(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
バルブボディに形成した装着孔にバルブ要素を制御自在に挿入して備え、配管部材を介して前記バルブ要素による制御油をアクチュエータに給排するバルブシステムにおいて、
前記バルブボディは、複数のバルブ要素を備えるための装着孔および油路を形成してモノブロックとされており、前記油路に連通する配管部材のジョイントを有する蓋体が、前記バルブボディに重ね合せて組付けられ、
バルブボディに形成した装着孔は、バルブ要素の並列方向において千鳥状に配列され、前記バルブ要素には、手動式のバルブ要素とスプール式のバルブ要素とがあり、前記千鳥状の配置において、２つのスプール式のバルブ要素の間に、１つ又は２つの手動式のバルブ要素が配置されていることを特徴とするバルブシステム。
【請求項２】
バルブボディに形成した装着孔にバルブ要素を制御自在に挿入して備え、配管部材を介して前記バルブ要素による制御油をアクチュエータに給排するバルブシステムにおいて、
前記バルブボディは、複数のバルブ要素を備えるための装着孔および油路を形成してモノブロックとされており、前記油路に連通した油路を形成した油路形成部材と、当該油路形成部材の油路に連通する配管部材のジョイントを有する蓋体と、が前記バルブボディに重ね合せて組付けられ、
バルブボディに形成した装着孔は、バルブ要素の並列方向において千鳥状に配列され、前記バルブ要素には、手動式のバルブ要素とスプール式のバルブ要素とがあり、前記千鳥状の配置において、２つのスプール式のバルブ要素の間に、１つ又は２つの手動式のバルブ要素が配置されていることを特徴とするバルブシステム。
【請求項３】
左右のクローラ走行装置上に、縦方向の旋回中心廻りで回動自在な旋回機体を備え、該旋回機体に作業具を起伏自在に備えている旋回作業車に使用するバルブシステムにおいて、
請求項１又は２に記載のバルブシステムを、前記旋回中心より偏心し、かつ作業具とは反対側の旋回機体に配備することでバランスウェイト代用又はバランスウェイト補助として使用していることを特徴とするバルブシステム。
【請求項４】
バルブボディは金属製であって帯板形状のモノブロックとされていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のバルブシステム。
【請求項５】
油路形成部材は、高圧用と低圧用で、金属製の薄板の複数枚を積層して又は当該積層分をモノブロックとしてバルブボディの片面又は両面に重ね合せて組付けていることを特徴とする請求項２に記載のバルブシステム。
【請求項６】
バルブボディに形成した油路および油路形成部材に形成した油路にそれぞれチェック弁が組み込まれており、当該チェック弁は、バルブボディに油路形成部材とジョイントを有する蓋体を重ね合せたとき当該重ね合せ部材によって押付けられていることを特徴とする請求項２に記載のバルブシステム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バルブシステムに係り、バックホウ等に利用される。
【０００２】
【従来の技術】
図２７及び図２８に示している旋回作業車、例えばバックホウ（標準形、超小旋回形、後方小旋回形のいずれでも良いが、図では後方小旋回形を示している）においては、左右のクローラ走行装置１上に旋回軸受を介して縦方向の旋回中心２廻りで回動自在な旋回機体３を備え、当該旋回機体３上の運転席４の左右と前方にそれぞれ操縦手段５，６を備え、作業具７を有するブーム（アームを含む）８を起伏自在に備えるとともにドーザ９等を備えていて全方位性での掘削作業等が実施可能である。
【０００３】
このバックホウ１０においては、バルブシステム１１を備えていて油圧によって各部を制御可能である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来のバルブシステムは、図２９及び図３０で示すように構成されていた。
図２９及び図３０において、バルブシステム１１は、インレットバルブ組立体１２、アウトレットバルブ組立体１３、バケットバルブ組立体１４、ブームバルブ組立体１５、走行右バルブ組立体１６、スペーサバルブ組立体１７、走行左バルブ組立体１８、アームバルブ組立体１９、サービスバルブ組立体２０、走行直進バルブ組立体２１、ドーザバルブ組立体２２、旋回バルブ組立体２３、スイングバルブ組立体２４のそれぞれに、バルブ要素（スプール弁）２５を組付けているとともにリリーフ弁（ポートリリーフを含む）２６等を組付けていてこれらバルブ組立体を横並べしてタイロッド２７とナット２８によって組付け、各バルブ組立体には各種ジョイント２９をネジ孔３０に油洩れ防止手段（オーリング等）を介してネジ止めにて結合しているものであった。
【０００５】
この図示した従来例では、それなりに有用性はあるものの次の課題があった。
▲１▼：各バルブ組立体１２〜２４は個別であって、それぞれに油路の形成、バルブ要素２５の組付けであることから組立が比較的面倒でコストアップになっていた。
▲２▼：個々のバルブ組立体１２〜２４にネジ孔３０を加工して各種ジョイント２９をネジ込んで取着していることから、ネジ孔３０の加工代によってバルブ組立体の層厚が拡大されて大型となってコンパクトな設計に制約を受けるし、配管の自由度が損なわれていた。
【０００６】
▲３▼：コンパクトな設計に制約を受けることに起因して旋回機体３が必然的に大きくなり、これが旋回半径の増大につながって所謂ミニバックホーの設計に制約を受けるし、配管の自由度が低いことから、汎用性にやや欠けるものであった。
特に、旋回作業車は、油圧アクチュエータ（旋回モータ、ブームシリンダ、アームシリンダ等）の種類と数が多いことから、配管の集約が重要な課題となるのである。
【０００７】
そこで本発明は、バルブボディをモノブロックとし、該ボディにジョイントを集約した蓋体を積層（重畳）化したり、油路形成部材の機能を集約して当該油路形成部材を重畳化することによって、コンパクトな設計、配管の自由度、組立ての容易化によるコストダスン等が図れ、特に、後方小旋回形のミニバックホーに使用して有益なバルブシステムを提供することが目的である。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、バルブボディに形成した装着孔にバルブ要素を制御自在に挿入して備え、配管部材を介して前記バルブ要素による制御油をアクチュエータに給排するバルブシステムにおいて、前述の目的を達成するために次の技術的手段を講じている。
【０００９】
すなわち、本発明に係るバルブシステムは、前記バルブボディは、複数のバルブ要素を備えるための装着孔および油路を形成してモノブロックとされており、前記油路に連通する配管部材のジョイントを有する蓋体を、前記バルブボディに重ね合せて組付けていることを特徴とするものであり（請求項１）、このような構成を採用したことにより、バルブボディは従来例のように個々のボディを組立てるような必要はなくなるし、又、ジョイントについても従来例のように個々に組付ける必要がなくなって、機能の集約が図れることになったのである。
【００１０】
ここでバルブ要素とは各種アクチュエータ（走行モータ、ブームシリンダ、アームシリンダ等をいう）に適合したものであり、スプール形、ロータリ形等が採用されるし、マニアル形、電磁形等が採用される。
また、配管部材はフレキシュブル管、スチール管等用途によって採用選択されるし、ジョイントは接手フランジ形、カプラー形、スイベル形、ネジ込み形等用途によって採用選択される。
【００１１】
更に、本発明に係るバルブシステムにおける前記バルブボディは、複数のバルブ要素を備えるための装着孔および油路を形成してモノブロックとされており、前記油路に連通した油路を形成した油路形成部材と、当該油路形成部材の油路に連通する配管部材のジョイントを有する蓋体と、を前記バルブボディに重ね合せて組付けていることを特徴とするものであり（請求項２）、このような構成を採用したことによって、バルブボディ、蓋体の機能集約に加えて油路形成部材についても機能を集約してコンパクトで配管の自由度を更に向上しつつコストダウンが図れるに至ったのである。
【００１２】
また、本発明にあっては、左右のクローラ走行装置上に、縦方向の旋回中心廻りで回動自在な旋回機体を備え、該旋回機体に作業具を起伏自在に備えている旋回作業車に使用するバルブシステムにおいて、
請求項１又は２に記載のバルブシステムを、前記旋回中心より偏心し、かつ作業具とは反対側の旋回機体に配備することでバランスウェイト代用又はバランスウェイト補助として使用していることを特徴とするものであり（請求項３）、このような構成を採用したことにより、部品の兼用化（多機能化）ができてコストダウンが図れるのである。
【００１３】
なお、ここにおいて、本発明に係るバルブシステムについて、ウェイトとして採用することに限定されるものではなく、当該バルブシステムの装着箇所は制約されるものではない。
更に、本発明に係るバルブシステムにおける前記バルブボディは金属製であって帯板形状のモノブロックとされていることを特徴とするものであり（請求項４）、このような構成を採用したことによって従来のように個々のボディでないことから、その製作が容易で精度も向上できるのである。
【００１４】
また、本発明に係るバルブシステムにおける前記バルブボディに形成した装着孔は、バルブ要素の並列方向において千鳥状に配列されていることを特徴とするものであり（請求項５）、このような構成を採用したことにより、バルブ要素の並列方向（バルブボディの帯長手方向）に関してコンパクトな設計が可能となったのである。
【００１５】
なお、これによって装着孔は千鳥状に配列したものに限定されるものではなく、バルブボディの板厚方向に複数個形成したものでも、バルブボディの帯長手方向に一直線上に配列したものであっても良いことは言うまでもない。
更に本発明に係るバルブシステムは、前記油路形成部材は、高圧用と低圧用で、金属製の薄帯板の複数枚を積層して又は当該積層分をモノブロックとしてバルブボディの片面又は両面に重ね合せて組付けることもできるし（請求項６）、このとき、低圧用油路形成部材には、戻り回路（油路）とパイロットポンプからの走行変速切換バルブ等の信号回路等が形成乃至装着される。また、前記バルブボディに形成した油路および油路形成部材に形成した油路にそれぞれチェック弁が組み込まれており、当該チェック弁は、バルブボディに油路形成部材とジョイントを有する蓋体を重ね合せたとき当該重ね合せ部材によって押付けて組立てることもできる（請求項７）。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、図を採用して本発明の実施の形態について説明する。
なお、以下説明する本発明に係るバルブシステムは、図２７および図２８を参照して説明した旋回作業車に用いる点は同様である。
図１〜図４は本発明に係るバルブシステム１００の全体構成を示しており、当該バルブシステム１００は、金属製で帯板形状とされたバルブボディ１０１に形成した装着孔１０２にスプール形等のバルブ要素１０３が挿入されており、該バルブ要素１０３は図２７及び図２８で示している操作手段５，６によって制御されるものであり、制御油は配管部材（図２７ではその一部を符号１０４で示している）を介してアクチュエータ（図２７ではバケットシリンダ１０５、ブームシリンダ１０６、ドーザーシリンダ１０７、走行モータ１０８を例示している）に給排するようにされている。
【００１７】
複数のバルブ要素１０３を装着したバルブボディ１０１は、インレット用１０９、旋回用１１０、ドーザー用１１１、スイング用１１２、走行直進用１１３、サービスポート用１１４、アーム用１１５、走行圧用１１６、中間スペーサー用１１７、走行右用１１８、ブーム用１１９，１２０、バケット用１２１、アウトレット用１２２のそれぞれの装着孔１０２および油路１２３を形成してモノブロックとされており、該バルブボディ１０１には高圧用の油路形成部材１２４（図１では５枚（５個）の金属製で薄厚長方形で示している）と、低圧用の油路形成部材１２５（図１では３枚（３個）の金属製で薄厚長方形で示している）とをそれぞれ両面に積層（重畳）させてジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６とともに重ね合せてボルト１２７によって組付けられている。
【００１８】
バルブボディ１０１に形成した装着孔１０２は図１および図３で示すように該ボディ１０１の板厚方向で位相が板長手方向に交互にずらされたバルブ要素の並列方向で千鳥状に配列されていて、ここに、モノブロックとしたにも拘らずバルブボディ１０１の帯長手方向の長さが短くされている。
また、蓋体１２６は金属製の帯長板であって、これにジョイント（図ではストレートパイプの一部を示している）１２６Ａが溶接、ロー付け等によって組付けられており、当該ジョイント１２６Ａに、各アクチュエータにおける配管部材がカプラー、フランジ接手等を介して接合されているのである。
【００１９】
ここに、本発明に係るバルブシステム１００における前記バルブボディ１０１は、複数のバルブ要素１０３を備えるための装着孔１０２および油路１２３を形成してモノブロックとされており、前記油路１２３にそれぞれ連通する配管部材のジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６を、前記バルブボディ１０１に重ね合せて組付けていることにより、コンパクトな設計、配管の自由度、組立ての容易化によるコストダスン等が図れ、特に、後方小旋回形のミニバックホーに使用して有益なバルブシステムを提供できるのである。
【００２０】
図５〜図２０を参照すると、バルブボディ１０１、油路形成部材１２４，１２５にそれぞれ形成されている油路１２３の形態が示してあり、該油路１２３のうち、バルブボディ１０１の片面に形成した油路１２３Ａは高圧用であり、他の面に形成した油路１２３Ｂは低圧用であり、それぞれ高圧用油路形成部材１２４および低圧用油路形成部材１２５に形成した対応する油路１２３Ｃ，１２３Ｄに連通された状態で図５〜図１８に示すようにＯ−リング等のシール部材１２８を介在して重畳されていて、低圧用油路形成部材１２５には戻り回路、パイロット圧とした走行変速バルブの切換信号回路等が備えられる。
【００２１】
このように、モノブロックとしたバルブボディ１０１に、インレットからアウトレットまでの油路１２３を形成し、油路形成部材１２４，１２５にはこれらを積層形態として重ね合せ、各部材１２４，１２５を薄肉帯板と形成することによって、複雑な形態の油路１２３Ｃ，１２３Ｄであっても正確にして精密な油路を容易に制作できるのである。
【００２２】
図５はインレット用１０９部分のバルブシステム１００の断面であり、図６は旋回用１１０部分のバルブシステム１００の断面であり、旋回用のバルブ要素１０３がバルブボディ１０１に形成した装着孔１０２に摺動自在として組込まれており、この部分１１０には、チェック弁１２９が組込まれていて油路形成部材１２４，１２５および蓋体１２６を重畳させたとき、チェック弁１２９を押付けるようにされている。
【００２３】
すなわち、チェック弁１２９は各部材の板厚方向から油路に嵌入されて部材１２４，１２５等を組付けるときに押付けられ、ここに、チェック弁１２９の装着が容易とされているのである。
図７はドーザー用１１１部分のバルブシステム１００の断面であり、ドーザー用のバルブ要素１０３が装着孔１０２に摺動自在としてバルブボディ１０１に組込まれているとともに、チェック弁１２９が装備されている。
【００２４】
図８〜図１８は、スイング用１１２部分（図８）、走行直進用１１３部分（図９）、サービスポート用１１４部分（図１０）、アーム用部分１１５（図１１）、走行左用１１６部分（図１２）、中間スペーサ用部分（図１３）、走行右用１１８部分（図１４）、ブーム用部分１１９，１２０（図１５及び図１６）、バケット用部分１２１（図１７）、アウトレット用部分１２２（図１８）におけるバルブシステム１００の断面であり、それぞれバルブボディ１０１の装着孔１０２にバルブ要素１０３を装着して必要部位にチェック弁１２９が装着されている。
【００２５】
図２２を参照すると、本発明に係るバルブシステム１００によって構成された油圧回路が図示されており、インレット部分では、作動油タンクからの作動油が第１〜３ポンプＰ１，Ｐ２，Ｐ３（図ではポンプポートを示している）から導入され、アウトレット部分では作動油タンク（図ではポートＴ２を示している）に環流されるようになっており、バルブ要素１０３については、符号１０３Ａが旋回用、１０３Ｂがドーザー用、１０３Ｃがスイング用、１０３Ｄが走行直進用、１０３Ｅがサービスポート用、１０３Ｆがアーム用、１０３Ｇが走行左用、１０３Ｈが走行右用、１０３Ｉがブーム用、１０３Ｊがバケット用として図２２に示す油圧回路にモノブロックとして組み込まれているとともに各部位には図示の通りチェック弁１２９が内装されている。
【００２６】
図２３を参照すると、本発明に係るバルブシステム１００についての好ましい第２実施形態が例示されており、複数のバルブ要素１０３を並列して備えている金属製バルブボディ１０１の片面に、高・低圧用油路形成部材１２４，１２５を重畳させて重ね合せ、ジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６とともに重畳方向に挿通したボルト締結手段１２７によって組付けたものであり、この実施形態によるバルブボディ１０１、油路形成部材１２４，１２５には既述した油路が形成されている。
【００２７】
図２４を参照すると、本発明に係るバルブシステム１００についての好ましい第３実施形態が例示されており、複数のバルブ要素１０３を並列して備えている金属製バルブボディ１０１の両面のうち片面にインレット部から走行右部までについてのジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６を油路形成部材１２４を介して重ね合せ、バルブボディ１０１の他の片面にブーム部からアウトレット部までについてのジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６を油路形成部材１２５を介して重ね合せて組付けたものである。
【００２８】
図２５を参照すると、本発明に係るバルブシステム１００についての好ましい第４実施形態が例示されており、バルブボディ１０１に並列されるバルブ要素１０３が該ボディ１０１の帯長手方向に一直線上として配置されている点が既述した第１〜３実施形態と相違し、その他の構成は共通するので共通部分は共通符号で示している。
【００２９】
この第４実施形態においてはバルブ要素１０３が千鳥状配列ではなく直線状配列であることから、バルブボディ１０１の帯長手方向長さが多少長大化するものの、バルブボディ１０１にジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６を油路形成部材１２４，１２５とともに重ね合せていることから、配管の自由度、コスト低減等を図れる点では共通する。
【００３０】
また、図２６で示すように、バルブボディ１０１の板厚方向に２列としてバルブ装置孔１０２を形成することにすれば、バルブ要素１０３を千鳥配列にしたものよりもバルブシステム１００の厚さは増大するけれども長手方向に関しては大幅にコンパクトに設計できる。
なお、以上の各実施形態において、油路形成部材１２４，１２５は薄肉帯板の複数枚の積層分を、図２４で示すようにモノブロックとして構成することもできる。
【００３１】
この場合、モノブロックとされた油路形成部材１２４，１２５の製作に当って、油路を形成（造形）することから、鋳造手段で製作するとき、中子（好ましくは消失模型を油路形成部として用いる）鋳造法によることが有利となる。
以上の各実施形態において、バルブシステム１００の装着部位は、図２８で示すように右脇前側に装着したり、作動油タンク１３０上に装着したりその装着部位は自由であるが、当該バルブシステム１００は４０〜５０ｋｇの重量物であることから、図２８で示しているボンネット１３１の下部周りにバランスウェイト１３２を装着したときには、このバランスウェイト１３２の補助として旋回中心２より偏心した部位に装着してもよいし、バランスウェイト１３２を装着していないときは、この代用としてバルブシステム１００を装着することもできる。
【００３２】
すなわち、左右のクローラ走行装置１上に、縦方向の旋回中心２廻りで回動自在な旋回機体３を備え、該旋回機体３に作業具７を起伏自在に備えている旋回作業車１０に使用するバルブシステム１００を、前記旋回中心２より偏心しかつ作業具と反対側の旋回機体３に配備することでバランスウェイト代用又はバランスウェイト補助として使用しているのであり、図２８の符号Ａ−１００，Ｂ−１００で示すように、作動油タンク１３０の上面、前後左右のいずれかの側面に、当該バルブシステムを縦置き又は横置きにて装着（直装）することによって、戻り配管を省略できるだけでなく、配管手間もなくなるし、コンパクトに設計できるのである。
【００３３】
また、本発明に係るバルブシステム１００は、複数のバルブ要素１０３がバルブボディ１００にモノブロックとして組付けられており、該ボディ１０１に油路形成部材１２４，１２５とともにジョイント１２６Ａを有する蓋体１２６を重畳させていることから、旋回作業車１０の機種によって配管の自由度が向上できて汎用性に富むことができるのである。
【００３４】
なお、以上の各実施形態において、操縦部５，６によって、ケーブル、リンクロッド等を介して操作されるバルブ要素１０３のすべてをバルブボディ１０１にモノブロックとして組み込むのに本発明は特定されず、例えばバルブボディ１０１をその長手方向で分割し、この分割したバルブボディに複数のバルブ要素１０３のそれぞれをモノブロックとして組込むこともできる。
【００３５】
また、バルブ要素としてはスプール弁を基本とするが、ロータリ弁であっても構わない。
【００３６】
【発明の効果】
以上詳述した通り本発明によれば、複数のバルブ要素をバルブボディにモノブロックとして装着し、ジョイントを有する蓋体を組付けていることから、個々のバルブボディにネジ加工している従来例に比べて配管の集約・分散等が各アクチュエータの部位に応じて容易にできて配管の自由度を向上し、コンパクトでありながら汎用性に富む等その実益性は著大である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態を示す正面図である。
【図２】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態を示す底面図である。
【図３】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態を示す背面図である。
【図４】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態を示す側面図である。
【図５】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるインレット部分の断面図である。
【図６】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における旋回部分の断面図である。
【図７】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるドーザー部分の断面図である。
【図８】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるスイング部分の断面図である。
【図９】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における走行直進部分の断面図である。
【図１０】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるサービスポート部分の断面図である。
【図１１】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるアーム部分の断面図である。
【図１２】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における走行左部分の断面図である。
【図１３】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における中間スペース部分の断面図である。
【図１４】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における走行右部分の断面図である。
【図１５】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるブーム部分の断面図である。
【図１６】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるブーム部分の断面図である。
【図１７】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるバケット部分の断面図である。
【図１８】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるアウトレット部分の断面図である。
【図１９】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態におけるバルブボディを示し、（１）は正面図、（２）は左側面図、（３）は右側面図である。
【図２０】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における低圧油路形成部材の各平面図である。
【図２１】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における高圧油路形成部材の各平面図である。
【図２２】本発明に係るバルブシステムの第１実施形態における油圧回路図である。
【図２３】本発明に係るバルブシステムの第２実施形態を示す正面図である。
【図２４】本発明に係るバルブシステムの第３実施形態を示す正面図である。
【図２５】本発明に係るバルブシステムの第４実施形態を示す正面図である。
【図２６】本発明に係るバルブシステムにおけるバルブボディの第５実施形態を示す正面図である。
【図２７】本発明に係るバルブシステムを使用する旋回作業車の斜視図である。
【図２８】本発明に係るバルブシステムを使用する旋回作業車の要部平面図である。
【図２９】従来例のバルブシステムの組立分解斜視図である。
【図３０】従来例のバルブシステムの組立分解斜視図である。
【符号の説明】
１００    バルブシステム
１０１    バルブボディ
１０２    装着孔
１０３    バルブ要素
１２４    油路形成部材
１２５    油路形成部材
１２６Ａ  ジョイント
１２６    蓋体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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