(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、直接または下引き層を介して、感光層が設けられた電子写真用感光体において、該感光層中に下記一般式（Ｉ）、
0003712062.tif 000026
（式（Ｉ）中、Ｒ1〜Ｒ4、Ｒ9〜Ｒ12は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよい環状アルキル基、置換基を有してもよいアリール基または炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、Ｒ5、Ｒ6は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表し、Ｒ7、Ｒ8は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、置換基は、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、アリール基または複素環基を表す）で表される構造を有する化合物を含有することを特徴とする電子写真用感光体。
【請求項２】
前記感光層が単層型感光層である請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項３】
前記感光層が、正孔輸送物質としてスチリル化合物を含有する請求項１または２記載の電子写真用感光体。
【請求項４】
前記感光層が、電荷発生物質としてフタロシアニン化合物を含有する請求項１〜３のうちいずれか一項記載の電子写真用感光体。
【請求項５】
請求項１〜４のうちいずれか一項記載の電子写真用感光体を備え、かつ、正帯電プロセスにて帯電プロセスを行うことを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、特定の電子輸送物質を用いた電子写真用感光体（以下、単に「感光体」とも称する）およびこの電子写真用感光体を用いた電子写真装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、電子写真用感光体としては、有機光導電材料を用いた有機電子写真用感光体が、無公害、低コスト、材料選択の自由度より感光体特性を様々に設計できるなどの観点から、数多く提案され実用化されている。
【０００３】
有機電子写真用感光体の感光層は、主として有機光導電材料を樹脂に分散させた層からなり、電荷発生材料を樹脂に分散させた層（電荷発生層）と電荷輸送材料を樹脂に分散させた層（電荷輸送層）とを積層させた積層型構造や、電荷発生材料と電荷輸送材料とを一緒にして樹脂に分散させた単一の層からなる単層型構造などが数多く提案されている。
【０００４】
中でも、感光層として、電荷発生層の上に電荷輸送層を積層させた機能分離積層型の感光体は、感光体特性や耐久性に優れるため、広く実用化されている。この機能分離型積層感光体に設けられている電荷輸送層には、通常、電荷輸送材料として正孔輸送材料が用いられるため、この感光体は負帯電プロセスで作動する電子写真装置に使用される。しかし、負帯電プロセスに使用される負極性コロナ放電は、正極性のそれに比して不安定であってかつ、発生オゾン量が多いため、感光体への悪影響や、使用環境への悪影響が問題となっている。これらの問題点を解決するためには、正帯電プロセスで使用できる有機電子写真用感光体が有効である。
【０００５】
ところで、前述のような耐久性に優れた感光体を正帯電プロセス用でかつ高感度にするためには、電子輸送機能に優れた物質を用いる必要がある。このような物質やそれを用いた感光体は、これまでにも数多く提案されてきている。例えば、特開平１−２０６３４９号公報、特開平４−３６０１４８号公報、電子写真学会誌Vol.30, p266〜273(1991)、特開平３−２９０６６６号公報、特開平５−９２９３６号公報、Pan-Pacific Imaging Conference/Japan Hardcopy '98 July 15-17, 1998 JA HALL, Tokyo, Japan 予稿集p207-210、特開平９−１５１１５７号公報、Japan Hardcopy '97 論文集１９９７年７月９日、１０日、１１日ＪＡホール（東京・大手町）p21-24、特開平５−２７９５８２号公報、特開平７−１７９７７５号公報、Japan Hardcopy '92 論文集１９９２年７月６日、７日、８日ＪＡホール（東京・大手町）p173-176、特開平１０−７３９３７号公報、特開平１−２３００５４号公報、特開平８−２７８６４３号公報、特開平９−１９０００２号公報、特開平９−１９０００３号公報、特開２００１−２２２１２２号公報等において、数多くの電子輸送物質やこれを用いた電子写真用感光体が提案、記載され、注目を浴びるようになってきている。また、単層型感光層中に、例えば、特開平５−１５０４８１号公報、特開平６−１３０６８８号公報、特開平９−２８１７２８号公報、特開平９−２８１７２９号公報、特開平１０−２３９８７４号公報等に記載されているような正孔輸送物質および電子輸送物質を組み合わせて用いた感光体が高感度であるとして着目され、一部実用化されている。
【０００６】
また、本発明者らも、より優れた特性を有する感光体を目指して、電子輸送機能を有する物質を含有する感光体を種々提案している（例えば、特開２０００−７５５２０号公報、特開２０００−１９９９７９号公報、特開２０００−１４３６０７号公報、特開２００１−１４２２３９号公報等に記載）。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、電子輸送機能を有する物質として既知であるジフェノキノン化合物やスチルベンキノン化合物は、感度や残留電位といった電気特性が十分満足できるものではなく、より優れた電気特性を有する電子輸送物質を用いることにより、より高性能の電子写真感光体および電子写真装置を実現することが望まれていた。
【０００８】
そこで本発明の目的は、導電性基体上に感光層を有する電子写真用感光体において、電子輸送能に優れた化合物を用いることにより、電気特性に優れ、繰り返し使用においても安定な電子写真用感光体およびその電子写真用感光体を用いた電子写真装置を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の電子写真用感光体は、導電性基体上に、直接または下引き層を介して、感光層が設けられた電子写真用感光体において、該感光層中に下記一般式（Ｉ）、
0003712062.tif 000002
（式（Ｉ）中、Ｒ1〜Ｒ4、Ｒ9〜Ｒ12は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよい環状アルキル基、置換基を有してもよいアリール基または炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、Ｒ5、Ｒ6は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表し、Ｒ7、Ｒ8は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよい炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、置換基は、ハロゲン原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、アリール基または複素環基を表す）で表される構造を有する化合物を含有することを特徴とするものである。
【００１０】
本発明においては、導電性基体上に感光層が設けられた電子写真用感光体において、電子輸送性を有する特定の化合物を、電子輸送物質として感光体の感光層中に含有させたことにより、電子輸送性が向上し、優れた電気特性を示すとともに、電荷のトラップが少なくなるために、繰り返し安定性にも優れた効果を奏する。
【００１１】
また、本発明の感光体は、前記感光層が単層型感光層である単層型の感光体とすることが好適であり、特には、正帯電プロセスにて帯電プロセスを行う電子写真装置に好適に適用することができる。
【００１２】
本発明の感光体においては、感光層中に、正孔輸送物質として、例えば、特開２０００−３１４９６９号公報等に記載されているような公知の正孔輸送物質を用いることが可能であるが、特には、スチリル化合物を含有させることが好ましい。
【００１３】
また、本発明の感光体においては、感光層中に電荷発生物質として公知の電荷発生物質を用いることが可能であるが、特には、フタロシアニン化合物を含有させることが好ましい。フタロシアニン化合物としては、例えば、特開２００１−２２８６３７号公報等に記載されているＸ型無金属フタロシアニン、α型チタニルフタロシアニン、Ｙ型チタニルフタロシアニン、特開２００１−３３０９７２号公報に記載された発明に係るチタニルフタロシアニンなどがより好ましいが、本発明はこれらの化合物に限定されるものではない。
【００１４】
また、本発明の電子写真装置は、前記電子写真用感光体を備え、かつ、正帯電プロセスにて帯電プロセスを行うことを特徴とするものである。
【００１５】
【発明の実施の形態】
本発明に係る前記一般式（Ｉ）の化合物は、例えば、下記反応式（１）に従い合成することができる。なお、下記反応式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基を表し、ＴＢＡＦはフッ化テトラブチルアンモニウムを表す。
0003712062.tif 000003
【００１６】
前記一般式（Ｉ）で示される化合物の具体例を以下に示すが、本発明においては、これらの化合物に限定されるものではない。なお、下記の具体例中の置換基
0003712062.tif 000004
【００１７】
0003712062.tif 000005
【００１８】
0003712062.tif 000006
【００１９】
0003712062.tif 000007
【００２０】
0003712062.tif 000008
【００２１】
0003712062.tif 000009
【００２２】
0003712062.tif 000010
【００２３】
0003712062.tif 000011
【００２４】
0003712062.tif 000012
【００２５】
以下、本発明の電子写真用感光体の具体的な実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は、本発明の感光体の一実施例を示す概念的断面図であり、１は導電性基体、２は下引き層、３は感光層、４は保護層であり、下引き層２と保護層４とは、必要に応じて設けられる。感光層３は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを併せ持つ１つの層からなる単層型や、電荷発生層と電荷輸送層とに分離した層を積層した機能分離型がある。主な具体例としては、図２〜図４に示すような層構成の感光体が挙げられる。図２は、感光層３が単層型である感光体である。図３は、下引き層２上に、感光層３が、電荷発生層３ａ、電荷輸送層３ｂの順に積層されてなる機能分離型積層感光体である。図４は、感光層３が、電荷輸送層３ｂ、電荷発生層３ａの順に積層されてなり、この上にさらに保護層４を有する機能分離型積層感光体である。
【００２６】
導電性基体１は、感光体の電極としての役目と同時に他の各層の支持体となっており、円筒状、板状、フィルム状のいずれでもよく、材質的にはアルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルなどの金属、あるいはガラス、樹脂などの上に導電処理を施したものでもよい。
【００２７】
下引き層２は、必要に応じて設けることができ、樹脂を主成分とする層やアルマイト等の酸化皮膜等からなり、導電性基体から感光層への不要な電荷の注入防止、基体表面の欠陥被覆、感光層の接着性の向上等の目的で必要に応じて設けられる。下引き層用の樹脂バインダーとしては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、メタクリル酸エステルの重合体およびこれらの共重合体などを適宜組み合わせて使用することが可能である。また、樹脂バインダー中には、酸化ケイ素（シリカ）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウム（アルミナ）、酸化ジルコニウム等の金属酸化物、硫化バリウム、硫化カルシウム等の金属硫化物、窒化ケイ素、窒化アルミニウム等の金属窒化物、金属酸化物微粒子等を含有させてもよい。
【００２８】
下引き層の膜厚は、下引き層の配合組成にも依存するが、繰り返し連続使用したときに残留電位が増大するなどの悪影響が出ない範囲で任意に設定でき、通常、０．０１〜５０μｍ程度である。
【００２９】
感光層３は、機能分離型の場合は、主として電荷発生層３ａと電荷輸送層３ｂとの２層からなり、単層型の場合は、１層からなる。
【００３０】
電荷発生層３ａは、無機または有機光導電性物質を真空蒸着して形成したり、無機または有機光導電性物質の粒子を樹脂バインダー中に分散させた材料を塗布して形成され、光を受容して電荷を発生する機能を有する。また、その電荷発生効率が高いことと同時に発生した電荷の電荷輸送層３ｂへの注入性が重要であり、電場依存性が少なく低電場でも注入のよいことが望ましい。
【００３１】
電荷発生層は、電荷発生機能を有すればよいので、その膜厚は電荷発生物質の光吸収係数により決まり、一般的には５μｍ以下であり、好適には１μｍ以下である。
【００３２】
電荷発生層は、電荷発生物質を主体としてこれに電荷輸送物質などを添加して使用することも可能である。電荷発生物質としては、フタロシアニン系顔料、アゾ顔料、アントアントロン顔料、ペリレン顔料、ペリノン顔料、スクアリリウム顔料、チアピリリウム顔料、キナクリドン顔料等を用いることができ、また、これらの顔料を適宜組み合わせて用いてもよい。特に、アゾ顔料としては、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン顔料としては、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジメチルフェニル）−３，４：９，１０−ペリレンビス（カルボキシイミド）、フタロシアニン系顔料としては、無金属フタロシアニン、銅フタロシアニン、チタニルフタロシアニンが好適である。
【００３３】
本発明においては、これら電荷発生物質の中でも、フタロシアニン化合物を用いることが特に好ましい。かかるフタロシアニンには様々な結晶形態が存在し、Ｘ型無金属フタロシアニン、τ型無金属フタロシアニン、ε型銅フタロシアニン、α型チタニルフタロシアニン、β型チタニルフタロシアニン、Ｙ型チタニルフタロシアニン、アモルファスチタニルフタロシアニン、特開平８−２０９０２３号公報中に記載のＣｕＫα：Ｘ線回折スペクトルにてブラッグ角２θが９．６°を最大ピークとするチタニルフタロシアニンなどが知られている。中でも、例えば、特開２００１−２２８６３７号公報等に記載されているＸ型無金属フタロシアニン、α型チタニルフタロシアニン、Ｙ型チタニルフタロシアニン、および、特開２００１−３３０９７２号公報に記載された発明に係るチタニルフタロシアニンなどがより好ましい。
【００３４】
また、上記電荷発生物質中には、電荷発生機能の他に、電荷輸送性を有するものも存在する。特にアゾ顔料や、ペリレン顔料は、電子輸送性を有しており、電荷発生を目的とする以外に、電子輸送物質として用いることもできる。
【００３５】
電荷発生層用の樹脂バインダーとしては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、シリコーン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、メタクリル酸エステルの重合体およびこれらの共重合体などを適宜組み合わせて使用することが可能である。また、分子量の異なる同種の樹脂を混合して用いてもよい。尚、樹脂バインダーの含有量は、電荷発生層の固形分に対して１０〜９０重量％、好適には２０〜８０重量％である。
【００３６】
電荷輸送層３ｂは、樹脂バインダー中に電荷輸送物質を分散させた材料からなる塗膜であり、暗所では絶縁体層として感光体の電荷を保持し、光受容時には電荷発生層から注入される電荷を輸送する機能を発揮する。
【００３７】
電荷輸送物質としては正孔輸送物質と電子輸送物質とが存在するが、本発明においては少なくとも、電子輸送物質として、前記一般式（Ｉ）で表される化合物を用いることが必要である。また、本発明においては、かかる化合物以外にも、他の電子輸送物質や正孔輸送物質を同時に用いることが可能である。
【００３８】
他の電子輸送物質としては、公知の電子輸送物質を用いることができ、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水コハク酸、無水フタル酸、３−ニトロ無水フタル酸、４−ニトロ無水フタル酸、無水ピロメリット酸、ピロメリット酸、トリメリット酸、無水トリメリット酸、フタルイミド、４−ニトロフタルイミド、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、クロラニル、ブロマニル、ｏ−ニトロ安息香酸、トリニトロフルオレノン、キノン、ベンゾキノン、ジフェノキノン、ナフトキノン、アントラキノン、スチルベンキノン等の電子受容物質、電子輸送物質を使用することができる。特には、特開２０００−３１４９６９号公報中に記載の構造式（ＥＴ１−１）〜（ＥＴ１−１６）、（ＥＴ２−１）〜（ＥＴ２−１６）、（ＥＴ３−１）〜（ＥＴ３−１２）、（ＥＴ４−１）〜（ＥＴ４−３２）、（ＥＴ５−１）〜（ＥＴ５−８）、（ＥＴ６−１）〜（ＥＴ６−５０）、（ＥＴ７−１）〜（ＥＴ７−１４）、（ＥＴ８−１）〜（ＥＴ８−６）、（ＥＴ９−１）〜（ＥＴ９−４）、（ＥＴ１０−１）〜（ＥＴ１０−３２）、（ＥＴ１１−１）〜（ＥＴ１１−１６）、（ＥＴ１２−１）〜（ＥＴ１２−１６）、（ＥＴ１３−１）〜（ＥＴ１３−１６）、（ＥＴ１４−１）〜（ＥＴ１４−１６）、（ＥＴ１５−１）〜（ＥＴ１５−１６）、（ＥＴ−１）〜（ＥＴ−３６）などで示される化合物が好ましい。これら電子受容物質、電子輸送物質は、１種または２種以上で組み合わせて使用することが可能である。
【００３９】
正孔輸送物質としては、特に制限はされないが、スチリル化合物を好適に用いることができる。なお、本明細書中においてスチリル化合物とは、下記式で表される構造を有する化合物を示す。
0003712062.tif 000013
【００４０】
スチリル化合物の具体的な構造としては、例えば、特開２０００−３１４９６９号公報に記載の構造式（ＨＴ１−１）〜（ＨＴ１−１３６）、（ＨＴ２−１）〜（ＨＴ２−７０）、特開２０００−２０４０８３号公報に記載の構造式（Ｖ−４０）〜（Ｖ−５７）、特開２０００−３１４９７０号公報に記載の構造式（ＨＴ１−１）〜（ＨＴ１−７０）などで示される化合物が挙げられるが、本発明はこれらの化合物に限定されるものではない。
【００４１】
正孔輸送物質としては、その他、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、ピラゾロン化合物、オキサジアゾール化合物、オキサゾール化合物、アリールアミン化合物、ベンジジン化合物、スチルベン化合物、ポリビニルカルバゾール、ポリシラン等（具体的な構造は、例えば、特開２０００−３１４９６９号公報に記載の構造式（ＨＴ３−１）〜（ＨＴ３−３９）、（ＨＴ４−１）〜（ＨＴ４−２０）、（ＨＴ５−１）〜（ＨＴ５−１０）、（ＨＴ−１）〜（ＨＴ−３７）等を参照）を用いることが可能であり、これら正孔輸送物質を１種または２種以上で組み合わせて使用することができる。
【００４２】
電荷輸送層用の樹脂バインダーとしては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、シリコン系樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、メタクリル酸エステルの重合体およびこれらの共重合体などを適宜組み合わせて使用することが可能である。特には、特開２０００−３１４９６９号公報中に記載の構造式（ＢＤ１−１）〜（ＢＤ１−１６）に示す構造単位を主要繰り返し単位として有するポリカーボネートが挙げられる。また、その他にも、特開２０００−３１４９６９号公報に記載の構造式（ＢＤ−１）〜（ＢＤ−７）に示す構造単位の１種または２種以上を主要繰り返し単位として有するポリカーボネート樹脂や、ポリエステル樹脂が好適であり、これらの樹脂を２種以上混合して用いてもよい。また、分子量の異なる同種の樹脂を混合して用いてもよい。尚、樹脂バインダーの含有量は、電荷輸送層の固形分に対して１０〜９０重量％、好適には２０〜８０重量％である。
【００４３】
電荷輸送層の膜厚は、実用的に有効な表面電位を維持するためには、３〜１００μｍの範囲が好ましく、より好適には１０〜５０μｍである。
【００４４】
単層型の感光層の場合には、主成分として、電荷発生物質、電荷輸送物質および樹脂バインダーが用いられる。電荷輸送物質としては、電子輸送物質として、少なくとも本発明に係る前記一般式（Ｉ）の化合物を用いることが必要であるが、それ以外の電荷輸送物質も、上記電荷輸送層３ｂの場合と同様に併用することが可能である。電荷発生物質は、上記電荷発生層３ａにて用いられる電荷発生物質と同様の化合物を用いることが可能である。また、樹脂バインダーについても、上記電荷輸送層３ｂや上記電荷発生層３ａにて用いられる樹脂バインダーと同様のものを用いることが可能である。
【００４５】
単層型感光層の膜厚は、実用的に有効な表面電位を維持するためには、３〜１００μｍの範囲が好ましく、より好適には１０〜５０μｍである。
【００４６】
これらの感光層中には、耐環境性や有害な光に対する安定性を向上させる目的で、酸化防止剤や光安定剤等の劣化防止剤を含有させることもできる。このような目的に用いられる化合物としては、トコフェロールなどのクロマノール誘導体およびエステル化化合物、ポリアリールアルカン化合物、ハイドロキノン誘導体、エーテル化化合物、ジエーテル化化合物、ベンゾフェノン誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、チオエーテル化合物、フェニレンジアミン誘導体、ホスホン酸エステル、亜リン酸エステル、フェノール化合物、ヒンダードフェノール化合物、直鎖アミン化合物、環状アミン化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。
【００４７】
また、感光層中には、形成した膜のレベリング性の向上や潤滑性の付与を目的として、シリコーンオイルやフッ素系オイル等のレベリング剤を含有させることもできる。
【００４８】
さらに、摩擦係数の低減や潤滑性の付与等を目的として、酸化ケイ素（シリカ）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウム（アルミナ）、酸化ジルコニウム等の金属酸化物、硫酸バリウム、硫酸カルシウム等の金属硫化物、窒化ケイ素、窒化アルミニウム等の金属窒化物微粒子、または、４フッ化エチレン樹脂等のフッ素系樹脂粒子、フッ素系クシ型グラフト重合樹脂等を含有させてもよい。
【００４９】
さらにまた、必要に応じて、電子写真特性を著しく損なわない範囲内で、その他公知の添加剤を含有させることも可能である。
【００５０】
保護層４は、耐刷性を向上させること等を目的として、必要に応じ設けることができ、樹脂バインダーを主成分とする層や、アモルファスカーボン、アルミナ等の無機薄膜からなる。樹脂バインダーとしては、上記電荷輸送層３ｂに用いられるものや、シロキサン樹脂などの３次元架橋樹脂などを用いることができる。また、樹脂バインダー中には、導電性の向上や、摩擦係数の低減、潤滑性の付与等を目的として、酸化ケイ素（シリカ）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウム（アルミナ）、酸化ジルコニウム等の金属酸化物、硫酸バリウム、硫酸カルシウム等の金属硫化物、窒化ケイ素、窒化アルミニウム等の金属窒化物微粒子、または、４フッ化エチレン樹脂等のフッ素系樹脂粒子、フッ素系クシ型グラフト重合樹脂等を含有してもよい。
【００５１】
また、電荷輸送性を付与する目的で、上記感光層に用いられる電荷輸送物質、電子受容物質、電子輸送物質や、本発明の化合物を含有させたり、形成した膜のレベリング性の向上や潤滑性の付与を目的として、シリコーンオイルやフッ素系オイル等のレベリング剤を含有させることもできる。
【００５２】
以下、本発明の感光体の形成方法について詳細に説明する。
上述の下引き層２、感光層３（電荷輸送層３ａ、電荷輸送層３ｂ）、保護層４を塗布により形成する場合には、上記構成材料を適当な溶剤とともに溶解分散させて塗布液を作製し、適当な塗布方法にて塗布し、乾燥すればよい。
【００５３】
かかる溶剤としては、主としてメタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール等のアルコール類、アセトン、ＭＥＫ（メチルエチルケトン）、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ＤＭＦ（ジメチルホルムアミド）、ジメチルアセトアミド等のアミド類、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド類、ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）、ジオキサン、ジソキソラン、ジエチルエーテル、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ等の環状または直鎖状のエーテル類、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル類、塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエチレン、トリクロロエチレン等の脂肪族ハロゲン化炭化水素類、リグロイン等の鉱油、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等の芳香族ハロゲン化炭化水素類などが用いられ、これらを２種以上混合して用いてもよい。
【００５４】
上記塗布液の分散溶解方法としては、主としてペイントシェーカー、ボールミル、ダイノーミルなどのビーズミル（サンドグラインダー）、超音波分散等の公知の方法を用いることができ、また、塗布方法としては、主として浸漬塗布法、シールコート、スプレー塗布法、バーコート、ブレードコート等の公知の方法を用いることができる。
【００５５】
また、上記乾燥における乾燥温度および乾燥時間は、使用溶媒の種類や製造コスト等に鑑みて適当に設定することができるが、好ましくは乾燥温度が室温以上２００℃以下で、乾燥時間１０分以上２時間以下の範囲内で設定する。より好ましくは、乾燥温度が溶媒の沸点から沸点＋８０℃の範囲内である。また、この乾燥は通常、常圧または減圧下にて、静止あるいは送風下で行う。
【００５６】
本発明の電子写真用感光体は、公知の電子写真プロセスにて使用可能であり、帯電、露光、現像、転写、定着といったプロセスを有する一般的な電子写真プロセスにて好適に用いることができ、これらの電子写真プロセスを有する複写機、プリンタ、ファックス等に使用することができる。
【００５７】
ここで、帯電プロセスとしては、感光体を正極に帯電する正帯電プロセスと、負極に帯電する負帯電プロセスとが存在する。本発明の感光体は、負帯電プロセスでの使用も可能であるが、正帯電プロセスで特に高い感度を示すため、正帯電プロセスで使用することが好ましい。
【００５８】
帯電プロセスにおける帯電器としては、コロトロン、スコロトロンを用いた非接触の帯電器と、ローラー形状やブラシ形状で感光体に接触（あるいは近接）して帯電する帯電器が存在する。本発明の感光体は、どちらの帯電器を用いたプロセスでも使用可能である。
【００５９】
露光プロセスに用いられる光源としては、通常、感光体が感度を有する波長域を持つ光源が使用され、ハロゲンランプや蛍光灯などの白色光や、レーザー光、ＬＥＤ光などが好適である。特に、電荷発生物質としてフタロシアニンを用いた場合は、６００〜８００ｎｍ付近の半導体レーザー光やＬＥＤ光がより好適である。また、感光体の基板として透過性のものを使用することにより、内部露光方式でも使用可能である。
【００６０】
現像プロセスとしては、主として、乾式トナーを用いた乾式現像方式と液体トナーを用いた液体現像（湿式現像）方式とがあり、本発明の感光体は、両方の方式で使用可能である。なお、液体現像方式の場合には、液体トナーに含まれる溶剤に対し、感光体の成分が溶け出さないような公知の手法を取ることが望ましい。
【００６１】
また、現像プロセスには、露光部分にトナーを現像する反転現像方式と非露光部分にトナーを現像する正転現像方式とがあるが、特に、電荷発生物質としてフタロシアニンを用いた場合には、反転現像方式のプロセスで用いることが好ましい。
【００６２】
公知の電子写真プロセスには、感光体に残存する未転写トナーを除去したり散らしたりする目的で、転写プロセスの後にクリーニングプロセスを有するものと、これを有していないクリーナーレスのものが存在する。本発明の感光体は、両方のプロセスで使用可能である。
【００６３】
また、公知の電子写真プロセスには、感光体に残存する電荷を除去したり、表面電位を平均化する目的で、転写プロセスの後に、露光による除電プロセスを有するものと、これを有していないものが存在する。本発明の感光体は、両方のプロセスで使用可能である。
【００６４】
また、本発明の電子写真装置は、上述の本発明の電子写真用感光体を備え、正帯電プロセスにて帯電プロセスを行うことを特徴とするものである。本発明の電子写真装置においては、帯電プロセス以外の他の構成については特に制限はなく、上述したような一般的な電子写真プロセスにより構成されるものとすればよい。
【００６５】
【実施例】
以下に、本発明を実施例に基づき説明する。
合成例１：前記具体例（Ｉ−２１）の化合物の合成
〈反応式（１−１）〉
0003712062.tif 000014
【００６６】
0003712062.tif 000015
【００６７】
〈操作〉
▲１▼前記化合物（Ａ−１）を三つ口フラスコに秤量して、ＴＨＦ（１００ｍｌ）を加えた。
▲２▼−７８℃（ドライアイス−エタノール浴）、Ｎ2雰囲気下において、ｎ−ブチルリチウムを３０分で滴下して、３０分撹拌した。その後、同条件下で前記化合物（Ｂ−１）のＴＨＦ溶液（２０ｍｌ）を３０分で滴下して、３時間撹拌した。
▲３▼飽和アンモニウムクロライド水溶液を約１０ｍｌ加えて加水分解した。
▲４▼０℃（氷浴）でＴＢＡＦ（５０ｍｌ）を加え、３分撹拌した。
▲５▼得られた反応溶液を氷水に注いで、撹拌した。
▲６▼ジクロロメタンで抽出して、濃縮した。
▲７▼固形分をトルエン（１００ｍｌ）に溶解して、少量のｐ−ＴｓＯＨを加え、２時間加熱還流した。
▲８▼反応終了後、濃縮した。
▲９▼固形分を濾過し、ヘキサンで洗浄した後、クロロホルム＋エタノールで再結晶した。
これにより、前記式（Ｉ−２１）で表される化合物を得た。収量  ８．０ｇ（収率５９．８％）、ＭＳ  ｍ／ｚ６６９（Ｍ+）であった。この具体例（Ｉ−２１）の化合物のＩＲスペクトルを図５に、1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図６に、夫々示す。
【００６８】
合成例２：前記具体例（Ｉ−５１）の化合物の合成
〈反応式（１−２）〉
0003712062.tif 000016
合成例１で用いた２，５−ジベンゾイルチオフェン（Ｂ−１）２０ｍｍｏｌ（５．８ｇ）を２，５−ジテノイルチオフェン（Ｂ−２）２０ｍｍｏｌ（６．１ｇ）に代えた以外は、合成例１と同様の操作を行い、前記式（Ｉ−５１）で表される化合物を得た。収量  ４．９ｇ（収率３６．０％）、ＭＳ  ｍ／ｚ６８１（Ｍ+）であった。前記式（Ｉ−５１）の化合物のＩＲスペクトルを図７に、1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図８に、夫々示す。
【００６９】
感光体実施例１
電気特性評価用としては板状感光体、印字評価用としてはドラム状感光体（３０ｍｍφ）を、夫々作製した。
アルミニウム板およびアルミニウム素管上に、夫々以下の組成の下引き層溶液を浸漬塗工し、１００℃で６０分乾燥して膜厚０．３μｍの下引き層を形成した。尚、以下、「部」は重量部を表す。
可溶性ナイロン（アミランＣＭ８０００：東レ（株）製）                ３部
メタノール／塩化メチレン混合溶剤（５／５）                        ９７部
【００７０】
次に、以下の組成の単層型感光層分散液を浸漬塗工し、１００℃で６０分乾燥して膜厚２５μｍの単層型感光層を形成した。
0003712062.tif 000017
0003712062.tif 000018
0003712062.tif 000019
以上のようにして電子写真用感光体を作製した。
【００７１】
感光体実施例２
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）で示される電子輸送物質３部を、前記式（Ｉ−５１）［合成例２］で示される電子輸送物質３部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７２】
感光体実施例３
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）で示される電子輸送物質３部を、前記式（Ｉ−２８）で示される電子輸送物質３部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７３】
感光体実施例４
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）で示される電子輸送物質３部を、前記式（Ｉ−１）で示される電子輸送物質３部に代えた以外は感光体実施例１と同様に感光体を作製した。
【００７４】
感光体実施例５
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、正孔輸送物質としての前記式（ＨＴ１−１０１）で示されるスチルベン化合物７部を、下記構造式（ＨＴ２−２）、
0003712062.tif 000020
で示されるスチリル化合物（特開２０００−３１４９６９号公報中の（ＨＴ２−２））７部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７５】
感光体実施例６
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、正孔輸送物質としての前記式（ＨＴ１−１０１）で示されるスチルベン化合物７部を、下記構造式（ＨＴ−１１）、
0003712062.tif 000021
で示されるジアミン化合物（特開２０００−３１４９６９号公報中の（ＨＴ−１１））７部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７６】
感光体実施例７
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、電荷発生物質としてのＸ型無金属フタロシアニン０．３部を、α型チタニルフタロシアニン（特開２００１−２２８６３７号公報中の図３参照）０．２部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７７】
感光体実施例８
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、電荷発生物質としてのＸ型無金属フタロシアニン０．３部を、Ｙ型チタニルフタロシアニン（特開２００１−２２８６３７号公報中の図４参照）０．２部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００７８】
感光体実施例９
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、電荷発生物質としてのＸ型無金属フタロシアニン０．３部を、アモルファスチタニルフタロシアニン（特開２００１−２２８６３７号公報中の図５参照）０．２部に代えた以外は感光体実施例１と同様に感光体を作製した。
【００７９】
感光体実施例１０
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、電荷発生物質としてのＸ型無金属フタロシアニン０．３部を、下記構造式（ＣＧ１−１）、
0003712062.tif 000022
で示されるビスアゾ化合物０．３部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００８０】
感光体実施例１１
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成に、さらに、電子輸送物質として、上記構造式（ＣＧ１−１）で示されるビスアゾ化合物０．３部を加えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００８１】
感光体比較例１
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）で示される電子輸送物質３部を、下記構造式、
0003712062.tif 000023
で示されるスチルベンキノン化合物（東京化成工業（株）製）３部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００８２】
感光体比較例２
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）で示される電子輸送物質３部を、下記構造式、
0003712062.tif 000024
で示されるジフェノキノン化合物３部に代えた以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００８３】
感光体比較例３
感光体実施例１で使用した感光層分散液の組成のうち、前記式（Ｉ−２１）の電子輸送物質を含有させないこと以外は感光体実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００８４】
感光体実施例１〜１１、感光体比較例１〜３の評価
電気特性評価として、板状感光体を用いて、（株）川口電機製作所製  静電複写紙試験装置ＥＰＡ−８１００にて評価を行った。
温度２３℃、湿度４５％の環境下で、暗所にて表面電位が約＋６００Ｖになるように帯電させ、その後露光までの５秒間の表面電位の保持率を次式より求めた。
保持率Ｖk5（％）＝（Ｖ5／Ｖ0）×１００
Ｖ0：帯電直後の表面電位
Ｖ5：５秒後（露光開始時）の表面電位
【００８５】
次に、同様に表面電位を＋６００Ｖにして、ハロゲンランプの光をフィルターにて７８０ｎｍ（ただし、感光体実施例１０については５５０ｎｍ）に分光した１．０μＷ／ｃｍ2の単色光を５秒間露光して、表面電位が半分（＋３００Ｖ）になるのに要する露光量を感度Ｅ1/2（μＪ／ｃｍ2）として求め、露光後５秒後の表面電位を残留電位Ｖr（Ｖ）として求めた。
この評価結果を下記の表１中に示す。
【００８６】
【表１】
0003712062.tif 000025
＊）露光光：５５０ｎｍ
【００８７】
また、実際の印字による耐久性の評価として、ドラム状感光体をブラザー工業（株）製  レーザープリンターＨＬ−１２４０に装着し、温度２２℃、湿度４４％の環境下で、黒ベタ画像、白ベタ画像、ハーフトーン画像を印刷した。続いて、印字率約５％の画像を５千枚印刷し、その後再び、黒ベタ画像、白ベタ画像、ハーフトーン画像を印刷して、５千枚印字後の画像の評価を行った。
【００８８】
結果として、感光体実施例１〜９、１１のものは、初期画像および５千枚後の画像の双方において、良好な画像が得られた。一方、感光体比較例１〜３のものは、初期の黒ベタ画像とハーフトーン画像において、印字濃度が不足していた。なお、感光体実施例１０のものは、使用したレーザープリンターのレーザー波長域（７８０ｎｍ付近）に十分な感度を有しておらず、このレーザープリンターには不向きであった。
【００８９】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明によれば、電子輸送性に優れた化合物を電子写真用感光体に用いたことにより、電気特性や繰り返し安定性に優れた高耐久性の電子写真用感光体を得ることができ、この電子写真用感光体は、電子写真方式を用いたプリンター、複写機、ファックス等の電子写真装置に有用である。
【図面の簡単な説明】
【図１】電子写真用感光体を示す摸式的断面図である。
【図２】単層型電子写真用感光体の一例を示す摸式的断面図である。
【図３】積層型電子写真用感光体の一例を示す摸式的断面図である。
【図４】他の積層型電子写真用感光体の他の例を示す摸式的断面図である。
【図５】構造式（Ｉ−２１）で示される化合物のＩＲスペクトルである。
【図６】構造式（Ｉ−２１）で示される化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図７】構造式（Ｉ−５１）で示される化合物のＩＲスペクトルである。
【図８】構造式（Ｉ−５１）で示される化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【符号の説明】
１  導電性基体
２  下引き層
３  感光層
３ａ  電荷発生層
３ｂ  電荷輸送層
４  保護層
【図１】
0003712062.tif 000027
【図２】
0003712062.tif 000028
【図３】
0003712062.tif 000029
【図４】
0003712062.tif 000030
【図５】
0003712062.tif 000031
【図６】
0003712062.tif 000032
【図７】
0003712062.tif 000033
【図８】
0003712062.tif 000034