(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定角度で交差して角を形成する２つの面に対し、光ケーブルを、各面に沿わせて一方の平面から前記角を乗り越えて他方の平面へと配線する光ケーブルの配線方法において、
光ケーブルを、一方の平面に平行な面内において許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて、一方の平面に平行な面内且つ他方の平面に平行な面内となる線上へ導き、更に他方の平面に平行な面内において許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させること
を特徴とする光ケーブルの配線方法。
【請求項２】
前記２つの面が、凸に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凸に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線されること
を特徴とする請求項１に記載の光ケーブルの配線方法。
【請求項３】
前記２つの面が、凹に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凹に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線されること
を特徴とする請求項１に記載の光ケーブルの配線方法。
【請求項４】
前記光ケーブルを、許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて保持可能なケーブル配線具が、前記光ケーブルを湾曲させる位置に配置され、当該ケーブル配線具によって前記光ケーブルを湾曲させて保持すること
を特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の光ケーブルの配線方法。
【請求項５】
前記ケーブル配線具が、第１、第２の保持部を備えていて、
該第１、第２の保持部は、それぞれ、前記光ケーブルを前記許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて保持可能で、該光ケーブルの両端側を、前記所定曲率以上に湾曲させずに所定角度をなす配線方向へと誘導する構造になっており、しかも、前記第１の保持部が、前記光ケーブルを、一方の平面に平行な面内で湾曲させて、一方の平面に平行な面内且つ他方の平面に平行な面内となる線上へ導くとともに、前記第２の保持部が、前記第１の保持部によって前記線上へ導かれた前記光ケーブルを、更に他方の平面に平行な面内で湾曲させる位置関係に配置された状態で、前記第１、第２の保持部が一体になっていること
を特徴とする請求項４に記載の光ケーブルの配線方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光ケーブルを配線するのに適した配線方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、電力ケーブルや通信ケーブル等（以下、ケーブル類という）は、屋内の床、壁、天井や、電子機器筐体のパネル等（以下、壁面等という）に沿って配線されており、こうした配線の際には、ケーブル類を壁面等に沿わせた状態で保持しつつ配線方向を変更可能なケーブル配線具が使われている。
【０００３】
また、近年、通信ケーブルとして光ケーブルを利用するケースが急速に増えている。この光ケーブルは、一般的な特性として、過度に折り曲げたりすると、伝送性能の低下を招くことがあり、更に折り曲げると、最悪の場合には、光ケーブルが折れて断線してしまうことがある。そのため、配線の際には、所定以上の曲率で湾曲させることのない様にしなければならない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来のケーブル配線具には、以下に述べる様な問題があった。従来のケーブル配線具は、主に金属線からなる電気ケーブルの配線を想定して作られていたため、上述の様な光ケーブルの配線に用いた場合に、光ケーブルの許容曲率以上に曲げられたりすることがあり、必ずしも光ケーブルの配線に適していなかった。
【０００５】
具体例を挙げて説明すれば、例えば、垂直な壁から水平な天井へ折れ曲がったり、あるいは柱の角に沿って折れ曲がったりする配線経路では、従来は、エルボと呼ばれる直角に折れ曲がる通路を有するケーブル配線具を用いていたが、この様なエルボは、壁面等に極力沿うように折れ曲がっているため、光ケーブルが過度に曲げられることになり、伝送性能が低下し、最悪の場合には、光ケーブルが折れて断線してしまう恐れがあった。
【０００６】
そこで、本発明は、光ケーブルを過度に折り曲げずに配線でき、伝送性能の低下や断線を防止し得る光ケーブルの配線方法を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上述の目的を達成するため、請求項１記載の光ケーブルの配線方法は、
所定角度で交差して角を形成する２つの面に対し、光ケーブルを、各面に沿わせて一方の平面から前記角を乗り越えて他方の平面へと配線する光ケーブルの配線方法において、
光ケーブルを、一方の平面に平行な面内において許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて、一方の平面に平行な面内且つ他方の平面に平行な面内となる線上へ導き、更に他方の平面に平行な面内において許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させること
を特徴とする。
【０００８】
上記請求項２に記載の光ケーブルの配線方法は、
前記２つの面が、凸に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凸に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線されること
を特徴とする。
【０００９】
上記請求項３に記載の光ケーブルの配線方法は、
前記２つの面が、凹に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凹に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線されること
を特徴とする。
【００１１】
上記請求項４に記載の光ケーブルの配線方法は、
前記光ケーブルを、許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて保持可能なケーブル配線具が、前記光ケーブルを湾曲させる位置に配置され、当該ケーブル配線具によって前記光ケーブルを湾曲させて保持すること
を特徴とする。
【００１２】
上記請求項５に記載の光ケーブルの配線方法は、
前記ケーブル配線具が、第１、第２の保持部を備えていて、
該第１、第２の保持部は、それぞれ、前記光ケーブルを前記許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて保持可能で、該光ケーブルの両端側を、前記所定曲率以上に湾曲させずに所定角度をなす配線方向へと誘導する構造になっており、しかも、前記第１の保持部が、前記光ケーブルを、一方の平面に平行な面内で湾曲させて、一方の平面に平行な面内且つ他方の平面に平行な面内となる線上へ導くとともに、前記第２の保持部が、前記第１の保持部によって前記線上へ導かれた前記光ケーブルを、更に他方の平面に平行な面内で湾曲させる位置関係に配置された状態で、前記第１、第２の保持部が一体になっていること
を特徴とする。
【００１３】
【発明の実施の形態】
上記請求項１〜請求項５に記載の光ケーブルの配線方法によれば、光ケーブルを、一方の平面に平行な面内で湾曲させて、一方の平面に平行な面内且つ他方の平面に平行な面内となる線上へ導き、更に他方の平面に平行な面内で湾曲させているので、光ケーブルが角を乗り越える様に配線できる。より具体的には、請求項２に記載の如く、前記２つの面が、凸に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凸に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線される場合、あるいは、請求項３に記載の如く、前記２つの面が、凹に折れ曲がる角を形成していて、前記光ケーブルが、一方の平面から前記凹に折れ曲がる角を乗り越えて他方の平面へと配線される場合を考え得るが、いずれの場合においても、配線の際、各平面に平行な面内では、光ケーブルが折れ曲がらない様に緩やかに湾曲させればよく、光ケーブルは各平面から大きく離れることがない。したがって、光ケーブルを空間内に突出させずに配線が可能となり、デッドスペースを少なくすることができる。また、光ケーブルが配線面から離れないので、配線後に何らかのものを光ケーブルに引っかけたりする心配もない。したがって、折り曲げに弱い光ケーブルを使って、床から壁、壁から天井、あるいは柱の角を乗り越える様な配線を行う場合にはきわめて有用である。
【００１４】
ところで、本発明の如き特徴的な経路を通して配線を行うには、上記特徴的な経路をなすダクトに光ケーブルを通したり、上記特徴的な経路に沿った位置に光ケーブルを把持可能なクランプを多数取り付けて、光ケーブルを把持させたりすることで達成できる。しかし、光ケーブルの様に、許容最大曲率が規定されている場合、光ケーブルが湾曲する部分において、許容最大曲率以下の曲率となっているか否かを、作業現場でいちいち確認するのは面倒である。その点、上記請求項４または請求項５に記載のようなケーブル配線具を用いれば便利である。
【００１５】
即ち、請求項４または請求項５に記載の光ケーブルの配線方法によれば、各請求項に記載の如き特徴的なケーブル配線具によって、光ケーブルを許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させて保持しているので、請求項１〜請求項３に記載の如く配線を行った際に、ケーブル配線具に保持された部分で光ケーブルが折れ曲がることはない。したがって、光ケーブルを配線した場合でも、伝送性能の低下を招くことがなく、当然、光ケーブルが折れて断線してしまうこともない。なお、許容最大曲率は、配線に使用する光ケーブルの特性に応じて異なるため、数値等をもって特定することはできないが、具体例を挙げれば、比較的一般的な石英系の光ファイバとしては、許容最小曲率半径が３０ｍｍのものが知られており、この場合であれば、曲率半径を３０ｍｍ以上にすることで、許容最大曲率以下の所定曲率で湾曲させたことになる。
【００２９】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々なる変形が可能である。
【００３０】
【実施例】
次に、本発明の実施の形態をより一層明確にするため、本発明の光ケーブルの配線方法およびその関連技術を含む実施例について、図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する実施例の内、図４，図１１，図１２に示した配線方法が、本発明の実施例に該当するが、本発明の実施の形態を図示の如き一例に制限するものではない。
【００３１】
［第１実施例］
ケーブル配線具１は、図１（ａ）、同図（ｂ）に示す通り、合成樹脂製で、１つの面が開口となる直方体状のケース３と、該ケース３の開口面を閉塞する矩形板状の蓋５と、ケース３の側面に突設された２つの筒状の連結部７、９とを備えている。なお、連結部７、９は、横断面に正方形が表れる筒状体で、その４つの側面の内、横断面コ字状となる３つの側面がケース３側に固定され、残る１つの側面が蓋５と一体に形成されている。
【００３２】
これらの構成の内、ケース３は、図２（ａ）、同図（ｂ）に示す通り、その内部に、内部隔壁３ａ〜３ｅにより形成される環状空間１１と、ケース３の内部隔壁３ｂ、側壁３ｆ、および連結部７によって形成される第１の誘導通路１３と、ケース３の内部隔壁３ｄ、側壁３ｇ、および連結部９によって形成される第２の誘導通路１５とを備えている。この内、環状空間１１は、ケーブルｃを許容最大曲率以下の曲率でループ状に巻いて収容可能な空間で、本実施例では、石英系光ファイバの許容最小曲率半径に対応させて、内部隔壁３ａの外周面の曲率半径を３０ｍｍにしてある。したがって、ループ状に巻かれたケーブルｃは、これ以上の曲率で曲げられることはない。また、第１、第２の誘導通路１３、１５は、環状空間１１とケース３の外部とを連通する通路で、収容されたケーブルｃの両端側ｃ１、ｃ２を、前記曲率以上に湾曲させずに（即ち、実施例では、曲率半径が３０ｍｍより小さくならない様にして）、９０度をなす配線方向へと誘導している。
【００３３】
また、蓋５は、僅かにテーパがつけられた周側面５ａを有し、ケース３の側壁３ｆ〜３ｉに形成された段部１７に載置する様にして取り付けられている。ケース３の段部１７には、図２（ｃ）に拡大して示す様に、周方向沿って適当な間隔で数カ所に突起１７ａが形成されおり、この突起１７ａが、同図に示す様に周側面５ａとかみ合って、蓋５がケース３に対して固定される構造となっている。なお、環状空間１１内には、図２（ｂ）に示す様に、ケーブル仮止片１９が突設されている。このケーブル仮止片１９は、蓋５を取り外してケーブルｃを環状空間１１へ収納した際に、ループ状に巻かれたケーブルｃを仮止めして、ケーブルｃが環状空間１１から飛び出すのを防止するもので、図２（ａ）に示す様に、環状空間１１内の４ヶ所に設けられている。
【００３４】
更に、連結部７は、図２（ａ）、同図（ｂ）に示す通り、外周面に沿って形成された溝７ａを有し、図３（ａ）、同図（ｂ）に示す様に、別体のケーブル誘導部材２１と連結可能となっている。ケーブル誘導部材２１は、誘導通路１３から導き出されたケーブルｃを、所定方向へ誘導するために配置されるもので、内部にケーブルｃを挿通可能な蛇腹状のダクト２３と、連結部７とダクト２３とをつなぐための接続部材２５とからなる。接続部材２５は、連結部７に形成された溝７ａと係合する係合片２５ａを有し、係合片２５ａの弾性変形に伴って、ワンタッチで連結部７に取り付け可能な構造となっている。また、接続部材２５は、図示の通り、軸方向両端が対称な構造とされており、ダクト２３側においても、連結部７と同様の構造にてダクト２３との連結がなされている。ちなみに、連結部７、ダクト２３、接続部材２５は、それぞれ横断面に正方形が表れる矩形筒状体で、筒の軸を中心に９０度回転させる毎に互いに接続可能である。
【００３５】
なお、連結部９は、配置方向を除いて、連結部７と同様に構成されているものなので、ここでは説明を省略する。
以上の様に構成されたケーブル配線具１は、図４に示す様に、屋内の床面、壁面、又は天井面等に沿ってケーブルｃを配線する際に、壁面Ｗに取り付けられ、ケーブルｃを保持しつつケーブルｃの配線方向を９０度変更するのに用いられる。ケーブル配線具１の壁面等への取り付けに当たっては、ネジや釘等の固定具を使っても、接着剤や両面テープ等を使ってもよい。なお、同図では、ケーブルｃの配線状態を明示するために省略してあるが、通常は、ケーブル配線具１の外部では、ケーブルｃは、図３に示した様なケーブル誘導部材２１に通されている。また、同図では、ケーブル配線具１の配置方向が分かれば十分であるため、細部の形状等は簡略化して示してある。
【００３６】
以上説明したケーブル配線具１によれば、ケーブルｃの配線方向を９０度変更することができ、その際、ケーブル配線具１に保持された部分でケーブルｃが折れ曲がることはない。そのため、特に光ケーブルを配線する際には好適であり、光ケーブルを配線した場合でも、伝送性能の低下や断線を招かない。
【００３７】
また、環状空間１１にケーブルｃを収容する構成としたので、例えば、芯材にケーブル類を巻き付ける構成とは異なり、ループ状に巻かれたケーブルｃは、更にループの径を小さくすることができる状態で緩やかに保持されている。そのため、外的要因によってケーブルｃにかかる張力が増大した様な場合には、ループの径が小さくなることにより、ケーブルｃにかかるストレスが緩和される。したがって、光ケーブルを配線した場合でも、ケーブルｃの断線等を招くことがない。また、環状でない空間にケーブル類を収容する構成とも異なり、ケーブルｃにかかる張力が増大した様な場合でも、ループの径が過度に小さくなることはないので、折れ曲がり等を招かない。
【００３８】
更に、ケース３の外部に連結部７、９を設けたので、特定構造の接続部材２５を介して連結できるケーブル誘導部材２１であれば、簡単に連結することができ、配線作業はきわめて容易である。
次に、別の実施例について説明する。なお、以下の実施例では、先に説明した実施例とほぼ同様に構成される箇所が多いので、差異のある部分についてのみ詳細に説明する。
【００３９】
［第２実施例］
ケーブル配線具３１は、図５に示す通り、第１実施例と同様に、ケーブルｃを収納する環状空間３３と、収容されたケーブルｃの両端側ｃ１、ｃ２を外部へと誘導する誘導通路３５、３７とを有する。但し、誘導通路３５、３７のなす角度が２７０度となっている点が、第１実施例とは異なる。
【００４０】
以上の様に構成されたケーブル配線具３１は、例えば、図６に示す様に、９０度凸に折れ曲がる様な角部Ｔにケーブルｃを配線する際に、壁面Ｗに取り付けられる。このケーブル配線具３１でも、第１実施例と同様の効果があり、ケーブルｃの配線方向を２７０度変更する際に使用すれば、ケーブルｃを折り曲げることなく保持することができ、張力変化によるケーブルｃの断線等を招くこともない。なお、９０度凹に折れ曲がる様な角部Ｕであれば、同図に示す様に、第１実施例のケーブル配線具１の方が適している。
【００４１】
［第３実施例］
ケーブル配線具４１は、図７に示す通り、第１、第２実施例と同様に、ケーブルｃを収納する環状空間４３と、収容されたケーブルｃの両端側ｃ１、ｃ２を外部へと誘導する誘導通路４５、４７とを有する。但し、誘導通路４５、４７のなす角度が１８０度となっている点が、第１、第２実施例とは異なる。
【００４２】
以上の様に構成されたケーブル配線具４１は、例えば、図８に示す様に、パネルＰの表から裏へと１８０度折れ曲がる様な配線経路にケーブルｃを配線する際に、壁面Ｗに取り付けて使われる。このケーブル配線具４１でも、第１、第２実施例と同様の効果があり、ケーブルｃの配線方向を１８０度変更する際に使用すれば、ケーブルｃを折り曲げることなく保持でき、張力変化によるケーブルｃの断線等を招くこともない。
【００４３】
［第４実施例］
ケーブル配線具５１は、図９（ａ）、同図（ｂ）に示す通り、第１〜第３実施例と同様、環状空間５３と、誘導通路５５、５７を備え、誘導通路５５、５７のなす角が９０度となっている点は、第１実施例と同様である。但し、このケーブル配線具５１は、ケース６１の側壁６１ａ、６１ｂにケーブル誘導片６３、６５を備えている。
【００４４】
このケーブル誘導片６３、６５は、ヒンジ部６３ａ、６５ａを介してケース６１に連結された可動部材であり、常時は、環状空間５３と誘導通路５５、５７との間を連通させる位置（図中ケーブル誘導片６３の位置）にあり、一方、ヒンジ部６３ａ、６５ａを弾性変形させつつ、操作片６３ｂ、６５ｂをケース６１内へ押し込むように操作した場合にのみ、環状空間５３と誘導通路５５、５７との間を遮断する位置（図中ケーブル誘導片６５の位置）に移動する。
【００４５】
以上の様に構成されたケーブル配線具５１によれば、ケーブル配線具５１の内部にケーブルを導入・保持させるに当たって、まず、図示の如くケーブル誘導片６５を内部へ押し込み、その上で、ケーブルを誘導通路５５側から図示矢印Ｄ１方向に挿入すると、環状空間５３に沿って進んできたケーブルの先端は、ケーブル誘導片６５に当接しつつ、図示矢印Ｄ２方向へと進み、環状空間５３を１周する。そして、ケーブルの先端が再びケーブル誘導片６５の位置に到達する際に、操作片６５ｂを押し込むのをやめ、環状空間５３と誘導通路５７との間を連通させておけば、今度は、ケーブルの先端が誘導通路５７を通り抜けて図示矢印Ｄ３方向へと進む。
【００４６】
したがって、端部にコネクタが取り付けられていない様な光ケーブルであれば、ケース本体から蓋を取り外してケーブルを収納しなくても、一方の誘導通路からケーブルを挿入するだけで、ケーブルを簡単に環状空間５３内に導入できる。なお、このケーブル配線具５１でも、ケーブルｃを折り曲げることなく保持でき、張力変化によるケーブルｃの断線等を招くことがないという効果は、第１〜第３実施例と同様である。
【００４７】
［第５実施例］
ケーブル配線具７１は、図１０に示す通り、第１、第２の保持部７３、７５を備えている。第１、第２の保持部７３、７５は、いずれも第１実施例として示したケーブル配線具１と全く同じ構造のものであり、それぞれ、ケーブルを所定以下の曲率で湾曲させて保持可能で、そのケーブルの両端側を、前記曲率以上に湾曲させずに略直角をなす配線方向へと誘導している。また、この第１、第２の保持部７３、７５は、第１実施例にて示したケーブル誘導部材２１（図３参照）の接続部材２５を介して連結され、第１の保持部７３により、配線方向を略直角に変更し、第２の保持部７５により、第１の保持部７３による配線方向の含まれる面に対し略垂直に配線方向を変更するように配置されている。
【００４８】
以上の様に構成されたケーブル配線具７１は、例えば、図１１に示す様に、９０度凸に折れ曲がる様な角部Ｔや、９０度凹に折れ曲がる様な角部Ｕにケーブルｃを配線する際に、壁面Ｗ等に取り付けられる。したがって、このケーブル配線具７１でも、第１実施例又は第２実施例と同様に、ケーブルｃを折り曲げることなく保持でき、張力変化によるケーブルｃの断線等を招くこともない。
【００４９】
特に、９０度づつ２回に分けて配線方向を変更することにより、ケーブルｃが配線面と平行な面内でループをなし、ケーブルｃは配線面から離れることなく配線されるので、ケーブル配線具７１が配線面から突出する高さは、第１、第２の保持部７３、７５（即ち、ケーブル配線具１）の厚さ分だけになる。したがって、第１実施例又は第２実施例のものと比べると、ケーブル配線具７１が突出する空間が小さくなり、デッドスペースを少なくすることができる。また、ケーブルｃが配線面から離れないので、配線後に何らかのものをケーブルｃに引っかけたりする心配もない。
【００５０】
以上、本発明の実施例をいくつか説明したが、本発明の具体的な構成については、上記実施例以外にも、本発明の要旨を逸脱しない範囲内の種々なる態様を採用することができる。
例えば、第５実施例では、壁面からの突出を抑制し得るケーブル配線具として、第１実施例のケーブル配線具を２つ組み合わせた例を示したが、壁面からの突出を抑制するには、ケーブルを９０度づつ２度に分けて配線方向を変更する構造になっていることがポイントであり、ケーブル配線具を２つ組み合わせる以外に、この様な配線がなされる様な専用構造を有するケーブル配線具でもよい。但し、第５実施例のものは、第１実施例のものを部品としているので、第１実施例のものだけを製造すれば、専用の設計品を作らなくても２通りに使えるので、工業的にはメリットがある。
【００５１】
また、第５実施例では、第１実施例のケーブル配線具を２つ組み合わせてあったため、配線方向を変更する各保持部において、ケーブルをループ状に巻いて収納していたが、壁面からの突出を抑制することだけを考えれば、保持部で所定の曲率以上に湾曲させずに保持していれば、必ずしもループ状に巻いて保持していなくてもよい。特に、第５実施例のものは、内部で２度に分けて配線方向が変更されているので、第１〜第４実施例のものに比べれば、ケーブルが軸方向にずれにくく、ループ状に巻いていない状態でも問題はない。但し、ケーブルにかかるストレスを緩和するには、ループ状に巻いて保持する方が有利である。
【００５２】
更に、第５実施例では、第１、第２の保持部７３、７５を、直管状の接続部材２５を介して連結してあったので、各保持部７３、７５の一部が、取り付けられる壁面から僅かにはみ出していたが、例えば、柔軟に変形する蛇腹状のダクトによって、第１、第２の保持部７３、７５を連結すれば、各保持部７３、７５を壁面からはみ出さない様に取り付けることが可能である。但し、この場合、一方の保持部の誘導通路から他方の保持部の誘導通路へと延びるケーブル類が、蛇腹状のダクト内で所定の曲率以上に湾曲しない様に、保持部の位置関係及びダクトの配置経路を調整すべきである。
【００５３】
また更に、実施例では、ケーブル配線具とケーブル誘導部材とを連結する構造として、特定の形状のものを例示したが、管状体の連結構造は種々知られており、本ケーブル配線具の連結部は、公知の連結構造のどれを適用してもよく、実施例のものに限らない。
【００５４】
加えて、実施例では、配線方向を９０度、１８０度、２７０度変更する例を示したが、必要があれば配線方向をこれら以外の角度に変更することも可能である。
更に加えて、第５実施例において、２つのケーブル配線具を接続する例を示したが、第１〜第４実施例のものは、いずれも同じ形状の連結部を有しており、第５実施例に示した組合せ以外の組合せであっても、接続部材２５を介して相互に接続可能である。具体例を示せば、図１２に示す様に、第１実施例のケーブル配線具１を２つと、第３実施例のケーブル配線具４１を１つ組み合わせれば、第５実施例の場合と同様に、ケーブルｃが配線面に平行な面でループを描く様にケーブルｃを配線でき、各ケーブル配線具の壁面からの突出を抑制できる。しかも、第５実施例とは異なり、ケーブルｃの配置された高さ位置が配線方向の変更に伴って変わらないので、例えば天井面と平行に配線することができるという利点がある。
【００５５】
なお、第５実施例では、ケーブル配線具を使って、２つの面のなす角を乗り越えて配線する例を示したが、本発明の請求項１記載の光ケーブルの配線方法は、他の配線具を使っても実施可能である。具体例を挙げれば、所望の経路をなす形状に変形自在なフレキシブルダクトを用いて、請求項１に記載した特徴的な経路を形成して、そのダクトに光ケーブルを通したり、上記特徴的な経路に沿った位置に光ケーブルを把持可能なクランプを多数取り付けて、光ケーブルを把持させたりしてもよい。但し、光ケーブルは許容最大曲率が規定されているので、光ケーブルが湾曲する部分において、許容最大曲率以下の曲率となっているか否かを、作業現場でいちいち確認するのは面倒なので、単に保持させるだけで光ケーブルを所期の曲率にて保持できる点で、上記実施例の如きケーブル配線具は優れている。
【００５６】
【発明の効果】
以上の如く、請求項１〜請求項５に記載の光ケーブルの配線方法によれば、光ケーブルを折り曲げずに、２つの平面のなす角を乗り越えることができるので、その様な場所に光ケーブルの様な折り曲げに弱い光ケーブルを配線する場合であっても、伝送性能を低下させたり、断線を招いたりする恐れがない。
【００５７】
特に、請求項４または請求項５に記載の光ケーブルの配線方法によれば、光ケーブルの配線方向を変更するに当たって、許容最大曲率以上に湾曲させることがない。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施例のケーブル配線具を示し、（ａ）はその平面図、（ｂ）はその正面図である。
【図２】第１実施例のケーブル配線具を示し、（ａ）はそのＡ−Ａ線断面図、（ｂ）はそのＢ−Ｂ線断面図、（ｃ）はＣ−Ｃ線部分拡大図である。
【図３】第１実施例のケーブル配線具の連結部を示し、（ａ）はその拡大平面図、（ｂ）はそのＤ−Ｄ線断面図である。
【図４】第１実施例のケーブル配線具の使用状態を示す斜視図である。
【図５】第２実施例のケーブル配線具を示す横断面図である。
【図６】第２実施例のケーブル配線具の使用状態を示す斜視図である。
【図７】第３実施例のケーブル配線具を示す横断面図である。
【図８】第３実施例のケーブル配線具の使用状態を示す斜視図である。
【図９】第４実施例のケーブル配線具を示し、（ａ）はその正面図、（ｂ）はそのＥ−Ｅ線断面図である。
【図１０】第５実施例のケーブル配線具を示す斜視図である。
【図１１】第５実施例のケーブル配線具の使用状態を示す斜視図である。
【図１２】複数のケーブル配線具の組合せの一例を示す斜視図である。
【符号の説明】
１，３１，４１，５１，７１・・・ケーブル配線具、３，６１・・・ケース、５・・・蓋、７，９・・・連結部、１１，３３，４３，５３・・・環状空間、１３，１５，３５，３７，４５，４７，５５，５７・・・誘導通路、２１・・・ケーブル誘導部材、２３・・・ダクト、２５・・・接続部材、６３，６５・・・ケーブル誘導片、７３，７５・・・第１，第２保持部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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