(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
遮音壁で構成された箱体を有するスピーカシステムにおいて、前記箱体の内側に仕切壁に囲まれた空間部を有し、前記箱体の内寸で、幅、奥行、高さのうち、最長の長さをＬとし、前記空間部の幅、奥行き、高さのうち、最長の長さをｌとすると、該ｌは前記Ｌより短く、前記仕切壁の少なくとも一部は前記箱体の内側に発生する定在波の中で波長が前記ＬおよびＬの２倍の長さの定在波の少なくとも２種の定在波に対して半透過性であると共に内部損失の大きい材料で構成され、前記空間部の総容積は前記箱体の容積の1/10以上であり、前記空間部が有する開口部の面積は空間部の表面積の1/10以下であり、前記空間部が有する閉じた一端は前記長さＬ方向の一端から他端に至る距離の1/2から4/5の間にあり、前記空間部と前記箱体の断面積の比が前記箱体の長さＬ方向を横切り、かつ、長さＬ方向の一端から他端に到る距離の1/2から4/5の間にある断面に於いて、1:5より大きいことを特徴とするスピーカシステム。
【請求項２】
遮音壁で構成された箱体を有するスピーカシステムの音質改善方法に於いて、前記箱体の内側に紙製の箱を設け、前記紙製の箱は前記箱体内に設置された状態で、開口部面積が全表面積の1/10以下である箱であり、前記紙製の箱の総容積は前記箱体の容積の1/10以上であることを特徴とするスピーカシステムの音質改善方法。
【請求項３】
遮音壁で構成された箱体2,8,5を有するスピーカシステムにおいて、前記箱体2,8,5の内側に仕切壁9a,9bに囲まれた空間部を有し、前記箱体の内寸で、幅、奥行、高さのうち、最長の長さをＬとし、前記仕切壁9a,9bの幅、奥行、高さのうち、最長の長さをｌとすると、該ｌは、前記Ｌより短く、前記仕切壁9a,9bは内部損失の大きい材料で構成され、前記空間部の総容積は前記箱体の容積の1/10以上であり、前記空間部が有する閉じた一端9aは前記箱体の長さＬ方向の一端から他端に到る距離の1/2から4/5の間にあり、前記空間部の他端に開口部を有し、前記開口部の面積は前記仕切壁9a,9bの表面積の1/10以下であり、前記空間部と前記箱体の断面積の比が前記箱体の長さＬ方向を横切り、かつ、長さＬ方向の一端から他端に到る距離の1/2から4/5の間にある断面に於いて、1:5より大きいことを特徴とするスピーカシステム。
【請求項４】
遮音壁で構成された箱体内に発生する定在波の抑制方法に於いて、前記箱体の内側に閉じた紙箱を設け、前記閉じた紙箱は前記定在波に対して半透過性の閉じた紙箱であることを特徴とする箱体内に発生する定在波の抑制方法。
【請求項５】
遮音壁で構成された箱体10内に発生する定在波の抑制方法に於いて、前記定在波を発生させるスピーカーユニットと前記遮音壁との間に、仕切壁19a,19b,19c,19d,を設けて、前記仕切壁と前記遮音壁とで囲まれ、前記スピーカユニットを有しない空間部を設け、前記仕切壁は前記箱体の長手方向の長さに近い波長の前記定在波に対して半透過性であると共に、内部損失の大きい材料で構成され、前記空間部の総容積は前記箱体の容積の1/10以上であり、前記箱体の内寸で、幅、奥行、高さのうち、最長の長さをＬとすると、前記空間部が有する一端19eは前記長さＬ方向の一端から他端に至る距離の1/2から4/5の間にあることを特徴とする定在波の抑制方法。
【発明の詳細な説明】
技術分野
この発明は、定在波の発生が少ない箱体に関するもので、特に、音声の高忠実度再生に適した箱体を備えたスピーカシステムに関する。
背景技術
従来、スピーカキャビネットの種類には密閉型、バスレフ型、背面開口型等が知られている。このような従来のキャビネットでは、内部の空気の共鳴による定在波が発生する。この定在波が種々の弊害をもたらしていた。
（１）定在波がスピーカユニット振動板の信号に忠実な動作を妨げる。その結果、出力音圧周波数特性が乱れ再生音が歪むこととなった。
（２）キャビネット壁面が定在波に共振して箱鳴りを生じる。箱鳴りの音が付加された再生音は原音と異なる音になる。また、再生音がキャビネットにまとわりつき、音離れが悪く、音場感が得られない。
（３）定在波の共鳴音がスピーカユニット振動板やキャビネットを通して外に漏れるため、特定音に残響感がつき、明瞭度が低下した音になる。これらの弊害を防止するため種々な対策が考えられてきた。
例えば、前記（１）の問題については吸音材をキャビネット内に充填する方法、孔あき吸音板を使用する方法（実公昭49ー27241号公報）、孔あき吸音板と吸音材を併用する方法（実開昭54ー3930号公報）、反射板を設ける方法（実公昭57ー49492号公報）、ハニカム状コアと吸音材を併用する方法（特公昭58ー45236号公報）、内部に吸音用キャビネットを設ける方法（特公昭61ー61597号公報）、また、（２）の問題についてはキャビネットの壁を厚くする方法があり、（３）の問題についてはスピーカフレーム開口部を吸音材で包む方法等が知られていた。
しかし、前述のような対策のうち、
（１）吸音材をキャビネット内に充填する方式では周知のように再生音の生命感、躍動感が失われるという問題点があった。孔あき板では孔の大きさに対応する特定波長にしか効果がなく吸音効率も低い。従って、キャビネット内には複数の定在波が発生するため実用的ではないし、吸音材を併用すると、吸音材の弊害を伴う等問題点が多い。反射板で音を拡散させる方式では定在波の波長と方向により反射板の材質・大きさ・形・向きを調節する必要があり、複数の定在波に対処することは困難である。また、キャビネット内面に反射板で凹凸拡散反射面を形成するとキャビネットの実効容積が減少するという欠点がある。ハニカム状コアも開口部の総面積が大きいためそのままでは特定波長にしか効果がなく、吸音材を併用すれば吸音材の悪影響がでるという欠点がある。キャビネット内部に吸音用キャビネットと称するものを設置する方式もあるが、この方式は特定周波数で共振させて再生音圧レベルを大きくすることを目的としている。この吸音用キャビネットは内部損失も小さいため広帯域用スピーカに適用すると特定周波数の音に共振してその音を増大させ残響感を併なう不自然な音になるという問題点がある。
（２）スピーカキャビネットの壁を厚くする方式では、定在波の発生を抑止することがないためスピーカユニットの振動板に対する影響を解決できないという問題点がある。
（３）スピーカフレーム開口部を吸音材で包む方式では、吸音材の量が多いと音質に悪影響を与える。また、吸音材のみでは300Hz以下の定在波の影響を除くことは困難であった。
従って、本発明はこのような従来のスピーカシステムの欠点を有しない、明瞭な低音再生と拡がり感のある音場再生を可能とするスピーカシステムと音質改善方法を提供することを目的としている。
発明の開示
この発明の目的は複数の定在波に対して半透過性であり、かつ、内部損失の大きい仕切壁で囲まれた空間部を箱体の内部に形成し、前記空間部の総容積は前記箱体の容積の1/10以上であり、前記空間部の閉じた一端は前記箱体の長手方向の一端から他端に到る距離の1/2から4/5の間にあることを特徴とするスピーカシステムによって達成できる。しかも、前記空間部と前記箱体の断面積の比が前記箱体の長手方向を横切る断面において、1:5より大きいものが良く、前記空間部を大きさの異なる複数の空間部としてもよい。また、前記空間部の開口面積が空間部の表面積の1/10以下が望ましい。更に、前記仕切壁は単位面積当たりの密度が0.01g/cm2以上1.0g/cm2以下であり、単位体積当たりの密度が0.1g/cm3以上にしてもよく、前記仕切壁を構成する材料は紙で構成し、前記空間部は前記仕切壁と前記遮音壁とに囲まれ、前記空間部は前記仕切壁と前記遮音壁と、前記遮音壁の補強部材とに囲まれていてもよく、前記空間部は紙箱で形成されたことを特徴とするスピーカシステムによってもこの発明の効果は充分に発揮される。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の円筒型スピーカシステムに適用した第１の実施例の中央断面図である。
【図２】第１の実施例の伝送エネルギー周波数特性図である。
【図３】この発明に係る第２の実施例の斜視図と周波数特性図である。
【図４】この発明の箱型スピーカシステムに適用した第３の実施例の説明図である。
【図５】この発明の第４の実施例の説明図である。
【図６】この発明の第５の実施例の説明図である。
【図７】この発明の第６の実施例の説明図である。
【図８】この発明の第７の実施例の説明図である。
【図９】この発明の第８の実施例の斜視図である。
発明の実施するための最良の形態
この発明のスピーカシステムについて、以下に図面に示す実施例に基づいて説明するが、この発明はこれに限定されるものではない。
図１は円柱状のスピーカキャビネットにおけるこの発明の第１の実施例の中央断面図である。
第１の実施例のスピーカシステムは、縦長のスピーカキャビネット（以降箱体と称する。）１の頂部を表面バッフル２とし、スピーカユニット３を上向きに取り付けたトールボーイ型無指向性スピーカシステムとなっている。箱体１は内寸直径25cm、長さ1m、厚さ0.5cmの建築材料用紙管を利用した側壁４を厚板５の上に載置し、更に、紙管の上に厚さ1.1cmの合板製の表面バッフル２を載置したものである。これに対する共鳴防止装置１型は円筒6a、6b、6cで構成されている。円筒6a、6b、6cは全て両端が閉じた円筒で厚さ0.4cm、単位面積当たりの密度が0.07g/cm2の両面段ボール製である。円筒6aは外寸直径23cm、長さ88cmの大きさであり、この円筒6aの内部に円筒6b（外寸直径18cm、長さ42cm）を２ケ配置し、それぞれの円筒6bの内部に円筒6c（外寸直径12cm、長さ19cm）を２ケづつ配置してある。従って、円筒6cは円筒6a内に合計４ケ内蔵されている。紙管および各円筒の中心軸は一致する必要はない。この実施例１のスピーカシステムの伝送エネルギー周波数特性を図２に実線で示す。点線は実施例１から共鳴防止装置１型を除いた場合の特性である。但し、測定はスピーカユニット３のエッジ面から軸上10cmの位置にマイクロフォンを設置し、正弦波で走査して行った。このグラフから明らかなように周波数特性上の乱れが改善されている。聴感上も中低域の明瞭度が向上し、音の広がり感も出るようになる。
図示されていないが、この発明の実施例１の変形として円筒6cはスピーカユニット３に近い方の２ケを除いてもよい。また、円筒6aを除いても良いし、円筒6a、6b、6cに代えて直径18cm、長さ30cmの両端を閉じた円筒３ケとしてもよい。更に、直径18cm、長さ10cmの一端を閉じた円筒９ケを積み重ねても前記の方式に近い効果が得られる。しかし、直径18cm、長さ85cmの両端を閉じた中仕切りの無い長い円筒のみでは、180Hz付近の周波数特性の乱れはあまり改善されない。また、直径25.2cmの両面段ボール円板を複数枚、内寸直径25cmの紙管を長さ方向で複数に分断するように紙管に嵌合しても聴感上改善されるが、周波数特性上別の位置に山・谷が発生する。
なお、スピーカユニット３と表面バッフル２の間にクラフト紙、和紙、布、樹脂等のスピーカユニット当接時に、厚さが0.3mm以下になる内部損失が大きく弾性の小さいシートを狭むとジャズ等の衝撃音の多い音楽が聞き易くなる。
図３（Ａ）はこの発明にかかるスピーカシステムの第２の実施例の斜視図である。
この第２の実施例の箱体７の側壁８は第１の実施例と同じく内寸直径25cmの紙管で作られているが、高さは117cmである。この共鳴防止装置２型９は厚さ0.4cmの両面段ボール製角筒に直径4cm、長さ4cmの紙管の脚を付けたものである。但し、角筒の上下端は開口となっている。より具体的には外寸幅17cm、奥行17cm、高さ57cmの底つき段ボール箱の底9aに17cm×17cm×35cmの段ボール角筒を粘着テープで固定し、その下に脚をつけてある。従って、9aが上下方向の仕切壁となる。この第２の実施例の伝送エネルギー周波数特性を図３（Ｂ）に実線で示す。点線は共鳴防止装置２型９を取り除いた場合の特性である。図から明らかなように本発明の共鳴防止装置２型９により定在波による山・谷が減少している。聴感上も躍動感が低下することなく低域の明瞭度が向上する。
この実施例の方式で同様の効果が得られる条件は以下のようであった。この角筒の一端または両端の開口部を段ボール、厚板等で遮蔽しても効果がある。角筒の断面積は直径25cmの紙管の断面積の50±30％位が良いが、断面積の総面積が同じであれば小径の筒を複数使用してもよい。
箱体の長手方向を横切る仕切壁9aの設置位置は音源から箱体端部に到る長さの1/2から4/5、又は箱体の一端から他端に到る長さの1/2から4/5の範囲が良い。
仕切壁9aの形状は丸形、半円形、ドーナツ形等に変えても効果がある。この仕切壁9aは長手方向の仕切壁9bと側壁８の間に設置しても良い。また、仕切壁9aの端部は長手方向の仕切壁9bに接している方がよい。
長手方向の仕切壁9bは仕切壁9aの端部から箱体の一端まで続いている方が良い。仕切壁9bが箱体７の内部に発生する長波長側の定在波に対して半透過性である場合には仕切壁9aは遮音性でも良い。
図示されていないが、この発明の実施例２の変形として共鳴防止装置２型である角筒９の内側に断面積がこの角筒９の約1/2で、表面バッフル２から仕切壁9aに到る距離の1/2から4/5の間に仕切壁9aに対応する仕切壁を有する角筒９の縮小体を追加載置すると、更に、周波数特性の山・谷が小さくなる。
図４は第３の実施例の斜視図である。この実施例は直方体の箱体での音質改善に関するものである。
箱体10は内寸の高さ75cm、幅50cm、奥行き25cmで厚さ2cmの合板、パーチクルボード等で形成された密閉型箱体である。スピーカユニット（図示せず）は表面バッフル11の開口部12に取り付けられた口径38cmのフルレンジスピーカである。
箱体10とスピーカユニットは図５から図８までの実施例も同じである。
共鳴防止装置３型は紙箱集合体13で構成されている。これは図４（Ｂ）に示すように厚さ0.06cm、単位面積当たり密度が0.04g/cm2の厚紙で作成された7cm×7cm×20cmの密閉箱を５ケ１組となるように粘着テープで一体化したものである。前記紙箱集合体の各組を箱体10の天板14と背面バッフル15、左右側壁16、17に近づけ、粘着テープで固定する。
図４（Ｃ）は箱体内背面音の周波数特性である。
測定はスピーカユニットフレーム開口部の近傍にマイクロフォンを設置し、正弦波で走査した。マイクロフォンコードは箱体10に設けた挿入口（図示せず）を通している。実線は共鳴防止装置３型を有する場合、点線は有しない場合である。共鳴による山・谷が500Hz以下で、特に減少していることが判る。聴感上も躍動感を失うこともなく、低域の明瞭度が向上している。
この実施例では紙箱集合体を２組使用しているが４組または６組使用しても良い。
図５（Ａ）は第４の実施例の斜視図である。
この第４の実施例の共鳴防止装置４型は山型段ボール19a、19b、19cおよび19dで構成されている。山型段ボールは厚さ0.4cm幅25.2cmの両面段ボールを表面バッフル11と背面バッフル15の間で箱体の周辺部に高さが、それぞれ7cm、11cm、6cm、3cmの山型を形成するように嵌合したものである。使用した段ボールは山型19a用に25.2cm×24cmの段ボール計４枚,19b用に25.2cm×18cm段ボール計４枚,19c用に25.2cm×26cm段ボール計２枚,19d用に25.2cm×25.3cm段ボール計２枚である。この第４の実施例も前記第３の実施例に近い効果があった。図示の19eが前記空間の一端に相当している。
反射板としては両面段ボール１枚であり、非平行面形成による低音の拡散効果よりもこの発明による効果が大きいと考えられる。
また、この第４の実施例に使用したスピーカユニットのように重量が1kg以上あるユニットの場合にはフレームが表面バッフルに当接するようにスピーカユニットを鎖で吊り下げるとジャズ等の衝撃音の多い音楽が聞きやすくなる。この場合、スピーカシステムの移動時の損傷防止にフレーム、バッフルの間をボルト等で固定しておいてもよいし、フレーム周縁部の前後と側部にスピーカユニット位置ずれ防止用の板が配置される構造としてもよい。図５（Ｂ）に一例を示す。
ステンレス製の鎖20で吊るしたスピーカユニット21を表面バッフル11に当接させるために鎖位置決め部材22（鉄金具）を使用する。上下方向の位置調整にはターンバックル23を使用している。吊り金具24は表面バッフルと側壁が交わる部分に設けた方が良い。
図６（Ａ）は第５の実施例の斜視図である。
この第５の実施例の共鳴防止装置５型は紙箱25と紙箱26で構成されている。紙箱25は図６（Ｂ）に示すように表面防水加工された厚さ0.06cmの厚紙で作成された7cm×7cm×20cmの密閉箱である。これを29ケ、図のように箱体の天板、底板および側板の内側に配置して必要により粘着テープ、画鋲等で固定してある。紙箱26は図６（Ｃ）にあるような厚さ0.4cmの両面段ボール製の密閉箱（5cm×34cm×36cm）で背面バッフル15のスピーカユニット背面位置に固定されている。
図６（Ｄ）に背面音の周波数特性を示してある。図から明らかなように定在波が減少している。特に、この第５の実施例での650Hz付近の定在波の減少は図示紙箱26による効果である。聴感上も中低域の明瞭度が向上する。なお、紙箱25は29ケ使用したが、更に、14ケ追加して、底板部の上に積み重ね計43ケ使用しても効果があり、低域再生限界や、中低域の再生レベルも余り変わらない。
図７（Ａ）は第６の実施例の斜視図である。
この第６の実施例の共鳴防止装置６型は、前記第５の実施例の共鳴防止装置５型に使用された厚さ0.4cm両面段ボール製密閉箱26（5cm×34cm×36cm）を前記５型と同様に背面バッフルに固定し、更に、厚さ0.4cm、幅25.2cmの両面段ボール27を天板、底板または側板と平行にバッフル間に嵌合して複数の閉じた空間を形成した構成となっている。
第６の実施例ではＨ＝75cm、H1＝H3＝28cm、H2＝19cm、H4＝6cm、Ｗ＝50cm,W1＝W2＝7cm,D＝25cmである。
図７（Ｂ）は第６の実施例の背面音の周波数特性を示してある。
この図から明らかなように定在波による周波数特性の山・谷の振幅が減少している。聴感上も中低域の明瞭度が向上する。
この実施例の変形例としてH1≠H3,W1≠W2としてもよい。また、W1,W2の間隔を決める左右側壁に接する両面段ボール27aは厚板に変えて側壁補強部材兼用としてもよい。同様に表面バッフル、背面バッフル、天板、底板に接する両面段ボールの一部を厚板にして補強部材兼用としてよい。
図８（Ａ）は第７の実施例の斜視図である。
この第７の実施例の共鳴防止装置７型は図８（Ｂ）にある内部仕切二段付の上下端共に閉じた厚紙製角筒28が10本と、図８（C5）にある密閉型段ボール箱29が２ケとから構成されている。前記角筒28は左右各５本づづ側壁に寄せて立ててある。密閉段ボール箱２個は背面バッフルのスピーカユニット対向面に並べて固定してある。角筒28は厚さ0.06cmの厚紙製であり、7cm×7cm×20cmの密閉箱の下に7cm×7cm×24cm上側開口箱２個を粘着テープで繋ぎ7cm×7cm×68cm角筒としたものである。密閉段ボール箱２個は厚さ0.4cmの両面段ボール製で5cm×15cm×22cmの大きさである。
図８（Ｄ）にこの第７の実施例の背面音の周波数特性を示す。点線は共鳴防止装置を有しない場合、実線はこの発明の共鳴防止装置を具備した場合の特性である。この発明の実施例の場合これにより定在波が減少していることが明らかである。聴感上も歪感、残響感のある不快な中低音ではなく、明瞭度の高い躍動感のある中低域の音となる。そして音がスピーカキャビネットから出ている感じは少なくなり、拡がり感のある再生音が得られる。なお、共鳴防止装置７型を構成する厚紙や段ボールを揉んで柔らかくすると、更に音質は良くなる。また、この発明の方法では角筒の中仕切りを全て除くと300Hz以上での効果は変わらないが、200Hzの山谷は余り減少しなくなる。
図９は第８の実施例の斜視図である。この実施例は大型のスピーカキャビネットの音質改善に関するものである。
箱体30は外寸の高さ160cm,幅60cm,奥行き40cmで、図９（Ｄ）に示すように厚さ1.4cmの合板36aに厚さ0.4cmの両面段ボール36bを３枚内貼りした密閉型スピーカキャビネットである。この箱体は底から70cmと120cmの高さで切断され、３ケの箱体31,32,33を積み重ねた構造となっている。積み重ね部は縦断面とその近傍の代表例を図９（Ｄ）に示すように厚板34で補強された位置決め用の嵌合部35と、上下の箱体を係合して箱体の落下を防止する回転式固定部材37を有している。スピーカユニット（図示せず）は中段の箱体32の表面バッフルに当接するように鎖で吊り下げられた口径38cmのフルレンジスピーカである。
この第８の実施例の共鳴防止装置８型は厚さ0.4cmの両面段ボール製の密閉箱38,39,40,41,42,43,44,45および46で構成されている。密閉箱38,39,40は奥行きが7cmで代表例を図９（Ｂ）に示すように、内部が中仕切47で仕切られており、図９（Ａ）に示すように各箱体31,32および33の背面バッフルに接着されている。密閉箱41,42,43,44,45および46は代表例を図９（Ｃ）に示すように三角柱の外箱の中に断面積が外箱の1/2で、３段に内部を仕切られた内箱48を有している。前記密閉箱41,42,45および46は各々箱体31と33の表面バッフルに接着されている。密閉箱43,44は箱体32の側壁に接着されている。
この実施例のような大型スピーカシステムにおいても、歪感、不快感のない、明瞭度が高く拡がり感のある再生音が得られ、テレビジョン放送の音声も聞き疲れることもない。
以上代表的な実施例について説明したが、この発明はこれに限定されるものではない。
この発明に使用する仕切壁の材料としては、段ボール、厚紙の他に布、高密度のフェルト、樹脂板、鉛シート、インシュレーションボード、薄板などの単位面積当たりの密度は0.01g/cm2〜1.0g/cm2、好ましくは0.02g/cm2〜0.5g/cm2であり、単位体積当たりの密度は0.1g/cm3以上の内部損失が大きく、弾性の小さいシート状物があり、共鳴音の波長や得られる音質に応じて適宜選択可能である。但し、これらのシート状物は孔あき板である必要はない。また仕切壁内部にグラスウール等かさ密度0.05g/cm3以下の周知の吸音材を充填する必要もない。
前記仕切壁は図6,図７および図８の実施例からも明らかなように箱体の内寸で幅，奥行，高さのうち最長の長さをＬとすると少なくとも箱体の長手方向、すなわち、長さＬ方向の長さに近い波長の音、例えば、波長がＬまたはＬの２倍の音であり、定在波の中で振動数の低い音に対して半透過性である必要がある。全透過性では効果がないのは明らかである。全反射性では仕切壁に音の拡散効果がない場合には別の波長の定在波が発生し、箱体の実効容積も減少するという問題が発生する。
前記仕切壁で囲まれた空間部は、その幅、奥行、高さのうち最長の長さをｌとすると、このｌは前記Ｌより短く、その閉じた一端が箱体の長手方向の一端から他端に到る距離の1/2〜4/5の位置に入るように形成する方がよい。また、前記空間部と箱体の断面積の比は箱体の長手方向と交差し、かつ、長手方向の一端から他端に到る距離の1/2から4/5の間にある断面において1/5より大きいことが望ましい。前記空間部で共鳴音の音源を有しない空間の容積の合計は箱体の容積の1/10〜4/5が望ましく、空間部の開口面積は空間部の全表面積の1/10以下が望ましい。前記空間部を形成する仕切壁は箱体の長手方向を仕切る仕切壁と箱体の幅方向を仕切る仕切壁を有することが望ましい。
簡便方法としては厚紙製または段ボール製筒体からなる空間部を箱体内に次のように配列すれば良い。
まず、断面積が箱体の断面積の半分ないし2/3の閉じた中空間を直列に２ケまたは３ケ、箱体の長手方向の一端から他端に到るように配列する。この直列に２ケまたは３ケ配列される中空間は二組または三組以上の細い中空間に分けてもよい。必要により前記中空間の内部に断面積が前記中空間の断面積の半分の閉じた小空間を直列に２ケまたは３ケ箱体の長手方向に配列する。なお、前記小空間を前記中空間の外部に配列する場合は前記中空間と小空間の断面積を各々箱体の断面積の1/4から1/3とすればよい。
なお、好みに応じて箱体や仕切壁内に吸音材を少量併用しても良い。
また、図９に示す第８の実施例において、段ボールを内貼りし、切断された箱体を積み重ねることにより、箱体を重量化することなく、箱体の不要な共振を抑制することができる。更に、合板等の遮音壁の内側に段ボール層を設けることにより、音波の反射率が低下し、定在波の減衰が早くなる。なお、箱体を構成する板材と一体化される段ボール層は複合段ボールを積層して、更に厚くしても良いし、板材、段ボール層共に樹脂製の類似の構造体としても良い。また、スピーカユニットの交換を容易にするために、中段の箱体32から鎖で吊るされたスピーカユニットと表面バッフルを一体的に取り外せるようにしても良い。更に、箱体の天板と底板の内側に両面段ボール製の密閉箱38と同様のものを接着しても良い。
産業上の利用可能性
本発明によるスピーカシステム及びその音質改善方法は密閉型、バスレフ型、後面開放型のスピーカシステムおよびスピーカキャビネットを有するホーン型スピーカにも適用できる。
【図２】
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【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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