(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
動作パラメータに従って、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を用いて通信信号を供給する方法において、
前記動作パラメータは、シンボル長、ガード時間、ＯＦＤＭ搬送波の数、およびシンボルあたりＯＦＤＭ搬送波あたりのビット数を含み、
前記方法は、
受信機からフィードバック信号を受信するステップと、
前記受信機から受信された前記フィードバック信号に基づいて、伝送速度、信号対雑音比、および遅延スプレッド許容度のうちの１つである前記方法の動作特性が第１レベルから第２レベルにスケーリングされるべきであることを判定するステップと、
前記判定するステップの判定に従って、複数の動作パラメータスケーリング選択肢のうちの１つを適応的に選択することにより、前記第２レベルの動作特性を達成するために、前記方法の前記動作パラメータのうちの少なくとも１つを動的にスケーリングするステップとを有することを特徴とする、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を用いて通信信号を供給する方法。
【請求項２】
あるデータ転送速度で前記通信信号を供給するステップと、
前記データ転送速度を動的に変化させるステップとをさらに有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記通信信号からＯＦＤＭシンボルを供給するステップをさらに有し、
前記動的にスケーリングするステップは、
前記ＯＦＤＭシンボルのシンボル長を動的に変化させるステップを有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記ＯＦＤＭシンボルのシンボル長を動的に変化させるステップは、
フーリエ変換を用いて前記通信信号をＯＦＤＭシンボルに変換するステップと、
前記フーリエ変換の時間基準を変化させるステップとを有することを特徴とする請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記通信信号からＯＦＤＭシンボルを供給するステップをさらに有し、
前記動的にスケーリングするステップは、
前記ＯＦＤＭシンボルの搬送波の数を動的に変化させるステップを有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記動的にスケーリングするステップは、
前記搬送波の最大数のうちの一部の搬送波上へとデータ入力を変換するステップを有することを特徴とする請求項５記載の方法。
【請求項７】
前記動的にスケーリングするステップは、
前記通信信号からのデータ入力のうちの一部を前記搬送波上へと変換するステップと、
残りのデータ入力をゼロに設定するステップとを有することを特徴とする請求項５記載の方法。
【請求項８】
前記動的にスケーリングするステップは、
ある符号化レートにより前記通信信号を符号化するステップと、
前記符号化レートを動的に変化させるステップとを有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項９】
前記動的にスケーリングするステップは、
第１の変調方式に従って搬送波を変調するステップと、
前記第１の変調方式を第２の変調方式へと動的に変化させるステップとを有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１０】
アップリンクデータ転送速度でＯＦＤＭシンボルを送信するステップと、
ダウンリンクデータ転送速度で通信信号を受信するステップとをさらに有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１１】
前記ダウンリンクデータ転送速度を動的に変化させるステップをさらに有することを特徴とする請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
前記アップリンクデータ転送速度とは異なるダウンリンクデータ転送速度を選択するステップをさらに有することを特徴とする請求項１０記載の方法。
【請求項１３】
前記選択するステップは、
前記ＯＦＤＭシンボルを送信するためにある数の搬送波を使用するとともに、前記通信信号を受信するために異なる数の搬送波を使用するステップを有することを特徴とする請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
前記ダウンリンクデータ転送速度を動的に変化させるステップは、
前記通信信号の搬送波の数を動的に変化させるステップを有することを特徴とする請求項１１記載の方法。
【請求項１５】
動作パラメータに従って、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を受信する方法において、
前記動作パラメータは、シンボル長、ガード時間、ＯＦＤＭ搬送波の数、およびシンボルあたりＯＦＤＭ搬送波あたりのビット数を含み、
前記方法は、
ＯＦＤＭシンボルを含むＯＦＤＭ信号を受信するステップと、
前記ＯＦＤＭ信号に基づいてフィードバック信号を生成し、伝送速度、信号対雑音比、および遅延スプレッド許容度のうちの１つであるＯＦＤＭシンボルの動作特性が前記フィードバック信号に基づいて変更されるべきかどうかを判定する動的制御回路に前記フィードバック信号を供給するステップと、
前記受信する方法の前記動作パラメータのうちの少なくとも１つを動的に変化させるステップとを有し、動的にスケーリングされた動作特性に従って供給されるＯＦＤＭシンボルを受信することを可能にしたことを特徴とする、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を受信する方法。
【請求項１６】
動作パラメータに従って、ダウンリンクデータ転送速度で直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を受信する方法において、
前記動作パラメータは、シンボル長、ガード時間、ＯＦＤＭ搬送波の数、およびシンボルあたりＯＦＤＭ搬送波あたりのビット数を含み、
前記方法は、
ダウンリンクデータ転送速度で、ＯＦＤＭシンボルを含むＯＦＤＭ信号を受信するステップと、
前記ＯＦＤＭ信号に基づいてフィードバック信号を生成し、伝送速度、信号対雑音比、および遅延スプレッド許容度のうちの１つである受信したＯＦＤＭシンボルの動作特性が前記フィードバック信号に基づいて変更されるべきかどうかを判定する動的制御回路に前記フィードバック信号を供給するステップと、
複数の動作パラメータスケーリング選択肢のうちの１つを適応的に選択することにより、前記ダウンリンクデータ転送速度を動的に変化させるステップとを有することを特徴とする、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を受信する方法。
【請求項１７】
前記動的に変化させるステップは、
前記ＯＦＤＭシンボルのシンボル長を動的に変化させるステップを有することを特徴とする請求項１５記載の方法。
【請求項１８】
前記動的に変化させるステップは、
フーリエ変換の時間基準を変化させるステップをさらに有することを特徴とする請求項１７記載の方法。
【請求項１９】
前記動的に変化させるステップは、
前記ＯＦＤＭシンボルの搬送波の数を動的に変化させるステップを有することを特徴とする請求項１６記載の方法。
【請求項２０】
前記動的に変化させるステップは、
ある符号化レートにより前記ＯＦＤＭシンボルを復号するステップと、
前記符号化レートを動的に変化させるステップとを有することを特徴とする請求項１６記載の方法。
【請求項２１】
動作パラメータに従って、通信信号を供給する直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）システムにおいて、
前記動作パラメータは、シンボル長、ガード時間、ＯＦＤＭ搬送波の数、およびシンボルあたりＯＦＤＭ搬送波あたりのビット数を含み、
前記システムは、動的制御回路を有し、
前記動的制御回路は、
受信機からフィードバック信号を受信し、
前記フィードバック信号に基づいて、伝送速度、信号対雑音比、および遅延スプレッド許容度のうちの１つである、通信信号を供給するための動作特性が、第１レベルから第２レベルにスケーリングされるべきであることを判定し、
前記フィードバック信号に基づいて、前記通信信号を供給するための動作特性が、前記第１レベルから前記第２レベルにスケーリングされるべきであると判定した後、前記第２レベルの動作特性を達成するために前記動作パラメータのうちの少なくとも１つを動的にスケーリングする信号回路に制御信号を供給し、
前記動的制御回路は、複数の動作パラメータスケーリング選択肢のうちの１つを適応的に選択することにより、スケーリング可能な動作特性を制御することを特徴とする直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）システム。
【請求項２２】
前記信号回路は、前記通信信号を、あるシンボル長を有するＯＦＤＭシンボルに変換し、該ＯＦＤＭシンボルを、あるデータレートで送信し、
前記動的制御回路は、前記ＯＦＤＭシンボルの前記シンボル長を動的に変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２３】
前記信号回路は、フーリエ変換を用いて、前記通信信号をＯＦＤＭシンボルに変換し、
前記動的制御回路は、前記フーリエ変換の時間基準を変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２４】
前記信号回路は、前記通信信号を、ある数の搬送波上でＯＦＤＭシンボルに変換し、
前記動的制御回路は、前記ＯＦＤＭシンボルの搬送波の数を動的に変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２５】
前記信号回路は、ある符号化レートにより前記通信信号を符号化し、
前記動的制御回路は、前記符号化レートを動的に変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２６】
前記信号回路は、アップリンクデータ転送速度で前記通信信号を送信する送信機回路と、ダウンリンクデータ転送速度で前記通信信号を受信する受信機回路とを有し、
前記動的制御回路は、前記ダウンリンクデータ転送速度を動的に変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２７】
前記信号回路は、ある搬送波数の搬送波を用いてアップリンクデータ転送速度で前記通信信号を送信する送信機回路と、異なる搬送波数の搬送波を用いてダウンリンクデータ転送速度で前記通信信号を受信する受信機回路とを有し、
前記動的制御回路は、前記ある搬送波数および前記異なる搬送波数動的に変化させるために制御信号を供給することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【請求項２８】
前記動作特性は伝送速度であり、
前記動的にスケーリングするステップは、前記方法が適用される通信環境の遅延スプレッド特性に適した動作パラメータスケーリング選択肢を適応的に選択することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項２９】
前記動的制御回路は、前記システムが適用される通信環境の遅延スプレッド特性に適した動作パラメータスケーリング選択肢を適応的に選択することを特徴とする請求項２１記載のＯＦＤＭシステム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、通信システムに関するものであり、とりわけ幅広い物理的環境において広範な情報転送速度を提供するのに適している直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）変調方式に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ:Orthogonal Frequency Division Multiplexing）とは、Ｎ個のデータシンボルを１／Ｔの距離で分離されたＮ個の直交する搬送波へと配置する、ブロックを基本とした(ブロック指向の）変調方式のことである。ここでＴはブロック時間である。このように、多重搬送波伝送システムでは、複数の隣接する搬送波（またはトーンあるいはビンと呼ばれている）を介して並列にデータビットを送信するため直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）変調を用いている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
多重搬送波伝送の重要な利点とは、次のシンボルを伝送する間にガード時間としての間隔を挿入し、単一搬送波システムで必要とされている等化器を避けることで、伝送チャネルにおける信号分散（あるいは遅延スプレッド）によるシンボル間干渉（符号間干渉）が低減または除去されることが可能となるということである。この点は、ＯＦＤＭに単一搬送波の変調方式を超える重要な利点を与えているといえよう。
【０００４】
意図した信号の後に受信機に到達する、各シンボルについての遅延したコピーは、ガード時間の存在によって、次のシンボルが受信されるより前に消えることができるのである。このように、ＯＦＤＭの魅力ある点は、等化の必要なしに多重チャネル伝送の悪影響を克服する機能にある。そこで、様々な通信環境へＯＦＤＭの利点を提供する柔軟なＯＦＤＭシステムへの需要が存しているのである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明の原理に従った増減調節可能なＯＦＤＭシステムでは、当該ＯＦＤＭシステムの動作パラメータあるいは特性についての増減調節（スケーリング）を提供することで柔軟性及び適応性を増加させている。例えば、制御回路は、ＯＦＤＭによるシンボル長、搬送波数あるいは搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数の増減調節（スケーリング）により伝送速度を増減調節可能である。
【０００６】
増減調節可能性（スケーラビリティ）によって、様々な動作パラメータあるいは特性を必要とする多様な通信環境において、増減調節可能なＯＦＤＭシステムが動作することが許容される。制御回路が、異なる動作パラメータあるいは特性が必要または有効であると判断する際に、当該ＯＦＤＭシステムの動作パラメータあるいは特性を増減調節することで、制御回路は動作パラメータあるいは特性を動的に変化させることが可能となる。それにより互換性または望みとする性能を提供することになる。
【０００７】
例えば、ビットレートを動的に増減調節し、信号帯域幅を幅広く変化させることで、遅延スプレッド許容度、ＳＮ比（ＳＮＲ、信号対雑音比）の要件が達成可能となる。このようなことから、増減調節可能なＯＦＤＭシステムとは、とりわけモバイル（移動体）無線通信装置における応用に適しているといえるのである。モバイル無線通信装置は、屋外屋内を問わず幅広い環境において、また、異なる帯域幅を伴った無線チャネルにおいて多様なサービスをサポートしている。
【０００８】
増減調節可能なＯＦＤＭ変調システムのある実施例によると、符号化ＯＦＤＭ変調システムは、搬送波数及び可変シンボル長に上限をもたせて設計されることが可能である。遅延スプレッド許容度はそのままで信号帯域幅及び伝送速度を減少させるため、制御回路は搬送波数の上限値以下で搬送波数を動的に増減調節することができる。
【０００９】
また、伝送速度と信号帯域幅を減少させ、遅延スプレッド許容度を増加させるため、制御回路はシンボル長を動的に増やすことも可能である。他の実施例によれば、増減調節可能なＯＦＤＭ変調システムは、適応符号化を用いて可変伝送速度を実現している。ここで、接続（リンク）の信頼性を改善するため、あるいはピーク対平均出力比を減少させるために異なる符号化方式が用いられる。
【００１０】
増減調節可能なＯＦＤＭ変調システムのさらに別の実施例によると、増減調節可能な伝送速度によりモバイルユニット（移動ユニット）と基地局との間の非対称なデータ速度も許容される。例えば、基地局は同時にすべての搬送波で伝送を行う一方で、モバイルユニットそれぞれに対しては、全体の搬送波数の何分の一かのみを割り当てるようにすることで、モバイルユニットは基地局よりも低いデータ速度をもつことができるのである。
【００１１】
さらに、例えばデータのダウンロードを行う間においては、モバイルユニットは、ダウンリンクのデータ速度においてアップリンクのデータ速度よりも大きなデータ速度をもつことが可能である。増減調節可能なＯＦＤＭ変調システムの別な面によると、送信と受信の両方について同一のアンテナを用いているモバイルユニットと基地局は、基地局側で付加的な処理がなされ、それにより、モバイルユニットをできる限り単純なものとすることが可能となることから、適応アンテナを有効に活かすことができる。
【００１２】
増減調節可能なＯＦＤＭ変調システムでは、例えばアップリンクとダウンリンクのチャネル特性が同一でないときに、アップリンクを通じて帰還（フィードバック）を送ることで基地局における適応アンテナを用いることができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明の原理に従った増減調節可能な動作パラメータあるいは特性を有する、改良型ＯＦＤＭシステムの例示的実施例は以下で記述されている。このような改良型ＯＦＤＭシステムは、様々な通信環境で用いられる柔軟な通信システムを提供すべく実施されうる。増減調節可能性（スケーラビリティ）により、増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、様々な動作パラメータあるいは特性を必要とする多様な通信環境において動作することが許容されるのである。
【００１４】
制御回路が、異なる動作パラメータあるいは特性が必要あるいは有効であると判断する際に、ＯＦＤＭシステムの動作パラメータあるいは特性を増減調節することにより、制御回路は当該動作パラメータあるいは特性を動的に変化させることが可能となる。それにより、互換性あるいは望みとする性能を提供することとなる。例えば、ビットレートを動的に調整し、信号帯域幅を幅広く変化させることで、遅延スプレッド許容度及びＳＮ比（ＳＮＲ、信号対雑音比）の要件を達成されることができよう。
【００１５】
増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、以下のようなパラメータを含む様々な動作パラメータにより特徴付けられることができる。すなわち、搬送波数（Ｎ）、シンボル長（Ｔs）、搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数（ｍ）、前方誤り訂正（順方向誤り訂正）符号化方式、符号化レート、ガード時間として用いられるシンボル長の部分といったものである。
【００１６】
これらのパラメータを変化させることにより、以下のようなものを含む様々な動作特性が増減調節可能となる。すなわち、伝送速度（ビットレートあるいはデータ転送速度）、ＳＮ比（より大きなＳＮ比、より低いビット誤り率）、遅延スプレッド許容度、信号帯域幅、実施（実装）の複雑さといったものである。
【００１７】
増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、様々な方法で動作パラメータあるいは特性を増減調節できる。例えば、伝送速度を動的に増減調節するため、増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、必要とされている、または望まれている動作パラメータあるいは特性に応じて、シンボル長、符号化レート、搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数あるいは搬送波数を動的に調整することができる。このような特定の例においては、制御回路が伝送速度をいかにして増減調節するのかに応じて、増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、遅延スプレッド許容度、ＳＮ比（ＳＮＲ、信号対雑音比）、信号帯域幅を異なるやり方で増減調節する。そこで、当該増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、柔軟で、（動的に）増減調節可能な通信システムの実施にとって魅力的な方式となるのである。
【００１８】
例えば、増減調節可能なＯＦＤＭシステムの伝送速度を二倍にするため、当該システムについての以下のような動作パラメータあるいは特性が、動的に増減調節または調整できる。
１．符号化レート
一般に、チャネル符号は、搬送波内のマルチパス（多重伝搬路）といった、ＯＦＤＭ特有なチャネル雑音（チャネル損傷）により引き起こされるビット誤りの率を低減するため用いられている。そのような符号のレートは、ビット誤り率に対してビットレートをトレードオフさせる関係にあるように変化させることができる。
２．搬送波変調方式
搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数を二倍にすることで、帯域幅及び遅延スプレッド許容度は変化しない。しかし、ＳＮ比（ＳＮＲ、信号対雑音比）は低減し、それにより結果としてはより高いビット誤り率となる。
３．シンボル長
シンボル長を半分にすることで、遅延スプレッド許容度も半分となり、信号帯域幅は二倍になる。しかし、実施（実装）の複雑さは２倍に増加する（２倍にスピードアップすることによる）。
４．搬送波数
搬送波数を二倍にすることによっても、遅延スプレッド許容度は同じのままであり、信号帯域幅は二倍となり、実施（実装）の複雑さについては、ＩＤＦＴによる実施（実装）の場合は四倍となり（動作の数とスピードが二倍となることから）、ＩＦＦＴによる実施（実装）が用いられている場合には２（ｎ＋１）／ｎの割合で増加する。
【００１９】
変化可能な、さらなる増減調節パラメータとしては、ガード時間とシンボル時間の比がある。このような比を変化させることは、ＳＮ比（相対的により大きなガード時間により、信号となるエネルギーが明確になる）及び伝送速度（相対的により大きなガード時間は、ビットレートを低減させる）及び遅延スプレッド許容度（相対的により大きなガード時間は、遅延スプレッドに対する抵抗を改善する）に影響を及ぼす。
【００２０】
図１は、データ源１２からのデータビットのストリームを受信する信号回路１１をもつＯＦＤＭ送信機を示している。符号化ブロック１４はデータストリームを受信して、当該データストリームを連続するグループあるいはビットのブロックへと分割する。符号化ブロック１４は、前方誤り訂正（順方向誤り訂正）符号化のための冗長性を導入するものである。本発明の他の面に従ったある実施例においては、異なる前方誤り訂正（順方向誤り訂正）符号化方式あるいは、動的制御回路１５により制御された、各搬送波についての可変変調方式を用いることで、ＯＦＤＭにおける可変データ転送速度が実現されている。
【００２１】
例えば、モバイルユニットがカバーゾーン（カバー領域、サービス区域）の端部に位置しているとすれば、動的制御回路は、遅延スプレッド許容度の増加及びより優れたＳＮ比性能といった利点が得られるようデータ転送速度を低下させるために、符号化レートを減少させることができる。符号化レートにおけるそのような減少は、続いて、符号化レートにおける減少に比例したスペクトル効率（ある帯域幅で伝送可能な毎秒毎のビット量のこと）における減少へとつながる。
【００２２】
本発明の原理によると、動的制御回路１５は、符号化ブロック１４を適切な符号化レートに設定するため、考えられ得る幾つかの入力のうち任意のものについて応答可能である。例えば、トランシーバーの実施例においては、動的レート制御回路１５は、ＯＦＤＭ受信機（図４）からの帰還（フィードバック）を通じるような形で、伝送誤りを検出し、符号化レートを動的に低減させることができる。
【００２３】
選択的には、各データパケットは、適切な符号化レートを示している固定された符号を有しうる。あるいはトランシーバーにおける応用例では、符号化方式は別の送信機（示されていない）からの受信入力の符号化レートを反映することも可能である。最終的には、動的レート制御回路１５は、符号化レートを設定するため外部設定（外部環境）に応答しうるのである。
【００２４】
同様にして、制御回路１５は、搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数を増減調節することで（例えば、位相シフトキーイング（ＰＳＫ）による変調を用いて、実施例における配置サイズを変化させることにより）、多様な入力に応答することが可能である。搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数を増加させることで、帯域幅及び遅延スプレッド許容度は変化しない。
【００２５】
しかし、ＳＮ比（ＳＮＲ、信号対雑音比）は低減することから、結果としてはビット誤り率はより高いものとなる。例えば、搬送波毎のシンボル当たりにおけるビット数を増減調節するため、動的レート制御回路１５はＱＰＳＫ（四相ＰＳＫあるいは４−ＰＳＫ）による変調から、８−ＰＳＫ（８相ＰＳＫ）といった他の位相変調へ、あるいは、ＱＡＭ（直交振幅変調、例えば、１６−ＱＡＭ）といった他の変調方式へと変化することができる。
【００２６】
符号化されたデータビットのブロックは、Ｎポイント複素ＩＦＦＴ（Inverse Fast Fourier Transform、逆高速フーリエ変換）１６へと入力される。ここでＮとはＯＦＤＭによる搬送波数のことである。このような特定の実施例では、ＩＦＦＴ１６は、符号化ブロック１４から受け取られた２Ｎの符号化されたデータビットのブロックについて実行される。
【００２７】
実際には、送信機の次の段階あるいは伝送チャネルにおける（意図したものにせよ、そうでないものにせよ）低域通過フィルタリングによる望ましくない周波数ひずみを導入することになるエイリアシングのない出力スペクトルを生成するため、送信機１０はオーバーサンプリング（過サンプリング）を用いなくてはならない。このように、オーバーサンプリング（過サンプリング）を実行するため、Ｍ＞Ｎとして、ＮポイントＩＦＦＴ１６の代わりにＭポイントＩＦＦＴ１６が実際には行われる。これらの２Ｎビットは、Ｎ個の複素数へと変換され、残りのＭ−Ｎ個の入力値は０に設定される。
【００２８】
クロック１７は、ＩＦＦＴ１６についての時間基準を供給しており、ＩＦＦＴ１６の出力は、ＯＦＤＭによるシンボルを生成するため、並列直列（パラレルシリアル）変換がなされる。本発明の原理に従った特定の実施例では、制御回路１５は、搬送波数Ｎを一定に保つ一方で、シンボル長Ｔsを変化させることにより動作パラメータ及び、伝送速度のような特性を増減調節する。
【００２９】
このような特定の実施例では、制御回路１５はＩＦＦＴ１６に対する時間基準を調整するクロック１７を制御することで、これを実現している。シンボル長を減少させることにより、伝送速度における逆比例増加が達成される。同時に、遅延スプレッド許容度が減少される。しかし、これについては通常問題とならない。というのは、より高いデータ転送速度はまた、その範囲における減少を意味しており、範囲の低下はより低い遅延スプレッドの値を意味しているからである。
【００３０】
例として、生データについて２７０ｋｂｐｓのオーダーにあるデータ転送速度を有するモバイル電話機（移動電話機）から、２０Ｍｐｂｓまでのデータ転送速度を有する屋内無線ＬＡＮまでの応用例をサポートしなくてはならないＯＦＤＭシステムを考えてみることにしよう。最大遅延スプレッドの要件は、モバイル電話機（移動電話機）にとっては１６μｍであり、無線ＬＡＮにとっては約２００ｎｓまでとなる。さらに、ＧＳＭによるチャネル間隔と適合するために、ＯＦＤＭによる信号はモバイル電話機（移動電話機）の場合で２００ｋＨｚの帯域幅を占めることが必要とされている。
【００３１】
これらの要件すべては、３２の搬送波を有し、２００μｓから２μｓまでの可変シンボル長Ｔsを有するＯＦＤＭを用いることで満たされうる。２００μｓのシンボル長については、遅延スプレッドを処理するため２０μｓのガード時間が含まれる。これにより、１／（１８０μｓ）  ５５．６ｋＨｚの搬送波間隔が与えられることになる。このことは、２００ｋＨｚの帯域幅にちょうど３６の搬送波が存在していることを意味するものである。
【００３２】
スペクトルの要件を満たすため、４つの搬送波をガードバンドとして用いることで、３２の搬送波がデータ伝送用に残ることになる。シンボル毎について、搬送波毎のシンボル当たりにおいて２ビットを有するＱＰＳＫを用いると、３２・２／（２００μｓ）＝３２０ｋｂｐｓの生データについてのデータ転送速度を与えることになる。
【００３３】
上述の例において、ＯＦＤＭによるシンボル長を減少させることによって、減少した遅延スプレッド許容度の代わりにデータ転送速度が増加されることが可能となる。許容できる最大遅延スプレッドは、ＯＦＤＭのガード時間に比例する。そこで、２００ｎｓという最大許容可能遅延スプレッドを有している無線ＬＡＮについては、２５０ｎｓのガード時間を含めて、シンボル長は２．５μｓまで減少されることができる。これらのパラメータにより、１６ＭＨｚの帯域幅を確保し、生データについて２５．６Ｍｂｐｓのデータ転送速度が得られる。
【００３４】
表１は、様々な増減調節可能な伝送速度あるいはデータ転送速度についての幾つかのパラメータの選択肢を列挙している。最初の３つの選択肢は、３２の搬送波による場合についてのものであり、次の３つの選択肢は、６４の搬送波による場合についてのものであり、（前者の３つに比べて）より大きな遅延スプレッド許容度と僅かに小さな使用帯域幅を示している。
0003712522.tif 000002
【００３５】
ＧＳＭについての既存のＧＭＳＫ変調を超えた、このようなＯＦＤＭ変調システムの利点とは、より高いスペクトル効率と、隣接するチャネル干渉の観点でより優れたスペクトル性質を有しているという点である。ＯＦＤＭは相対的により大きなピーク対平均出力比を有しうるが、しかしながら搬送波数を動的に増減調節することは、ピーク対平均出力比を低減させうるのである。
【００３６】
このような特定の実施例では、制御回路１５は搬送波数を調整することで、他の動作特性と同様に可変伝送速度を提供することが可能である。特定のＯＦＤＭシステムについて設計された最大搬送波数の部分集合（一部）を伝送することで、データ転送速度における減少量は伝送された搬送波数における減少量に比例している。伝送された搬送波数を減らすことはまた、変調技術と媒体アクセス制御（Medium Access Control、ＭＡＣ）を結びつけることを可能とする。
【００３７】
というのは、多数のユーザーは搬送波の異なる集合を用いて、同一バンドにおいて同時に伝送を行うことができるからである。そのようなアプローチのさらなる利点とは、ユーザー毎のピーク対平均出力比が低減されているということである。このことは、よりよい出力効率が実現され得ることを意味しており、この点はバッテリーで駆動された装置にとっては極めて重要であるといえる。選択的には、動的制御回路１５は、位相の一部分のみの変調を隣接する搬送波へ向ける（割り当てる）ことで搬送波数を増減調節することができる。符号器が小さな帯域幅のチャネルにおいて動作しなくてはならない場合には、そのような結果は有効であるといえる。
【００３８】
本発明のある実施例によると、動的制御回路１５は、搬送波数を変化させるためＮを動的に変えることができる。例えば、Ｘ＜Ｎとして、ＮポイントＩＦＦＴ１６はＸポイントＩＦＦＴ１６へと動的に変化させることが可能である。このような特定の例においては、ＩＦＦＴ１６はＮの搬送波を最大搬送波数として取り扱うように設計されており、動的レート制御回路１５からの制御信号に従ってＸポイントＩＦＦＴ１６を実行することで、Ｎより少ない搬送波に動的に増減調節される。選択的には、２Ｎより少ない入力ビットについてＩＦＦＴを計算し、他の値を０にして多重アクセスを許容することにより、動的制御回路１５は、ＯＦＤＭ送信機１０がＮより少ない搬送波を伝送するように動的に指示しうる。
【００３９】
シンボル間干渉（符号間干渉）に対する感応性を減らすため、サイクリックプレフィクサーとウインドウ化ブロック１８は、ＯＦＤＭによるシンボルの最後の部分をコピーして、ＯＦＤＭによる当該シンボルに当該コピーされた部分を付け加える。これは、サイクリックプレフィクシングと呼ばれている。制御回路１５は、ガード時間あるいはガード時間の部分を、例えばシンボル長といった、上のＯＦＤＭシステムの例について列挙された値に調整するため、サイクリックプレフィクサーとウインドウ化ブロック１８を制御することができる。
【００４０】
スペクトルのサイドローブを低減させるため、サイクリックプレフィクサーとウインドウ化ブロック１８は、ＯＦＤＭによるシンボルの振幅に漸次的なロールオフパターンを当てはめることでＯＦＤＭによる当該シンボルについてのウインドウ化を実行する。ＯＦＤＭによるシンボルはデジタルアナログ変換器への入力であり、その後、送信機のフロントエンド部２２へと送られ、送信機のフロントエンド部は、アンテナ２４を介した伝送のため、ベースバンド波形を、ここでの特定の実施例における適切なＲＦ搬送波周波数へと変換する。
【００４１】
図２はＯＦＤＭによるシンボルのウインドウ化についての基本的な表示を示している。ここで、Ｔsとは全体のシンボル長であり、ＴとはＦＦＴ時間である。すなわち、Ｔ秒にＮ個のサンプルが存在している。搬送波間隔はＨｚ表示で１／Ｔであり、ＴGとはマルチパス（多重伝搬路）により生じるシンボル間干渉（符号間干渉）を低減させることを助けるガード時間のことである。ロールオフ時間は、βＴsで表され、ここでβとはロールオフ因子である。
【００４２】
図３は、ｄＢ表示でのＯＦＤＭ出力スペクトルを示している。Ｘ軸は搬送波間隔に対して規格化されており、３ｄＢの帯域幅には６０ａから６０ｐまでの１６の搬送波が存在している。ＦＦＴ時間Ｔを変化させることで、搬送波６０ａ−６０ｐの間の間隔を変化させることになるであろう。一定のサンプリングレート１／Ｔで搬送波数Ｎの数を増加させると、搬送波間隔を保った一方で搬送波６０ａ−６０ｐの数を増やすことになろう。これにより、伝送されたＯＦＤＭ出力スペクトルの幅も増えることになる。
【００４３】
同様に、搬送波数Ｎを減らすことは、伝送されたＯＦＤＭ出力スペクトルの幅を減らすことへつながるであろう。サンプリングレート１／Ｔを減少させることは、Ｔを増加させ、搬送波間隔を減少させることになり、それにより伝送されたＯＦＤＭによるシンボルの幅を減少させることになる。
【００４４】
特に図４を参照すると、伝送されたＯＦＤＭ信号は信号回路３１を有するＯＦＤＭ受信機３０によって、選択されたアンテナ３２を通じて受け取られる。ＯＦＤＭ信号は、受信回路３４と自動利得制御（自動ゲイン制御、ＡＧＣ）ブロック３６を用いて処理（ダウンコンバート）される。処理されたＯＦＤＭ信号はアナログデジタル変換器３８へと入力される。デジタルＯＦＤＭ信号は、ＡＧＣ３６への利得（ゲイン）推定フィードバック信号を提供するため、レベル検出器４０により受け取られる。
【００４５】
デジタルＯＦＤＭ信号はまた、周波数補償ブロック４２とタイミング及び周波数同期ブロック４４によっても受け取られる。タイミング及び周波数同期ブロック４４は、ＯＦＤＭによるシンボルのタイミングを獲得して、初期周波数オフセットを訂正するため周波数補償ブロック４２へ周波数推定信号を供給し、タイミング信号を高速フーリエ変換（ＦＦＴ）ブロック４６へと供給する。
【００４６】
本発明によると、動的制御回路４７は、増減調節可能な動作パラメータあるいは特性を受信機３０において供給している。動的制御回路４７は、送信機１０（図１）、外部設定（外部環境）あるいはデータ目的地ブロック５１からの入力を受け取ることが可能である。それに応えて、動的レート制御回路４７はＦＦＴ４６の動作を制御しており、ＦＦＴ４６はクロック４９により供給された時間基準により駆動されている。
【００４７】
動的制御回路４７は、クロック４９からＦＦＴ４６への時間基準を変化させることでシンボル長を動的に変化させることができる。さらに、動的制御回路４７は、ＦＦＴ４６の動作を制御することで入力に応答することもできる。ＦＦＴ４６はＯＦＤＭによるシンボルについてＮポイント高速フーリエ変換を実行するように設計されているが、動的制御回路４７からの制御信号によっては、搬送波数を動的に変化させるため、Ｘ＜ＮであるＸポイントＦＦＴを実行することも可能である。
【００４８】
最大搬送波数である場合、結果としてのＮの合成搬送波は位相推定ブロック４８及び位相補償ブロック５０への入力となっている。位相推定ブロック４８はＮの搬送波の位相を探知して、位相推定値を位相補償ブロック５０へと供給している。位相補償ブロック５０はそれによりＮの搬送波を補償する。補償が施された搬送波は、送信機１０（図１）の前方誤り訂正（順方向誤り訂正）符号を復号する復号ブロック５２への入力となり、データ信号をデータ目的地ブロック５１へと供給する。そのような入力によって、動的制御回路４７は、復号レートあるいは復調方式を動的に変化させるように復号ブロック５２を制御することが可能である。それにより、動作パラメータあるいは、データ転送速度といった特性を動的に変化させる。
【００４９】
図５は、基地局７２及び複数のリモート局７４から構成される改良型ＯＦＤＭシステム７０を示している。リモート局７４は、動的に増減調節可能なＯＦＤＭシステム７０を提供するため、本発明の原理に従って、動的に増減調節可能なＯＦＤＭ送信機１０（図１）と受信機３０（図４）を用いている。動的制御回路１５（図１）と４７（図４）は、基地局７２とリモートユニット７４の間における動作パラメータあるいは特性の増減調節可能性を提供している。データ転送速度を動的に増減調節する場合、改良型ＯＦＤＭシステムでは、基地局７２とリモートユニット７４の間で低いデータ転送速度をもって開始する。
【００５０】
さらに、送信局の動的制御回路１５（図１）は、システム設計と信号の質が許す限りデータ転送速度を増加させる。信号に質が劣る場合には、動的制御回路１５（図１）はデータ転送速度を減少させる。信号の質は、以下のような要素の一つにより評価されることができる。すなわち、受信信号強度、受信信号に対する雑音プラス干渉の比、検出された誤り（ＣＲＣ）、通知の存在（通信信号についてのリンクが適切でないという通知が存しないこと）である。さらに、他の動作特性あるいはパラメータは同様にモニターされ、増減調節されることが可能である。
【００５１】
受信局７２または７４のＯＦＤＭ受信機３０（図４）は、受信した信号についてこれらの評価を実行することができる。その後、動的制御回路４７が、どのようなデータ転送速度またはその他の動作特性あるいはパラメータが用いられるべきなのか判断し、さらに逆方向においてもどのようなデータ転送速度またはその他の動作特性あるいはパラメータが用いられるべきなのか判断する。それに伴い、２つの局の間において、データ転送速度のような、動作特性あるいはパラメータを動的に増減調節するため、受信機３０は帰還（フィードバック）を受信局７２または７４の送信機１０の動的制御回路１５へと供給する。
【００５２】
選択的には、受信局７２または７４の受信機３０（図４）が、信号の質についての評価を実行し、送信機１０を通じて質に関する情報または、データ転送速度のような、特定の動作特性あるいはパラメータについてのリクエストを送信局７２または７４の受信機３０へ送り戻すようにすることも可能である。そこで、送信局７２または７４の受信機３０は、局７２または７４の間において、データ転送速度のような動作特性あるいはパラメータを動的に増減調節するため、送信局７２または７４における動的制御回路１５へ帰還（フィードバック）を供給することができる。
【００５３】
ＯＦＤＭシステム７０についてのこのような特定の実施例は基地局７２及びリモート局７４を有しているけれども、本発明に従った調整に関する特性（スケーリング特性）については、非集中化ＯＦＤＭトランシーバーネットワークへも当てはまるものといえる。
【００５４】
さらに、ある実施例では、本発明の原理に従ったＯＦＤＭシステム７０は、搬送波数を動的に増減調節することで多重レートシステムの多重アクセスを実施するのに用いられることが可能である。一つのリモート局７４は、ちょうど一つの搬送波上で送信を行うことが可能であり、別のリモート局７４は４つの他の搬送波上で送信を行い、一方、第三のリモート局７４はさらに別の２つの搬送波上で送信を行うということが、すべて同時に可能である。復号化を適切に行うため、すべての搬送波の信号（異なるリモート局７４からの）は、大まかに同じ程度の相対的な遅延をもって基地局７２で受信されることが必要である。
【００５５】
搬送波数を動的に増減調節する集中化されたシステムのある実施例の場合、基地局７２は、その範囲内ですべてのリモート局（ここでの実施例ではモバイルユニット７４）から受信し、さらにそれらへと送信を行う。従って、このような特定の実施例の基地局７２は、すべての搬送波において同時に送受信が可能であるべきことになる。このことは、基地局７２がモバイルユニット７４に比べて、より大きなピーク対平均出力比を有する必要があることを示している。しかしながら、基地局７２についてはバッテリーで駆動されているものではないことから、実際にはこの点は欠点とはならない。
【００５６】
搬送波の部分集合を用いて送信を行うことで、非対称なデータリンクを行う可能性が提供される。これは、データ転送速度がアップリンクとダウンリンクについて異なるものとすることができることを意味している。現実には、データのダウンロード時など、非対称なリンクは頻繁に生じているのである。ＯＦＤＭシステム７０は、リモート局７４にアップリンクとダウンリンクについて異なる搬送波数を動的に提供することで、そのような非対称なリンクをサポートすることができる。
【００５７】
また、集中化されたシステムでは基地局７２はモバイルユニット７４よりもより高い出力レベルで送信を行うことが可能であることから、ダウンロード能力（容量）がアップロード能力（容量）よりも大きくなるように、搬送波についてよりレベルの高い変調方式（例えば、１６ＱＡＭ）を用いることができる。
【００５８】
非対称なレートを実現するため、動的制御回路１５（図１）及び４７（図４）を用いることの利点とは、以下のようなものである。すなわち、
・ダウンリンク能力（容量）がアップリンク能力（容量）よりもより大きなものとすることが可能である。
・搬送波の全体数を部分集合へ分割することでアップリンク能力（容量）を共有されることが可能となる。
・モバイルユニット７４は純然たるＴＤＭＡ（時分割多元接続）に比べて、より低いレートでより長いパケットを伝送することができる。この点は、平均送信出力がより低く（出力増幅器がより単純なものとすることができるから）、またコンディションにより生じる相対的なオーバーヘッドが低減されるといった利点を有している。
・モバイルユニット７４は限られた数の搬送波のみを伝送することで足りる。従って、送信信号のピーク対平均出力を低減させることになる。このことは、モバイルユニット７４がより優れた出力効率を実現可能であることを意味し、バッテリーで駆動された装置にとっては非常に重要であるといえよう。
【００５９】
異なるモバイルユニット７４が異なる搬送波において同時に伝送を行うことが許容される場合には、以下のようなことが生じうる。すなわち、
・モバイルユニットと基地局の間でシンボル同期が必要である。そのような同期については、ＧＳＭのようなＴＤＭＡシステムにおいて既に存在している。２００μｓのシンボル長を有する、先に記述したＯＦＤＭの例では、同期オフセットはおよそ５μｓに限られるべきである。
・遠近による影響を低減させるため、出力制御をある程度行う必要がある。遠近による影響は、ＣＤＭＡ（符号分割多元接続）システムよりはそれほど深刻ではない。というのは、ＣＤＭＡの符号は大抵の場合、０でない相互相関関係を有している一方で、ＯＦＤＭの搬送波は直交しているからである。ＯＦＤＭでは、受信機におけるＡ／Ｄ変換器のダイナミックレンジを減らし、異なるユーザー間での相関関係を持ち込むことにもなりうる、周波数オフセットにより生じるマルチユーザー干渉を低減させるために出力制御が必要とされているのである。
【００６０】
３２の搬送波が２００ｋＨｚの帯域幅において３２０ｋｂｐｓ伝送する、前述のＯＦＤＭモバイルホーン（移動式電話）の場合、帯域は各チャネルが４個の搬送波を有する８つのチャネルへ分割されることが可能である。そこで、各チャネルは、生データについて４０ｋｂｐｓのデータ転送速度でデータを搬送している。これは、１３ｋｂｐｓの音声信号について信号オーバーヘッドと前方誤り訂正（順方向誤り訂正）符号化を行うため、およそ７０％の冗長性を提供していることになる。
【００６１】
このように、ＯＦＤＭシステム７０は、基地局７２からリモート局７４へデータをダウンロードを行う間のように、必要なときに応じて非対称なデータ転送速度のメリットを提供することができる。そしてそれは、リモート局７４の受信機３０（図４）へのダウンリンクついて、及び、リモート局７４の送信機１０からのアップリンクについて、用いられる搬送波数を動的に変化させることによるのである。
【００６２】
さらに、ＯＦＤＭシステム７０は局７２及び７４についての様々な動作特性あるいはパラメータを動的に増減調節することが可能であり、基地局７２と異なるリモート局７４の間で異なる動作特性あるいはパラメータを提供するか、または基地局７２とリモートユニット７４の間で対称な動作特性あるいはパラメータを変化させることができる。選択的には、局間での異なる動作パラメータあるいは特性を提供するため、トランシーバーについての非集中化ＯＦＤＭシステムにおいて、局間での動作パラメータあるいは特性を動的に増減調節すること（動的スケーリング）が実行されることも可能である。
【００６３】
図５のＯＦＤＭシステム７０についてのある実施例では、信号対雑音プラス干渉の比が各搬送波について最大化されるように、アンテナパターンを各搬送波に対して適応した、異なったものとするため、適応アンテナ７８が基地局７２において用いられうる。ＯＦＤＭでは、基地局７２は、同時適応アンテナへ供給している入力信号のスペクトルを得るのに、単に幾つかの搬送波の振幅を測定するに過ぎない。
【００６４】
適応アンテナ制御回路８０はＯＦＤＭシステム７０における改良された性能を提供するため、次のような手法で適応アンテナ７８を制御することができる。すなわち、
・基地局７２はダウンリンクチャネルがアップリンクチャネルと等しいものとして、アップリンクチャネルを測定する（Ｎの搬送波についての振幅、ＳＮＲ／ＳＩＲ）。
・例えば異なる周波数にある（ＵＭＴＳ−汎用移動通信システム、におけるように）といったことから、ダウンリンクチャネルとアップリンクチャネルが等しくない場合には、モバイルユニット７４は、測定されたダウンリンク搬送波の振幅を帰還（フィードバック）としてアップリンクを介して基地局７２へと送ることができる。
・アップリンクにおいては、基地局７２は信号対雑音プラス干渉の比を最大化するため適応アンテナを用いている。
・ダウンリンクにおいては、基地局７２は、各搬送波及び適応アンテナ７８のうちの各アンテナについて振幅及び位相を選択するため、アップリンクチャネルの測定結果またはモバイルユニットからの帰還（フィードバック）を用いている。このようにして、ＯＦＤＭシステム７０は、各搬送波について改良されたアンテナ利得（アンテナゲイン）を得られるというメリットを受ける。相対的によりよい搬送波により多くの出力を伝送することで、ともかくモバイルユニット７４に到達していない搬送波において出力が無駄にされることはないのである。
【００６５】
このように、ＯＦＤＭシステム７０における適応アンテナ制御は、改良された効率性能を提供する。ＯＦＤＭシステム７０の動的制御面と併せて、柔軟なＯＦＤＭシステム７０が提供されている。このような柔軟なＯＦＤＭシステム７０は、ＯＦＤＭシステムの性能を改良するための動的制御と適応アンテナシステムを結びつけて用いることによって局間の動作を改良することができる。例えば、搬送波のある部分集合は、適応アンテナ制御回路からの帰還（フィードバック）を考慮に入れて、動的に選択されることが可能である。選択的には、非集中化されたＯＦＤＭトランシーバーネットワークについての実施例では、トランシーバーまたはトランシーバーの部分集合は適応アンテナの利点を活かすことが可能であろう。
【００６６】
このように、改良型ＯＦＤＭ（直交周波数分割多重化）変調システムは、増減調節可能な動作特性あるいはパラメータを用いることで柔軟性及び適応性を増加させるものである。また、このような柔軟性及び適応性における増加は改良型ＯＦＤＭシステムが様々な通信環境において動作することを実現させるものである。
【００６７】
改良型ＯＦＤＭシステムは、ＯＦＤＭシステムの動作パラメータあるいは特性を増減調節するための、搬送波数、シンボル長、符号化レート、変調方式あるいは搬送波毎におけるシンボル当たりのビット数といった動作パラメータを動的に変化させることによって、このようなことを実現している。動的レート制御回路は、ＯＦＤＭシステムの動作パラメータあるいは特性または、動作パラメータあるいは特性の様々な部分集合を動的に増減調節することができる。その一方では、ＯＦＤＭシステムについての望みの動作または性能を実現するため、その他の動作特性あるいはパラメータを固定している。
【００６８】
上述の実施例に加えて、改良型ＯＦＤＭ変調システムの選択的構成が考えられる。改良型ＯＦＤＭ変調システムの選択的構成としては、ＯＦＤＭシステムのパラメータあるいは特性またはそれらのヴァリエーション（変形）についての動的増減調節（動的スケーリング）を実行する際に、構成要素を省略または添加したり、または異なる構成要素を用いるものがある。例えば、望みの制御回路の一部分のみが増減調節特性（スケーリング特性）の部分集合を提供するのに用いられたり、様々な送信機構成要素に伴った、別個の制御回路が用いられるということも可能である。
【００６９】
さらに、上述のＯＦＤＭシステムは幾つかの構成要素からなるものとして記述されてきたが、ＯＦＤＭシステム及びその一部は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、ソフトウエアで駆動された処理回路、または、個々別々の構成要素についてのその他の組み合わせを用いて利用に供されることが可能であるということは理解されるべきである。
【００７０】
【発明の効果】
本発明により、多重搬送波伝送システムであるＯＦＤＭシステムにおいて、システムの動作パラメータあるいは特性についての増減調節（スケーリング）を提供することで、ＯＦＤＭシステムにおける柔軟性及び適応性が向上された。とりわけ、このような増減調節可能なＯＦＤＭシステムは、モバイル（移動式）無線通信装置における応用に適しているといえる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は、本発明の原理の幾つかに従ったＯＦＤＭ送信機の実施例についてのブロック図を示している。
【図２】図２は、ＯＦＤＭによるシンボルのウインドウ化を説明するための図を示している。
【図３】図３は、ＯＦＤＭ送信機の幾つかのパラメータに対する変化の効果を説明するためのＯＦＤＭ出力スペクトルの図（プロット）を示している。
【図４】図４は、本発明の原理の幾つかに従ったＯＦＤＭ受信機の実施例についてのブロック図を示している。
【図５】図５は、本発明の原理に従ったＯＦＤＭ送信機及び受信機を用いているＯＦＤＭシステムを示している。
【符号の説明】
１０  ＯＦＤＭ送信機
１１  信号回路
１２  データ源
１４  符号化ブロック
１５  動的制御回路（動的レート制御回路）
１６  ＩＦＦＴ（逆高速フーリエ変換）
１７  クロック
１８  サイクリックプレフィクサ（巡回接頭器）及びウインドウ化ブロック
２０  デジタルアナログ変換器
２２  送信機フロントエンド部
２４  アンテナ
３０  ＯＦＤＭ受信機
３１  信号回路
３２  アンテナ
３４  受信回路
３６  自動利得制御（自動ゲイン制御、ＡＧＣ）ブロック
３８  アナログデジタル変換器
４０  レベル検出器
４２  周波数補償ブロック
４４  タイミング及び周波数同期ブロック
４６  高速フーリエ変換（ＦＦＴ）ブロック
４７  動的制御回路（動的レート制御回路）
４８  位相推定ブロック
４９  クロック
５０  位相補償ブロック
５１  データ目的地ブロック
５２  復号ブロック
６０ａ−６０ｐ  搬送波
７０  （改良型）ＯＦＤＭシステム
７２  基地局
７４  リモート局（リモートユニット、モバイルユニット）
７８  適応アンテナ
８０  適応アンテナ制御回路
【図１】
0003712522.tif 000003
【図２】
0003712522.tif 000004
【図３】
0003712522.tif 000005
【図４】
0003712522.tif 000006
【図５】
0003712522.tif 000007