(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
意匠面を構成する表面部の正面形状が多種多様な線形状の複数辺にて仕切り形成された非線対称形状をなすブロック本体を有し、且つ前記表面部における各辺は特定の二辺同士が一方の辺の線形状を他方の辺の線形状に対して陰画形状とするように形成されたブロックにおいて、
前記ブロック本体における各側面部のうち、前記一方の辺に個別対応して連なる第１の側面部には第１の指標が付され、前記他方の辺に個別対応して連なる第２の側面部には、ブロック敷設時に当該第２の側面部が隣接して敷設される他のブロックにおける前記第１の側面部の対向面となることを示す第２の指標が付されているブロック。
【請求項２】
前記第１の指標と第２の指標とは互いに同一の指標形態をなしている請求項１に記載のブロック。
【請求項３】
前記特定の二辺同士が対応する両側面部に付された前記第１の指標及び第２の指標と、他の特定の二辺同士が対応する両側面部に付された第１の指標及び第２の指標とは、互いに異なる指標形態をなしている請求項１又は請求項２に記載のブロック。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば建物の壁面、歩道、広場等に敷設されるブロックに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、歩道、広場等に敷設されるブロックとしては、敷設後において意匠面を構成する表面部の正面形状が矩形状をなしているブロック（以下、「汎用ブロック」という。）が主として用いられていた。しかし、この汎用ブロックは、表面部が対辺同士をそれぞれ同一長さの直線にて構成する線対称の形状であったため、敷設した場合に形成される目地模様も直線的で単調なものとなり、景観的には面白味に欠けるという問題があった。そこで、近年、このような汎用ブロックに替わって表面部の正面形状が自然石のような非線対称の形状をしたブロック（以下、「変形ブロック」という。）が提案されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、表面部の正面形状が一見したところは自然石を砕いたような形状でありながら、実際には当該表面部の各辺に関して所定の規則性を持たせた人造石からなる変形ブロックが記載されている。即ち、この変形ブロックは、変形略六角形に形成された表面部を有しており、その表面部における各辺（６つの辺）のうち内角が１２０度の角部を境にして隣り合う二辺同士が、一方の辺の線形状を他方の辺の線形状に対して陰画形状とするように形成されている。そして、ブロック敷設時には当該ブロックにおける前記一方の辺の側面部と隣接するブロックにおける前記他方の辺の側面部とが互いに対向面となるように並置して目地模様が変化に富んだ敷設パターンを得るようにしていた。
【０００４】
【特許文献１】
国際公開第０１／４４５７８号パンフレット
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、このような変形ブロックを敷設する場合には、矩形状の汎用ブロックの場合と異なり、敷設しようとする変形ブロックにおける各側面部のうち何れの側面部が隣接する他の変形ブロックの目地形成前における側面部の対向面となるのかを見極めるのが非常に困難であった。そのため、ブロックの敷設作業に際しては、敷設しようとする変形ブロックを隣接する他の変形ブロックに対して仮配置してみたりすることが多く、敷設作業に相当の時間を費やすことになり、作業効率が低減されていた。また、場合によっては、隣接し合うブロック同士で互いに対向させる面を間違えたまま敷設してしまうこともあった。従って、そのような敷設間違いに気付かず作業を進めていった場合、再度ブロックを敷設しなおさなければならなくなり、作業効率が著しく低減される原因となっていた。
【０００６】
本発明は、このような問題点を解決するためになされたものであり、その目的は、効率的な敷設作業が可能でありながら、意匠性に優れた目地模様の敷設パターンを得ることができるブロックを提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記問題点を解決するために、ブロックに係る請求項１に記載の発明は、意匠面を構成する表面部の正面形状が多種多様な線形状の複数辺にて仕切り形成された非線対称形状をなすブロック本体を有し、且つ前記表面部における各辺は特定の二辺同士が一方の辺の線形状を他方の辺の線形状に対して陰画形状とするように形成されたブロックにおいて、前記ブロック本体における各側面部のうち、前記一方の辺に個別対応して連なる第１の側面部には第１の指標が付され、前記他方の辺に個別対応して連なる第２の側面部には、ブロック敷設時に当該第２の側面部が隣接して敷設される他のブロックにおける前記第１の側面部の対向面となることを示す第２の指標が付されていることを要旨とした。
【０００８】
また、同じく請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のブロックにおいて、前記第１の指標と第２の指標とは互いに同一の指標形態をなしていることを要旨とした。
【０００９】
また、同じく請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載のブロックにおいて、前記特定の二辺同士が対応する両側面部に付された前記第１の指標及び第２の指標と、他の特定の二辺同士が対応する両側面部に付された第１の指標及び第２の指標とは、互いに異なる指標形態をなしていることを要旨とした。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を歩道、広場等に敷設されるブロックに具体化した一実施形態を図１〜図５に従って説明する。
【００１１】
図１〜図３に示すように、本実施形態におけるブロック１１は、コンクリートからなるブロック本体１２を有している。また、当該ブロック本体１２には、敷設後において意匠面を構成する表面部１３、地面に対向する底面部１４及び隣接して敷設される他のブロック１１のブロック本体１２や縁石部分に対向する側面部１５〜２０が設けられている。前記表面部１３の正面形状は非線対称の多角形状であって複数（本実施形態では６つ）の角部２１〜２６を頂点とする変形略六角形に形成されている。なお、前記表面部１３上には、当該表面部１３の略全面を覆う表面層１３ａが所定の凹凸面を有して形成されている。
【００１２】
また、前記表面部１３を空間から仕切り形成している複数（６つ）の辺２７〜３２のうち、内角θが１２０度をなす所定の角部（以下、「共通頂点」ともいう。）２１，２３，２５を境にして隣り合う特定の二辺同士は、一方の辺の線形状が他方の辺の線形状に対して陰画形状となるように形成されている。即ち、辺２７と辺２８、辺２９と辺３０、辺３１と辺３２の各二辺同士は、それぞれの共通頂点２１，２３，２５を中心に一方の辺２７，２９，３１を１２０度だけ他方の辺２８，３０，３２の方向へ回転移動させると前記各二辺同士が一致する線形状に形成されている。
【００１３】
また、図１〜図３に示すように、前記ブロック本体１２における表面部１３の各辺２７〜３２に個別対応して連なる各側面部１５〜２０には指標としての凸部３３，３４が設けられている。即ち、前記一方の辺２７，２９，３１に個別対応して連なる第１の側面部１５，１７，１９には第１の指標となる凸部３３が形成され、前記他方の辺２８，３０，３２に個別対応して連なる第２の側面部１６，１８，２０には第２の指標となる凸部３４が形成されている。
【００１４】
本実施形態の場合、辺２７に連なる第１の側面部１５には３つの凸部３３が第１の指標として形成され、辺２８に連なる第２の側面部１６には３つの凸部３４が第２の指標として形成されている。また、辺２９に連なる第１の側面部１７には４つの凸部３３が第１の指標として形成され、辺３０に連なる第２の側面部１８には４つの凸部３４が第２の指標として形成されている。また、辺３１に連なる第１の側面部１９には２つの凸部３３が第１の指標として形成され、辺３２に連なる第２の側面部２０には２つの凸部３４が第２の指標として形成されている。
【００１５】
即ち、第１の側面部１５，１７，１９に形成されて第１の指標となる凸部３３と、第２の側面部１６，１８，２０に形成されて第２の指標となる凸部３４とは、互いに同一の指標形態（この場合は、形成個数が同一となる指標形態）となるようにされている。また、特定の二辺同士（例えば、辺２７，２８）が対応する両側面部（側面部１５，１６）に形成された凸部３３，３４と、他の特定の二辺同士（例えば、辺２９，３０、辺３１，３２）が対応する両側面部（側面部１５，１６）に形成された凸部３３，３４とは、形成個数が相違する相互に異なる指標形態をなしている。
【００１６】
前記各凸部３３，３４は、それぞれ対応する側面部１５〜２０から所定の突出高さ（本実施形態では２．５ｍｍ）を有するようにして突設した略半円柱状をなしている。そして、第１の指標となる凸部３３と第２の指標となる凸部３４とは、各々対応する側面部１５〜２０に対して、ブロック敷設時に隣接し合う両ブロック１１，１１における第１の側面部１５，１７，１９と第２の側面部１６，１８，２０とが対向配置された際に互いに当接しない位置関係となるように形成されている。また、前記各凸部３３，３４は、各々対応する側面部１５〜２０の上端より下側に所定距離（本実施形態では１０ｍｍ）だけ離れた位置から底面部１４にかけて形成されている。
【００１７】
以上のように形成された各凸部３３，３４は、ブロック１１の敷設時に隣接する他のブロック１１との互いの対向面（いずれか一つの側面部）を確定させる指標（目印）としての機能を果たす。更に、隣接する他のブロック１１との競り合いによるブロック本体１２の角欠けを防ぐための目地を確保する機能及び目地材（本実施形態では目地砂）を充填するスペースを確保する機能をも具備している。なお、前記目地材は、個々のブロック１１を拘束し、各ブロック１１間の噛み合いを強め、荷重を分散させる役割を有している。
【００１８】
次に、このように構成された本実施例におけるブロック１１を歩道、広場等に敷設する際の作業工程を図４，図５（図４のＹ−Ｙ’断面図）に基づいて説明する。ブロック１１の敷設は、整地、敷き詰め、固定、及び目地砂充填の各作業により行われる。以下、各作業について説明する。なお、図４におけるブロック１１は、表面層１３ａを省略して表示する。
【００１９】
まず、整地作業では、ブロック１１を舗装する領域が所定の深さだけ堀り下げられ地面３５が平滑化される。このとき、掘り下げられる深さは、地面３５の強度に応じて決定される。即ち、地面３５の強度が弱い場合には、強度が十分強い場合より深く掘り下げ、砕石等の補強材３６を敷き詰めることで補強される。そして、十分な強度を有する前記地面３５、若しくは前記補強材３６により補強された補強面上には、サンドクッション３７がブロック敷設領域の全面に渉って敷き詰められる。なお、前記サンドクッション３７はブロック１１の表面層１３ａが舗装仕上げ高さとなるように、その敷き詰め量（高さ）が調整される。
【００２０】
次に、敷き詰め作業では、ブロック１１がブロック敷設領域の端側から順次敷き詰められていく。いま、図４に示すように３個のブロック１１（ブロック１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ）が既に敷設された状態において、４個目のブロック１１（ブロック１１Ｄ）を新たに敷き詰めようとする際には、以下のような手順で当該４個目のブロック１１Ｄが図４に点線で示すように敷き詰められる。
【００２１】
まず、既に敷き詰められている各ブロック１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃの各側面部１５〜２０のうち４個目のブロック１１Ｄの側面部と対向することになる目地形成前の側面部（ブロック１１Ａでは側面部１８，ブロック１１Ｂでは側面部１７，ブロック１１Ｃでは側面部２０）における凸部３３，３４の個数が数えられる。そして次に、前記４個目のブロック１１Ｄの各側面部１５〜２０のうちから同一個数の凸部３３，３４が形成されている側面部が識別される。すると、前記４個目のブロック１１Ｄの各側面部１５〜２０に関しては、ブロック１１Ａの側面部１８、ブロック１１Ｂの側面部１７、ブロック１１Ｃの側面部２０の各々と同一個数の凸部３３，３４が形成された側面部は２つずつあることが識別される。
【００２２】
即ち、ブロック１１Ｄにおいてブロック１１Ａの側面部１８と同一個数の凸部３３，３４が形成された側面部として側面部１７と側面部１８が識別される。また、ブロック１１Ｄにおいてブロック１１Ｂの側面部１７と同一個数の凸部３３，３４が形成された側面部として側面部１７と側面部１８が識別される。また、ブロック１１Ｄにおいてブロック１１Ｃの側面部２０と同一個数の凸部３３，３４が形成された側面部として側面部１９と側面部２０が識別される。
【００２３】
そこで次には、そのブロック１１Ｄにおいて識別された前記各側面部１７〜２０のうちから何れの側面部が、ブロック１１Ａの側面部１８、ブロック１１Ｂの側面部１７、ブロック１１Ｃの側面部２０の各々と対向配置されるべき側面部であるかが判別される。そして、その際には、ブロック１１Ｄにおける当該各側面部１７〜２０が個別対応している各辺２９〜３２と前記ブロック１１Ａ等における各側面部１８等が個別対応している各辺２９，３０，３２との陰画形状関係の有無が判別基準とされる。
【００２４】
従って、かかる判別基準に基づけば、ブロック１１Ａの側面部１８にはブロック１１Ｄの側面部１７が対向面とされ、ブロック１１Ｂの側面部１７にはブロック１１Ｄの側面部１８が対向面とされ、さらにブロック１１Ｃの側面部２０にはブロック１１Ｄの側面部１９が対向面とされるべきものと目視にて判別される。そこで、かかる判別結果に従って、ブロック１１Ｄを図４に点線で示す敷設向きにし、その各側面部１７〜１９から突設された各凸部３３，３４を対向面となる各ブロック１１Ａ〜１１Ｃの各側面部１８，１７，２０に当接させながら降下させると、新たにブロック１１Ｄが前記サンドクッション３７上に設置される。
【００２５】
全てのブロック１１の敷き詰め作業が完了すると、当該ブロック１１の表面層１３ａが図示しないコンパクタ等によって下方に向かって締固めされることにより、固定作業が実施される。このブロック１１の締固めによって、敷き詰められたサンドクッション３７も締固められると同時に、ブロック１１がサンドクッション３７内に沈下する。更には側面部１５〜２０と、当該側面部１５〜２０から突設された凸部３３，３４とにより確保された目地３８内にも当該サンドクッション３７の一部が入り込み、ブロック１１がより一層強固に固定される。
【００２６】
そして、固定作業の後、目地砂充填作業が実施される。目地砂は、一旦敷き詰められたブロック１１上に撒かれ、箒等により当該ブロック１１の表面を掃くことで、前記目地３８内に充填される。なお、目地砂には、目地３８への充填が容易となるよう、粒径が小さく（通常、粒度が１ｍｍ〜１．３ｍｍ程度のもの）乾燥した砂が使用される。
【００２７】
上記実施形態のブロックによれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）上記実施形態では、ブロック１１（１１Ｄ）の敷設時において隣接する他のブロック１１（１１Ａ〜１１Ｃ）における目地形成前の側面部の対向面となる側面部がいずれになるかを両ブロック１１の各側面部１５〜２０に形成された凸部（指標）３３，３４の形成態様比較に基づき判別できるようにした。従って、ブロック１１を敷設する際には、新たに敷き詰めようとするブロック１１Ｄと既に敷き詰められているブロック１１Ａ〜１１Ｃとの各側面部１５〜２０における凸部３３，３４を見て比較するだけで、対向面となるべき互いの側面部同士を容易に判断することができ、敷設作業を効率的に実施できる。
【００２８】
（２）上記実施形態では、ブロック敷設時に隣り合う両ブロック１１間で互いに対向面となる第１の側面部１５，１７，１９と第２の側面部１６，１８，２０とに形成される凸部３３，３４の形成個数が同一となることで、対向面同士の指標形態が同一となるようにされている。従って、隣り合う両ブロック１１間における対向面の判別を客観的基準（凸部の個数比較）により確実にできる。
【００２９】
（３）上記実施形態では、特定の二辺（例えば辺２７，２８）同士が対応する両側面部（例えば側面部１５，１６）に付された各凸部（指標）３３，３４の形成個数と、他の特定の二辺（例えば辺２９，３０）同士が対応する両側面部（例えば側面部１７，１８）に付された各凸部３３，３４の形成個数が相違している。即ち、特定の二辺（例えば辺２７，２８）同士が対応する両側面部（例えば側面部１５，１６）と他の特定の二辺（例えば辺２９，３０）同士が対応する両側面部（例えば側面部１７，１８）とで指標となる各凸部３３，３４が互いに異なる指標形態をなしている。従って、隣り合う両ブロック１１間における対向面の判別をする際に、判別間違いすることもないので、敷設ミスを確実に予防することができる。
【００３０】
（４）上記実施形態では、ブロック１１の表面部１３の正面形状を、角部２１〜２６を頂点とする非線対称の変形略六角形に形成させた。従って、当該ブロック１１を複数敷設した際の目地模様から、矩形状をなすブロックに比べて変化に富み、意匠性に優れた敷設パターンを得ることができる。
【００３１】
（５）上記実施形態では、凸部３３と凸部３４とは、各々対応する側面部１５〜２０に対して、ブロック敷設時に隣接し合う両ブロック１１，１１における第１の側面部１５，１７，１９と第２の側面部１６，１８，２０とが対向配置された際に互いに当接しない位置関係となるように形成されている。従って、隣り合う両ブロック１１の凸部３３，３４同士を噛み合わせるように敷設することが可能となり、地面３５と略平行方向に荷重が加えられた場合であっても、ブロック１１がスライドすることを防止することができる。
【００３２】
（６）上記実施形態では、共通頂点２１，２３，２５を境にして隣り合う二辺に連なる側面部１５と側面部１６、側面部１７と側面部１８、側面部１９と側面部２０とにそれぞれ同数個の凸部３３，３４を形成した。そして、前記側面部１５と側面部１６、側面部１７と側面部１８、側面部１９と側面部２０とが各々対応する辺２７と辺２８、辺２９と辺３０、辺３１と辺３２の各線形状が互いに陰画形状となるようにされている。従って、敷き詰めようとするブロック１１の敷設向きを決める際には、前記共通頂点２１，２３，２５を基準に当該ブロック１１を回転させればよいので、敷設作業を楽に行うことができる。
【００３３】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
○上記実施形態では、凸部３３，３４をブロック１１の敷設時に互いに当接することのない位置関係となるように形成したが、これとは逆に、凸部３３，３４同士が互いに当接する位置関係となるように形成してもよい。このような構成とした場合、ブロック１１の側面部１５〜２０を対向させた際に当接することがない凸部３３，３４があれば、ブロック１１の敷設方向が間違っていると瞬時に判断できる。
【００３４】
○上記実施形態では、ブロック１１の各側面部１５〜２０から凸部３３，３４を突設させたが、これに限られることはなく、前記ブロック１１の敷設時に対向させる側面部１５〜２０が識別可能な同一の指標形態であればよい。例えば、前記側面部１５〜２０からブロック本体１２の内部にかけて前記凸部３３，３４とは逆となる凹状の指標を形成してもよい。また、側面部１５〜２０に模様や目印（例えば、側面部１５，１６には○印、側面部１７，１８には△印といった目印。）となるものを付してもよい。
【００３５】
○上記実施形態では、ブロック本体１２の形状を変形略六角形に形成したが、これには限られず、表面部１３の正面形状が非線対称となっていれば、どのような形状であってもよい。角部２１〜２６がない曲線のみからなるブロック形状であってもよい。
【００３６】
○上記実施形態では、表面部１３を空間から仕切り形成している６つの辺２７〜３２のうち、内角θが１２０度をなす所定の角部２１，２３，２５を境にして隣り合う二辺同士が、一方の辺の線形状が他方の辺の線形状に対して陰画形状となるように形成されていた。しかしながら、隣り合う二辺同士が陰画形状となっていなくてもよく、特定の二辺（例えば、対辺）同士が一方の辺の線形状を他方の辺の線形状に対して陰画形状とするように形成されていればよい。
【００３７】
○上記実施形態では、歩道、広場等に敷設されるブロック１１に具体化したが、これに限られず、ブロック本体１２の側面部１５〜２０に指標としての機能を有する凸部３３，３４等を備えたブロック１１であれば建物の壁面等に使用するブロック等に具体化してもよい。この場合、目地材としては、接着作用を有する樹脂接着剤、モルタル、ウレタン等を使用するのが望ましい。
【００３８】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに以下に追記する。
（ａ）前記第１及び第２の各指標はそれぞれ所定の突出高さを有するようにして前記第１及び第２の各側面部から突設された凸状の指標であって、前記第１の指標と第２の指標とは、ブロック敷設時に隣接し合う両ブロックにおける前記第１の側面部と第２の側面部とが対向配置された際において互いに当接しない位置関係となるように形成されている請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載のブロック。この（ａ）に記載の発明によれば、隣り合う両ブロックの凸状の指標同士を噛み合わせるように敷設することが可能となり、地面と略平行方向に荷重が加えられた場合であっても、ブロックがスライドすることを防止することができる。
【００３９】
（ｂ）前記凸状の指標は、各々対応する前記第１及び第２の側面部の上端より下側に所定距離だけ離れた位置から底面部にかけて突設されていることを特徴とする上記（ａ）に記載のブロック。この（ｂ）に記載の発明によれば、ブロックに荷重が加えられ、競り合いが生じた場合であっても、当該ブロック間に所定の間隔が備わっていることでブロック本体の角欠けを防止することができる。
【００４０】
【発明の効果】
本発明によれば、効率的な敷設作業が可能でありながら、意匠性に優れた目地模様の敷設パターンを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本実施形態に係るブロックの平面図。
【図２】同じくブロックの斜視図。
【図３】図１のＸ−Ｘ’線矢視断面図。
【図４】ブロック敷設時の平面図。
【図５】図４のＹ−Ｙ’線矢視断面図。
【符号の説明】
１１  ブロック
１２  ブロック本体
１３  表面部
１５，１７，１９  第１の側面部
１６，１８，２０  第２の側面部
２７〜３２  辺
【図１】
0003640654.tif 000002
【図２】
0003640654.tif 000003
【図３】
0003640654.tif 000004
【図４】
0003640654.tif 000005
【図５】
0003640654.tif 000006