(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ほぼ直線状に配置された１対の棒状エレメントを有する第１の周波数帯用のダイポールアンテナと、
前記棒状エレメントの少なくとも一方に、これに直交して放射器が設けられた、第１の周波数帯よりも高い第２の周波数帯用の八木型アンテナとを、
具備する多周波数帯用アンテナ。
【請求項２】
請求項１記載の多周波数帯用アンテナにおいて、前記放射器が、折り返しダイポールアンテナである多周波数帯用アンテナ。
【請求項３】
請求項１記載の多周波数帯用アンテナにおいて、複数の第１の周波数帯用のダイポールアンテナは、それらの各棒状エレメントが同一の中心から放射状に配置され、複数の第２の周波数帯用の八木型アンテナの各放射器が、複数の第１の周波数帯用のダイポールアンテナの棒状エレメントに形成され、
第１の周波数帯用のダイポールアンテナの出力を選択すると共に、第２の周波数帯用のアンテナの出力を選択する選択手段が、設けられている
多周波数帯用アンテナ。
【請求項４】
少なくとも１つの導波器を有する第１の周波数帯用の八木型アンテナと、
前記導波器に、これに直交して放射器を設けた、第１の周波数帯よりも高い第２の周波数帯用の複数の八木型アンテナとを、
具備する多周波数帯用アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、異なる複数の周波数帯の電波を受信可能な多周波数帯用アンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、車両等に搭載されるアンテナ、例えば車両等に搭載されるテレビジョン放送受信用のアンテナには、無指向性のアンテナを使用することがある。この無指向性アンテナとしては、例えばアルホードループアンテナや、クローバリーフアンテナ等がある。このようなアンテナを利用して、例えばＶＨＦ帯とＵＨＦ帯それぞれの電波を受信する場合、各周波数帯用にこれらのアンテナをそれぞれ準備する。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
アルホードループアンテナやクローバーリーフアンテナは、いずれも大型であり、ＶＨＦ帯用及びＵＨＦ帯用にこれらアンテナをそれぞれ準備した場合、部品数が多くなり、製造が面倒である上に、大型になる。さらに、無指向性のアンテナは、不要な電波を受信しやすく、テレビジョン放送の受信用に使用した場合、ゴーストを起こしやすかった。
【０００４】
本発明は、小型な多周波数帯用のアンテナを提供することを目的とする。また、不要電波を受けにくく無指向性に近い範囲で電波を受信可能なアンテナを提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
前記の課題を解決するために、本発明による多周波数帯用アンテナの１態様は、ほぼ直線状に配置された１対の棒状エレメントを有する第１の周波数帯用のダイポールアンテナと、前記棒状エレメントの少なくとも一方にこれと直交して放射器が設けられた、第１の周波数帯よりも高い第２の周波数帯用の八木型アンテナとを、具備している。第１の周波数帯として、例えばＶＨＦ帯があり、第２の周波数帯として、例えばＵＨＦ帯がある。第２の周波数帯用の八木型アンテナは、放射器の他に、導波器または反射器または導波器と反射器の双方を備えたものとすることができる。前記放射器は、折り返しダイポールアンテナとすることができる。この折り返しダイポールアンテナは、その長さ方向の中央部が、棒状エレメント上に位置するように配置することが望ましい。第２の周波数帯用の放射器は、平板型とすることもできる。
【０００６】
この態様では、第１の周波数帯用のダイポールアンテナに、第２の周波数帯用の八木型アンテナの放射器が設けられているので、第１及び第２の周波数帯用に個別にアンテナを製造する必要がなく、小型な多周波数帯用アンテナとすることができる。しかも、第１の周波数帯用のダイポールアンテナに、第２の周波数帯用の八木型アンテナの放射器を設けているので、この放射器が、第１の周波数帯用のダイポールアンテナに対して容量素子として機能する。従って、第１の周波数帯用のダイポールアンテナの長さを、本来必要な長さよりも短くすることができ、更に小型な多周波数帯用アンテナとすることができる。また、第２の周波数帯用の八木型アンテナの放射器として、折り返しダイポールアンテナを使用した場合、この折り返しダイポールアンテナは、その中央部に導電性の棒状部材、例えば棒状エレメントを通しても、第２の周波数帯用のアンテナの特性には影響が余りない。
【０００７】
第１の周波数帯用のダイポールアンテナを複数設けることができる。この場合、異なる第１の周波数帯用のダイポールアンテナの棒状エレメントが同一の中心から放射状に配置される。第２の周波数帯用の八木型アンテナも複数設けられ、これらの八木型アンテナの各放射器が、複数の第１の周波数帯用のダイポールアンテナの棒状エレメントに形成されている。この放射器は、少なくとも１つの第１の周波数帯用ダイポールアンテナの棒状エレメントそれぞれに設けられる場合もあるし、異なる第１の周波数帯用の八木型アンテナそれぞれに設けられる場合もある。第１の周波数帯用のダイポールアンテナの出力を選択すると共に、第２の周波数帯用のアンテナの出力を選択する選択手段が、設けられている。この選択は、１つのアンテナ出力を選択する場合も、あるいは複数のアンテナ出力を同時に選択する場合もある。
【０００８】
このように構成すると、各第１の周波数帯用のアンテナはそれぞれ異なる指向性を有しているので、選択手段によって第１の周波数帯用のアンテナを選択することによって、いずれの方向から到来する第１の周波数帯の電波でも受信することができ、テレビジョン放送の受信に用いた場合でも、無指向性アンテナを用いた場合よりもゴーストを少なくすることができる。同様に、第２の周波数帯用のアンテナも、それぞれ異なる指向性を有しているので、選択手段によって第２の周波数帯用のアンテナを選択することによって、いずれの方向から到来する第２の周波数帯の電波でも受信することができ、テレビジョン放送の受信に用いた場合でも、無指向性アンテナを用いた場合よりもゴーストを少なくすることができる。従って、小型である上に、２つの周波数帯においていずれの方向から到来する電波をも受信することができ、テレビジョン放送の受信に用いた場合、ゴーストが生じにくい多周波数帯用アンテナを実現できる。
【０００９】
本発明による多周波数帯切換アンテナの他の態様は、少なくとも１つの導波器を有する第１の周波数帯用の八木型アンテナを備えている。さらに、第１の周波数帯よりも高い第２の周波数帯用の複数の八木型アンテナを、具備している。これら八木型アンテナは、導波器に、これと直交して複数の放射器を設けている。第１の周波数帯用の八木型アンテナは、導波器を複数設けることもできる。第２の周波数帯用の複数の放射器は、１つの導波器に設けることもできるし、異なる導波器にそれぞれ設けることもできる。第１の周波数帯用の八木型アンテナは、放射器を備えている。さらに、このアンテナは、反射器を備えることもできる。
【００１０】
この態様でも、第１の周波数帯用の八木型アンテナの導波器に、第２の周波数帯用の複数の八木型アンテナの放射器を設けているので、小型の多周波数帯用アンテナを実現できる。しかも、第２の周波数帯用の八木型アンテナの放射器が、第１の周波数帯用の八木型アンテナの導波器に対して容量素子として機能するので、第１の周波数帯用の八木型アンテナの導波器を短くすることができ、さらに、小型化を図ることができる。また、複数の第２の周波数帯用の八木型アンテナを備えているので、これらを利用して、ダイバーシティ受信を行うことも可能である。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明の第１の実施の態様の多周波数帯用アンテナは、図１及び図２に示すように、第１の周波数帯受信用、例えばＶＨＦ帯受信用のアンテナ２を有している。このアンテナ２は、ほぼ同一直線上に配置された１対の棒状エレメント２ａ、２ｂからなるダイポールアンテナである。棒状エレメント２ａ、２ｂは、導電性材料からなり、例えば金属製である。これら棒状エレメント２ａ、２ｂそれぞれの長さは、ＶＨＦ帯の受信周波数帯の中心波長λの１／４よりも短く選択されている。このＶＨＦ帯受信用アンテナ２は、棒状エレメント２ａ、２ｂの長さ方向に対して垂直な方向からの電波を主に受信する指向性を有している。これら棒状エレメント２ａ、２ｂの内方端部が給電部とされ、この給電部は、バラン４を介して同軸ケーブル６に接続されている。
【００１４】
棒状エレメント２ａ、２ｂの上面には、第２の周波数帯受信用、例えばＵＨＦ帯受信用の八木型受信アンテナ８、１０が取り付けられている。これら八木型受信アンテナ８、１０は、放射器８ａ、１０ａを有し、これらは、棒状エレメント２ａ、２ｂの上面の外方端部側に偏った位置に取り付けられている。これら放射器８ａ、１０ａは、平板状の折り返しダイポールアンテナによって構成されている。この放射器８ａ、１０ａは、長さ寸法がＬ（このＬはＵＨＦ帯の受信周波数帯の中心波長λの１／２の長さに形成されている。）であり、棒状エレメント２ａ、２ｂに対して直交するように配置されている。この配置において、放射器８ａ、１０ａの中央部が、棒状エレメント２ａ、２ｂに接している。
【００１５】
また、各棒状エレメント２ａ、２ｂの外方端部の上面には、ＵＨＦ帯用の導波器８ｂ、１０ｂが取り付けられている。導波器８ｂ、１０ｂは、受信周波数との関係で定まる長さを有している。
【００１６】
これら放射器８ａと導波器８ｂとによって１つの八木型アンテナ８が形成され、放射器１０ａと導波器１０ｂとによって、もう一つの八木型アンテナ１０が形成されている。なお、これらＵＨＦ帯用の導波器８ｂ、１０ｂと放射器８ａ、１０ａとの間隔は、通常の八木型アンテナと同様にして決定されている。八木型アンテナ８は、導波器８ｂよりも外方、すなわち、図１及び図２における左方からの電波を主に受信し、八木型アンテナ１０は、導波器１０ｂの外方、すなわち、図１及び図２における右方からの電波を主に受信する指向性をそれぞれ有している。
【００１７】
放射器８ａは、その折り返し側の内方端部が給電部とされ、これはバラン１６を介して同軸ケーブル１８に接続されている。放射器１０ａにおいても、同様に折り返し側の内方端部が給電部とされ、図には示していないが、バランを介して同軸ケーブルに接続されている。なお、放射器８ａ、１０ａを挟んで、導波器８ｂ、１０ｂと反対側に反射器を設けることもできるし、導波器の数を増加させることもできる。
【００１８】
このように構成された多周波数帯用アンテナでは、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２の棒状エレメント２ａ、２ｂを、ＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０のアームの代わりに使用している。このとき、ＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０が、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２の影響を余り受けないようにするために、ＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０の放射器８ａ、１０ａに折り返しダイポールアンテナを使用している。これは、折り返しダイポールアンテナであると、その中央部にＶＨＦ帯受信用アンテナ２の棒状エレメント２ａ、２ｂである金属棒が通っていてもＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０には影響が余り及ばないことと、給電部が棒状エレメント２ａ、２ｂの両側に位置し、容易に給電可能であるからである。
【００１９】
また、ＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０の放射器８ａ、１０ａ、導波器８ｂ、１０ｂが、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２の棒状エレメント２ａ、２ｂの先端側に直接に接触して設けられているので、これらが容量素子として機能する。そのため、棒状エレメント２ａ、２ｂの長さを本来必要な長さよりも短くすることができ、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２を小型にすることができる。これに加えて、上述したように、ＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０の放射器８ａ、１０ａ、導波器８ｂ、１０ｂがＶＨＦ帯受信用アンテナ２の棒状エレメント２ａ、２ｂの上に配置されているので、放射器８ａ、１０ａ、導波器８ｂ、１０ｂを支持するアームが不要で、ＵＨＦ帯受信用アンテナを小型化することができる。その上、放射器８ａ、１０ａが平板状に形成されているので、更にＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０の小型化を図ることができる。このようにＵＨＦ帯受信用アンテナ８、１０、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２それぞれが小型化されているので、全体に小型の多周波数帯用アンテナを得ることができる。
【００２０】
本発明の第２の実施の形態の多周波数帯用アンテナを図３乃至図５に示す。図３に示すように、この多周波数帯用アンテナは、複数、例えば２本のＶＨＦ帯受信用アンテナ２０、２２を有している。ＶＨＦ帯受信用アンテナ２０は、ほぼ一直線上に配置された導電性の棒状エレメント２０ａ、２０ｂを有している。同様に、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２２では、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２０の棒状エレメント２０ａ、２０ｂと交差、例えば直交するように、ほぼ一直線状に棒状エレメント２２ａ、２２ｂが配置されている。すなわち、各棒状エレメント２０ａ、２０ｂ、２２ａ、２２ｂは、それぞれの内方端部から所定の角度、例えば９０度間隔で放射状に外方に向かって配置されている。この２本のダイポールアンテナ２０、２２は、いわゆるクロスダイポールアンテナを構成している。なお、図示していないが、これら各ダイポールアンテナ２０、２２は、内方端部にバランを介してそれぞれ個別に同軸ケーブルによって給電されている。
【００２１】
各棒状エレメント２０ａ、２０ｂ、２２ａ、２２ｂに、合計４つのＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６、２８、３０が取り付けられている。これらＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６、２８、３０は、各棒状エレメント２０ａ、２０ｂ、２２ａ、２２ｂの外方端部に、導波器２４ａ、２６ａ、２８ａ、３０ａを有している。
【００２２】
これら導波器２４ａ、２６ａ、２８ａ、３０ａよりも若干内側に、放射器２４ｂ、２６ｂ、２８ｂ、３０ｂが棒状エレメント２０ａ、２０ｂ、２２ａ、２２ｂに接触した状態で取り付けられている。これら放射器２４ｂ、２６ｂ、２８ｂ、３０ｂは、第１の実施の形態の放射器と同様な理由により折り返しダイポールが使用されており、かつ平板状のものである。
【００２３】
また、各放射器２４ｂ、２６ｂ、２８ｂ、３０ｂよりも内側の位置に、それぞれ反射器２４ｃ、２６ｃ、２８ｃ、３０ｃが取り付けられている。これら反射器２４ｃ、２６ｃ、２８ｃ、３０ｃそれぞれの端部は、隣接する反射器２４ｃ、２６ｃ、２８ｃ、３０ｃと接触している。これらが互いに接触しているので、これらは棒状エレメント２０ａ、２０ｂ、２２ａ、２２ｂと絶縁体２３によって絶縁されている。反射器２４ｃ、２６ｃ、２８ｃ、３０ｃが互いに接触していない場合、絶縁体２３は不要である。なお、反射器２４ｃ、２６ｃ、２８ｃ、３０ｃは、場合によっては除去できる。
【００２４】
図示していないが、各ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６、２８、３０の放射器２４ｂ、２６ｂ、２８ｂ、３０ｂは、第１の実施の形態の放射器と同様に、バランを介してそれぞれ同軸ケーブルに接続され、給電されている。このように各ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６，２８、３０が、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２０、２２の棒状エレメントの上に設けられているので、小型化することができる上に、ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６，２８、３０が容量素子として機能するので、棒状エレメントの長さを本来必要な長さよりも短くすることができ、更に小型化を図ることができる。
【００２５】
図４（ａ）に矢印ａ、ｂで示す方向からの電波をＶＨＦ帯受信用アンテナ２０は主に受信する。同様に、矢印ｃ、ｄで示す方向からの電波をＶＨＦ帯受信用アンテナ２２は主に受信する。また、これら両ＶＨＦ帯受信用アンテナ２０、２２の出力信号を合成し、位相を調整することによって、矢印ｅ、ｆ、ｇ、ｈで示す方向からの電波を主に受信することができる。
【００２６】
図４（ｂ）に矢印Ａで示す方向からの電波をＵＨＦ帯受信用アンテナ２４は主に受信する。同様に、矢印Ｂで示す方向からの電波をＵＨＦ帯受信用アンテナ２６は主に受信する。またＵＨＦ帯受信用アンテナ２８は、矢印Ｃ方向からの電波を主に受信する。ＵＨＦ帯受信用アンテナ３０は矢印Ｄ方向からの電波を主に受信する。
【００２７】
ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４と２８との出力を合成し、位相調整することによって、矢印Ｅの方向からの電波を主に受信することができ、ＵＨＦ帯受信用アンテナ２６と３０との出力を合成し、位相調整することによって、矢印Ｆ方向からの電波を主に受信することができ、ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４と３０との出力を合成し、位相調整することによって、矢印Ｈ方向からの電波を主に受信することができ、ＵＨＦ帯受信用アンテナ２６、２８の出力を合成し、位相調整することによって、主に矢印Ｇ方向からの電波を主に受信することができる。
【００２８】
このように、ＶＨＦ帯であれ、ＵＨＦ帯であれ、各アンテナの出力を適切に合成し、位相調整することによって、いずれの方向からの電波であっても受信することができ、指向性アンテナを使用しているにも拘わらず、無指向性に近い指向性とすることができ、テレビジョン放送の受信用に使用した場合でも、無指向性アンテナを用いた場合と比較してゴーストの影響を受けることが少なくなる。
【００２９】
そのため、図５に示すように、ＶＨＦ帯受信用アンテナ２０、２２の受信出力は、増幅器３２、３４によって増幅され、合成器３６によって合成される。同様に、各ＵＨＦ帯受信用アンテナ２４、２６、２８、３０の受信出力は、増幅器３８、４０、４２、４４によって増幅され、合成器４６によって合成される。合成器３６，４６の各合成出力は、混合器４８によって混合された後、増幅器５０によって増幅され、直流阻止コンデンサ５２、出力端子５４を介して屋内または移動体内に設けられた入力端子５６に供給され、これから直流阻止コンデンサ５８を介して図示していないテレビジョン受像機に供給される。
【００３０】
屋内または移動体内には、屋外に設けられている前記の増幅器３２、３４、３８、４０、４２、４４、５０等への動作電圧を供給するための直流電源６０が設けられている。この直流電源６０からの直流電圧は、高周波阻止コイル６２、入力端子５６を介して出力端子５４に供給され、図示していない高周波阻止コイルを介して各増幅器３２，３４、３８、４０、４２、４４、５０に供給される。
【００３１】
また、屋内または移動体内には、選択手段、例えば指向性制御用パルス発生器６４も設けられており、これが発生する指向性制御用パルスは、高周波阻止コイル６２、入力端子５６、出力端子５４及び高周波阻止コイル６６を介してスイッチングコントロール回路６８に供給される。
【００３２】
指向性制御用パルス発生器６４は、図示していないがＶＨＦ帯の指向性切換スイッチとＵＨＦ帯の指向性切換スイッチとを有している。ＵＨＦ帯の指向性切換スイッチは、図４（ｂ）に示したＡ乃至Ｈの各方向に対応する切換接点と、これら接点のうち１つに任意に接触可能な接触子を有し、接触子が接触した切換接点位置に対応するパルス信号を生成する。
【００３３】
このパルス信号がスイッチングコントロール回路６８に供給されると、スイッチングコントロール回路６８は、供給されたパルス信号が指示する方向からの電波が受信されるように、増幅器３８、４０、４２、４４の出力のうち１つまたは２つのもののを選択し、合成器４６に供給する。また、ＶＨＦ帯の指向性切換スイッチも同様に構成されている。
【００３４】
図６及び図７に、この多周波数帯用アンテナにおける約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚにおけるＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す。ただし、図６は、１つのＶＨＦ帯受信用アンテナのもので、図７は、２つのＶＨＦ帯アンテナの出力を合成したものである。図８及び図９は、約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚの任意の周波数におけるＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図で、図８は１つのアンテナのもの、図９は、２つのアンテナの出力を合成したものである。この合成によって指向特性が変化していることが明からである。
【００３５】
図１０及び図１１に約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚにおけるＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す。ただし、図１０は、１つのＶＨＦ帯受信用アンテナのもので、図１１は、２つのＶＨＦ帯アンテナの出力を合成したものである。図１２、図１３は、約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚの任意の周波数におけるＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図で、図１２は１つのアンテナのもの、図１３は、２つのアンテナの出力を合成したものである。この合成によって指向特性が変化していることが明からである。
【００３６】
図１４及び図１５に、約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚにおけるＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す。ただし、図１４は、１つのＶＨＦ帯受信用アンテナのもので、図１５は、２つのＶＨＦ帯アンテナの出力を合成したものである。図１６及び図１７は、約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚの任意の周波数におけるＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図で、図１６は１つのアンテナのもの、図１７は、２つのアンテナの出力を合成したものである。この合成によって指向特性が変化していることが明からである。
【００３７】
図１８に約４７０ＭＨｚから８９０ＭＨｚにおけるＵＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す。ただし、１つのＵＨＦ帯受信用アンテナのものである。図１９は、約４７０ＭＨｚから８９０ＭＨｚの任意の周波数におけるＵＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図である。ただし、１つのＵＨＦ帯受信用アンテナのものである。
【００３８】
本発明の第３の実施の形態の多周波数帯用アンテナを図２０に示す。第２の実施の形態では、ＶＨＦ帯用受信アンテナに直交させた２本のダイポールアンテナを使用したので、これらの棒状エレメントに設けることができるＵＨＦ帯受信用アンテナも４本に制限されていた。そのため、各ＵＨＦ帯受信用アンテナは、比較的指向性が広いものを使用しなければならず、利得の向上が望めない可能性があった。
【００３９】
そこで、第３の実施の形態の多周波数帯用アンテナでは、複数のＶＨＦ帯受信用のダイポールアンテナ７０を、それぞれの棒状エレメント７０ａ、７０ａ・・・が隣接するＶＨＦ帯受信用のダイポールアンテナの棒状エレメントと９０度よりも小さい角度をなすように、放射状に配置してある。これら各棒状エレメント７０ａ、７０ａ・・・・の外方端部側に、ＵＨＦ帯受信用の八木型アンテナ７２、７２・・・がそれぞれ形成されている。これらＵＨＦ帯受信用の八木型アンテナ７２、７２・・・は、上述した第２の実施の形態と同様に導波器７２ａ、放射器７２ｂ、反射器７２ｃをそれぞれ備えている。むろん、放射器７２ｂは、平板状の折り返しダイポールアンテナである。
【００４０】
なお、複数の導波器７２ａを設けることにより、指向性が狭く、かつ利得が高くなるように構成されている。図示していないが、第２の実施の形態と同様に、スイッチングコントロール回路と、指向性制御用パルス発生器とが設けられ、指向性の切換が行われている。反射器７２ｃは、場合によっては除去することができる。この場合も、第２の実施の形態の多周波数帯用アンテナと同様に、小型化を図ることができる。
【００４１】
本発明の第４の実施の形態の多周波数帯用アンテナを図２１に示す。この多周波数帯用アンテナでは、ＶＨＦ帯受信用の八木型アンテナ８０が設けられている。この八木型アンテナ８０は、アーム８２上に、複数、例えば３本の導波器８４と、１本の放射器８６と、１本の反射器８８とを設けた通常のものである。なお、アーム８２は、支柱９０によって支持されている。
【００４２】
これら３本の導波器８４それぞれの上に、２本の合計６本のＵＨＦ帯受信用の八木型アンテナ９２が配置されている。これら八木型アンテナ９２は、いずれも外方側に導波器９２ａを有し、これの内側に平板状の折り返しダイポールからなる放射器９２ｂを有し、さらに、これの内側に反射器９２ｃを有するものである。放射器９２ｂは、電気的に導波器８４と絶縁されている。
【００４３】
この多周波数帯用アンテナでは、ＵＨＦ帯受信用の八木型アンテナ９２が、アーム８２に沿って一定の間隔に配置され、かつアーム８２の両側にそれぞれ矢印で示すように指向性を有しているので、ダイバーシティ受信用のアンテナとして、ＵＨＦ帯受信用の八木型アンテナ９２を使用できる。ＶＨＦ帯受信用のアンテナ８０は、アーム８２に沿った方向で導波器８４側から到来する電波を受信するのに使用される。むろん、この多周波数帯用アンテナも、第１乃至第３の実施の形態の多周波数帯用アンテナと同様に、小型化を図ることができる。
【００４４】
本発明の参考例の多周波数帯用アンテナを図２２に示す。第４の実施の形態では、ＵＨＦ帯受信用アンテナを、ＶＨＦ帯受信用アンテナの導波器に設けていたので、指向性は、ＶＨＦ帯受信用アンテナとほぼ直角な方向となっていた。この参考例の多周波数帯用アンテナは、ＶＨＦ帯とＵＨＦ帯とで指向性をほぼ同一方向としたものである。
【００４５】
この多周波数帯用アンテナは、ＶＨＦ帯受信用アンテナ１００を有している。このアンテナ１００は、アーム１０２上に放射器１０４を取り付けたものである。放射器１０４は、ほぼ同一直線上に位置するように配置された棒状エレメントからなる。このアーム１０２の先端側にＵＨＦ帯受信用アンテナ１０６が取り付けられている。このＵＨＦ帯受信用アンテナ１０６の導波器１０８がアーム１０２の先端部にＶＨＦ帯受信用アンテナ１００の放射器１０４と平行に取り付けられている。これよりも内側の位置に放射器１１０が取り付けられている。この放射器１１０も、他の実施の形態の多周波数帯用アンテナと同様に、平板状の折り返しダイポールであり、ＶＨＦ帯の放射器１０４とほぼ平行に、かつその中央部がアーム１０２に接触するように、配置されている。この放射器１１０よりも内側であって、ＶＨＦ帯の放射器１０４よりも外側の位置に、ＵＨＦ帯用の反射器１１２が、ＶＨＦ帯の放射器１０４と平行に設けられている。これらＵＨＦ帯用の導波器１０８、放射器１１０、反射器１１２は、ＶＨＦ帯のアンテナ１００の導波器として使用することが可能なように、寸法及び配置位置が決定されている。
【００４６】
これによって、ＵＨＦ帯とＶＨＦ帯の電波が同一方向から到来する場合、いずれの電波も良好に受信できる上に、ＵＨＦ帯のアンテナが、ＶＨＦ帯のアンテナの導波器として機能するので、ＶＨＦ帯の利得を向上させることができる。なお、導波器１０８、反射器１１２は場合によっては除去することができる。逆に、導波器１０８の数を増加させることもできる。この場合も、アーム１０２がＶＨＦ帯とＵＨＦ帯のアンテナに共通に使用できるので、小型化を図ることができる。
【００４７】
上記の第１乃至第４の実施の形態では、ＵＨＦ帯の放射器をＶＨＦ帯の棒状エレメントに直接に接触させて取り付けている。これは、棒状エレメントの長さを短かくするためであるが、棒状エレメントの長さを本来必要な長さとする場合には、ＵＨＦ帯の放射器を絶縁体を介して棒状エレメントに接触させればよい。
【００４８】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、小型な多周波数帯用アンテナを実現することができる。さらに、複数のアンテナを切り換えることによって無指向性に近い指向特性を与えることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の実施の形態の多周波数帯用アンテナの平面図である。
【図２】  図１の多周波数帯用アンテナの側面図である。
【図３】  本発明の第２の実施の形態の多周波数帯用アンテナの平面図である。
【図４】  図３の多周波数帯用アンテナの各ＶＨＦ帯及びＵＨＦ帯におけるアンテナの指向性を示す図である。
【図５】  図３の多周波数帯用アンテナのブロック図である。
【図６】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚにおける１つのＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図７】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚにおける２つのＶＨＦ帯アンテナの合成周波数対利得特性を示す図である。
【図８】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚの任意の周波数における１つのＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図である。
【図９】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７ＭＨｚから６８ＭＨｚの任意の周波数における２つのＶＨＦ帯受信用アンテナの合成指向特性図である。
【図１０】  図３の多周波数帯用アンテナの約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚにおける１つのＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図１１】  図３の多周波数帯用アンテナの約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚにおける２つのＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図１２】  図３の多周波数帯用アンテナの約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚの任意の周波数における１つのＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図である。
【図１３】  図３の多周波数帯用アンテナの約７５ＭＨｚから１０８ＭＨｚの任意の周波数における２つのＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図である。
【図１４】  図３の多周波数帯用アンテナの約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚにおける１つのＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図１５】  図３の多周波数帯用アンテナの約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚにおける２つのＶＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図１６】  図３の多周波数帯用アンテナの約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚの任意の周波数における１つのＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性を示す図である。
【図１７】  図３の多周波数帯用アンテナの約１７０ＭＨｚから２３０ＭＨｚの任意の周波数における２つのＶＨＦ帯受信用アンテナの指向特性を示す図である。
【図１８】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７０ＭＨｚから８９０ＭＨｚにおける１つのＵＨＦ帯アンテナの周波数対利得特性を示す図である。
【図１９】  図３の多周波数帯用アンテナの約４７０ＭＨｚから８９０ＭＨｚの任意の周波数における１つのＵＨＦ帯受信用アンテナの指向特性図である。
【図２０】  本発明の第３の実施の形態の多周波数帯用アンテナの平面図である。
【図２１】  本発明の第４の実施の形態の多周波数帯用アンテナの平面図である。
【図２２】  本発明の参考例の多周波数帯用アンテナの平面図である。
【符号の説明】
２  ＶＨＦ帯用アンテナ（第１の周波数帯用アンテナ）
２ａ  ２ｂ  棒状エレメント
８  １０  ＵＨＦ帯用アンテナ（第２の周波数帯用アンテナ）
８ａ  １０ａ  放射器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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