの処理により、制御部Ｃは、例えば「２９」日、「３０」日、「３１」日などの非存在日をスキップするため、日車７５による日付の表示を暦通りに更新することができる。
【００４６】
次いで、日付変更処理において、制御部Ｃが、１Ｈｚ信号をトリガとして実行する処理について説明する。
まず、制御部Ｃに含まれる２４時間カウンタ３０６が１Ｈｚ信号を入力すると、ステップＳａ６において、２４時間カウンタ３０６は、カウント値を「１秒」だけインクリメントする。次に、制御部Ｃは、ステップＳａ７において、２４時間カウンタ３０６において桁上げが発生したか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガとする処理を終了する。
【００４７】
一方、ステップＳａ７における判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳａ８において、動作モードが節電モードであるか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガとする処理を終了する。一方、ステップＳａ８における判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃに含まれる日カウンタ３０８は、ステップＳａ９において、カウント値を「１」だけインクリメントし、日カウンタ３０８において桁上げが発生すると、月カウンタ３１０は、カウント値を「１」だけインクリメントし、月カウンタ３１０において桁上げが発生すると、年カウンタ３１２は、カウント値を「１」だけインクリメントする。
【００４８】
次に、制御部Ｃに含まれる非存在日検出回路３１４は、ステップＳａ１０において、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が暦上における非存在日か否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、すなわち、非存在日であれば、制御部Ｃは、処理手順をステップＳａ９に戻し、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が暦上における存在日となるまで、ステップＳａ９およびステップＳａ１０の処理を繰り返す。これにより、節電モード時においても、年カウンタ３１２、月カウンタ３１０および日カウンタ３０８の各々のカウント値によって特定される「年」「月」「日」が暦通りに更新される。一方、ステップＳａ１０における判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガとする処理を終了する。
【００４９】
次に、制御部Ｃが実行する表示モード移行処理について、図５を参照して説明する。この表示モード移行処理は、節電モードから表示モードへの移行に関する処理、および、節電モードから表示モードへの移行時において、節電モードの開始時に停止した日付表示を、現在（移行時）の日付に更新させるための処理である。また、表示モード移行処理は、発電検出信号ＰＧＤをトリガとして、割り込み実行される処理である。
【００５０】
まず、制御部Ｃが、発電検出信号ＰＧＤを入力すると、ステップＳｂ１において、動作モードが節電モードか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、すなわち、表示モードであれば、表示モード移行処理を終了する。一方、ステップＳｂ１の判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｂ２において、節電モードを解除する。
【００５１】
次に、制御部Ｃは、ステップＳｂ３において、秒針６１、分針６２および時針６３の各々を、早送り運針によって、定められた間隔（例えば、時刻表示盤１０３における１目盛り）だけ運針する。次に、制御部Ｃは、ステップＳｂ４において、早送り運針された各指針が示す表示時刻が、節電制御回路４００に含まれるカウンタのカウント値が示す現在時刻と一致しているか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、処理手順をステップＳｂ３に戻す。これらのステップＳｂ３およびＳｂ４の処理により、節電モードへの移行時に停止された各指針は、現在時刻を示す位置に早送り運針される。この後、各指針は、通常の時刻表示をすべく、通常の速度によって運針される。
【００５２】
一方、ステップＳｂ４の判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、現在の日付を表示すべく、節電モードへの移行時に停止した日車７５の駆動制御を以下のように行う。まず、制御部Ｃは、ステップＳｂ５において、電源部Ｂの電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ１より高いか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、表示モード移行処理を終了する。一方、ステップＳｂ５における判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｂ６において、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ２より高いか否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｂ７において、日表示位置カウンタ３１６のカウント値と日カウンタ３０８のカウント値との差によって示される日車７５の送り日数が、１０日未満であるか否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｂ８において、アクチュエータ７１に印加する電圧の駆動信号周波数を１２８Ｈｚに設定する。次に、制御部Ｃは、ステップＳｂ９において、駆動信号周波数１２８Ｈｚの電圧により日車７５を１日分駆動する。
【００５３】
次いで、制御部Ｃは、ステップＳｂ１０において、表示される日付を示す日表示位置カウンタ３１６のカウント値が、現在の日付を示す日カウンタ３０８のカウント値と一致しているか否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、処理を終了する。一方、ステップＳｂ１０における判定結果が、「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、処理手順をステップＳｂ９に戻す。そして、制御部Ｃは、ステップＳｂ９およびステップＳｂ１０の処理において、現在の日付を表示すべく、駆動信号周波数１２８Ｈｚの電圧によって、日車７５を駆動する。
【００５４】
一方、ステップＳｂ７における判定結果が「Ｎｏ」であれば、すなわち、日車７５の送り日数が１０日以上であれば、制御部Ｃは、ステップＳｂ１１において、アクチュエータ７１に印加する電圧の駆動信号周波数を１６Ｈｚに設定する。そして、制御部Ｃは、ステップＳｂ９およびステップＳｂ１０において、現在の日付を表示すべく、駆動信号周波数１６Ｈｚの電圧によって、日車７５を駆動する。
【００５５】
また、ステップＳｂ６における判定結果が「Ｎｏ」であれば、すなわち、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ２以下である場合、制御部Ｃは、ステップＳｂ１１において、アクチュエータ７１に印加する電圧の駆動信号周波数を１６Ｈｚに設定する。そして、制御部Ｃは、ステップＳｂ９およびステップＳｂ１０において、現在の日付を表示すべく、駆動信号周波数１６Ｈｚの電圧によって、日車７５を駆動する。
【００５６】
このように、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ１より低ければ、節電モードから表示モードへの移行時に、日車７５が駆動されることがない。これにより、電源電圧ＶＤＤが非常に低い場合は、日車７５が駆動されることがないため、日車７５の駆動を起因とするシステムダウンが起こる可能性がない。なお、日車７５が駆動されない場合、ユーザは、リュウズ１０４の操作により日付を更新する。
【００５７】
また、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ１と閾値電圧Ｖ２との間にある場合、あるいは、日車７５の送り日数が１０日以上の場合には、駆動信号周波数１２８Ｈｚの電圧より単位時間あたりのエネルギー消費量が小さな駆動信号周波数１６Ｈｚの電圧によって、日車７５は駆動される。このため、電源部Ｂの急激な電圧降下が防止され、日車７５の駆動を起因とするシステムダウンを防止することができる。また、電源電圧ＶＤＤが閾値電圧Ｖ２より高く、かつ、日車７５の送り日数が１０日未満である場合においては、日車７５の駆動を起因とする電圧降下によって、システムダウンが起こる可能性がないため、日車７５は、駆動信号周波数１２８Ｈｚの電圧によって駆動される。これにより、節電モードから表示モードの移行の際に、日付表示の更新が素早く行われる。
なお、本実施形態においては、ステップＳｂ８およびステップＳｂ１１において設定する駆動信号周波数を、それぞれ１２８Ｈｚおよび１６Ｈｚとしたが、これらの周波数は一例であり、これらの値に限定されるものではない。
【００５８】
＜第２実施形態＞
上述した第１実施形態においては、節電モード時には、各指針および日車７５の駆動を共に停止させ、また、節電モードから表示モードへの移行時には、電源部Ｂの電源電圧ＶＤＤあるいは日送り日数に応じて、日車７５の駆動を制御する電子時計１００について説明した。第２実施形態においては、節電モード時には、各指針の駆動を停止する一方、日付を示す日車７５については駆動させる電子時計１００について説明する。
【００５９】
第２実施形態における電子時計１００と第１実施形態における電子時計１００は、制御部Ｃに含まれる節電制御回路４００の構成および日付変更制御回路３００の構成において異なっている。また、第２実施形態における制御部Ｃは、第１実施形態における制御部Ｃに含まれる電圧検出回路２１２を備えていない。くわえて、第２実施形態における電子時計１００は、ユーザが、表示モード中に節電モードへの移行を指示するための外部操作部材が備えられている。これにより、ユーザは、非使用時間が所定時間に達さなくとも、強制的に節電モードに移行させることができる。
【００６０】
図６は、第２実施形態における節電制御回路４００の構成を示す機能ブロック図である。この図において、１２時間カウンタ４０６は、発電検出信号ＰＧＤを入力するたびにカウント値をリセットし、分周回路２０４から入力する１Ｈｚ信号をカウントアップすることにより、「１２時間」を繰り返し計時する。この１２時間カウンタ４０６は、発電検出信号ＰＧＤが入力されない期間、すなわち、表示モード中における非発電時間を計時するものであり、桁上げが発生すると、１２時間経過信号として節電モード制御回路４１２に出力する。第２実施形態における電子時計１００は、表示モード中に１２時間カウンタ４０６において桁上げが発生すると、すなわち、非発電時間が「１２時間」に達すると、表示モードから節電モードに移行する。なお、第２実施形態においては、電子時計１００が使用さているか否かを、非発電時間が「１２時間」に達しているか否かによって判定するが、この判定に使用する非発電時間は、「１２時間」に限定されるものではない。
【００６１】
また、電子時計１００は、非発電時間が「１２時間」に達していなくても、ユーザが外部操作部材を操作することによって、表示モードから節電モードへと動作モードを移行することができる。強制節電回路４０４は、外部操作部材を介して、表示モードから節電モードへの移行を指示する信号を受け取ると、強制節電信号を節電モード制御回路４１２に出力する。
【００６２】
節電モード制御回路４１２は、１２時間カウンタ４０６からの１２時間経過信号、あるいは、強制節電回路４０４からの強制節電信号のいずれかを入力すると、表示モードから節電モードへの移行を示す節電モード移行信号ＰＳを、秒針駆動部Ｅ１、時分針駆動部Ｅ２および２４時間カウンタ４０２に出力する。節電モード移行信号ＰＳを受け取った秒針駆動部Ｅ１、時分針駆動部Ｅ２においては、各指針の駆動を停止する。なお、第1実施形態においては、節電制御部４００から出力される節電モード移行信号ＰＳは、日付変更制御回路３００にも供給されたが、第２実施形態においては、節電モード時に日車７５の駆動を停止させないため、節電モード移行信号ＰＳは、日付変更制御回路３００には供給されない。
【００６３】
また、節電モード制御回路４１２は、節電モード中に発電検出信号ＰＧＤを入力すると、節電モードを解除し、表示モードに移行するための表示モード移行信号を２４時間カウンタ４０２および分周回路２０４に出力する。表示モード移行信号を受け取った分周回路２０４は、節電モード時に停止された各指針が、後述する２４時間カウンタ４０２のカウント値による現在時刻を表示するように、秒針駆動部Ｅ１および時分針駆動部Ｅ２を介して、各指針を早送り運針させる。なお、上述した第１実施形態においては、節電制御回路４００は、節電モードから表示モードへの移行時に、日車減速駆動信号などの各種制御信号を日付変更制御回路３００に出力したが、第２実施形態においては、節電モード時に日車７５の駆動を停止させないため、それらの制御信号は、節電制御回路４００から出力されない。
【００６４】
針位置カウンタ４０８は、秒針６１、分針６２および時針６３の各々の位置を示すカウンタであり、各指針の位置を示す針位置信号を一致検出回路４１０および２４時間カウンタ４０２に出力する。
【００６５】
２４時間カウンタ４０２は、節電モード中に、１Ｈｚ信号をカウントアップすることにより、「２４時間」の計時を繰り返し行う。この２４時間カウンタ４０２は、節電モード制御回路４１２から節電モード移行信号ＰＳを入力すると、針位置信号に含まれる現在時刻を示すようにカウント値をセットし、節電モード中に現在時刻を計時する。また、２４時間カウンタ４０２は、節電モード制御回路４１２から表示モード移行信号ＰＳを入力すると、現在時刻を２４時間カウンタ信号として一致検出回路４１０に出力する。また、２４時間カウンタ４０２は、リセット検出回路２０８からリセット信号を入力すると、カウント値をリセットする。
【００６６】
一致検出回路４１０は、分周回路２０４によって各指針が早送り運針される際に、針位置信号と２４時間カウンタ信号とが入力されると、針位置信号によって示される各指針の表示時刻と、２４時間カウンタ信号によって示される現在時刻とが一致するか否かを判定し、一致しているならば、一致信号として分周回路２０４に出力する。分周回路２０４は、一致信号を入力すると、秒針駆動部Ｅ１および時分針駆動部Ｅ２を介して、各指針の早送り駆動を停止させ、通常の運針速度による運針を行う。
【００６７】
ＳＲラッチ回路４１４は、スイッチシャフト８２およびスイッチピン８１の開／閉状態に応じて時刻が「０時（２４時）」になったこと示す０時検出信号を入力するセットピン（Ｓ）と、リセット検出回路２０８から出力されるリセット信号を入力するリセットピン（Ｒ）と、入力した信号に応じた信号を節電モード制御回路４１２に出力する出力ピン（Ｑ）とを有している。詳細には、ＳＲラッチ回路４１４のセットピン（Ｓ）に、０時検出信号が入力されると、出力ピン（Ｑ）からは、“Ｈ”レベルの信号が出力され、リセットピン（Ｒ）に、リセット信号が入力されると、出力ピン（Ｑ）からは、“Ｌ”レベルの信号が出力される。このため、出力ピン（Ｑ）から“Ｌ”レベルの信号が出力される間は、リセット信号が入力された後、１度も０時検出信号が入力されていないことを示す。すなわち、電子時計１００において、システムリセットされた後、１度も０時検出信号が入力されていないことを示す。節電モード制御回路４１２は、ＳＲラッチ４１４から“Ｌ”レベルの信号が入力される間に渡り、表示モードから節電モードへの移行を禁止する。
【００６８】
次に、第２実施形態における日付変更制御回路３００について説明する。上述した第１実施形態における日付変更制御回路３００に含まれる２４時間カウンタ３０６は、０時検出信号を入力するたびにカウント値をリセットしたが、第２実施形態における２４時間カウンタ３０６は、０時検出信号のうち、リセット検出回路２０８から出力されるリセット信号が入力されてから第１回目の０時検出信号を入力した場合にのみ、カウント値をリセットする。また、第１実施形態における日付変更制御回路３００は、表示モード時において、０時検出信号が入力されるたびに日付を更新（日車７５を駆動）したが、第２実施形態における日付変更制御回路３００は、表示モード時において、リセット検出回路２０８から出力されるリセット信号が入力されてから第１回目の０時検出信号を入力すると日付を更新し、それ以降においては、動作モードに拘わらず、２４時間カウンタ３０６から２４時間経過信号が出力されるたびに日付を更新する。
【００６９】
次いで、制御部Ｃが実行する日付変更処理について図７を参照して説明する。上述した第１実施形態における日付変更処理は、動作モードが表示モードの場合においてのみ日付表示を暦通りに更新したが、第２実施形態における日付変更処理は、表示モードおよび節電モードのいずれの動作モードにおいても、日付表示を暦通りに更新する。この日付変更処理において、制御部Ｃは、０時検出信号をトリガとする処理と、１Ｈｚ信号をトリガとする処理とを並列に実行する。
【００７０】
はじめに、日付変更処理において、制御部Ｃが、０時検出信号をトリガとして実行する処理について説明する。
まず、制御部Ｃに含まれる日付変更タイミング制御回路３０４は、０時検出信号を入力すると、当該０時検出信号が、リセット検出回路２０８から出力されるリセット信号が入力されてから第１回目に入力されたものか否かを判定する。すなわち、日付変更タイミング制御回路３０４は、当該０時検出信号が、システムリセット後第１回目に入力されたものか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」の場合、制御部Ｃは、０時検出信号をトリガとする処理を終了する。
【００７１】
一方、ステップＳｃ１における判定結果が「Ｙｅｓ」の場合、制御部Ｃに含まれる２４時間カウンタ３０６は、ステップＳｃ２において、そのカウント値をリセットする。次に、制御部Ｃは、ステップＳｃ３において、日車駆動部Ｇを介して日車７５を１日分駆動する。次いで、制御部Ｃに含まれる日表示位置カウンタ３１６は、ステップＳｃ４において、そのカウント値を「１」だけインクリメントする。これにより、日表示位置カウンタ３１６のカウント値によって示される日付が、日車７５によって表示される日付と一致する。
【００７２】
次に、制御部Ｃに含まれる日カウンタ３０８は、ステップＳｃ５において、カウント値を「１」だけインクリメントし、日カウンタ３０８において桁上げが発生すると、月カウンタ３１０は、カウント値を「１」だけインクリメントし、月カウンタ３１０において桁上げが発生すると、年カウンタ３１２は、カウント値を「１」だけインクリメントする。次いで、制御部Ｃに含まれる非存在日検出回路３１４は、ステップＳｃ６において、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が、暦上の非存在日か否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、すなわち、非存在日であれば、制御部Ｃは、処理手順をステップＳｃ３に戻す。そして、ステップＳｃ３からステップＳｃ６までの処理によって、日付表示が暦通り更新される。
【００７３】
一方、ステップＳｃ６における判定結果が「Ｎｏ」であれば、すなわち、年カウンタ３１２によって示される「年」、月カウンタ３１０によって示される「月」、および、日カウンタ３０８によって示される「日」から構成される「年」「月」「日」が暦上における存在日であれば、制御部Ｃは、０時検出信号をトリガとして実行する処理を終了する。
【００７４】
次に、日付変更処理において、制御部Ｃが、１Ｈｚ信号をトリガとして実行する処理について説明する。
まず、１Ｈｚ信号を入力すると、制御部Ｃに含まれる２４時間カウンタ３０６は、ステップＳｃ７において、カウント値を「１（秒）」だけインクリメントする。次に、制御部Ｃは、ステップＳｃ８において、２４時間カウンタ３０６において桁上げが発生したか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガとする処理を終了する。
【００７５】
一方、ステップＳｃ８における判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｃ９において、システムリセット後、０時検出信号を入力したか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガとする処理を終了する。
【００７６】
一方、ステップＳｃ９における判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、処理手順を上述したステップＳｃ３に移行する。この後、制御部Ｃは、ステップＳｃ３からステップＳｃ６までの処理によって、日付表示を暦通りに更新する。このように、第２実施形態の日付変更処理においては、動作モードに関係なく、表示される日付を更新する。詳述すると、制御部Ｃは、表示モード時において、システムリセット後の第１回目の０時検出信号を入力すると日付を更新し（０時検出信号をトリガとする処理のステップＳｃ３）、それ以降においては、動作モードに拘わらず、２４時間カウンタ３０６から２４時間経過信号が出力されるたびに日付を更新する（１Ｈｚ信号をトリガとする処理のステップＳｃ３）。このように、第２実施形態にかかる電子時計においては、節電モード時においても日車７５による日付表示が更新される。このため、節電モードから表示モードへの移行の際に、連続して日車７５が駆動されることがない。従って、第２実施形態における電子時計１００は、節電モードから表示モードへの移行時に、日車７５の駆動を起因とするシステムダウンが起こる可能性がない。
【００７７】
次に、制御部Ｃが実行する節電モード移行処理について図８を参照して説明する。この節電モード移行処理とは、表示モードから節電モードへの移行に関する処理であり、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号をトリガして実行する。第２実施形態における制御部Ｃは、表示モード時の非発電時間が、所定時間（第２実施形態においては、１２時間）経過したとしても、システムリセット後の第１回目の０時検出信号が入力されるまで、節電モードへの移行を禁止する。
【００７８】
まず、制御部Ｃは、１Ｈｚ信号を検出すると、ステップＳｄ１において、動作モードが節電モードであるか否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、処理を終了する。一方、ステップＳｄ１における判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃに含まれる１２時間カウンタ４０６は、ステップＳｄ２において、そのカウント値を「１（秒）」だけインクリメントする。なお、１２時間カウンタ４０６は、表示モード時において、発電検出信号が入力されると常にリセットされるため、１２時間カウンタ４０６は、非発電時間を計時することとなる。
【００７９】
次に、制御部Ｃは、ステップＳｄ３において、１２時間カウンタ４０６において桁上げが発生したか否かを判定する。すなわち、制御部Ｃは、非発電時間が１２時間経過したか否かを判定する。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、後述するステップＳｄ４に処理を移行する。
【００８０】
一方、ステップＳｄ３の判定結果が「Ｎｏ」であれば，制御部Ｃに含まれる節電モード制御回路４１２は、ステップＳｄ６において、強制節電信号を受信したか否かを判定する。すなわち、外部操作部材を介して、ユーザによって節電モードへの移行を指示されたか否かを判定する。この判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、節電モード移行処理を終了する。一方、ステップＳｄ６の判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｄ４へと処理を移行する。
【００８１】
次に、制御部Ｃに含まれる節電モード制御回路４１２は、ステップＳｄ４において、システムリセット後、０時検出信号を受信したか否かを判定する。この判定は、節電モード制御回路４１２が、ＳＲラッチ回路４１４から入力する信号について、“Ｌ”レベルから“Ｈ”レベルに移行したか否かを判定することによって行われる。この判定結果が「Ｙｅｓ」であれば、制御部Ｃは、ステップＳｄ５において、表示モードから節電モードへ移行する。
【００８２】
一方、ステップＳｄ４の判定結果が「Ｎｏ」であれば、制御部Ｃは、節電モード移行処理を終了する。このステップＳｄ４の判定処理によって、制御部Ｃは、システムリセット後に第１回目の０時検出信号が入力されるまで、表示モードから節電モードへの移行を禁止している。節電モード移行処理において、このような処置を採っている理由は、以下の通りである。第２実施形態における電子時計１００は、節電モード時においても日付を更新すべく、システムリセット後に第１回目の０時検出信号が入力されると日付表示を更新し、それ以降においては、２４時間カウンタ３０６から２４時間経過信号が出力される毎に日付表示を更新する。このため、２４時間経過信号の出力タイミングは、表示モード時における０時検出信号の出力タイミングと一致していなければならない。しかしながら、電子時計１００においてシステムリセットがなされると、各指針による表示時刻が０時であるか否かに拘わらず、２４時間カウンタ３０６のカウント値がリセットされる。このため、システムリセットがなされると、すなわち、リセット検出回路２０８からリセット信号が出力されると、それ以降、２４時間経過信号の出力タイミングは、０時検出信号の出力タイミングと必ずしも一致しない。そこで、第２実施形態においては、システムリセット後に、０時検出信号をトリガとして２４時間カウンタ３０６がリセットされるまで、表示モードから節電モードへの移行が禁止される構成となっている。これにより、２４時間経過信号による日送りタイミングと、０時検出信号による日送りタイミングとが一致された後に、表示モードから節電モードへの移行が許可されることとなる。従って、２４時間経過信号をトリガとする日送りのタイミングは正確なものとなる。
【００８３】
＜第２実施形態の変形例＞
上述した第２実施形態の節電モード移行処理においては、システムリセット後に第１回目の０時検出信号が入力されるまで、表示モードから節電モードへの移行を禁止する構成としたが、これに限定されるものではない。例えば、システムリセット後から２４時間経過するまで、節電モードへの移行を禁止する構成としてもよい。本変形例における電子時計１００の構成と、上述した第２実施形態における電子時計１００の構成との主な相違点は、節電制御回路４００にある。
【００８４】
ここで、図９は、本変形例における節電制御回路４００の構成を示す機能ブロック図である。この図において、２４時間カウンタ４０２は、第２実施形態における２４時間カウンタ４０２の動作に加え、リセット検出回路２０８からリセット信号を入力した後、２４時間経過すると、リセット２４時間経過信号として節電モード制御回路４１２に出力する。第２実施形態における節電モード制御回路４１２は、ＳＲラッチ回路４１４から入力する信号に応じて、表示モードから節電モードへの移行を禁止したが、本変形例における節電モード制御回路４１２は、リセット２４時間経過信号を入力するまで表示モードから節電モードへの移行を禁止する。なお、本変形例における節電制御回路４００は、第２実施形態の節電制御回路４００と異なり、ＳＲラッチ回路４１４を備えていない。
【００８５】
次に、本変形例における節電モード移行処理について、図１０を参照して説明する。なお、図１０において、第２実施形態における節電モード移行処理と同様のステップについては、図８に示されるステップと同一の符号が付されている。本変形例における節電モード移行処理（図１０参照）が、第２実施形態における節電モード移行処理（図８参照）と異なる点は、ステップＳｄ'４における判定処理である。この判定処理は、図８におけるステップＳｄ４の代わりに実行される処理であり、節電制御部４００に含まれる節電モード制御回路４１２が、リセット２４時間経過信号を入力するまで節電モードへの移行を禁止するステップである。これにより、表示モードから節電モードへの移行は、システムリセットがなされてから、必ず０時検出信号が入力された後に行われることとなる。従って、第２実施形態と同様に、２４時間経過信号をトリガとする日送りのタイミングは、正確なものとなる。
【００８６】
＜第３実施形態＞
上述した第１実施形態および第２実施形態においては、節電モード時に、秒針６１、分針６２および時針６３の駆動を停止する電子時計１００を示した。一方、第３実施形態の電子時計１００は、節電モード時において、分針６２、時針６３、および、日車７５の駆動は行い、秒針６１の駆動のみを停止する。このような構成をとると、節電モード時においては、消費電力の大きい秒針６１の駆動を停止させることによって節電効果を得ることができる一方、節電モードから表示モードへの移行時においては、節電モードへの移行時に停止された秒針６１のみを駆動すれば良い。これにより、節電モードから表示モードの移行時において、電圧降下がほとんど生じることがないため、電子時計１００のシステムダウンを防止することができる。なお、節電モード時において、分針６２および時針６３の運針の時間間隔を大きなものにすること（例えば、分針６２であれば、５分運針などの変則運針）によって、さらなる消費電力の節約が可能となる。
【００８７】
＜変形例＞
本発明は、上述した第１形態、第２実施形態および第３実施形態に限られず、種々の応用・改良・変形等を加えることが可能である。
【００８８】
例えば、上述した第１実施形態および第２実施形態においては、発電部Ａおよび二次電源を備えた電子時計１００を説明したが、これに限られない。例えば、発電部Ａおよび二次電源の代わりに一次電源を備えた構成としても良い。このような構成にする場合、発電部Ａおよび二次電源を備える必要がないため、電子時計１００の構成を簡易なものにすることができる。なお、この場合、電子時計１００がユーザによって使用されているか否かを判定する機構を備える必要がある。
【００８９】
また、上述した第１実施形態および第２実施形態においては、時刻以外の情報として日付を表示する電子時計１００について説明したが、これに限られない。例えば、日付を表示する日車７５に代えて、「年」や、「月」、「曜日」などの暦に関する情報を表示するカレンダ部材を備え、カレンダ部材を駆動させることにより、暦に関する情報を更新する電子時計１００であっても良い。
【００９０】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、節電モードから表示モードに移行する際に、システムダウンを起こすことのない電子時計が提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１実施形態にかかる電子時計の構成を示す図である。
【図２】  同電子時計の制御部とその周辺構成を示す機能ブロック図である。
【図３】  同制御部の日付変更制御回路の構成を示す機能ブロック図である。
【図４】  同制御部が実行する日付変更処理を示すフローチャートである。
【図５】  同制御部が実行する表示モード移行処理を示すフローチャートである。
【図６】  本発明の第２実施形態にかかる電子時計の節電制御回路を示す機能ブロック図である
【図７】  同電子時計の制御部が実行する日付変更処理を示すフローチャートである。
【図８】  同制御部が実行する節電モード移行処理を示すフローチャートである。
【図９】  同第２実施形態の変形例における電子時計の節電制御回路の構成を示す機能ブロック図である。
【図１０】  同変形例における電子時計の制御部が実行する節電モード移行処理を示すフローチャートである。
【図１１】  同第１実施形態にかかる電子時計の外観を示す図である。
【符号の説明】
１００…電子時計、Ａ…発電部、Ｂ…電源部、Ｃ…制御部、Ｄ１…秒針機構、Ｄ２…時分針機構、Ｅ１…秒針駆動部、Ｅ２…時分針駆動部、Ｆ…日車機構、Ｇ…日車駆動部、１０ａ…秒モータ、１０ｂ…時分モータ、６１…秒針、６２…分針、６３…時針、７１…アクチュエータ、７５…日車、１８０…日付表示窓、２１０…発電検出回路、２１２…電圧検出回路、３００…日付変更制御回路、４００…節電制御回路、４１４…ＳＲラッチ回路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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