(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
粘土瓦の瓦素地を加圧成形した後、加圧成形された瓦素地を乾燥させ、乾燥された瓦素地を焼成用台車の棚板に載置させて焼成する粘土瓦の製造方法において、
屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部に複数の凸部が設けられてなる瓦素地を水平状態で複数枚成形した後、瓦素地を水平状態で乾燥させ、
乾燥後の複数枚の瓦素地を互いに同一方向であってかつ水平状態に積み重ねた瓦素地群となし、瓦素地の凸部を介して各瓦素地との間に間隙を形成した上、素地群を棚板に載置した後焼成し、
焼成された瓦素地群の瓦素地に対して順次釉薬を塗布し、塗布された瓦素地の釉薬を焼成することを特徴とする粘土瓦の製造方法。
【請求項２】
釉薬が塗布された瓦素地を傾斜状態に保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することを特徴とする請求項１記載の粘土瓦の製造方法。
【請求項３】
釉薬が塗布された瓦素地を水平状態に保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することを請求項１記載の粘土瓦の製造方法。
【請求項４】
釉薬が塗布された瓦素地を自立させた状態を保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することを特徴とする請求項１記載の粘土瓦の製造方法。
【請求項５】
焼成された瓦素地に６５０℃以下で焼成される釉薬を塗布することを特徴する請求項１、２、３または４記載の粘土瓦の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
この発明は、複数枚の瓦素地を加圧成形して乾燥させ、乾燥後の瓦素地を焼成用台車の棚板に水平状態に積み重ねて焼成し、焼成された瓦素地を施釉して釉薬を焼成させる粘土瓦の製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種の一般的な従来の技術は、広く知られるように瓦素地を加圧成形した後、成形された瓦素地を水平状態で乾燥させ、乾燥された瓦素地に施釉し、施釉された瓦素地を焼成用台車の棚板上に多数立設させ、焼成用台車を焼成炉に送り込み、瓦素地の焼成を行う方法である。
【０００３】
この方法における焼成は、焼成用台車の棚板に施釉された瓦素地を垂直方向に立設することができることから、棚板上に多数の瓦素地を載置できるので、台車の有効活用と瓦素地の焼成効率の向上化に寄与する。
【０００４】
ところが、焼成処理に先立って水平状態で予め乾燥させることにより瓦素地の変形や亀裂を抑制するようにしているものの、焼成工程では、瓦素地を立設させて焼成するから、焼成時に変形や亀裂が発生し、乾燥における変形や亀裂の抑制を図る意図が無駄になり、いわゆる粘土瓦の生産上の歩留りの減少を回避できないという基本的問題が残存した。
【０００５】
瓦素地の変形や亀裂を抑制する焼成方法として、瓦素地の姿勢を水平状態に保って行うことが物理的に好ましい。
【０００６】
そこで、瓦素地の姿勢を水平状態に保って焼成を行う方法は、知られているようにいわゆる匣鉢と称するものが採用され、匣鉢に瓦素地を水平状態で詰め込み、瓦素地が詰め込まれた匣鉢を焼成用台車に多数積み重ねることにより焼成が行われた（たとえば、特開平８−１８７７１６号公報を参照）。
【０００７】
ところが、この焼成方法では比較的消耗の激しい匣鉢を多数用意せざるを得ない面倒さがあり、しかも、匣鉢によって奪われる熱損失を考慮せざるを得なく、瓦素地の焼成に必要な熱エネルギーのほかに匣鉢によって奪われる熱損失分相当の熱エネルギーを加える必要があり、瓦素地１枚当たりに必要な熱エネルギーが増加し、焼成効率が低下するという問題があった。
また、匣鉢を多数積み重ねるため、瓦素地を搭載する焼成用台車のスペースに制約を受け、焼成用台車に搭載される瓦素地の枚数が少なくなる結果、台車の有効活用が抑制されるほか、瓦素地の焼成効率の低下を招くという問題があった。
【０００８】
後者の従来例の問題点を解消を示唆する例として特開昭５２−６３２０８号公報に記載された陶磁質タイルの製造方法がある。
【０００９】
この従来例は、タイル生地のいわゆる裸焼きと称されている焼成方法であり、表面の周縁部に全周縁にわたってクッション部と称されている部分を成形させたタイル生地か、又は前記したクッションの内側に隣接する微小な山形起伏を有するタイル生地を複数設け、第１枚目のタイル生地の表面と第２枚目のタイル生地の裏面とを水平状態に積み重ねることにより、表面のクッション部又はクッション部の内側に隣接する微小な山形形状のみが裏面と接触させて締め焼きする方法である。
【００１０】
しかしながら、このタイルの製造方法を粘土瓦の製造方法に直ちに転用することができない事情がある。
その理由は、表面の周縁部に全周縁にわたってクッション部と称されている部分を成形させた粘土瓦用の瓦素地か、又は前記したクッションの内側に隣接する微小な山形起伏を有する粘土瓦用の瓦素地を複数設けることは、粘土瓦としての機能を明らかに損なうからである。
【００１１】
つまり、瓦は家屋への雨水の浸入を防ぐために重ねて葺くことが必要であり、そして互いに瓦が重なる部分は、頭、尻、桟、差し込みの周縁にすべて存在する。
【００１２】
このため、瓦素地の全周縁に亘ってクッション部を設けることや、クッション部の内側に山形起伏を設けることは、とくに頭および桟の重なり部分の機能の重大な障害となり、タイルの製造方法を粘土瓦の製造方法に適用することは事実上不可能であった。
【００１３】
また、釉薬が施された瓦素地の場合、瓦素地を互いに積み重ねて焼成すると、焼成により溶融した釉薬が瓦素地間に浸透し、焼成された瓦素地の冷却とともに冷却された釉薬が瓦に固着し、釉薬により互いに接着された焼成後の瓦を剥がす必要があるほか、瓦素地を剥がす際に瓦が破損するという問題が生じ、生産上の面からも実現は困難であった。
【００１４】
一方、従来では焼成前の瓦素地に釉薬を塗布し、施釉された瓦素地を塗布された釉薬と同時に焼成することが一般的であった。
ところが、焼成前の瓦素地は気孔率が高いほか、強制乾燥による瓦素地の水分蒸発に伴い瓦素地の表面に多数の気孔を生じることが多く、このために塗布された釉薬とともに瓦素地を焼成すると、瓦素地の表面に生じた気孔により起因するピンホールが発生するおそれがあり、不良品を生じてしまうという問題があった。
その上、施釉された瓦素地と塗布された釉薬を同時に焼成するので、焼成後の冷却時において、瓦素地と釉薬の熱応力による収縮が異なり、その結果、瓦素地の変形や亀裂を助長するほか、焼成された釉薬にひび割れなどの不具合が発生しがちであった。
【００１５】
さらに、従来では気孔率が高い瓦素地に釉薬を塗布するため、気孔率の高い焼成前の瓦素地に吸収される釉薬の量が多くなり、高価な釉薬の無駄を生じるほか、釉薬の量が多くなることから塗布された釉薬の乾燥に時間を要するほか、焼成時に溶融する釉薬が一層多くなりなりがちであり、棚板と瓦素地との固着を招くおそれがあった。
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
この発明が、解決しようとする課題は、成形および乾燥の際に変形や亀裂に抑制するように瓦素地の姿勢を水平状態に折角保ってその処理を行っても、焼成用台車に瓦素地を立設して焼成するため、変形や亀裂が生じる点にある。
【００１７】
また、瓦素地の姿勢を水平状態に保って焼成する場合、焼成用台車に瓦素地を立設して焼成する方法と同じ程度に瓦素地の載置数を設定するためには、匣鉢を利用する必要があり、大幅に焼成効率が低下する点などにある。
【００１８】
さらに、タイルの焼成方法のように互いに瓦素地を積み重ねて焼成すると、瓦の機能を損うほか、釉薬が互いに瓦素地を接着するように固着し生産上の問題を生じるため、タイルの焼成方法を転用できない点にある。
【００１９】
また、焼成前の瓦素地に釉薬を塗布し、瓦素地と瓦素地に塗布された釉薬を同時に焼成するため、熱応力の異なる瓦素地と釉薬が焼成後の冷却時において、収縮に差が発生し、瓦素地の変形や亀裂が生じやすいほか、釉薬にひび割れなどの不具合が発生する点にある。
【００２０】
また、焼成前の瓦素地に釉薬を塗布し、施釉された瓦素地を焼成するため、気孔率の高い焼成前の瓦素地に吸収される釉薬の量が多くなり、高価な釉薬の無駄を生じる点、釉薬の量が多くなることから塗布された釉薬の乾燥に時間を要する点、焼成時に溶融する釉薬が一層多くなりがちであり、棚板と瓦素地との固着を招くおそれがある点にある。
【００２１】
この発明の目的は、成形、乾燥および焼成の一連の工程において変形や亀裂を防止するとともに、瓦としての機能を損なわないほか、焼成された瓦素地に対する釉薬の固着という生産上の問題を生じることなく、塗布する釉薬の使用量を抑制し、効率的に変形や亀裂のない瓦素地を焼成することのできる粘土瓦の製造方法の提供にある。
【００２２】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明の粘土瓦の製造方法は、粘土瓦の瓦素地を加圧成形した後、加圧成形された瓦素地を乾燥させ、乾燥された瓦素地を焼成用台車の棚板に載置させて焼成する粘土瓦の製造方法において、屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部に複数の凸部が設けられてなる瓦素地を水平状態で複数枚成形した後、瓦素地を水平状態で乾燥させ、乾燥後の複数枚の瓦素地を互いに同一方向であってかつ水平状態に積み重ねた瓦素地群となし、瓦素地の凸部を介して各瓦素地との間に間隙を形成した上、瓦素地群を棚板に載置した後焼成し、焼成された瓦素地群の瓦素地に対して順次釉薬を塗布し、塗布された瓦素地の釉薬を焼成することを特徴とするものである。
【００２３】
ここで、屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部とは、粘土瓦を互いに重ねて屋根に葺いたときに重なることなく開放された裏面の部分を意味している（図２および図８）。
【００２４】
裏面に形成された凸部とは、点状である場合、連続的または不連続の突条や帯状である場合、あるいは点状と突条の組み合わせの場合を含む。
【００２５】
請求項２記載の発明の粘土瓦の製造方法は、請求項１記載の粘土瓦の製造方法において、釉薬が塗布された瓦素地を傾斜状態に保ちつつ、瓦素地の釉薬を焼成することを特徴とするものである。
【００２６】
請求項３記載の発明の粘土瓦の製造方法は、請求項１記載の粘土瓦の製造方法において、釉薬が塗布された瓦素地を水平状態に保ちつつ、瓦素地の釉薬を焼成することを特徴とするものである。
【００２７】
請求項４記載の発明の粘土瓦の製造方法は、請求項１記載の粘土瓦の製造方法において、釉薬が塗布された瓦素地を自立させた状態を保ちつつ、瓦素地の釉薬を焼成することを特徴とするものである。
【００２８】
請求項５記載の発明の粘土瓦の製造方法は、請求項１記載の粘土瓦の製造方法において、焼成された瓦素地に６５０℃以下で焼成される釉薬を塗布することを特徴するものである。
【００２９】
【作用効果】
請求項１記載の発明の粘土瓦の製造方法は、上記の構成であるから、成形から瓦素地の焼成に至る一連の工程において瓦素地を常に統一した水平状態で処理することになるため変形や亀裂が抑制され、歩留まりの向上を図ることができる。
また、瓦素地が焼成されて焼き固められた後に、釉薬を塗布し釉薬のみを焼成するので、釉薬の焼成による瓦素地に対する熱応力は小さく、焼成後の冷却時における瓦素地と釉薬の収縮の差による影響が抑制され、釉薬が塗布された瓦素地に変形や亀裂が生じるおそれはなく、塗布された釉薬に不具合が生じるおそれがない。
さらに、塗布された釉薬を焼成するために必要な熱があればよいので、瓦素地全体を焼成することなく釉薬のみが焼成され、釉薬の焼成を１時間以内にすることができ、無駄な熱エネルギーの消費を抑制することができる。
【００３０】
また、屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部に設けられた凸部を介して各瓦素地を積み重ね、間隙を有する瓦素地群とした上、焼成用台車に搭載して焼成するので、瓦としての機能を損なうことのない瓦が得られるとともに効率的な瓦素地の焼成が行える。
その上、焼成された瓦素地に釉薬を塗布し、塗布された釉薬を焼成するため、焼成前の瓦素地に比較して気孔率の低い焼成された瓦素地であるため、ピンホールの発生が抑制されるほか、塗布する釉薬の量は抑制され、釉薬の乾燥時間の短縮化が図れるほか、焼成効率の向上、釉薬の固化による瓦素地の接着や瓦の破損を防止することができる。
【００３１】
請求項２記載の発明の粘土瓦の製造方法は、上記の構成であるから、請求項１記載の発明の効果を奏することのほか、釉薬が塗布された瓦素地を傾斜状態に保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することにより、釉薬が溶融して焼成用台車に付着することがないほか、瓦素地の頭に釉薬が滴状に残留することがない。
【００３２】
請求項３記載の発明の粘土瓦の製造方法は、上記の構成であるから、請求項１記載の発明の作用効果を奏することのほか、釉薬が塗布された瓦素地を水平保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することにより、釉薬が塗布された焼成後の瓦素地の変形や亀裂が確実に抑制され、一層の歩留まりの向上を図ることができる。
【００３３】
請求項４記載の発明の粘土瓦の製造方法は、上記の構成であるから、請求項１記載の発明の作用効果を奏することのほか、釉薬が塗布された瓦素地を自立させた状態を保ちつつ、瓦素地に塗布された釉薬を焼成することにより、姿勢制御部材を必要することなく瓦素地の姿勢を保つことが比較的容易であり、瓦素地に塗布された釉薬の焼成が手軽に行える。
【００３４】
請求項５記載の発明の粘土瓦の製造方法は、上記の構成であるから、請求項１２、３または４記載の発明の効果を奏することのほか、焼成された瓦素地に６５０℃以下で焼成される釉薬を塗布することにより、釉薬の焼成に必要な熱エネルギーを抑制することができ、効率的な釉薬の焼成が行えるほか、瓦素地に対する熱応力をより軽減させることができ、釉薬の焼成時に瓦素地の変形や亀裂が生じることはない。
【００３５】
【発明の実施の形態】
この発明の実施の形態を図面を参照して以下に説明する。
図１は、この発明に採用されたＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地の裏面斜視図、図２はＦ形粘土瓦の桟瓦を屋根に葺いたときの裏面の状態を示す斜視図、図３はこの発明の工程を示す工程図、図４は焼成用台車の棚板上に複数枚のＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を載置させて焼成を行っている状態を示す要部の正面図、図５は焼成用台車の棚板上に複数枚のＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を載置させて焼成炉内で焼成を行っている状態を示す要部の側面図、図６は焼成されたＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す側面図である。
図７はこの発明に採用されたＪ形粘土瓦の桟瓦の裏面斜視図、図８はＪ形粘土瓦の桟瓦を屋根に葺いたときの裏面の状態を示す斜視図、図９は複数枚のＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を焼成用台車の棚板上に積み重ねて焼成する状態を示す拡大正面図、図１０は焼成されたＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す斜視図、図１１はさらに別の実施の形態に係る焼成された瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す斜視図である。
【００３６】
この発明の実施の形態に係る粘土瓦の製造方法は、水分を含んだ粘土原料を加圧成形し、未乾燥の瓦素地を得る成形工程、未乾燥の瓦素地を水平状態で乾燥させる乾燥工程、乾燥された瓦素地を焼成用台車に積み重ねて焼成させる焼成工程、焼成された瓦素地に釉薬を塗布する工程、瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程から基本的に構成されている。
【００３７】
そこで、この実施の形態においてはＦ形粘土瓦の桟瓦（日本工業規格５２０８Ａ、図１を参照）の製造方法についてまず説明する。
【００３８】
成形工程においては、上型１２ａと下型１２ｂからなる成形型１２により、Ｆ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｆの成形時に瓦素地Ｗｆの裏面の複数箇所に凸部１４を成形できるようにしている（図３を参照）。
【００３９】
瓦素地Ｗｆの裏面の複数箇所に凸部１４を形成するため下型１２ｂに凸部１４の数や形状に対応した凹部１２ｃが設けられていることはいうまでもない。
【００４０】
凸部１４は瓦素地Ｗｆの裏面に形成されるが、その位置は、粘土瓦を屋根に葺いた際に粘土瓦としての機能を損なわないよう屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部１３である。
【００４１】
Ｆ形粘土瓦の桟瓦Ｗｆは頭に垂れ２０を備え、尻に引っ掛け部２２を備えている。
また桟瓦Ｗｆを屋根に葺いたときに桟瓦Ｗｆの幅方向について互いに重なる部分があるが（Ｆ形粘土瓦の桟瓦と桟瓦用の瓦素地の符号は便宜上共通の符号により表してある。以下Ｊ形粘土瓦の桟瓦と桟瓦用の瓦素地の符号についても同様に便宜上共通の符号により表してある）、アンダーラップ部２１とオーバーラップ部２３によるものである（図１および図２を参照）。
【００４２】
図１に示されるＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｆの場合では、一定の間隔毎にかつ点状に９個の凸部１４が配設されているが、もとより凸部１４の個数に制限されるものではない。
【００４３】
瓦素地Ｗｆの裏面に成形された凸部１４は点状である場合のほか、連続的または不連続の突条の場合、あるいは点状と突条の組み合わせの場合を含む。
【００４４】
図面上、省略してあるが、点状の凸部１４に代えて瓦素地Ｗｆの頭寄りと尻寄りに２本の突条が一定の間隔を隔てて形成することにより凸部１４としてもよい。
【００４５】
これらの凸部１４は前記したとおり、屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部１３に設けられることを必須とするが、要すれば、凸部１４を備えた瓦素地Ｗｆの裏面を別の瓦素地Ｗｆの表面に水平状態で載置させたときに、その両者間に焼成時の燃焼ガスが流通するよう間隙１５の高さを一定に設けることと、互いに水平状態に積み重ねられた多数の瓦素地Ｗｆからなる瓦素地群Ｍｆを焼成用台車２６に載置したときに瓦素地Ｗｆの安定性を目的としているものであるから、この目的を達成できるならば、その形状、位置、数は制約されない。
【００４６】
もっとも、瓦素地Ｗｆの頭や尻に裏面に向けていわゆる垂れ２０や引っ掛け部２２と称されるものを設けられることが一般的であるが、これらの垂れ２０や引っ掛け部２２が存在する場合では、瓦素地Ｗｆを載置した際に垂れ２０や引っ掛け部２２が障害とならないようにするため、垂れ２０や引っ掛け部２２の高さに比較して多少高い凸部１４を設けることが好ましい。
【００４７】
他方、引っ掛け部２２に凸部１４の機能を持たせるようにするため引っ掛け部２２の高さを凹部１４の高さに等しくなるように調整し、引っ掛け部２２と凸部１４と組み合わせることも発明者は予定している。
【００４８】
前記した構成による成形型１２により水分を含んだ粘土原料を加圧成形して水平状態の瓦素地Ｗｆを得る。
そして、成形された未乾燥の瓦素地Ｗｆを水平状態を保って乾燥工程へ送り込み、乾燥工程において乾燥させる。
【００４９】
この場合、この発明の水分を含んだ柔軟性の高い瓦素地Ｗｆを変形や亀裂を抑制して乾燥させるために、瓦素地Ｗｆを乾燥用受具２４に水平状態で１枚毎に載置して乾燥を行う。
【００５０】
この実施の形態においては、乾燥用受具２４の表面は瓦素地Ｗｆの裏面に形成された凸部１４に干渉しないように、凸部１４が乾燥用受具２４に埋没する通孔２５が設けられている。
【００５１】
このようにして乾燥された瓦素地Ｗｆは水平状態を保って乾燥されているため、乾燥による変形や亀裂が抑制されている。
【００５２】
次に、乾燥された複数枚の瓦素地Ｗｆは水平状態を保ちつつ互いに同一方向に積み重ねられて瓦素地群Ｍｆを形成する。
ここに瓦素地群Ｍｆとは、少なくとも二枚の瓦素地Ｗｆを意味している。
【００５３】
この実施の形態では、瓦素地Ｗｆを１０枚積み重ねることにより瓦素地群Ｍｆの高さを一定の高さに設定することが意図されているが、焼成炉２８の天井の高さを考慮した例である。
【００５４】
一般的には瓦素地群Ｍｆの高さは焼成用台車２６上で瓦素地群Ｍｆが転倒しない程度とすればよい。（意味がわからない）
【００５５】
一般的に瓦素地は立設させて焼成することが普通であるから、既存設備の焼成炉２８や焼成用台車２６の高さは、瓦素地群Ｍｆの高さを瓦素地Ｗｆの長さ程度にすることにより、既存の焼成炉２８や焼成用台車２６を変更や改造することなく利用できる（意味がわからない）。
【００５６】
したがって、この発明の方法に変更しても既存の焼成炉２８や焼成用台車２６を変更し、また大幅な改造を必要としないため焼成炉２８や焼成用台車２６の有効活用を図ることができる。
この実施の形態における瓦素地焼成用の焼成炉は、多数の焼成用台車２６が連続的に走行する周知のトンネル式のものであるが、バッチ式の焼成炉でもよく焼成炉の方式に制限されない。
【００５７】
焼成用台車２６は従来から知られているものであり、焼成用台車２６上には瓦素地Ｗｆの幅にほぼ対応する棚板３０が焼成用台車２６の搬送方向に連続して配設されて列を形成し、棚板３０の列が焼成用台車２６の幅方向に亘って多数列設されている。
【００５８】
とくに、焼成炉２８の燃焼ガスが瓦素地群Ｍｆの周囲に均等に及ぶように、棚板３０の列の間は、一定の間隔を保たれている。
【００５９】
そして、瓦素地群Ｍｆは焼成用台車２６の棚板３０上に載置され、瓦素地群Ｍｆを満載した焼成用台車２６は焼成炉２８に送り込まれる。
【００６０】
焼成炉２８に送り込まれた瓦素地群Ｍｆは、先に説明したように瓦素地Ｗｆの間には、焼成時の燃焼ガスが流通するように間隙１５が形成されるから、焼成炉２８内の燃焼ガスが瓦素地Ｗｆの間にも行き届く。
【００６１】
次に焼成された瓦素地Ｗｆの表面に釉薬Ｇが塗布されるが、瓦素地Ｗｆは焼成用台車２６から積み降ろされ、一枚毎に施釉コンベア６０のハンガー６２により瓦素地Ｗｆの尻を挟持され傾斜状態に保たれつつ施釉ノズル６４に向けて搬送される。
【００６２】
施釉ノズル６４に向けて搬送された瓦素地Ｗｆは、釉薬ノズル６４から流れ出る液状の釉薬Ｇがその表面に塗布される（図３を参照）。
この実施の形態においては瓦素地Ｗｆの姿勢を傾斜状態に保ちつつ釉薬Ｇを塗布するようにしたが、別のハンガーにより瓦素地Ｗｆを鉛直方向に吊持し釉薬Ｇを塗布してもよく、また、液状の釉薬Ｇを瓦素地Ｗｆに流し掛けるほか、釉薬Ｇを噴霧させて瓦素地Ｗｆに塗布してもよい。
【００６３】
焼成された瓦素地Ｗｆに釉薬Ｇが塗布されるとき、焼成された瓦素地Ｗｆに焼成の余熱が存在すると、塗布された釉薬Ｇの乾燥が促進され釉薬Ｇの乾燥時間の短縮化を図ることができる。
釉薬Ｇは従来から知られたものでよいが、後述する釉薬Ｇの焼成に必要な熱量を抑制するほか、釉薬Ｇの焼成による瓦素地の変形や亀裂を抑制するために従来の釉薬より低温（４００〜５００℃）で焼成される釉薬を用いることが好ましい（たとえば、特開平１１−４３３８６号公報、特開平８−１６５１３９号公報を参照）。
【００６４】
次に、瓦素地Ｗｆに塗布された釉薬Ｇを焼成する工程について説明する。
釉薬Ｇが塗布された瓦素地Ｗｆはハンガー６２から取り外され、釉薬焼成用の焼成炉６６に送り込まれる。
この実施の形態において採用した釉薬焼成用の焼成炉６６は、釉薬Ｇの焼成を図るためのものあり、瓦素地焼成用の焼成炉と同様にトンネル式のもので多数の焼成用台車６８を備えている。
【００６５】
焼成用台車６８には、釉薬Ｇを塗布された瓦素地Ｗｆの姿勢を傾斜状態に保つための姿勢制御部材７０が多数設けられており、姿勢制御部材７０は瓦素地Ｗｆの裏面側の一部に当接し、瓦素地Ｗｆを傾斜状態に保つことができるように図られている。
【００６６】
この焼成炉６６によれば、釉薬Ｇの焼成時間は一般的には約３０分であり、釉薬Ｇの焼成は焼成用台車６８の入口から出口に至る間に完了する。
そして、瓦素地Ｗｆは傾斜状態を保つように焼成用台車６８に多数搭載され、焼成用台車６８は焼成炉６６に順次送込まれ、瓦素地Ｗｆに塗布された釉薬Ｇが焼成される。
【００６７】
この実施の形態においては、焼成用台６８車の走行によるトンネル式の焼成炉６６を採用したが、炉内に搬送面を形成する多数の搬送用ローラを備え、被焼成物を連続的に焼成するローラーハース式の焼成炉や被焼成物をまとめて炉内に投入し焼成後に被焼成物をまとめて取り出すバッチ式の焼成炉を採用することもできる。
【００６８】
したがって、瓦素地Ｗｆの成形、乾燥、焼成までの一連の工程中、瓦素地Ｗｆは常に水平状態の姿勢に保たれるので、各工程において変形や亀裂を最小限に抑制でき、とくに焼成工程では、瓦素地Ｗｆの凸部１４を介して各瓦素地Ｗｆとの間に間隙１５を備えた瓦素地群Ｍｆとなし、焼成用台車２６の棚板３０上で瓦素地群Ｍｆを焼成することから、粘土瓦の機能を損なうことなく効率的な瓦素地Ｗｆの焼成を実現できる。
【００６９】
その上、焼成された瓦素地Ｗｆに釉薬Ｇを塗布し、瓦素地Ｗｆの釉薬Ｇを焼成することにより、焼成後の緻密な状態にある瓦素地Ｗｆの表面に釉薬Ｇを塗布するので、釉薬Ｇを焼成しても瓦素地Ｗｆの気孔に起因するピンホールが発生しない奇麗な仕上げができるほか、釉薬Ｇの消費量が低減される。
【００７０】
また、塗布された釉薬Ｇの乾燥時間の短縮化を図ることができ、とくに焼成後の瓦素地Ｗｆが余熱を有する場合には、釉薬Ｇの乾燥時間の短縮が著しい。
【００７１】
釉薬Ｇが塗布された瓦素地Ｗｆを傾斜状態に保ちつつ、瓦素地Ｗｆに塗布された釉薬Ｇを焼成することにより、釉薬Ｇが溶融して焼成用台車６８に付着することがないほか、瓦素地Ｗｆの頭に釉薬Ｇが滴状に残留することがない。
【００７２】
とりわけ、近時普及化が促進されている板状の形態のＦ形粘土瓦の桟瓦Ｗｆについては、変形や亀裂のおそれが少なくなかったが、この種の形態のＦ形粘土瓦の桟瓦Ｗｆの製造に対してとくに有利である。
【００７３】
次にＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｆに代えてＪ形粘土瓦の桟瓦（日本工業規格５２０８Ａ、図７を参照）の瓦素地Ｗｊの製造方法について発明の実施の形態を説明する。
【００７４】
Ｊ形粘土瓦の桟瓦の製造工程は、先の説明したＦ形粘土瓦の桟瓦の製造工程と基本的に同一であるため、大部分の説明を援用し、相違点について原則的に説明する。
【００７５】
Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｊは、成形型を用いた加圧成形により得られるが、Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｆの成形時に瓦素地Ｗｆの裏面の複数箇所に凸部４４が形成され、凸部４４は瓦素地Ｗｊの裏面に形成されるが、その位置は屋根に葺いた際に粘土瓦としての機能を損なわないように、屋根葺き時における粘土瓦の裏面の暴露部５３である（図８を参照）。
図８においてハッチングにより表れた部分が裏面の暴露部５３である。
【００７６】
図７および図８に示されるように、一定の間隔毎にかつ点状に６個の凸部４４が配設されている。
【００７７】
次に瓦素地Ｗｊを水平状態に保ちつつ乾燥工程へ送り込み、瓦素地Ｗｆと同様に乾燥用受具を用いて水平状態で乾燥する。
【００７８】
次に、乾燥された複数枚の瓦素地Ｗｊは水平状態を保ちつつ互いに同一方向に積み重ねられて瓦素地群Ｍｊを形成する。
【００７９】
この実施の形態は、瓦素地群Ｍｊの高さを瓦素地Ｗｊを５枚積み重ねた高さとしている。
【００８０】
次に、瓦素地群Ｍｊを焼成用台車２６の棚板３０に積み込むが、棚板３０の載置面が平面であることが一般的であることと、Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｊが有する形状により、瓦素地群Ｍｊを棚板３０に直ちに載置することが困難である。
【００８１】
すなわち、Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｊの形状は桟から差し込みにかけて断面が波状を呈しており、瓦素地Ｗｊの裏面に設けられた凸部４４も瓦素地Ｗｊの裏面の形態に対応して設けられており、瓦素地群Ｍｊを平面を形成する棚板３０に直接載置すると、瓦素地群Ｍｊが傾斜するなど安定性に欠けるなどのおそれがある。
【００８２】
そこで、焼成用台車２６の棚板３０に瓦素地群Ｍｊ中の最下層に位置する瓦素地Ｍｊの姿勢を制御する制御機構を設け、瓦素地群Ｍｊを制御機構を介して支持させることにより焼成することが好ましい。
【００８３】
瓦素地Ｍｊの姿勢を制御する制御機構として次の例が予定される。
この実施の形態においては瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を棚板３０上に載置し、瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を介して瓦素地群Ｍｊを棚板３０に載置する工夫が図られている。
【００８４】
この実施の形態における瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２は下面が平面を呈しており、また瓦素地Ｗｊの裏面に設けられた凸部４４に対応し、瓦素地Ｗｊの裏面に設けられた凸部４４を介して瓦素地群Ｍｊを水平状態に支持することができるように瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２の上面に支持部３４が設けられている。
【００８５】
この実施の形態の瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２では、瓦素地Ｗｊに引っ掛け部４２が設けられていることから、引っ掛け部４２が干渉しないよう凹陥部３６が設けられ、さらに瓦素地群Ｍｊの位置ずれ防止のリブ３８が設けられている。
【００８６】
瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を介して瓦素地群Ｍｊを棚板３０上に載置させることにより、棚板３０上の瓦素地群Ｍｊの安定性を確保することができる。
【００８７】
そして、瓦素地群Ｍｊは焼成用台車２６に搭載された後、焼成炉に送り込まれて焼成される。
【００８８】
次に焼成された瓦素地Ｗｊの表面に釉薬Ｇが塗布されるが、瓦素地Ｗｆの場合と同様に、瓦素地Ｗｊは焼成用台車２６から積み降ろされ、一枚毎に施釉コンベア（図示せず）のハンガー（図示せず）により瓦素地Ｗｊの尻を挟持される。
この実施の形態においては、瓦素地Ｗｊは施釉コンベアのハンガーにより垂直状態に懸吊され施釉ノズル（図示せず）に向けて搬送される。
施釉ノズルに向けて搬送された瓦素地Ｗｊは、釉薬ノズルから流れ出る液状の釉薬Ｇがその表面に塗布される。
この実施の形態においても液状の釉薬Ｇを瓦素地Ｗｊに流し掛けるほか、釉薬Ｇを噴霧させて瓦素地Ｗｊに塗布してもよい。
【００８９】
次に、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇを焼成する工程について説明する。
釉薬Ｇを塗布された瓦素地Ｗｊはハンガーから取り外され、釉薬焼成用の焼成炉６６に送り込まれる。
この実施の形態において採用した釉薬焼成用の焼成炉６６は、先に説明した実施の形態の焼成炉６６と同じであり、多数の焼成用台車６８を備えている。
焼成用台車６８には棚板７５が水平に備えられ、釉薬Ｇを塗布された瓦素地Ｗｊは尻を棚板７５に当接させて瓦素地Ｗｊの姿勢を起立状態に保つことができる。
【００９０】
また、瓦素地Ｗｊの転倒防止のために棒状の転倒防止部材７４が棚板７５の端部付近に立設されている（図１０を参照）。
そして、焼成炉６６に送りこまれた瓦素地Ｗｊの釉薬Ｇは、焼成用台車６８が入口から出口に至る間の約３０分間により焼成される。
【００９１】
そして、瓦素地Ｗｊは起立状態を保つように焼成用台車６８に多数搭載され、焼成用台車６８は焼成炉６６に順次送込まれ、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇが焼成される。
【００９２】
このように、瓦素地Ｗｊの成形、乾燥、焼成までの一連の工程中、瓦素地Ｗｊは常に水平状態の姿勢に保たれるので、各工程において変形や亀裂を最小限に抑制でき、とくに焼成においては、瓦素地Ｗｊの凸部４４を介して各瓦素地Ｗｊとの間に間隙４５を形成する瓦素地群Ｗｊとなし、焼成用台車２６の棚板３０上に瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を介在させ、瓦素地群Ｍｊを瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２に載置して焼成をすることから、瓦素地Ｗｊの水平状態を安定させることができ、粘土瓦の機能を損なうことなく効率的な瓦素地Ｗｊの焼成を実現できる。
【００９３】
その上、焼成された瓦素地Ｗｊに釉薬Ｇを塗布し、瓦素地Ｗｊの釉薬Ｇを焼成することにより、焼成後の緻密な状態にある瓦素地Ｗｊの表面に釉薬Ｇを塗布するので、釉薬Ｇを焼成しても瓦素地Ｗｊの気孔に起因するピンホールを発生することがなく奇麗な仕上がりとなるほか、釉薬Ｇの消費量が低減される。
【００９４】
また、塗布された釉薬Ｇの乾燥時間の短縮化を図ることができ、とくに焼成後の瓦素地Ｗｊが余熱を有する場合には、釉薬Ｇの乾燥時間の短縮が著しい。
【００９５】
釉薬Ｇが塗布された瓦素地Ｗｊを自立させた状態を保ちつつ、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇを焼成することにより、姿勢制御部材などを必要することなく瓦素地Ｗｊの姿勢を保つことが比較的容易であり、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇの焼成が瓦素地Ｗｊの焼成と同様に手軽に行える。
【００９６】
なお、この実施の形態においては、施釉前の瓦素地群Ｍｊの焼成の際に、瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を用いたが、棚板３０の上面を瓦素地Ｗｊの裏面に設けられた凸部４４に対応させて形成し、瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２と同等の機能を備えさせ、瓦素地群Ｍｊ用の支持部材３２を使用しない場合を発明者は予定している。
【００９７】
姿勢を制御する制御機構の適用例としてＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｊを挙げたが、Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｊ以外の粘土瓦の瓦素地についても適用できることはいうまでもない。
【００９８】
また、瓦素地Ｗｊの引っ掛け部４２の高さを調整して設け、凸部４４の機能を有する引っ掛け部４２と凸部４４とを組み合わせることも発明者は予定している。
【００９９】
さらに、瓦素地群Ｍｊの高さを瓦素地Ｗｊの長さ程度にすることも発明者は予定しており、このことから瓦素地Ｗｊを焼成用台車２６に立設して焼成する焼成方法からこの発明の方法に変更しても、既存の焼成炉２８や焼成用台車２６を変更または大幅な改造を必要としないため、焼成炉２８や焼成用台車２６の有効活用を図ることができる点も瓦素地Ｗｆの場合と相違しない。
【０１００】
また、別の実施の形態として予め瓦素地群Ｍｆ、Ｍｊを形成してから、焼成用台車２６に瓦素地群Ｍｆ、Ｍｊを一括して載置させることなく、瓦素地Ｗｆ、Ｍｆを一枚毎に焼成用台車２６に積み重ねることにより、爾後、瓦素地群Ｍｆ、Ｍｊを形成することも発明者は予定している。
【０１０１】
さらに別の瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇを焼成する実施の形態について説明する。
瓦素地Ｗｊの成形、乾燥、焼成についての各工程は先に説明したので援用する。
この実施の形態においては、瓦素地に塗布された釉薬を焼成するためにローラハース式の焼成炉７６を採用している。
この焼成炉７６は入口から出口に至るまで搬送面を形成する多数の搬送ローラ７８を備えたものであり、焼成炉７６に設けられた搬送ローラ７８は回転自在に制御されており、搬送ローラ７８上の被搬送物は連続的に炉内を通過できる構造となっている（図１１を参照）。
【０１０２】
被搬送物である瓦素地Ｗｊの炉内での搬送は、板状の匣鉢８０を介して行われるが、この匣鉢８０は耐火材料からなり、瓦素地Ｗｊを水平状態で支持する工夫がこらされている。
【０１０３】
匣鉢８０の表面には平行な一対の突条８２、８２と突条８２、８２の間に形成される溝８４が２組設けられおり、これらの溝８４に瓦素地Ｗｊの凸部４４が略嵌合され、瓦素地Ｗｊが搬送中に桟および差し込み方向に位置ずれしない。
また溝８４の長手方向であって、溝８４の両端付近には突片８６が設けられ、瓦素地Ｗｊが搬送中に頭尻方向へ位置ずれすることを防止している（図１１を参照）。
【０１０４】
そして、１個の匣鉢８０に１枚の瓦素地Ｗｊが水平状態に載置され、瓦素地Ｗｊを載置した匣鉢８０は順次焼成炉７６に送りこまれ、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬が約３０分間で焼成される。
【０１０５】
この実施の形態では、釉薬Ｇが塗布された瓦素地Ｗｊを水平保ちつつ、瓦素地Ｗｊに塗布された釉薬Ｇを焼成することにより、釉薬Ｇが塗布された焼成後の瓦素地Ｗｊの変形や亀裂が確実に抑制され、不良品の発生を防止し一層の歩留まりの向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明に採用されたＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地Ｗｆの裏面斜視図である。
【図２】Ｆ形粘土瓦の桟瓦を屋根に葺いたときの裏面の状態を示す斜視図である。
【図３】この発明の工程を示す工程図である。
【図４】焼成用台車の棚板上に複数のＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を載置させて焼成炉内で焼成を行っている状態を示す要部の正面図である。
【図５】焼成用台車上に複数枚のＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を載置させて焼成炉内で焼成を行っている状態を示す要部の側面図である。
【図６】焼成されたＦ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す側面図である。
【図７】この発明に採用されたＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地の裏面斜視図である。
【図８】Ｊ形粘土瓦の桟瓦を屋根に葺いたときの裏面の状態を示す斜視図である。
【図９】複数枚のＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地を焼成用台車に積み重ねて焼成する状態を示す拡大正面図である。
【図１０】焼成されたＪ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す側面図である。
【図１１】さらに別の実施の形態に係る焼成された瓦素地に塗布された釉薬を焼成する工程を示す側面図である。
【符号の説明】
１２ 成形型
１２ａ  上型
１２ｂ  下型
１３  暴露部
１４  凸部
１５  間隙
２１  アンダーラップ部
２３  オーバーラップ部
２２  引っ掛け部
２４  乾燥用受具
２６  焼成用台車（瓦素地焼成用）
２８  焼成炉（瓦素地焼成用）
３０  棚板
３２  瓦素地群用の支持部材
３４  支持部
３６  凹陥部
３８  リブ
４２  引っ掛け部
４４  凸部
５３  暴露部
６０  施釉コンベア
６２  ハンガー
６４  施釉ノズル
６６  焼成炉
６８  焼成用台車（釉薬焼成用）
７０  姿勢制御部材（釉薬焼成用）
７２  棚板
７４  転倒防止部材
７５  棚板
７６  焼成炉（ローラハース式）
７８  搬送ローラ
８０  匣鉢
８２  突条
８４  溝
８６  突片
Ｗｆ  Ｆ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地
Ｗｊ  Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地
Ｍｆ  Ｆ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地の瓦素地群
Ｍｊ  Ｊ形粘土瓦の桟瓦用の瓦素地の瓦素地群
Ｇ    釉薬
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0003637528.tif 000009
【図９】
0003637528.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
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