(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークに接続される電子機器において、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、
前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器自身が記憶している記憶内容の利用を禁止する禁止手段と、
を備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記存在確認手段は、ネットワーク上に流れるパケットに含まれる設定値としてのアドレスのうちに、前記記憶手段に記憶された端末装置の設定値としてのアドレスがあるかを確認することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。
【請求項３】
前記禁止手段は、前記電子機器自身が記憶している記憶内容のうち個人情報に関する記憶内容の利用を禁止することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記禁止手段は、前記電子機器自身が記憶している記憶内容のうち前記ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の利用を禁止することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子機器。
【請求項５】
前記禁止手段は、電子機器自身が記憶している記憶内容を消去することにより記憶内容の利用を禁止することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項６】
前記電子機器自身が記憶している記憶内容を消去するか否かを選択する選択手段をさらに備え、
前記禁止手段は、前記選択手段により前記記憶内容を消去することが選択された場合に、前記電子機器自身が記憶している記憶内容を消去することを特徴とする請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
前記判断手段は、さらに、自己が以前に接続されていたネットワークに再度接続されたか否かを判断可能であり、
前記禁止手段は、前記判断手段により、以前に接続されていたネットワークに再度接続されたと判断された場合、前記記憶内容の利用の禁止を解除することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項８】
前記電子機器は、前記ネットワークに接続した際に、当該ネットワークに接続される端末に対して、当該ネットワークに自己が参加した旨を通知し、また、当該通知を受けた端末からの要求に応じて前記記憶内容を利用することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項９】
ネットワークに接続される電子機器において、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、
前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、異なるネットワークに接続された旨を報知する報知手段と、
を備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項１０】
前記報知手段は、さらに、前記ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の項目を報知することを特徴とする請求項９に記載の電子機器。
【請求項１１】
ネットワークに接続される電子機器において、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に前記以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させその設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にする通信利用可能化手段と、
を備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項１２】
コンピュータを、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、
前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器自身が記憶している記憶内容の利用を禁止する禁止手段と、
して機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項１３】
コンピュータを、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、
前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、異なるネットワークに接続された旨を報知する報知手段と、
して機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項１４】
コンピュータを、
自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、
前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に前記以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させその設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にする通信利用可能化手段と、
して機能させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ネットワークに接続される電子機器、及びコンピュータを当該電子機器として機能させるプログラムに関し、特に、電子機器を以前とは異なるネットワークに接続した際に、以前のネットワークで利用していた記憶内容の利用を回避することを可能とする電子機器、及びコンピュータを当該電子機器として機能させるプログラムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
パーソナルコンピュータやプリンタなど複数の電子機器をネットワークに接続して、ネットワークシステムが構築される場合がある。例えば、プリンタに発生した状況（印刷終了、印刷データ不良、システムトラブル、用紙切れ、インク切れ）に応じて予め設定された通知先にその通知先のアドレスに基づいてプリンタに発生した状況に関する通知メールデータを送信するようなものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献1】
特開２０００−２８４９２０号公報（第７頁）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、プリンタを他のネットワークに接続した場合、新たなネットワークの環境に応じて、通知先に関する設定を変更しないと、変更前の設定に従って、関係のない者にプリンタに発生した状況に関する通知メールデータが送信されてしまい、連絡すべき者に送信されないという不具合が生じる。また、このような他のネットワークに電子機器を接続した際に生じる不具合は、上述した通知メールデータの送信に関するものに限らず、ＩＰアドレスや電話番号を利用した通信やスケジュールに基づいた処理など、以前のネットワーク環境に適合した記憶内容であったものを、他のネットワークで利用することにより、様々な不具合が生じていた。
【０００５】
そこで、本発明は、電子機器が他のネットワークに接続された場合に以前に接続されていたネットワークでの記憶内容の利用を回避することを可能にする電子機器、及びプログラムに関する。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の電子機器は、ネットワークに接続される電子機器において、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器自身が記憶している記憶内容の利用を禁止する禁止手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載の電子機器は、前記存在確認手段は、ネットワーク上に流れるパケットに含まれる設定値としてのアドレスのうちに、前記記憶手段に記憶された端末装置の設定値としてのアドレスがあるかを確認することを特徴とする。
【０００８】
請求項１２に記載のプログラムは、コンピュータを、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器自身が記憶している記憶内容の利用を禁止する禁止手段と、して機能させることを特徴とする。
【０００９】
請求項1、請求項２、請求項１２によると、以前に接続されていたネットワークと同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器或いはコンピュータが記憶している記憶内容の利用が禁止されるので、他のネットワークに接続された場合に以前に接続されていたネットワークでの記憶内容の使用を回避することが可能になる。
【００１０】
請求項３に記載の電子機器は、前記禁止手段は、前記電子機器自身が記憶している記憶内容のうち個人情報に関する記憶内容の利用を禁止することを特徴とする。請求項３によると、同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合に個人情報に関する記憶内容の利用が禁止されるため、他人に知られれば困るような個人情報を他人から守ることが可能になる。
【００１１】
請求項４に記載の電子機器は、前記禁止手段は、前記電子機器自身が記憶している記憶内容のうち前記ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の利用を禁止することを特徴とする。請求項４によると、同じネットワークに接続されなかったと判断された場合ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の利用が禁止されるため、以前に接続されていたネットワークにおいて使用されていた内容が利用されることがなくなって、通信に関する不具合が生じることを回避することができる。
【００１２】
請求項５に記載の電子機器は、前記禁止手段は、電子機器自身が記憶している記憶内容を消去することにより記憶内容の利用を禁止することを特徴とする。請求項５によると、電子機器自身が記憶している記憶内容を消去するので、その記憶内容が利用されることがなくなる。
【００１３】
請求項６に記載の電子機器は、前記電子機器自身が記憶している記憶内容を消去するか否かを選択する選択手段をさらに備え、前記禁止手段は、前記選択手段により前記記憶内容を消去することが選択された場合に、前記電子機器自身が記憶している記憶内容を消去することを特徴とする。請求項６によると、電子機器が記憶している記憶内容を消去するかを選択可能であるため、必要な場合にだけ記憶内容を消去することが可能になる。
【００１４】
請求項７に記載の電子機器は、前記判断手段は、さらに、自己が以前に接続されていたネットワークに再度接続されたか否かを判断可能であり、前記禁止手段は、前記判断手段により、以前に接続されていたネットワークに再度接続されたと判断された場合、前記記憶内容の利用の禁止を解除することを特徴とする。請求項７によると、以前に接続されていたネットワークに接続された場合には利用を禁止されていた記憶内容の利用を可能にするため、再度ユーザなどが記憶内容を設定などする操作が不要になり、ユーザなどの操作負担が軽減される。
【００１５】
請求項８に記載の電子機器は、前記ネットワークに接続した際に、当該ネットワークに接続される端末に対して、当該ネットワークに自己が参加した旨を通知し、また、当該通知を受けた端末からの要求に応じて前記記憶内容を利用することを特徴とする。請求項８によると、ネットワークに接続した際に、ネットワークに接続された端末に対してネットワークに参加した旨の通知を行い、当該通知を受けた端末からの要求に応じて記憶内容の利用を行う電子機器であるため、ネットワークに接続された端末から要求に応じて容易、かつ、頻繁に記憶内容の利用が行われることが想定されるが、以前とは異なる他のネットワークに接続された場合は、その記憶内容の利用が禁止されるので、以前に接続されていたネットワークでの記憶内容を使用することによる不具合を良好に防止することができる。
【００１６】
請求項９に記載の電子機器は、ネットワークに接続される電子機器において、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、異なるネットワークに接続された旨を報知する報知手段と、を備えたことを特徴とする。
【００１７】
請求項１３に記載のプログラムは、コンピュータを、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に同じネットワークに接続されたと判断する判断手段と、前記判断手段により同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、異なるネットワークに接続された旨を報知する報知手段と、して機能させることを特徴とする。
【００１８】
請求項９、請求項１３によると、以前に接続されていたネットワークと同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、その旨が表示されるので、電子機器或いはコンピュータが記憶している内容の消去や変更を忘れることがなくなり、記憶内容が電子機器内に残ることの不具合を解消することが可能になる。
【００１９】
請求項１０に記載の電子機器は、前記報知手段は、さらに、前記ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の項目を報知することを特徴とする。請求項１０によると、同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容が報知されるので、電子機器のユーザなどはネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容を入力することなどを忘れることがなくなり、通信に関する不具合が生じることを回避することが可能になる。
【００２０】
請求項１１に記載の電子機器は、ネットワークに接続される電子機器において、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に前記以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させその設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にする通信利用可能化手段と、を備えたことを特徴とする。
【００２１】
請求項１４に記載のプログラムは、コンピュータを、自己が以前に通信を行った端末装置の設定値を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値を使用して、現在接続されているネットワーク上の複数の端末装置の中に前記記憶手段に記憶される端末装置の設定値に相当する端末装置が所定数以上存在するかを確認する存在確認手段と、前記存在確認手段により所定数以上の端末装置が存在すると確認された場合に前記以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させその設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にする通信利用可能化手段と、して機能させることを特徴とする。
【００２２】
請求項１１、請求項１４によると、以前に通信を行った端末装置の設定値に相当する端末装置が、現在接続されているネットワークに接続された複数の端末装置の中に所定数以上存在すると確認された場合に、以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させ、その設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にするので、電子機器のユーザなどは設定項目を再設定する操作が不要になり、ユーザの操作負担が軽減する。
【００２３】
尚、請求項１２乃至１４に記載のプログラムは、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc Read Only Memory）などのリムーバブル型記録媒体に記録して配布可能である他、インターネットなどの通信ネットワークを介して配布可能である。
【００２４】
【発明の実施の形態】
第1の実施の形態
以下、本発明の第1の実施の形態に係る電子機器を含むネットワークシステムについて図１を参照しつつ説明する。図1は、第1の実施の形態におけるネットワークシステムのシステム構成図である。
【００２５】
ネットワークシステム１は、図１に示すように、複合機（Multifunction Peripheral：ＭＦＰ）２と、パーソナルコンピュータ３と、固定電話機４と、パーソナルコンピュータ５と、スキャナ６と、ルータ７とを備えており、夫々、ネットワークの一形態である、例えば、ローカルエリアネットワーク（Local Area Network：ＬＡＮ）８のＬＡＮケーブルに接続されている。また、ネットワークシステム１は、ＵＰｎＰ（Universal Plug and Play）が適用されたネットワークである。ＵＰｎＰは、ネットワーク端末装置（例えば、ＭＦＰ２）の電源を入れたままで、そのネットワーク端末装置をネットワークに参加させたり、ネットワークから離脱させたりすることが可能であり（いわゆる、ホットプラグ）、特殊なドライバソフトも必要なく、各ネットワーク端末装置上で起動するＯＳ（オペレーティングシステム）の種類にも依存しないという特徴を備えていることから、ネットワークに対する接続容易性に優れた技術として知られている。このＵＰｎＰは、ネットワーク端末装置をネットワークに接続すると、当該ネットワーク端末装置がネットワークに参加したことを同じネットワークに接続された他のネットワーク端末装置に通知するｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅ（ssdp=Simple Service Discovery Protocol）を送出する。そして、このｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅを受信した他のネットワーク端末装置は、このｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅをネットワーク端末装置の存在を確認し、そのネットワーク端末装置との通信を行うことを決めた際には、そのネットワーク端末装置の記憶内容などを示したＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ（自身に関する機器情報や設定情報などを記述したＸＭＬ（Extensible Markup Language）データ。Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎには、機器情報などが記述されたＤｅｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎと、ネットワーク端末装置に関する設定情報などが記述されたＳｅｒｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎとがある。）を要求する旨のＨＴＴＰ  ＧＥＴコマンドを送出する。そして、取得したＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎを用いることによって、両ネットワーク端末装置間の通信を確立する構成となっている。尚、第１の実施の形態、及び後述する各実施の形態では、ＭＦＰ２を電子機器として説明するが、他の装置であっても実質的に同様の説明が適用できることはいうまでもない。
【００２６】
次に、ネットワークシステム１を構成するＭＦＰ２の装置構成について図２を参照しつつ説明する。図２は、ＭＦＰ２の装置構成を示す装置構成図である。ＭＦＰ２は、ＣＰＵ２１と、ＲＯＭ２２と、ＲＡＭ２３と、ＨＤＤ２４と、操作部２５と、表示部２６と、スキャナ部２７と、印字部２８と、インターフェース２９とを備えている。
【００２７】
ＲＯＭ（Read Only Memory）２２は、読み出し専用の記憶装置であって、ＭＦＰ２の主記憶装置の一部を構成するものである。このＲＯＭ２２には、システムプログラムなど、各種プログラムが格納されている。ＲＡＭ（Random Access Memory）２３は、読み出し・書き込み可能な揮発性記憶装置であって、ＲＯＭ２２と同様にＭＦＰ２の主記憶装置の一部を構成するものである。ＲＡＭ２３には、データ処理の中間結果を格納するためのワークエリアなどがある。
【００２８】
ＨＤＤ（Hard Disk Drive）２４は、読み出し・書き込み可能な記憶装置（ハードディスク）及びその読取装置である。ＨＤＤ２４には、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続された時に記憶内容の利用の禁止などを行う他ネットワーク接続時処理（図３、図４、図５参照）、ＵＰｎＰに関する処理を行うＵＰｎＰタスク（図６参照）、及びＭＦＰ２が最近に通信を行った端末装置のＩＰアドレスを記憶するアドレス記憶処理（図７参照）をＭＦＰ２に実行させるためのプログラムなどが記憶されている。また、ＨＤＤ２４には、後述する設定情報格納テーブル（図８参照）、後述する退避情報格納テーブル（図９参照）が記憶されている。
【００２９】
ここで、設定情報格納テーブルについて図８を参照しつつ説明する。図８は、設定情報格納テーブルの一例を示す図である。この設定情報格納テーブルは、現在ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮ８で利用する情報や個人情報などを記憶するためのテーブルである。この設定情報格納テーブルに記憶された内容がＬＡＮ８を利用した通信に利用されるものであるとともに、その情報の閲覧などもできるようになっている。この設定情報格納テーブルは、図８に一例を示すように、設定項目と設定値と退避フラグとが関連づけられている。設定項目には、自ＩＰアドレス（現在のＭＦＰ２のＩＰアドレス）、ＤＮＳサーバアドレス、メールアドレス、自分の電話番号（ＭＦＰ２の電話番号）、自分のＦＡＸ番号（ＭＦＰ２のＦＡＸ番号）、トナーの交換日時、現在時刻、第１アクセスＩＰアドレス（ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮにおいて一番近い時点で通信を行った端末装置のＩＰアドレス）、第２アクセスＩＰアドレス（ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮにおいて二番目に近い時点で通信を行った端末装置のＩＰアドレス）がある。この設定項目のうち、自ＩＰアドレス、ＤＮＳサーバアドレス、メールアドレスがネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容であり、自分の電話番号、自分のＦＡＸ番号が個人情報に関する記憶内容である。尚、ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容として、サブネットマスク、ＳＭＴＰサーバアドレス、ＰＯＰサーバアドレス、ＩＳＰへのアクセス情報、ゲートウェイアドレスなど複数のものがあるが、ここでは、上記のものを例に挙げている。また、個人情報に関する記憶内容として、アドレス帳（個人名、電話番号、ＦＡＸ番号、Ｅ−ｍａｉｌアドレス、住所、年齢、組織名、性別などを含んだデータベース）、発着信履歴、留守番電話の録音内容など複数のものがあるが、ここでは、上記のものを例に挙げている。以下の実施の形態においても同様である。
【００３０】
退避フラグは、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたときに、退避情報格納テーブル（図９参照）に設定値を移動させるか否かを示すためのフラグである。そして、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたときに、退避情報格納テーブルに設定値を移動させる設定項目の退避フラグには１が設定されている。一方、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたときに、退避情報格納テーブルに設定値を移動させない設定項目の退避フラグには０が設定されている。図８の例では、自ＩＰアドレス、ＤＮＳサーバアドレス、及びメールアドレスのネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の設定項目と、自分の電話番号、及び自分のＦＡＸ番号の個人に関する記憶内容の設定項目と、第１アクセスＩＰアドレスと、第２アクセスＩＰアドレスとの退避フラグが１に設定されている。尚、退避フラグの値は、例えば、工場出荷時に予め設定されている。また、退避フラグの値をユーザが任意に設定可能にしてもよい。
【００３１】
以下、退避情報格納テーブルについて図９を参照しつつ説明する。図９は、退避情報格納テーブルの一例を示す図である。この退避情報格納テーブルは、退避フラグが１である設定項目の以前に接続されていた各ＬＡＮでの設定値を記憶するためのテーブルであり、この退避情報格納テーブルに記憶された内容は現在ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮにおける通信で利用されないようになっているとともに、その情報の閲覧などもできないようになっている。退避情報格納テーブルでは、以前に接続されていた各ＬＡＮで利用されていた自ＩＰアドレス、ＤＮＳサーバアドレス、及びメールアドレスのネットワークを利用した通信に必要となる設定項目の設定値と、自分の電話番号、及び自分のＦＡＸ番号の個人に関する設定項目の設定値と、第１アクセスＩＰアドレスの値と、第２アクセスＩＰアドレスの値とが記憶されている。但し、退避情報格納テーブルの第１アクセスＩＰアドレスと第２アクセスＩＰアドレスは、後述する退避情報復帰処理（図５参照）では読み出して使用することができるようになっている。
【００３２】
操作部２５は、ＭＦＰ２の入力装置を構成するものである。この操作部２５は、所定数の入力キーを並べてなるキーボードや表示部２６に貼付されたタッチパネルなどで構成されている。表示部２６は、ＭＦＰ２の表示装置を構成するものである。この表示部２６は、例えば、ＳＴＮ方式やＤＳＴＮ方式などの単純マトリックス方式の液晶表示器や、ＴＦＴなどのアクティブマトリックス方式の液晶表示器などで構成されている。スキャナ部２７は、紙やフィルムに描画（印刷）された画像（イメージ）を読み取るためのスキャナ機能を提供するものである。印字部２８は、モノクロあるいはカラーによる文字または画像を印刷するためのプリンタの機能を提供するものである。インターフェース２９は、ＭＦＰ２をＬＡＮ８に接続し、ＭＦＰ２とＬＡＮ８に接続されているパーソナルコンピュータ３などの各装置との間の通信を可能にするものである。
【００３３】
ＣＰＵ２１は、各種演算及び処理を行うものであって、中央演算処理装置として機能する。本実施の形態におけるＣＰＵ２１は、他ネットワーク接続時処理（図３、図４、図５参照）、ＵＰｎＰタスク（図６参照）、アドレス記憶処理（図７参照）を実行する。
【００３４】
ここで、他ネットワーク接続時処理の概略を説明する。ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたか否かを判断する（図３のＳ１０１からＳ１１５参照）（判断手段）。そして、異なるＬＡＮに接続されていると判断された場合、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）の設定項目のうち、退避フラグが１である設定項目の設定値を、退避情報格納テーブル（図９参照）に移動させ、退避フラグが１である設定項目の設定値の利用を禁止する（禁止手段）。この利用の禁止には、退避情報格納テーブルに移動させた設定値を利用しての通信の禁止、その移動させた設定値の閲覧の禁止、その移動させた設定値の他の端末への提供の禁止などが含まれる。さらに、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２が以前に接続されていたＬＡＮの何れかに再接続されたかを判断する（図５参照）（判断手段）。そして、ＭＦＰ２が以前に接続されていたＬＡＮの何れかに再接続されたと判断された場合には、退避情報格納テーブルに記憶されている再接続されたＬＡＮに関する設定値を設定情報格納テーブルに移動する。
【００３５】
ＵＰｎＰタスクにおいて、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２がＬＡＮに接続された旨をＬＡＮに接続された他の端末に通知するためのｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅを送出する。ＣＰＵ２１は、送出したｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅを受けた端末から、ＭＦＰ２に関する情報を取得するためのＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ、又は、Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ）を要求されると、要求に応じたＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎを送出する。尚、ＬＡＮに接続された端末からの要求に応じて送出されるＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎの中には、メーカの機能拡張によって、設定情報格納テーブル（図８参照）に関する情報が含まれる可能性がある。また、Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎの送受信に基づき、両端末間の通信が確立され、その後、設定情報格納テーブル（図８参照）に関する情報を送受信する場合もある。
【００３６】
さらに、アドレス記憶処理の概略を説明する。ＭＦＰ２が他の端末装置と通信を開始すると、ＣＰＵ２１は、第１アクセスＩＰアドレスが有ればそれを第２アクセスＩＰアドレスにコピーし、現在の通信相手の端末装置のＩＰアドレスを第１アクセスＩＰアドレスにコピーする。
【００３７】
以下、電子機器に相当するＭＦＰ２による他ネットワーク接続時処理について図３、図４、図５を参照しつつ説明する。図３、図４、図５は、ＭＦＰ２の他ネットワーク接続時処理における処理手順を示すフローチャートである。尚、これらの処理は、インターフェース２９を介して、電子機器がＬＡＮに接続されたことを検出された際に実行される。
【００３８】
図３に示すように、まず、ステップＳ１０１において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値を０にする。続いて、ステップＳ１０２において、ＣＰＵ２１は、ハードウエアの初期化などの起動処理を行う。
【００３９】
ステップＳ１０３において、ＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰ（Dynamic Host Configuration Protocol）の使用又は不使用の何れであるかを判定する。ＤＨＣＰの不使用と判定された場合には（Ｓ１０３：不使用）、ステップＳ１０７の処理へ移行する。一方、ＤＨＣＰの使用と判定された場合には（Ｓ１０３：使用）、ステップＳ１０４の処理へ移行する。このステップＳ１０３における判定は、予めユーザによって設定された内容（ＤＨＣＰの使用／不使用）に基づいて行われる。
【００４０】
ステップＳ１０４において、ＤＨＣＰクライアントとなるＭＦＰ２のＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰサーバからインターフェース２９を介してＩＰアドレスを取得し、ステップＳ１０５の処理へ移行する。
【００４１】
ステップＳ１０５において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ１０４で取得したＩＰアドレスが、前回取得したＩＰアドレス（設定情報格納テーブルに記憶されている自ＩＰアドレス）と同じであるか否かを判定する。同じであると判定された場合には（Ｓ１０５：ＹＥＳ）、ステップＳ１０７の処理へ移行する。一方、同じでないと判定された場合には（Ｓ１０５：ＮＯ）、ＬＡＮ８以外のＬＡＮ、つまり異なるＬＡＮに接続された可能性があると考えられ、ステップＳ１０６の処理へ移行する。尚、ＤＨＣＰサーバは、通常、同じＤＨＣＰクライアントに対して同じＩＰアドレスを割り当てるので、この実施の形態においては、ＩＰアドレスが同じであるかどうかを異なるＬＡＮに接続されたかどうかの判断基準の一つにしている。
【００４２】
ステップＳ１０６において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ１０７の処理へ移行する。
【００４３】
ステップＳ１０７において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）に第１アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第１アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ１０７：ＮＯ）、ステップＳ１１５の処理へ移行する。一方、第１アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ１０７：ＹＥＳ）、ステップＳ１０８の処理へ移行する。
【００４４】
ステップＳ１０８において、ＣＰＵ２１は、第１アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行し、ステップＳ１０９の処理へ移行する。
【００４５】
ステップＳ１０９において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ１０９：ＹＥＳ）、ステップＳ１１１の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ１０９：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ、つまり異なるＬＡＮに接続された可能性があると考えられ、ステップＳ１１０の処理へ移行する。尚、ＭＦＰ２がＬＡＮ８、つまり、同じＬＡＮに接続されたままであれば、以前に通信を行った端末装置からｐｉｎｇコマンドを実行したときに応答があると考えられるので、ｐｉｎｇコマンドを実行したときに応答があるかどうかを異なるＬＡＮに接続されたかどうかの判断基準の一つにしている。但し、ＭＦＰ２がＬＡＮ８に接続されていても以前に通信を行った端末装置がＬＡＮ８から取り除かれていたとき、電源が切られているときなどには、応答がない。
【００４６】
ステップＳ１１０において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ１１１の処理へ移行する。
【００４７】
ステップＳ１１１において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルに第２アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第２アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ１１１：ＮＯ）、ステップＳ１１５の処理へ移行する。一方、第２アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ１１１：ＹＥＳ）、ステップＳ１１２の処理へ移行する。
【００４８】
ステップＳ１１２において、ＣＰＵ２１は、第２アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行する。
【００４９】
ステップＳ１１３において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ１１３：ＹＥＳ）、ステップＳ１１５の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ１１３：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ、つまり異なるＬＡＮに接続された可能性があると考えられ、ステップＳ１１４の処理へ移行する。そして、ステップＳ１１４において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ１１５の処理へ移行する。
【００５０】
ステップＳ１１５において、ＣＰＵ２１は、変数Threが２以上であるか否かを判定する。変数Threが２以上でないと判定された場合には（Ｓ１１５：ＮＯ）、ＬＡＮ８に接続されている、つまり異なるＬＡＮに接続されていないと判断して、図６を参照して後述するＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ１１８）、他ネットワーク接続時処理を終了する。一方、変数Threが２以上であると判定された場合には（Ｓ１１５：ＹＥＳ）、異なるＬＡＮに接続されたと判断して、ステップＳ１１６の処理へ移行する。
【００５１】
ステップＳ１１６において、ＣＰＵ２１は、図４を参照して後述する退避情報退避処理を実行して、設定情報格納テーブル（図８参照）の設定項目のうち退避フラグが１である設定項目の設定値を退避情報格納テーブル（図９参照）へ移動し、これによって、ＬＡＮ８での設定値の利用を禁止する。
【００５２】
ステップＳ１１６に続いて、ステップＳ１１７において、ＣＰＵ２１は、図５を参照して後述する退避情報復帰処理を行って、ＭＦＰ２が接続されたＬＡＮで以前に利用されていた情報を、退避情報格納テーブル（図９参照）から設定情報格納テーブル（図８参照）へ移動し、これによって、以前に接続されていたときの設定値の利用を可能にする。そして、図６を参照して後述するＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ１１８）、他ネットワーク接続時処理を終了する。
【００５３】
退避情報退避処理（図３のＳ１１６）において、図４に示すように、ステップＳ２０１において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）から設定項目を１つ取り出す。
【００５４】
ステップＳ２０２において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ２０１で取り出した設定項目の退避フラグが１であるか否かを判定する。退避フラグが１でないと判定された場合には（Ｓ２０２：ＮＯ）、その設定項目の設定値を退避情報格納テーブル（図９参照）に移動させる必要がなく、ステップＳ２０４の処理へ移行する。一方、退避フラグが１であると判定された場合には（Ｓ２０２：ＹＥＳ）、その設定項目の設定値を退避情報格納テーブルに移動させる必要があり、ステップＳ２０３の処理へ移行する。そして、ステップＳ２０３において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ２０１で取り出した設定項目の設定値を退避情報格納テーブルへ移動させ、設定値の利用（ＬＡＮを利用した通信での利用、内容の閲覧など）をできないようにして、ステップＳ２０４の処理へ移行する。
【００５５】
ステップＳ２０４において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルの設定項目の全てを取り出したか否かを判定する。設定項目の全てを取り出していないと判定された場合には（Ｓ２０４：ＮＯ）、次の設定項目の設定値を、必要な場合（退避フラグが１の場合）に退避情報格納テーブルへ移動させるべく、ステップＳ２０１の処理へ戻る。一方、設定項目の全てを取り出したと判定された場合には（Ｓ２０４：ＹＥＳ）、図３に戻る。
【００５６】
退避情報復帰処理（図３のＳ１１７）において、図５に示すように、ステップＳ３０１において、ＣＰＵ２１は、退避情報格納テーブル（図９参照）の先頭のレコードを取り出し、ステップＳ３０２の処理へ移行する。
【００５７】
ステップＳ３０２において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値を０にし、ステップＳ３０３の処理へ移行する。
【００５８】
ステップＳ３０３において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出したレコードの自ＩＰアドレスの格納値が、現在のＩＰアドレスと同じであるか否かを判定する。同じでないと判定された場合には（Ｓ３０３：ＮＯ）、ステップＳ３０５の処理へ移行する。一方、同じであると判定された場合には（Ｓ３０３：ＹＥＳ）、処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が現在接続されている、つまりそのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続された可能性があると考えられ、ステップＳ３０４の処理へ移行する。尚、以前に接続されていたＬＡＮに再接続されたときは、以前に接続されていたときのＩＰアドレスと、再接続されたときのＩＰアドレスが同じになると考えて、ＩＰアドレスが同じであるかどうかを以前に接続されていたＬＡＮに再接続されたかどうかの判断基準の一つにしている。
【００５９】
ステップＳ３０４において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ３０５の処理へ移行する。
【００６０】
ステップＳ３０５において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出したレコードに含まれる第１アクセスＩＰアドレスの端末装置が現在ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮ上にあるか否かを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行し、ステップＳ３０６の処理へ移行する。
【００６１】
ステップＳ３０６において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答がなかったと判定された場合には（Ｓ３０６：ＮＯ）、ステップＳ３０８の処理へ移行する。一方、応答があったと判定された場合には（Ｓ３０６：ＹＥＳ）、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出した処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が現在接続されている、つまりそのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続された可能性があると考えられ、ステップＳ３０７の処理へ移行する。尚、ＭＦＰ２が以前に接続されていたＬＡＮに再接続されていれば、以前に通信を行った端末装置からｐｉｎｇコマンドを実行したときに応答があると考えられるので、ｐｉｎｇコマンドを実行したときに応答があるかどうかを以前に接続されていたＬＡＮに再接続されたかどうかの判断基準の一つにしている。但し、ＭＦＰ２が以前に接続されていたＬＡＮに再接続された場合であっても、以前に通信を行った端末装置がそのＬＡＮから取り除かれていたとき、電源が切られているときなどでは、応答がない。
【００６２】
ステップＳ３０７において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ３０８の処理へ移行する。
【００６３】
ステップＳ３０８において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出したレコードに含まれる第２アクセスＩＰアドレスの端末装置が現在ＭＦＰ２が接続されているＬＡＮ上にあるか否かを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行し、ステップＳ３０９の処理へ移行する。
【００６４】
ステップＳ３０９において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答がなかったと判定された場合には（Ｓ３０９：ＮＯ）、ステップＳ３１１の処理へ移行する。一方、応答があったと判定された場合には（Ｓ３０９：ＹＥＳ）、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出した処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が現在接続されている、つまりそのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続された可能性があると考えられ、ステップＳ３１０の処理へ移行する。そして、ステップＳ３１０において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ３１１の処理へ移行する。
【００６５】
ステップＳ３１１において、ＣＰＵ２１は、変数Threが２以上であるか否かを判定する。変数Threが２以上でないと判定された場合には（Ｓ３１１：ＮＯ）、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出した処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が現在接続されていない、つまり以前に接続されていた処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続されていないと判断し、ステップＳ３１２の処理へ移行する。一方、変数Threが２以上であると判定された場合には（Ｓ３１１：ＹＥＳ）、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出した処理対象となっているレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が現在接続されている、つまりそのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続されたと判断し、ステップＳ３１４の処理へ移行する。
【００６６】
ステップＳ３１２において、ＣＰＵ２１は、退避情報格納テーブルに取り出されていないレコードがあるか否かを判定する。取り出されていないレコードがないと判定された場合には（Ｓ３１２：ＮＯ）、ＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮが以前に接続されたことのある何れのＬＡＮでもないと判断して、退避情報格納テーブルから設定情報格納テーブル（図８参照）へデータを移動する必要がなく、図３へ戻る。一方、取り出されていないレコードがあると判定された場合には（Ｓ３１２：ＹＥＳ）、ステップＳ３１３の処理へ移行する。そして、ステップＳ３１３において、ＣＰＵ２１は、退避情報格納テーブルの次のレコードを取り出す。そして、取り出したレコードのＬＡＮにＭＦＰ２が再接続されたことがあったかどうかを調べるため、ステップＳ３０２の処理へ戻る。
【００６７】
ステップＳ３１４において、ＣＰＵ２１は、退避情報格納テーブルから、ステップＳ３０１又はステップＳ３１３で取り出された処理対象となっているレコードの情報を、設定情報格納テーブルへ移動し、これによって、以前に接続されていたときの設定値の利用を可能にする。そして、図３へ戻る。
【００６８】
以下、図３のステップＳ１１８によって起動が開始される、電子機器に相当するＭＦＰ２によるＵＰｎＰタスクについて図６を参照しつつ説明する。図６は、ＭＦＰ２のＵＰｎＰタスクにおける処理手順を示すフローチャートである。
【００６９】
ステップＳ４０１において、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２がＬＡＮに接続された旨をＬＡＮに接続された他の端末に通知するためのｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅをＬＡＮに送出して、ステップＳ４０２の処理へ移行する。
【００７０】
ステップＳ４０２において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ４０１にて送出したｓｓｄｐ：ａｌｉｖｅを受けた端末から、ＭＦＰ２に関する情報を取得するためのＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ、又は、Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ）を要求されたか否かを判断する。要求されていないと判断された場合には（Ｓ４０２：ＮＯ）、再びステップＳ４０２の処理へ戻り、要求の有無を監視する。一方、要求されたと判断された場合には（Ｓ４０２：ＹＥＳ）、ステップＳ４０３の処理へ移行する。
【００７１】
ステップＳ４０３において、ＣＰＵ２１は、ＬＡＮに接続された端末からの要求に応じたＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎを送出して、再び、ステップＳ４０２の処理へ戻り、他のＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎが要求されたか否かの監視を続ける。尚、ＬＡＮに接続された端末からの要求に応じて送出されるＤｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎの中には、メーカの機能拡張によって、設定情報格納テーブル（図８参照）に関する情報が含まれる可能性がある。また、Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎの送受信に基づき、両端末間の通信が確立され、その後、設定情報格納テーブル（図８参照）に関する情報を送受信する場合もある。
【００７２】
以下、電子機器に相当するＭＦＰ２によるアドレス記憶処理について図７を参照しつつ説明する。図７は、ＭＦＰ２のアドレス記憶処理における処理手順を示すフローチャートである。
【００７３】
ステップＳ５０１において、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２がＬＡＮ８経由で通信を行っているか否かを判定する。通信を行っていないと判定された場合には（Ｓ５０１：ＮＯ）、ステップＳ５０１の処理へ戻り、ＭＦＰ２がＬＡＮ８経由で通信を行っているか否かの監視を行う。一方、通信を行っていると判定された場合には（Ｓ５０１：ＹＥＳ）、ステップＳ５０２の処理へ移行する。
【００７４】
ステップＳ５０２において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）に第１アクセスＩＰアドレスがあるかどうかを判定する。第１アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ５０２：ＮＯ）、ステップＳ５０４の処理へ移行する。一方、第１アクセスＩＰアドレスがあると判定された場合には（Ｓ５０２：ＹＥＳ）、ステップＳ５０３の処理へ移行する。
【００７５】
ステップＳ５０３において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルの第１アクセスＩＰアドレスを設定情報格納テーブルの第２アクセスＩＰアドレスにコピーする。そして、ステップＳ５０４の処理へ移行する。
【００７６】
ステップＳ５０４において、ＣＰＵ２１は、通信中の相手のＩＰアドレスを設定情報格納テーブルの第１アクセスＩＰアドレスにコピーする。
【００７７】
以上のステップＳ５０１からステップＳ５０４の処理によって、第１アクセスＩＰアドレスは一番近い時点で通信を行った端末装置のＩＰアドレスとなり、第２アクセスＩＰアドレスは二番目に近い時点で通信を行った端末装置のＩＰアドレスになる。
【００７８】
以上説明した第１の実施の形態では、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続されたときに退避フラグが１の設定項目の設定値を退避情報格納テーブルへ移動させて、その設定値を利用（ネットワークでの通信における利用、閲覧など）できないようにしているため、通信に関する不具合が生じることを回避することができるとともに、個人情報を他人から守ることが可能になる。特に、ＵＰｎＰが適用されているネットワークにおいては、端末間のアクセスが容易に行われるので、上記設定値の利用を適宜禁止することは非常に有用である。また、他ネットワークに接続されたか否かの判断を行い（Ｓ１１５）、必要に応じて退避情報を退避させてから（Ｓ１１６）、ＵＰｎＰタスクを起動させる（Ｓ１１８）ので、上記設定値の利用を確実に防止することができる。
【００７９】
さらに、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続され、当該異なるＬＡＮが以前に接続されたことのあるネットワークであれば、当該異なるＬＡＮでの設定値を退避情報格納テーブルから設定情報格納テーブルへ移動させて、その設定値を利用（ＬＡＮでの通信における利用、閲覧など）できるようにしているため、ユーザなどは設定項目を再設定する操作が不要になって、ユーザの操作負担が軽減される。
【００８０】
第２の実施の形態
以下、本発明の第２の実施の形態に係る電子機器を含むネットワークシステムについて図面を参照しつつ説明する。尚、第２の実施の形態では、第１の実施の形態と異なる部分を中心に説明する。第２の実施の形態におけるＭＦＰ２においても、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスク、及び図７を参照しつつ説明したアドレス記憶処理が行われる。
【００８１】
ＨＤＤ２４には、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続された時に記憶内容をユーザなどの指示によって工場出荷値に戻す他ネットワーク接続時処理（図１０参照）をＭＦＰ２に実行させるためのプログラムなど、各種プログラムが記憶されている。また、表示部２６には、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたと判断された場合に、図１１に一例を示すような、その旨を報知するとともに設定項目の設定値を工場出荷値に戻すかどうかをユーザに問うための選択画面が表示される。ユーザは、この選択画面の"はい"２６ａ、"いいえ"２６ｂを操作部２５を構成するタッチパネルを利用することによって選択する。つまり、操作部２５が選択手段を構成する。
【００８２】
第２の実施の形態におけるＣＰＵ２１は、他ネットワーク接続時処理（図１０参照）を実行する。この他ネットワーク接続時処理において、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続されたか否かを判断する（図１０のＳ６０１からＳ６１５参照）（判断手段）。そして、異なるＬＡＮに接続されていると判断された場合、ＣＰＵ２１は、図１１に一例を示す選択画面を表示部２６に表示する制御を行う。ＣＰＵ２１は、ユーザによって"はい"２６ａがタッチされたか否かを操作部２５からの信号に基づいて判定し、"はい"２６ａがユーザによってタッチされた場合、設定情報格納テーブルの全ての設定項目の設定値を工場出荷値に戻す。つまり、設定情報格納テーブルの全ての設定項目の設定値を消去する（禁止手段）。
【００８３】
以下、電子機器に相当するＭＦＰ２による他ネットワーク接続時処理について図１０を参照しつつ説明する。図１０は、ＭＦＰ２の他ネットワーク接続時処理における処理手順を示すフローチャートである。
【００８４】
ステップＳ６０１において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値を０にする。続いて、ステップＳ６０２において、ＣＰＵ２１は、ハードウエアの初期化などの起動処理を行う。
【００８５】
ステップＳ６０３において、ＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰの使用又は不使用の何れであるかを判定する。ＤＨＣＰの不使用と判定された場合には（Ｓ６０３：不使用）、ステップＳ６０７の処理へ移行する。一方、ＤＨＣＰの使用と判定された場合には（Ｓ６０３：使用）、ステップＳ６０４の処理へ移行する。
【００８６】
ステップＳ６０４において、ＤＨＣＰクライアントとなるＭＦＰ２のＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰサーバからインターフェース２９を介してＩＰアドレスを取得し、ステップＳ６０５の処理へ移行する。
【００８７】
ステップＳ６０５において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ６０４で取得したＩＰアドレスが、前回取得したＩＰアドレス（設定情報格納テーブルに記憶されている自ＩＰアドレス）と同じであるか否かを判定する。同じであると判定された場合には（Ｓ６０５：ＹＥＳ）、ステップＳ６０７の処理へ移行する。一方、同じでないと判定された場合には（Ｓ６０５：ＮＯ）、ＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ６０６の処理へ移行する。そして、ステップＳ６０６において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ６０７の処理へ移行する。
【００８８】
ステップＳ６０７において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）に第１アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第１アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ６０７：ＮＯ）、ステップＳ６１５の処理へ移行する。一方、第１アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ６０７：ＹＥＳ）、ステップＳ６０８の処理へ移行する。
【００８９】
ステップＳ６０８において、ＣＰＵ２１は、第１アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行し、ステップＳ６０９の処理へ移行する。
【００９０】
ステップＳ６０９において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ６０９：ＹＥＳ）、ステップＳ６１１の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ６０９：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ６１０の処理へ移行する。そして、ステップＳ６１０において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ６１１の処理へ移行する。
【００９１】
ステップＳ６１１において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルに第２アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第２アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ６１１：ＮＯ）、ステップＳ６１５の処理へ移行する。一方、第２アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ６１１：ＹＥＳ）、ステップＳ６１２の処理へ移行する。
【００９２】
ステップＳ６１２において、ＣＰＵ２１は、第２アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行する。
【００９３】
ステップＳ６１３において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ６１３：ＹＥＳ）、ステップＳ６１５の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ６１３：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ６１４の処理へ移行する。そして、ステップＳ６１４において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ６１５の処理へ移行する。
【００９４】
ステップＳ６１５において、ＣＰＵ２１は、変数Threが２以上であるか否かを判定する。変数Threが２以上でないと判定された場合には（Ｓ６１５：ＮＯ）、ＬＡＮ８に接続されている、つまり異なるＬＡＮに接続されていないと判断して、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ６２０）、他ネットワーク接続時処理を終了する。一方、変数Threが２以上であると判定された場合には（Ｓ６１５：ＹＥＳ）、異なるＬＡＮに接続されたと判断して、ステップＳ６１６の処理へ移行する。
【００９５】
ステップＳ６１６において、ＣＰＵ２１は、ユーザなどに、異なるＬＡＮに接続された旨を報知するとともに、設定項目（ＬＡＮを利用した通信に必要となる設定値の設定項目、個人情報に関する設定値の設定項目など）の設定値を工場出荷値に戻すかどうかをユーザに問うための、図１１に一例を示した選択画面を表示部２６に表示する処理を行い、ステップＳ６１７の処理へ移行する。この表示部２６に表示される選択画面で、ユーザなどは、工場出荷値に戻すことを希望する場合には、"はい"２６ａをタッチし、工場出荷値に戻すことを希望しない場合には、"いいえ"２６ｂをタッチする。
【００９６】
ステップＳ６１７において、ＣＰＵ２１は、操作部２５からの信号に基づいてキー入力（タッチパネルへのタッチを含む。）があったか否かを判定する。キー入力がないと判定された場合には（Ｓ６１７：ＮＯ）、ステップＳ６１７の処理へ戻って、キー入力の監視を継続する。一方、キー入力があったと判定された場合には（Ｓ６１７：ＹＥＳ）、ステップＳ６１８の処理へ移行する。
【００９７】
ステップＳ６１８において、ＣＰＵ２１は、ユーザによって"はい"２６ａがタッチされたか否かを判定する。"はい"２６ａがタッチされなかったと判定された場合には（Ｓ６１８：ＮＯ）、ユーザなどは設定値を工場出荷値に戻すことを希望していないので、そのままにして、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ６２０）、他ネットワーク接続時処理を終了する。一方、"はい"２６ａがタッチされたと判定された場合には（Ｓ６１８：ＹＥＳ）、ステップＳ６１９の処理へ移行する。
【００９８】
ステップＳ６１９において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルの全ての設定項目の設定値を工場出荷値に戻して、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ６２０）、他ネットワーク接続時処理を終了する。
【００９９】
以上説明した第２の実施の形態では、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたと判断された場合に、ユーザなどの選択によって、設定項目の設定値を工場出荷値に戻されるので、その設定値を利用することによって生じる通信などに関する不具合が生じることを回避することができる。また、設定項目の設定値を工場出荷値に戻すかを選択可能であるため、必要な場合（例えば、異なるネットワークに接続されたとユーザが確認した場合）にだけ記憶内容を工場出荷値に戻すことが可能になる。
【０１００】
第３の実施の形態
以下、本発明の第３の実施の形態に係る電子機器を含むネットワークシステムについて図面を参照しつつ説明する。尚、第３の実施の形態では、第１の実施の形態と異なる部分を中心に説明する。第３の実施の形態におけるＭＦＰ２においても、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスク、及び図７を参照しつつ説明したアドレス記憶処理が行われる。
【０１０１】
ＨＤＤ２４には、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続された時にその旨とネットワークを利用した通信に必要となる設定項目を報知する他ネットワーク接続時処理（図１２参照）をＭＦＰ２に実行させるためのプログラムなど、各種プログラムが記憶されている。また、表示部２６には、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたと判断された場合に、図１３に一例を示すような、その旨を報知するとともにネットワークを利用した通信に必要となる設定項目（本実施の形態では、ＩＰアドレス、メールアドレス、ＤＮＳサーバアドレス）の再入力を促すための報知画面がＣＰＵ２１の制御により表示される。つまり、表示部２６は、ＣＰＵ２１とともに報知手段を構成する。
【０１０２】
第３の実施の形態におけるＣＰＵ２１は、他ネットワーク接続時処理（図１２参照）を実行する。この他ネットワーク接続時処理において、ＣＰＵ２１は、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続されたか否かを判断する（図１２のＳ７０１からＳ７１５参照）（判断手段）。そして、異なるネットワークに接続されていると判断された場合、ＣＰＵ２１は、図１１に一例を示す報知画面を表示部２６に表示する制御を行う。
【０１０３】
以下、電子機器に相当するＭＦＰ２による他ネットワーク接続時処理について図１２を参照しつつ説明する。図１２は、ＭＦＰ２の他ネットワーク接続時処理における処理手順を示すフローチャートである。
【０１０４】
ステップＳ７０１において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値を０にする。続いて、ステップＳ７０２において、ＣＰＵ２１は、ハードウエアの初期化などの起動処理を行う。
【０１０５】
ステップＳ７０３において、ＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰの使用又は不使用の何れであるかを判定する。ＤＨＣＰの不使用と判定された場合には（Ｓ７０３：不使用）、ステップＳ７０７の処理へ移行する。一方、ＤＨＣＰの使用と判定された場合には（Ｓ７０３：使用）、ステップＳ７０４の処理へ移行する。
【０１０６】
ステップＳ７０４において、ＤＨＣＰクライアントとなるＭＦＰ２のＣＰＵ２１は、ＤＨＣＰサーバからインターフェース２９を介してＩＰアドレスを取得し、ステップＳ７０５の処理へ移行する。
【０１０７】
ステップＳ７０５において、ＣＰＵ２１は、ステップＳ７０４で取得したＩＰアドレスが、前回取得したＩＰアドレス（設定情報格納テーブルに記憶されている自ＩＰアドレス）と同じであるか否かを判定する。同じであると判定された場合には（Ｓ７０５：ＹＥＳ）、ステップＳ７０７の処理へ移行する。一方、同じでないと判定された場合には（Ｓ７０５：ＮＯ）、ＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ７０６の処理へ移行する。そして、ステップＳ７０６において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ７０７の処理へ移行する。
【０１０８】
ステップＳ７０７において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブル（図８参照）に第１アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第１アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ７０７：ＮＯ）、ステップＳ７１５の処理へ移行する。一方、第１アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ７０７：ＹＥＳ）、ステップＳ７０８の処理へ移行する。
【０１０９】
ステップＳ７０８において、ＣＰＵ２１は、第１アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行し、ステップＳ７０９の処理へ移行する。
【０１１０】
ステップＳ７０９において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ７０９：ＹＥＳ）、ステップＳ７１１の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ７０９：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ７１０の処理へ移行する。そして、ステップＳ７１０において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ７１１の処理へ移行する。
【０１１１】
ステップＳ７１１において、ＣＰＵ２１は、設定情報格納テーブルに第２アクセスＩＰアドレスが有るかどうかを判定する。第２アクセスＩＰアドレスがないと判定された場合には（Ｓ７１１：ＮＯ）、ステップＳ７１５の処理へ移行する。一方、第２アクセスＩＰアドレスが有ると判定された場合には（Ｓ７１１：ＹＥＳ）、ステップＳ７１２の処理へ移行する。
【０１１２】
ステップＳ７１２において、ＣＰＵ２１は、第２アクセスＩＰアドレスの端末装置がＭＦＰ２が現在接続されているＬＡＮ上にあるかどうかを確認するために、ｐｉｎｇコマンドを実行する。
【０１１３】
ステップＳ７１３において、ＣＰＵ２１は、インターフェース２９を介してｐｉｎｇコマンドに対する応答があったか否かを判定する。応答があったと判定された場合には（Ｓ７１３：ＹＥＳ）、ステップＳ７１５の処理へ移行する。一方、応答がなかったと判定された場合には（Ｓ７１３：ＮＯ）、ＭＦＰ２がＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された可能性があると考えられ、ステップＳ７１４の処理へ移行する。そして、ステップＳ７１４において、ＣＰＵ２１は、変数Threの値に１を加算し（Thre=Thre+1）、ステップＳ７１５の処理へ移行する。
【０１１４】
ステップＳ７１５において、ＣＰＵ２１は、変数Threが２以上であるか否かを判定する。変数Threが２以上でないと判定された場合には（Ｓ７１５：ＮＯ）、ＬＡＮ８に接続されている、つまり異なるＬＡＮに接続されていないと判断して、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ７１９）、他ネットワーク接続時処理を終了する。一方、変数Threが２以上であると判定された場合には（Ｓ７１５：ＹＥＳ）、異なるＬＡＮに接続されたと判断して、ステップＳ７１６の処理へ移行する。
【０１１５】
ステップＳ７１６において、ＣＰＵ２１は、ユーザなどに、ＬＡＮ８以外のＬＡＮ（異なるＬＡＮ）に接続された旨を報知するとともに、ネットワークを利用した通信に必要な設定項目の再入力を促すための（或いは、新たなネットワークに設定値が流出する恐れがあるので、必要に応じて消去することを促すための）、図１３に一例を示した報知画面を表示部２６に表示する処理を行う。そして、ステップＳ７１７の処理へ移行する。
【０１１６】
ステップＳ７１７において、ＣＰＵ２１は、操作部２５からの信号に基づいてキー入力（タッチパネルへのタッチを含む。）があったか否かを判定する。キー入力がないと判定された場合には（Ｓ７１７：ＮＯ）、ステップＳ７１７の処理へ戻って、キー入力の監視を継続する。一方、キー入力があったと判定された場合には（Ｓ７１７：ＹＥＳ）、ステップＳ７１８の処理へ移行する。尚、ステップＳ７１７で判定されるキー入力は、再入力を促された設定項目の設定値に関するキー入力に限らず、例えば、プリント枚数に関するキー入力など、あらゆる操作に関するキー入力である。
【０１１７】
ステップＳ７１８において、ＣＰＵ２１は、ユーザによるキー入力の後、ステップＳ７１６で表示部２６に表示した報知画面を表示部２６から消す処理を行い、図６を参照しつつ説明したＵＰｎＰタスクを起動して（Ｓ７１９）、他ネットワーク接続時処理を終了する。
【０１１８】
以上説明した第３の実施の形態では、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたときに、その旨を報知するとともに、ＬＡＮを利用した通信に必要となる設定項目の再入力を促すための報知画面が表示されるため、ＭＦＰ２のユーザなどは、ＭＦＰ２が異なるＬＡＮに接続されたことを知ることができるとともに、再入力の必要な設定項目（或いは、ネットワークに設定値が流出する恐れがあること）も知ることが可能になる。この結果、ＬＡＮを利用した通信に必要となる設定項目の設定値の消去や変更を忘れることがなくなり、それらがＭＦＰ２によって記憶され続けることによる不具合を解消することができる。
【０１１９】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は、前記実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な設計変更が可能なものである。例えば、上記第１、第２、及び第３の実施の形態においては、変数Threが２以上の場合に異なるＬＡＮに接続されたと判断している場合であるが、変数Threが１以上、或いは、３の場合に異なるＬＡＮに接続されたと判断するようにしてもよい。また、上記第１の実施の形態においては、変数Threが２以上の場合に以前接続されていたことがあるＬＡＮに再接続されたと判断している場合であるが、変数Threが１以上、或いは、３の場合に以前接続されたことがあるＬＡＮに再接続されたと判断するようにしてもよい。
【０１２０】
また、上記第１の実施の形態では、異なるＬＡＮに接続されたと判断された場合に設定情報格納テーブルの設定項目のうち退避フラグが１の設定項目の設定値を退避情報格納テーブルに移動させて、退避フラグが１の設定項目の設定値の利用を禁止している場合であるが、異なるＬＡＮに接続されたと判断された場合に設定情報格納テーブルの設定項目のうち退避フラグが１の設定項目の設定値を消去するように構成してもよい。
【０１２１】
さらに、ＬＡＮ８に流れるパケットを監視し、パケットの夫々に含まれるアドレスを得て、その得た複数のアドレスのうち一定数以上のアドレスが前回の監視時に得た複数のアドレスに含まれていなかった場合に、異なるＬＡＮに接続されたと判断する方法など、異なるＬＡＮに接続されたかどうかの判断方法は、特に、実施の形態に挙げたものに限らない。
【０１２２】
さらに、上述した第１、第２、第３の実施の形態で他ネットワーク接続時処理をＭＦＰ２に実行させるためのプログラムを、コンピュータが読み取り可能なＣＤ−ＲＯＭなどに記録するようにしてもよい。
【０１２３】
【発明の効果】
請求項1、請求項２、請求項１２によると、以前に接続されていたネットワークと同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、電子機器或いはコンピュータが記憶している記憶内容の利用が禁止されるので、他のネットワークに接続された場合に以前に接続されていたネットワークでの記憶内容の使用を回避することが可能になる。
【０１２４】
請求項３によると、同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合に個人情報に関する記憶内容の利用が禁止されるため、他人に知られれば困るような個人情報を他人から守ることが可能になる。
【０１２５】
請求項４によると、同じネットワークに接続されなかったと判断された場合ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容の利用が禁止されるため、以前に接続されていたネットワークにおいて使用されていた内容が利用されることがなくなって、通信に関する不具合が生じることを回避することができる。
【０１２６】
請求項５によると、電子機器自身が記憶している記憶内容を消去するので、その記憶内容が利用されることがなくなる。
【０１２７】
請求項６によると、電子機器が記憶している記憶内容を消去するかを選択可能であるため、必要な場合にだけ記憶内容を消去することが可能になる。
【０１２８】
請求項７によると、以前に接続されていたネットワークに接続された場合には利用を禁止されていた記憶内容の利用を可能にするため、再度ユーザなどが記憶内容を設定などする操作が不要になり、ユーザなどの操作負担が軽減される。
【０１２９】
請求項８によると、ネットワークに接続した際に、ネットワークに接続された端末に対してネットワークに参加した旨の通知を行い、当該通知を受けた端末からの要求に応じて記憶内容の利用を行う電子機器であるため、ネットワークに接続された端末から要求に応じて容易、かつ、頻繁に記憶内容の利用が行われることが想定されるが、以前とは異なる他のネットワークに接続された場合は、その記憶内容の利用が禁止されるので、以前に接続されていたネットワークでの記憶内容を使用することによる不具合を良好に防止することができる。
【０１３０】
請求項９、請求項１３によると、以前に接続されていたネットワークと同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合、その旨が表示されるので、電子機器或いはコンピュータが記憶している内容の消去や変更を忘れることがなくなり、記憶内容が電子機器内に残ることの不具合を解消することが可能になる。
【０１３１】
請求項１０によると、同じネットワークに接続されたと判断されなかった場合ネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容が報知されるので、電子機器のユーザなどはネットワークを利用した通信に必要となる記憶内容を入力することなどを忘れることがなくなり、通信に関する不具合が生じることを回避することが可能になる。
【０１３２】
請求項１１、請求項１４によると、以前に通信を行った端末装置の設定値に相当する端末装置が、現在接続されているネットワークに接続された複数の端末装置の中に所定数以上存在すると確認された場合に、以前に通信を行った端末装置に関する設定値を回復させ、その設定値によってそのネットワークにおける通信利用を可能にするので、電子機器のユーザなどは設定項目を再設定する操作が不要になり、ユーザの操作負担が軽減する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  第１の実施の形態における電子機器を含んだネットワークシステムの一例を示すシステム構成図である。
【図２】  図１のＭＦＰの装置構成を示す装置構成図である。
【図３】  第１の実施の形態においてＭＦＰが行う他ネットワーク接続時処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図４】  第１の実施の形態においてＭＦＰが行う他ネットワーク接続時処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図５】  第１の実施の形態においてＭＦＰが行う他ネットワーク接続時処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図６】  第１の実施の形態においてＭＦＰが行うＵＰｎＰタスクの処理手順を示すフローチャートである。
【図７】  第１の実施の形態においてＭＦＰが行うアドレス記憶処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図８】  図２のＭＦＰに記憶されている設定情報格納テーブルの一例を示す図である。
【図９】  図２のＭＦＰに記憶されている退避情報格納テーブルの一例を示す図である。
【図１０】  第２の実施の形態においてＭＦＰが行う他ネットワーク接続時処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図１１】  図２のＭＦＰ２の表示部に表示される選択画面の一例を示す図である。
【図１２】  第３の実施の形態においてＭＦＰが行う他ネットワーク接続時処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図１３】  図２のＭＦＰ２の表示部に表示される報知画面の一例を示す図である。
【符号の説明】
１  ネットワークシステム
２  ＭＦＰ
３、５  パーソナルコンピュータ
４  電話機
６  スキャナ
７  ルータ
８  ＬＡＮ
２１  ＣＰＵ
２２  ＲＯＭ
２３  ＲＡＭ
２４  ＨＤＤ
２５  操作部
２６  表示部
２７  スキャナ部
２８  印字部
２９  インターフェース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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