(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スキー本体のスキー長手方向略中央部における靴載置部位を間に存するスキー前半部位のスキー前接地点と靴載置部位またはスキー後半部位のスキー後接地点と靴載置部位との間の少なくとも一方のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部の板厚を減少させ、スキー前半部位またはスキー後半部位の少なくとも一方の部位の捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させてなり、
スキー前半部位側の一次及び二次捩れ振動の節点を、スキー前接地点及びスキー後接地点の近傍から靴載置部位である足元側近くに移行させたことを特徴とするスキー板。
【請求項２】
スキー前半部位のスキー前接地点と靴載置部位またはスキー後半部位のスキー後接地点と靴載置部位との間の少なくとも一方のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部に凹部をスキー長手方向の所望範囲に亘って弧状に形成したことを特徴とする請求項１に記載のスキー板。
【請求項３】
凹部の略中央部に捩れ振動の節点が対応するように凹部を形成したことを特徴とする請求項２に記載のスキー板。
【請求項４】
スキー前半部位のシャベル部またはスキー後半部位のテール部の少なくとも一方の曲げ剛性を低下させたことを特徴とする請求項１，２または３に記載のスキー板。
【請求項５】
スキー前半部位のシャベル部またはスキー後半部位のテール部の少なくとも一方に各々の接地点側に向け先窄まり状に深さ変化する凹部を形成したことを特徴とする請求項４に記載のスキー板。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
この発明は、アルペン競技に用いられるスキ−板に関し、特に、スキー本体の捩れ振動の節点の位置をスキー長手方向略中央部の靴載置部位である足元側近くに移行させることにより、滑走時における雪面キャッチの安定性を高め、スキー回転操作性の向上を図るようにしたものである。
【０００２】
【従来の技術】
最近、スキー種目のアルペン競技に用いられるスキー板は、例えばスラロームにおいて右ターンから左ターンなどに移行する際の転換時におけるスキー本体の捩れ振動の節点の位置が、雪面キャッチの安定性に大きな影響を及ぼすことが確認されている。
【０００３】
従来、この種のスキ−板においては、図１０に示すように、スキー本体１のスキー前半部位Ｆのシャベル部１Ａからスキー後半部位Ｒのテール部１Ｂまでの板厚が、スキー前半部位Ｆとスキー後半部位Ｒとの間に存するスキー長手方向略中央部の靴載置部位Ｓを厚く、シャベル部１Ａ側及びテール部１Ｂ側が薄くなるような寸法分布に形成されているとともに、スキー曲げ剛性分布もスキー長手方向に沿って均一に変化させて、雪面Ｇに対しスキー前後両接地点Ａ，Ｂを有するような所望のアーチベントに持たせてなる構成を有している。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような従来構造のスキー板にあっては、例えばスキー本体１の全長Ｌが２，０００ｍｍの場合において、図１１に示すように、滑走時、スキー長手方向に沿う中心軸Ｘ−Ｘの廻りの捩れ振動Ｙに対して、スキー前半部位Ｆ側の一次捩れ振動Ｙ１の節点Ｐが、シャベル部１Ａから後方に向け４００〜５５０ｍｍの位置、また、スキー後半部位Ｒ側の二次捩れ振動Ｙ２の節点Ｑがテール部１Ｂから前方に向け２００〜３５０ｍｍの位置、すなわち、スキー前接地点Ａ及びスキー後接地点Ｂの近傍に位置させてなる設計となっていることから、足元である靴載置部位Ｓの中心点Ｏから遠く離れた位置となっている。
【０００５】
このため、例えば右ターンから左ターンなどに移行する際の転換時における靴載置部位Ｓのスキー捩れ振動に対するスキー前半部位Ｆ側及びスキー後半部位Ｒ側の追従性が悪く、雪面キャッチが不安定となってターンミスを起し易く、スキー回転操作性を妨げるという問題があった。
【０００６】
【発明の目的】
この発明の目的は、滑走時における捩れ振動の節点を足元側近くに移行させることにより、ターン転換時の雪面キャッチの安定性を高め、スキー回転操作性の向上を図ることができるようにしたスキ−板を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記した課題を解決するために、この発明は、スキー本体のスキー長手方向略中央部における靴載置部位を間に存するスキー前半部位またはスキー後半部位の少なくとも一方の部位の捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させてなる構成としたものであり、この場合、スキー本体の捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させるには、スキー前半部位のスキー前接地点と靴載置部位あるいはスキー後半部位のスキー後接地点と靴載置部位との間のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部に凹部をスキー長手方向の所望範囲に亘って形成し、これによって、板厚を減少させることにより行なわれる。
【０００８】
また、この発明のスキー板において、スキー本体のスキー前半部位のシャベル部あるいはスキー後半部位のテール部に各々の接地点側に向け先窄まり状に深さ変化する凹部を形成することにより、シャベル部あるいはテール部の曲げ剛性を低下させるようにすることが好ましい。
【０００９】
さらに、この発明のスキー板の形態としては、断面ボックス型または断面サンドイッチ型の強度部材からなるものが好適に用いられる。
【００１０】
【作用】
すなわち、この発明は、上記の構成を採用することによって、スキー前半部位のスキー前接地点と靴載置部位あるいはスキー後半部位のスキー後接地点と靴載置部位との間のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部に凹部をスキー長手方向の所望範囲に亘って形成し、板厚を減少させてスキー本体の捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させてなるために、滑走時におけるスキー本体の捩れ振動の節点が靴載置部位である足元側近くに移行し、ターン転換時の靴載置部位の捩れ振動に対するスキー前半部位側及びスキー後半部位側の追従性が良くなり、これによって、雪面キャッチの安定性が高められるとともに、スキー回転操作性の向上が図れる。
【００１１】
【実施例】
以下、この発明の実施例を図１から図９に示す図面を参照しながら詳細に説明する。なお、この発明に係る図示の実施例において、図１０及び図１１に示す従来構造のスキ−板と構成が重複する部分は同一符号を用いて説明する。
【００１２】
すなわち、この発明に係るスキー板は、図４に示すように、スキー本体１の芯部が、例えば中空もしくは発泡合成樹脂等の非強度部材からなる中芯体１１の周囲にＦＲＰ等の強度部材１２を連続して積層した断面ボックス型の形態からなっているとともに、その上側表面には、表面化粧材１３が添設され、その下面部には、ソールエッジ１４，１４及び滑走面材１５が添設されている。
【００１３】
そして、前記スキー本体１は、図１に示すように、スキー前半部位Ｆのシャベル部１Ａからスキー後半部位Ｒのテール部１Ｂまでの板厚を、スキー前半部位Ｆとスキー後半部位Ｒとの間に存するスキー長手方向略中央部の靴載置部位Ｓが厚く、シャベル部１Ａ側及びテール部１Ｂ側が薄くなるような寸法分布に形成され、かつ、雪面Ｇに対しスキー前後両接地点Ａ，Ｂを有するような所望のアーチベントに持たせてなる構成を有する。
【００１４】
さらに、図２及び図３に示すように、前記スキー本体１のスキー前半部位Ｆのスキー前接地点Ａと靴載置部位Ｓとスキー後半部位Ｒのスキー後接地点Ｂと靴載置部位Ｓとの間のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部１ａ，１ａには、左右一対の第１及び第２の凹部２，２及び３，３がスキー長手方向の中心軸Ｘ−Ｘに対して左右対称的に流線形状に括らせて形成され、これによって、図５及び図６に示すように、前記スキー長手方向中間部のスキー幅方向両端部の板厚ｔ１，ｔ２をスキー幅方向の中央部１ｂの板厚ｔよりも減少させるようになっている。
【００１５】
ところで、前記第１及び第２の凹部２，２及び３，３の形成位置は、例えばスキー本体１の全長Ｌが２，０００ｍｍの場合において、シャベル部１Ａから後方に向けて６００〜７５０ｍｍの位置Ｌ１、及びテール部１Ｂから前方に向けて３５０〜５００ｍｍの位置Ｌ２を中心にして、それぞれ前後５０〜２００ｍｍの長さ範囲Ｄ１，Ｄ２に亘って、深さｄ１，ｄ２が２〜５ｍｍの範囲で形成され、その各々のスキー幅方向の最大括れ幅Ｗ１，Ｗ２はスキー幅寸法Ｗの１０〜５０％の範囲となっている。
【００１６】
また、図中４及び５は前記スキー本体１のシャベル部１Ａとテール部１Ｂとにそれぞれ形成した第３及び第４の凹部で、この第３の凹部４の形成範囲は、前記シャベル部１Ａから後方に向け４００〜５５０ｍｍの位置Ｌ３に掛けて、さらに、前記第４の凹部５の形成範囲は、テール部１Ｂから前方に向け２００〜３５０ｍｍの位置Ｌ４に掛けて、各々の中央部先端４ａ，５ａが先窄まり状に深さ変化させてそれぞれ形成され、これによって、図７及び図８に示すように、スキー幅方向の中央部を薄くすることにより、スキー荷重時の滑走面をフラットに保つ効果と合わせて使用しても良い。
【００１７】
すなわち、上記の構成によれば、スキー本体１のスキー前半部位Ｆのスキー前接地点Ａと靴載置部位Ｓとスキー後半部位Ｒのスキー後接地点Ｂと靴載置部位Ｓとの間のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部１ａ，１ａに、左右一対の第１及び第２の凹部２，２及び３，３をスキー長手方向の中心軸Ｘ−Ｘに対して左右対称的に流線形状に括らせて形成し、スキー長手方向中間部のスキー幅方向両端部の板厚ｔ１，ｔ２をスキー幅方向の中央部１ｂの板厚ｔよりも減少させてなるために、スキー本体１のスキー前半部位Ｆ及びスキー後半部位Ｒのスキー長手方向中間部における捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させることが可能になる。
【００１８】
これによって、滑走時におけるスキー本体１のスキー長手方向に沿う中心軸Ｘ−Ｘの廻りの捩れ振動Ｙに対して、スキー前半部位Ｆ側の一次捩れ振動Ｙ１の節点Ｐが、シャベル部１Ａから後方に向け６００〜７５０ｍｍの位置Ｌ１まで、また、スキー後半部位Ｒ側の二次捩れ振動Ｙ２の節点Ｑがテール部１Ｂから前方に向け３５０〜５００ｍｍの位置Ｌ２まで移行し、図１０及び図１１に示す従前のスキー板よりも、一次及び二次捩れ振動の節点Ｐ，Ｑの位置Ｌ１，Ｌ２を靴載置部位Ｓである足元側近くに移行させることが可能になり、これによって、ターン転換時の靴載置部位Ｓの捩れ振動に対するスキー前半部位Ｆ側及びスキー後半部位Ｒ側の追従性が良くなり、雪面キャッチの安定性を高めることが可能になるとともに、スキー回転操作性の向上が図れる。
【００１９】
なお、上記の実施例においては、スキー本体１のスキー前半部位Ｆ及びスキー後半部位Ｒの双方に第１及び第２の凹部２，２及び３，３を形成して、スキー前半部位Ｆ及びスキー後半部位Ｒの双方に一次及び二次捩れ振動の節点Ｐ，Ｑを設けたが、いずれか一方でも良く、この場合には、スキー前半部位Ｆの一次捩れ振動またはスキー前半部位Ｆとスキー後半部位Ｒの二次捩れ振動となる。
【００２０】
また、シャベル部１Ａまたはテール部１Ｂに形成される第３及び第４の凹部４及び５も、捩れ振動の節点Ｐ，Ｑの形成に対応させていずれか一方に形成するようにしても良い。
【００２１】
さらに、スキー本体１の断面形態が断面ボックス型を例にして説明したが、図９に示すように、発泡合成樹脂等の非強度部材からなる中芯体１１の上下両面にＦＲＰ等の強度部材１２が積層された断面サンドイッチ型のスキー本体１にも適用することが可能である。
【００２２】
さらにまた、スキー本体１の中芯体１１を構成する材料としては、木材あるいは発泡合成樹脂などが一種または併用して使用され、特に発泡合成樹脂としては、ポリウレタン樹脂、ポリスチレン樹脂あるいはアクリル系合成樹脂が好適に使用される。
【００２３】
また、上記スキー本体１の強度部材１２を形成するＦＲＰの強化用繊維の織編形態としては、例えばロービング、平織りクロス、綾織クロスあるいはバイアスクロス等が使用可能であり、いずれの形態の種類の強化繊維を単独もしくは２種以上を複合して積層使用した場合でも、この構造による効果を得ることが可能である。
【００２４】
さらに、このような各種形態を採る強化繊維の材料の種類が、好ましくはガラス繊維、更に必要に応じてカーボン繊維もしくは他の無機繊維または高弾性率有機繊維をいずれか１種単独もしくは２種以上を複合して使用した場合も同様に有効である。
【００２５】
さらにまた、前記強化用繊維に含浸されるマトリックス用合成樹脂としては、好ましくはエポキシ樹脂が好適に使用され、更に必要に応じて不飽和ポリエステル樹脂あるいはエポキシアクリレート樹脂等が使用される。
【００２６】
また、上記スキー本体１の滑走面側を構成する滑走面材１５としては、例えばポリエチレン樹脂等のシート状のものが添設使用され、その厚さは、０．５ｍｍから１．５ｍｍである。
【００２７】
さらに、スキー本体１の下面部のスキー幅方向両側端縁部に添設されるソールエッジ１４，１４は、好適には断面が矩形またはＬ字形からなるとともに、その一部のみを外部に露出させてなるもので、また、その材質も炭素鋼、ステンレススチール等のメタル製のもの、あるいはそれらの金属表面の一部にセラミックス等の硬質薄膜を形成したものや硬質合成樹脂（熱可塑性合成樹脂も含む）などを使用することが可能である。
【００２８】
そして、このソールエッジ１４の種類としては、連続エッジまたはスリット入りエッジのいずれの使用も可能であり、また、その厚さも１ｍｍから２ｍｍ程度である。
【００２９】
さらにまた、スキー本体１の表面に添設される表面化粧材１３としては、ＡＢＳ樹脂、ナイロン、ポリエステルエラストマー、ナイロンエラストマー、ＰＢＴ等が使用される。
【００３０】
また、スキー本体１が断面ボックス型の形態において、強度部材１２としてのＦＲＰに換えて金属を用いることも可能である。
【００３１】
さらに、スキー本体１が断面サンドイッチ型の形態において、ＦＲＰの強度部材１２を金属補強部材にて補強することも可能である。
【００３２】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、この発明は、スキー前半部位のスキー前接地点と靴載置部位あるいはスキー後半部位のスキー後接地点と靴載置部位との間のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部に凹部をスキー長手方向の所望範囲に亘って形成し、板厚を減少させてスキー本体の捩れ剛性及び曲げ剛性を部分的に低下させてなることから、滑走時におけるスキー本体の捩れ振動の節点を靴載置部位である足元側近くに移行させることができる。
【００３３】
これによって、ターン転換時の靴載置部位の捩れ振動に対するスキー前半部位側及びスキー後半部位側の捩れ振動の追従性を良くすることができるために、雪面キャッチの安定性を高めることができるとともに、スキー回転操作性の向上を図ることができる。
【００３４】
また、スキー本体のスキー長手方向中間部におけるスキー幅方向両端部の凹部の形成に応じて、シャベル部とテール部との少なくとも一方に凹部をシャベル部から後方にまたはテール部から前方に向け先窄まり状に深さ変化させて形成して、シャベル部またはテール部の板厚を減少させて曲げ剛性の低下させることにより、スキー捩れ振動の特性を一層助長させることができるとともに、スキー幅方向の中央部を薄くすることにより、スキー荷重時の滑走面をフラットに保つことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明に係るスキ−板の一実施例を示す概略的側面図。
【図２】同じく概略的平面図。
【図３】同じく概略的斜視図。
【図４】同じく図３のＩ  −Ｉ  線における靴載置部位の要部拡大断面図。
【図５】同じく図３のＩＩ−ＩＩ線におけるスキー前半部位の要部拡大断面図。
【図６】同じく図３のＩＩＩ  −ＩＩＩ  線におけるスキー後半部位の要部拡大断面図。
【図７】同じく図３のＩＶ−ＩＶ線におけるシャベル部の要部拡大断面図。
【図８】同じく図３のＶ  −Ｖ  線におけるテール部の要部拡大断面図。
【図９】この発明に係るスキ−板の他の断面サンドイッチ型の形態例を示す靴載置部位の要部拡大断面図。
【図１０】従来のスキー板の概略的側面図。
【図１１】同じく従来のスキー板の概略的平面図。
【符号の説明】
１……スキー本体、
１Ａ……シャベル部、
１Ｂ……テール部、
１ａ，１ａ……スキー幅方向両端部、
１ｂ……スキー幅方向中央部、
２，２……第１の凹部、
３，３……第２の凹部、
４……第３の凹部、
５……第４の凹部、
Ａ……スキー前接地点、
Ｂ……スキー後接地点、
Ｄ１……第１の凹部の前後長さ範囲、
Ｄ２……第２の凹部の前後長さ範囲、
ｄ１……第１の凹部の深さ、
ｄ２……第２の凹部の深さ、
Ｆ……スキー前半部位、
Ｒ……スキー後半部位、
Ｓ……靴載置部位、
Ｌ……スキー全長、
Ｌ１……第１の凹部の形成位置、
Ｌ２……第２の凹部の形成位置、
Ｌ３……第３の凹部の形成範囲位置、
Ｌ４……第４の凹部の形成範囲位置、
ｔ……スキー幅方向中央部の板厚、
ｔ１……第１の凹部の形成位置の板厚、
ｔ２……第２の凹部の形成位置の板厚、
Ｗ……スキー幅寸法、
Ｗ１……第１の凹部の最大括れ幅、
Ｗ２……第２の凹部の最大括れ幅、
Ｘ−Ｘ……スキー長手方向に沿う中心軸、
Ｙ……靴載置部位の捩れ振動、
Ｙ１……スキー前半部位の捩れ振動、
Ｙ２……スキー後半部位の捩れ振動、
Ｐ……スキー前半部位の捩れ振動の節点、
Ｑ……スキー後半部位の捩れ振動の節点、
Ｇ……雪面。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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