(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プーリＶ溝の両側壁に摩擦接触する傾斜端面でＶ形に造形された多数のＶ形ブロックを、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置して具え、これらＶ形ブロックの厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝に無終端バンドを巻き掛けしてＶベルト状に組み立てると共に、隣り合うＶ形ブロックの対向面のうち少なくとも一方の面にＶ形ブロックの幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジを回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック同士を相対的に傾斜可能にすることでプーリ巻き掛け円弧に倣い得るようにした組立式伝動Ｖベルトにおいて、
前記無終端バンドの内周面が接触する前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面と 、Ｖ形ブロックの前記ロッキングエッジとを、 Ｖ形ブロックの高さ方向において、前記プーリＶ溝の両側壁に対する前記Ｖ形ブロック傾斜端面の摩擦接触中心点と同じレベルに位置させたことを特徴とする組立式伝動Ｖベルト。
【請求項２】
請求項１において、前記ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成し、これらロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジと、 前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたことを特徴とする組立式伝動Ｖベルト。
【請求項３】
プーリＶ溝の両側壁に摩擦接触する傾斜端面でＶ形に造形された多数のＶ形ブロックを、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置して具え、これらＶ形ブロックの厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝に無終端バンドを巻き掛けしてＶベルト状に組み立てると共に、隣り合うＶ形ブロックの対向面のうち少なくとも一方の面にＶ形ブロックの幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジを回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック同士を相対的に傾斜可能にすることでプーリ巻き掛け円弧に倣い得るようにした組立式伝動Ｖベルトにおいて、
前記ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成し、これらロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジと、前記無終端バンドの内周面が接触する前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたことを特徴とする組立式伝動Ｖベルト。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項において、前記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向両側に対称的に形成し、 これらバンド組付け溝間の首部に前記ロッキングエッジを形成したことを特徴とする組立式伝動Ｖベルト。
【請求項５】
請求項１乃至３のいずれか１項において、前記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向中央に形成し、 該バンド組付け溝の両側に前記ロッキングエッジを形成したことを特徴とする組立式伝動Ｖベルト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、 無段変速機など、溝幅を可変としたプーリ間に掛け渡されて動力を伝達するのに有用な組立式伝動Ｖベルトの改良提案に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の組立式伝動Ｖベルトとしては、例えば無段変速機用の組立式伝動Ｖベルトとして特開平５−１０６６８９１号公報に開示されたごときものが知られている。
これは図１２乃至図１４に示すが、 図１２のようなＶ形ブロック３と、当該Ｖ形ブロック３に対して図１３および図１４のごとく掛け渡した無終端バンド２とで構成する。
【０００３】
Ｖ形ブロック３は図１２に示すように、基部４にプーリＶ溝の両側壁と摩擦接触すべき傾斜端面５を設定して当該基部４をＶ形に造形し、かかるＶ形基部４の上方にフック部６を平行に設けてＶ形ブロック３の幅方向両側にバンド組付け溝７を画成する。
Ｖ形ブロック３のフック部６にはその中央に、隣り合うＶ形ブロック3 同士の幅方向の相対変位を規制するための突起８、およびこの突起８が嵌合する孔９（図１３および図１４参照）を形成する。
【０００４】
かかるＶ形ブロック３は、大径プーリ巻き付け状態を示す図１３および小径プーリ巻き付け状態を示す図１４のごとく多数個のＶ形ブロック３を１組として、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置し、更に、上記のごとくにＶ形ブロック３の厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝７内におけるバンド巻き掛け面７ａに無終端バンド２を掛け渡すことにより伝動Ｖベルトを組み立てる。
なお無終端バンド２は、複数のバンドエレメント２ａを積層して形成する。
【０００５】
かかる組立式伝動Ｖベルトは、例えば図示せざる駆動プーリと従動プーリとの間に巻き掛けして実用し、上記文献に記載のものにあっては、 これらプーリをプーリＶ溝幅が可変な構成とすることによりこれらプーリに対する組立式伝動Ｖベルトの巻き掛け半径を連続的に変更可能とし、無段変速を行わせることができるというものである。
【０００６】
Ｖ形ブロック３のＶベルト走行方向における一方の面に、Ｖ形ブロック３の幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジ１０，１１を設け、これらロッキングエッジ１０，１１を回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック３同士を相対的に傾斜可能にすることで、組立式伝動Ｖベルトが図１３および図１４に示すようにプーリ巻き掛け円弧に倣い得るようにする。
【０００７】
この場合、 ロッキングエッジ１０，１１をＶ形ブロック３の高さ方向にレベルの異なる２段階に形成することから、プーリに対する組立式伝動Ｖベルトの巻き掛け半径（プーリ径）が大径の時と、 中径の時と、 小径の時とで、 隣接Ｖ形ブロック３間の相対傾斜位置を変え得ることとなり、 隣接Ｖ形ブロック３間の配列ピッチ幅を増減させて無終端バンド２の実質周長を変えることができ、 変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑え得る。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、 従来の組立式伝動Ｖベルトにあっては上記のものに代表されるように、 Ｖ形ブロック３の高さ方向においてロッキングエッジ１０，１１の位置とバンド組付け溝７内におけるバンド巻き掛け面７ａの位置とがずれており、両者間にＶ形ブロック３の高さ方向において少なくとも距離ｈ1 が存在するため、以下に説明するごとく組立式伝動Ｖベルトがプーリに対して出入りする時に、 積層無終端バンド２とバンド組付け溝７内におけるバンド巻き掛け面７ａとが相対的に滑って摩擦損失を生じていた。
【０００９】
即ち、図１５により組立式伝動Ｖベルトがプーリに対して出入りする時におけるＶ形ブロック３の動きを詳述するに、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域にある時、隣り合うＶ形ブロック３はバンド巻き掛け面７ａの領域において相互に密着しているが、組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域にある時は、隣り合うＶ形ブロック３がプーリ巻き掛け円弧に倣うようロッキングエッジ１０（１１）を回転ピッチとして相互に傾斜（傾斜角をθで示す）する。
ここで、バンド巻き掛け面７ａとロッキングエッジ１０（１１）とがＶ形ブロック３の高さ方向に距離ｈ（ｈ1 ，ｈ2 ）をもって相互に離れていると、プーリ巻き付け域にある時に隣り合うＶ形ブロック３間にバンド巻き掛け面７ａの箇所においてｈ×tan θの隙間を生じさせる。
【００１０】
このため、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域からプーリ巻き付け域に移る時や、逆に組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域からプーリ間直線域に移る時、積層無終端バンド２とバンド巻き掛け面７ａとの間の相対位置が変化し、両者間に滑りが発生する。
ところで積層無終端バンド２とバンド巻き掛け面７ａとの間には、動力伝達を可能にするために荷重が働いており、 上記の滑りによって摩擦損失が発生するという問題があった。
【００１１】
なお、 Ｖ形ブロック３の基部４とバンド組付け溝７との境界部にロッキングエッジを設けようとしても、 当該境界部の位置では隣り合ったＶ形ブロック３も基部４とバンド組付け溝７との境界部であるため、 ロッキングエッジが隣り合ったＶ形ブロック３のバンド組付け溝７に落ちて、Ｖ形ブロック３がその高さ方向に相対位置ずれしてしまうことになり、抜本的な解決にはなり得ないことを確かめた。
【００１２】
更に、 従来の組立式伝動Ｖベルトにあっては、例えば自動車技術会論文集第９，４３９，２８５号「ＣＶＴ用金属Ｖベルトのブロックに作用する摩擦力及び垂直抗力」に記載されているように、 そして図１３および図１４に示すごとく、プーリＶ溝の両側壁に対するＶ形ブロック３の摩擦接触中心点からＶ形ブロック３の高さ方向に距離ｈ3 だけ離れた箇所にバンド巻き掛け面７ａを位置させるのが常套であったため、
プーリ巻き付け域において積層無終端バンド２がＶ形ブロック３に回転モーメントを作用させ、これを変形させたり傾斜させることがあり、特に伝達トルクが大きい時の伝動効率を低下させることがあった。
【００１３】
請求項１に記載の第１発明は、従来型の組立式伝動Ｖベルトに係わる前者の問題、つまりプーリ巻き付け域において隣接Ｖ形ブロック間にバンド巻き掛け面の箇所において隙間が生じ、摩擦損失が発生していたという問題を解消すると共に、後者の問題、つまりプーリ巻き付け域においてバンド巻き掛け面がＶ形ブロックのプーリＶ溝接触中心点からＶ形ブロックの高さ方向に位置ずれしていたために無終端バンドがＶ形ブロックを変形させたり傾斜させて伝動効率が低下していたという問題をも解消することを目的とする。
【００１４】
請求項２に記載の第２発明は、組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が大径、中径、小径と変化した時にも、これに合わせて隣接Ｖ形ブロック間の相対傾斜位置を変え得るようにして変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑えることができるようにすると共に、 上記第１発明の作用効果が最も効率よく達成されるようにすることを目的とする。
【００１５】
請求項３に記載の第３発明は、従来型の組立式伝動Ｖベルトに係わる前者の問題、つまりプーリ巻き付け域において隣接Ｖ形ブロック間にバンド巻き掛け面の箇所において隙間が生じ、摩擦損失が発生していたという問題を解消すると共に、組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が大径、中径、小径と変化した時にも、これに合わせて隣接Ｖ形ブロック間の相対傾斜位置を変え得るようにして変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑えることができるようにすることを目的とする。
【００１６】
請求項４に記載の第４発明は、無終端バンドとＶ形ブロックとの間の伝動容量を増大しつつ、上記第１発明〜第３発明の作用効果が達成されるようにした組立式伝動Ｖベルトを提供することを目的とする。
【００１７】
請求項５に記載の第５発明は、プーリ巻き付け域においてプーリ巻き掛け円弧に倣うようにするために必要な隣接Ｖ形ブロック間の相互傾斜が安定して行われるようにした組立式伝動Ｖベルトを提供することを目的とする。
【００１８】
【課題を解決するための手段】
上記の目的のため、先ず第１発明による組立式伝動Ｖベルトは、
プーリＶ溝の両側壁に摩擦接触する傾斜端面でＶ形に造形された多数のＶ形ブロックを、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置して具え、これらＶ形ブロックの厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝に無終端バンドを巻き掛けしてＶベルト状に組み立てると共に、隣り合うＶ形ブロックの対向面のうち少なくとも一方の面にＶ形ブロックの幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジを回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック同士を相対的に傾斜可能にすることでプーリ巻き掛け円弧に倣い得るようにした組立式伝動Ｖベルトにおいて、
前記無終端バンドの内周面が接触する前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面と 、Ｖ形ブロックの前記ロッキングエッジとを、 Ｖ形ブロックの高さ方向において、前記プーリＶ溝の両側壁に対する前記Ｖ形ブロック傾斜端面の摩擦接触中心点と同じレベルに位置させたことを特徴とするものである。
【００１９】
第２発明による組立式伝動Ｖベルトは、上記第１発明において、前記ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成し、これらロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジと、 前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたことを特徴とするものである。
【００２０】
第３発明による組立式伝動Ｖベルトは、
プーリＶ溝の両側壁に摩擦接触する傾斜端面でＶ形に造形された多数のＶ形ブロックを、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置して具え、これらＶ形ブロックの厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝に無終端バンドを巻き掛けしてＶベルト状に組み立てると共に、隣り合うＶ形ブロックの対向面のうち少なくとも一方の面にＶ形ブロックの幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジを回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック同士を相対的に傾斜可能にすることでプーリ巻き掛け円弧に倣い得るようにした組立式伝動Ｖベルトにおいて、
前記ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成し、これらロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジと、前記無終端バンドの内周面が接触する前記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたことを特徴とするものである。
【００２１】
第４発明による組立式伝動Ｖベルトは、第１発明乃至第３発明のいずれかにおいて、
前記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向両側に対称的に形成し、 これらバンド組付け溝間の首部に前記ロッキングエッジを形成したことを特徴とするものである。
【００２２】
第５発明による組立式伝動Ｖベルトは、第１発明乃至第３発明のいずれかにおいて、
前記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向中央に形成し、 該バンド組付け溝の両側に前記ロッキングエッジを形成したことを特徴とするものである。
【００２３】
【発明の効果】
第１発明による組立式伝動Ｖベルトは、プーリＶ溝の両側壁に摩擦接触する傾斜端面を有した多数のＶ形ブロックを無終端状に連続配置し、これらＶ形ブロックのバンド組付け溝に無終端バンドを巻き掛けして組み立てたものであると雖も、隣り合うＶ形ブロックの対向面のうち少なくとも一方の面にＶ形ブロックの幅方向へ延在するよう形成したロッキングエッジを回転ピッチとして隣接するＶ形ブロック同士を相対的に傾斜可能にしてあるために、組立式伝動Ｖベルトをプーリ巻き付け域においてプーリ巻き掛け円弧に倣って走行させることができる。
【００２４】
ところで第１発明においては特に、上記無終端バンドの内周面が接触する上記バンド組付け溝内のバンド巻き掛け面と 、Ｖ形ブロックの上記ロッキングエッジとを、 Ｖ形ブロックの高さ方向において、前記プーリＶ溝の両側壁に対する前記Ｖ形ブロック傾斜端面の摩擦接触中心点と同じレベルに位置させたから、
プーリ巻き付け域においてプーリ巻き掛け円弧に倣うべく隣接Ｖ形ブロックが相互に上記ロッキングエッジを回転ピッチとして傾斜する時、この傾斜がバンド巻き掛け面の箇所を中心にして生起されることとなり、従ってバンド巻き掛け面のバンド長手方向における相対位置がＶ形ブロックの傾斜時も非傾斜時と同じに保たれる。
よって、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域からプーリ巻き付け域に移る時も、プーリ巻き付け域からプーリ間直線域に移る時も、 無終端バンドがバンド巻き掛け面に対して相対変位することがなく、これらの領域移行時に無終端バンドがバンド巻き掛け面上を滑って摩擦損失を生じていたという従来の問題を確実に回避することができる。
さらに、プーリ巻き付け域において、Ｖ形ブロックの高さ方向におけるバンド巻き掛け面とＶ形ブロックのプーリＶ溝接触中心点との間の位置ずれ量が０となり、この位置ずれ量をアーム長とする回転モーメントが無終端バンドからＶ形ブロックに作用することがなく、Ｖ形ブロックが変形したり傾斜して伝動効率が低下してしまうという従来の問題をも解消することができる。
【００２５】
第２発明においては、ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成したから、組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が大径、中径、小径と変化した時にも、これに合わせて隣接Ｖ形ブロック間の相対傾斜位置が変化可能であり、変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑えることができる。
【００２６】
第３発明においては、ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成し、これらロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジと、無終端バンドの内周面が接触するバンド組付け溝内のバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたから、
プーリ巻き付け域においてプーリ巻き掛け円弧に倣うべく隣接Ｖ形ブロックが相互に上記ロッキングエッジを回転ピッチとして傾斜する時、この傾斜がバンド巻き掛け面の箇所を中心にして生起されることとなり、従ってバンド巻き掛け面のバンド長手方向における相対位置がＶ形ブロックの傾斜時も非傾斜時と同じに保たれる。
よって、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域からプーリ巻き付け域に移る時も、プーリ巻き付け域からプーリ間直線域に移る時も、 無終端バンドがバンド巻き掛け面に対して相対変位することがなく、これらの領域移行時に無終端バンドがバンド巻き掛け面上を滑って摩擦損失を生じていたという従来の問題を確実に回避することができる。
また、ロッキングエッジをＶ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なる２段階に形成したから、組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が大径、中径、小径と変化した時にも、これに合わせて隣接Ｖ形ブロック間の相対傾斜位置が変化可能であり、変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑えることができる。
【００２７】
第３発明においては更に、上記２段のロッキングエッジのうち下段のロッキングエッジとバンド巻き掛け面とを、Ｖ形ブロックの高さ方向において同レベルに位置させたため、以下の作用効果が得られる。
つまり、下段のロッキングエッジを介してＶ形ブロックが相互に傾斜するのは組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が小径の時であり、この時にＶ形ブロック間の傾斜が最も大きくなり、本発明が解決しようとする課題が最も顕著になる。
ところで第３発明においては、下段のロッキングエッジとバンド巻き掛け面とをＶ形ブロックの高さ方向に同レベルとしたため、当該最も顕著になる課題を解決することができ、上段のロッキングエッジを介してＶ形ブロックが相互に傾斜する時の小さな課題は解消できないものの、上記の目的のためロッキングエッジを２段にした場合における作用効果を最も効率よく達成することができる。
【００２８】
第４発明においては、上記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向両側に対称的に形成し、 これらバンド組付け溝間の首部に前記ロッキングエッジを形成したから、
無終端バンドとＶ形ブロックとの接触面積が倍加され両者間の伝動容量を増大しつつ、上記第１発明〜第３発明の作用効果を達成することができる。
【００２９】
第５発明においては、上記バンド組付け溝をＶ形ブロックの幅方向中央に形成し、 該バンド組付け溝の両側に前記ロッキングエッジを形成したから、
Ｖ形ブロックの幅方向両側におけるロッキングエッジを介してＶ形ブロックの相互傾斜が行われることとなり、プーリ巻き付け域においてプーリ巻き掛け円弧に倣うようにするために必要な隣接Ｖ形ブロック間の相互傾斜を安定して行わせることができる。
【００３０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に説明する。
図１〜図４は、本発明の一実施の形態になる組立式伝動Ｖベルトを示し、図１はＶ形ブロック２０の詳細正面図、図２は同じくその側面図、図３は、同Ｖ形ブロック２０に対し図３および図４のごとく無終端バンド２５を掛け渡して組み立てた伝動Ｖベルトの組立状態図、図４は同組立式伝動Ｖベルトをプーリ間直線域とプーリ巻き付け域との境界領域において示す説明図である。
【００３１】
Ｖ形ブロック２０は図１および図２に明示するように、基部２１にプーリＶ溝の両側壁Ｗと摩擦接触すべき傾斜端面２２を設定して当該基部４をＶ形に造形する。
そして、かかるＶ形基部４の上方にフック部２３を平行に配置し、これらＶ形基部４およびフック部２３間を、Ｖ形ブロック２０の幅方向中央における首部２４により相互に一体化して、Ｖ形ブロック２０の幅方向両側にバンド組付け溝１６を画成する。
従ってバンド組付け溝２６はＶ形ブロック２０の厚さ方向に貫通し、傾斜端面２２に開口することとなり、この開口よりバンド組付け溝２６内に図３および図４のごとく無終端バンド２５をバンド幅方向に挿置することができる。
かように、Ｖ形ブロック２０の幅方向両側にバンド組付け溝１６設定し、それぞれに無終端バンド２５を挿置する場合、Ｖ形ブロック２０と無終端バンド２５との間の伝動容量が倍加することができる。
なお無終端バンド２５は、複数のバンドエレメント２５ａを積層して形成するのがよい。
【００３２】
Ｖ形ブロック２０のフック部２３には、ベルト走行方向一側面においてその中央に突起３０を設けると共に、隣り合うＶ形ブロック２０の突起３０が貫入する孔３１をベルト走行方向他側面中央に形成し、これら突起３０および孔３１により隣り合うＶ形ブロック２０同士の幅方向の相対変位を規制する。
そして、 基部２１とフック部２３とを連結する首部２４のベルト走行方向一側面にＶ形ブロック２０の幅方向へ延在するロッキングエッジ２７を設定し、このロッキングエッジ２７はＶ形ブロック２０の高さ方向において、 積層無終端バンド２５の内周面が接触するバンド組付け溝２６内のバンド巻き掛け面２６ａと同レベルに配置する。
【００３３】
上記のロッキングエッジ２７を始点として、 首部２４および基部２１の上記ベルト走行方向一側面は、基部２１の底辺側に向かって板厚（肉厚) が減少する所定傾斜角の傾斜面２８に形成する。
また、基部２１とバンド組付け溝２６との境界部は、 上記ベルト走行方向一側面における角部が隣接するＶ形ブロック２０に当たらないよう平坦状に切り欠いて平坦面２９を形成する。
【００３４】
フック部２３は図１に明示するように、その両端面２３ａがプーリＶ溝の両側壁Ｗと摩擦接触するよう十分長くし、これによりフック部２３の両端面２３ａが基部４の傾斜端面２２とともにプーリＶ溝の両側壁Ｗに摩擦接触するＶ形ブロック２０の傾斜端面を構成するようになす。
そしてこの際、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触領域内におけるＶ形ブロックの高さ方向の２等分点（Ｈ1 で示す）、つまりプーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２が、Ｖ形ブロック２０の高さ方向においてロッキングエッジ２７およびバンド巻き掛け面２６ａと同レベルになるようにする。
【００３５】
かかるＶ形ブロック２０は、プーリ巻き付け状態で示す図３のごとく多数個のＶ形ブロック２０を１組として、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置し、更に、上記のごとくにＶ形ブロック２０の厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝２６内におけるバンド巻き掛け面２６ａに無終端バンド２５を掛け渡すことにより伝動Ｖベルトを組み立てる。
【００３６】
かかる組立式伝動Ｖベルトは、例えば図示せざる駆動プーリと従動プーリとの間に巻き掛けして実用し、無段変速機にあっては、 これらプーリをプーリＶ溝幅が可変な構成とすることにより両プーリに対する組立式伝動Ｖベルトの巻き掛け半径を連続的に変更可能とし、無段変速を行わせることができる。
そして当該実用中は組立式伝動Ｖベルトが図３に示すようにプーリ巻き付け域にある時、隣接するＶ形ブロック２０同士が上記のロッキングエッジ２７を回転ピッチとして相対的に傾斜可能であり、これにより組立式伝動Ｖベルトは図３に示すようにプーリ巻き掛け円弧に倣って走行することができる。
【００３７】
ところで本実施の形態においては、ロッキングエッジ２７と、バンド組付け溝２６内におけるバンド巻き掛け面２６ａとを、Ｖ形ブロック２０の高さ方向において同じレベルに位置させたから、組立式伝動Ｖベルトがプーリに対して出入りする時の状態を示す図４から明らかなように、バンド巻き掛け面２６ａの箇所においてはＶ形ブロック２０がベルト走行方向の相対変位を生じない。
つまり、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域にある時、隣り合うＶ形ブロック２０はバンド巻き掛け面２６ａの領域において相互に密着している。そして組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域にある時、隣り合うＶ形ブロック２０はプーリ巻き掛け円弧に倣うようロッキングエッジ２７を回転ピッチとして相互に傾斜（傾斜角をθで示す）する。
しかし、本実施の形態におけるようにロッキングエッジ２７とバンド巻き掛け面２６ａとを同レベルに配置する場合、プーリ巻き付け域で隣り合うＶ形ブロック２０がロッキングエッジ２７を回転ピッチとして相互に傾斜（θ）しても、当該傾斜の支点がロッキングエッジ２７の箇所であることから、隣り合うＶ形ブロック２０はバンド巻き掛け面２６ａの領域において相互に密着し続ける。
【００３８】
このためバンド巻き掛け面２６ａの箇所においてはＶ形ブロック２０が、如何なる走行域にあってもベルト走行方向の相対変位を一切生じないこととなり、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域からプーリ巻き付け域に移る時や、逆に組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域からプーリ間直線域に移る時に、積層無終端バンド２５とバンド巻き掛け面２６ａとの間の相対位置が変化することはなく、無終端バンド２５がバンド巻き掛け面２６ａ上を滑って摩擦損失が発生するという従来の問題を解消することができる。
【００３９】
一方、プーリ間直線域においては、 Ｖ形ブロック２０がロッキングエッジ２７よりも上方の首都２４およびフック部２３の面（Ｖ形ブロック整列方向の両面）を主面として相互に当接して走行する。
この場合、 ロッキングエッジ２７が首部２４に形成されているので基部２１に主面を形成できないものの、フック部２３を大きく形成することで主面の面積を大きくすることができ、主面の面積低下で直線走行が不安定になるという問題を生ずることはない。
【００４０】
加えて本実施の形態においては図１に示すごとく、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２と、ロッキングエッジ２７およびバンド巻き掛け面２６ａとを、Ｖ形ブロック２０の高さ方向において同レベルにしたから、
プーリ巻き付け域において、Ｖ形ブロック２０の高さ方向におけるバンド巻き掛け面２６ａとＶ形ブロック２０のプーリＶ溝接触中心点３２との間の位置ずれ量が０となり、この位置ずれ量をアーム長とする回転モーメントが無終端バンド２５からＶ形ブロック２０に作用することがなく、Ｖ形ブロックが変形したり傾斜して伝動効率が低下してしまうという前記した従来の問題をも合わせて解消することができる。
【００４１】
図５および図６は本発明の他の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロック４０で、図中、図１および図２におけると同様の部分を同一符号にて示す。
本実施の形態においては、基部２１とフック部２３とを連結する首部２４のベルト走行方向一側面に、Ｖ形ブロックの高さ方向においてレベルが異なるよう２段階に形成したロッキングエッジ４１，４２を設け、これにより、組立式伝動Ｖベルトのプーリ巻き掛け径が大径、中径、小径と変化した時にも、これに合わせて隣接Ｖ形ブロック４０間の相対傾斜位置が変化可能となるようにすることでプーリ巻き掛け径に応じバンドの実質周長を変化させ得るようにし、もって変速に伴うプーリ間のバンド芯ずれ量を小さく抑えることができるようになす。
【００４２】
そして、 これらロッキングエッジ４１，４２のうち、Ｖ形ブロックの高さ方向下段におけるロッキングエッジ４１を、Ｖ形ブロック４０の高さ方向においてバンド組付け溝２６内のバンド巻き掛け面２６ａと同レベルに配置する。
ここでロッキングエッジ４１，４２の設定に際しては、先ず上段のロッキングエッジ４２から下段のロッキングエッジ４１までの間で首部２４の上記ベルト走行方向一側面を基部２１に向かって板厚（肉厚) が減少する所定傾斜角の傾斜面４７に形成し、次いで、下段のロッキングエッジ４１より下の領域で首部２４および基部２１の上記ベルト走行方向一側面を、基部２１の底辺側に向かって更に板厚（肉厚) が減少する所定傾斜角の傾斜面４８に形成する。
【００４３】
かかるＶ形ブロック４０を用いる場合も前述した実施の形態におけると同様に、多数個のＶ形ブロック４０を１組としてＶベルトが形成されるよう無終端状に連続配置し、更に、Ｖ形ブロック４０の厚さ方向に貫通して設けたバンド組付け溝２６内におけるバンド巻き掛け面２６ａに、図３における積層無終端バンド２５と同様な無終端バンドを掛け渡すことにより伝動Ｖベルトを組み立てる。
【００４４】
かかる組立式伝動Ｖベルトは、例えば図示せざる駆動プーリと従動プーリとの間に巻き掛けして実用し、無段変速機にあっては、 これらプーリをプーリＶ溝幅が可変な構成とすることにより両プーリに対する組立式伝動Ｖベルトの巻き掛け半径を連続的に変更可能とし、無段変速を行わせることができる。
そして当該実用中は組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域にある時、隣接するＶ形ブロック４０同士が、プーリ巻き掛け円弧径に応じロッキングエッジ４１または４２を回転ピッチとして相対的に傾斜し、これにより組立式伝動Ｖベルトはプーリ巻き掛け円弧に倣って走行することができる。
【００４５】
図７は、便宜上２段のロッキングエッジ４１，４２の何れもＶ形ブロック４０の高さ方向においてバンド巻き掛け面２６ａと同レベルにしなかった場合におけるＶ形ブロック４０の配列状態を示し、
この図から明らかなように、一方のプーリ巻き掛け径が大径のとき、 他方のプーリ巻き掛け径は小径となり、 大径側ではＶ形ブロック４０間は上段のロッキングエッジ４２を支点にして傾斜（傾斜角をθ1 で示す）し、 小径側では下段のロッキングエッジ４１を支点にして傾斜（傾斜角をθ2 で示す）する。
【００４６】
ここで図７に示すように、 上段のロッキングエッジ４２とバンド巻き掛け面２６ａとの間の距離をｈ1とし、下段のロッキングエッジ４１とバンド巻き掛け面２６ａとの間の距離をｈ2とし、ロッキングエッジ４１，４２間の距離をｈ0（＝ｈ1＋ｈ2）とし、ロッキングエッジ４１，４２間における傾斜面４７の傾斜角をδ1とすると、従来のようにバンド巻き掛け面２６ａが上段のロッキングエッジ４２よりも上にある場合、 隣り合ったブロック４０間のバンド巻き掛け面２６ａにおける隙間の変化量は、 プーリ大径側では小さいが、 プーリ小径側では大きく、 最小でもｈ0×tanδ1になる。
これに対して上記実施の形態におけるようにバンド巻き掛け面２６ａと下段のロッキングエッジ４１とが同じレベルに配置されている場合、 隣り合ったブロック４０間のバンド巻き掛け面２６ａの位置における隙間の変化量は、 プーリ大径側では最大でもｈ0×tanδ1であり、 プーリ小径側ではｈ0×tanδ1の一定値である。
【００４７】
即ち、 プーリ小径側の方がＶ形ブロック間の傾斜角θ2が大きく、本発明で解決しようとする前記の課題が最も顕著になるため、 本実施の形態では上記の通りプーリ小径側の傾斜位置をもたらす下段のロッキングエッジ４１をＶ形ブロック４０の高さ方向においてバンド巻き掛け面２６ａと同レベルに配置することとし、これにより、 小径側のプーリ巻き付け域でバンド巻き掛け面２６ａの箇所におけるＶ形ブロック４０間の隙間がプーリ間直線域におけると同様に０に保たれるようにして無終端バンドがバンド巻き掛け面２６ａ上を滑ることのないようにし、摩擦損失を的確に低減可能とする。
【００４８】
なお本実施の形態では、上段のロッキングエッジ４２を介してＶ形ブロック４０が相互に傾斜する大径プーリ巻き付け時、バンド巻き掛け面２６ａの箇所におけるＶ形ブロック４０間の隙間が０でなくなり、大径プーリ巻き付け域において本発明が解決しようとする課題を解消できないものの、大径プーリ巻き付け域においてはＶ形ブロック間の傾斜角θ1 が小さいため上記の隙間は発生しても極く小さなものであることから、さほど問題になることはない。
従って本実施の形態においては、前記の目的のためロッキングエッジを２段にした場合において、本発明が解決しようとする課題を最も効率よく達成することができる。
【００４９】
なお本実施の形態においても図５に示すごとく、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２と、下段のロッキングエッジ４１およびバンド巻き掛け面２６ａとを、Ｖ形ブロック４０の高さ方向において同レベルに配置することとし、
これによりプーリ巻き付け域において、バンド巻き掛け面２６ａに巻き掛けした無終端バンドからＶ形ブロック４０に回転モーメントが作用することのないようにし、Ｖ形ブロックが変形したり傾斜して伝動効率が低下するという従来の問題をも解消し得るようにする。
【００５０】
図８および図９は本発明の更に他の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロック６０で、図中、図１および図２におけると同様の部分を同一符号にて示す。
本実施の形態においては、Ｖ形ブロック６０の幅方向中央に積層無終端バンド２５用のバンド組付け溝８１を形成する。
これがためフック部２３を、Ｖ形ブロック６０の幅方向一端における首部８６により基部２１に連結してバンド組付け溝８１を画成し、Ｖ形ブロック６０の幅方向他端においてバンド組付け溝８１を外部に開口（８２）させ、この開口８２からバンド組付け溝８１内に無終端バンド２５をバンド幅方向に挿置し得るようになす。
【００５１】
Ｖ形ブロック６０には更に、基部２１からバンド組付け溝８１の開口８２内に張り出す突起８４を設け、この突起８４およびフック部２３のベルト走行方向一側面にＶ形ブロック６０の幅方向へ延在するロッキングエッジ６１を設定し、このロッキングエッジ６１はＶ形ブロック６０の高さ方向において、 積層無終端バンド２５の内周面が接触するバンド組付け溝８１内のバンド巻き掛け面８１ａと同レベルに配置する。
【００５２】
本実施の形態においても、フック部２３は図８に明示するように、その両端面２３ａがプーリＶ溝の両側壁Ｗと摩擦接触するよう十分長くし、これによりフック部２３の両端面２３ａが基部４の傾斜端面２２とともにプーリＶ溝の両側壁Ｗに摩擦接触するＶ形ブロック６０の傾斜端面を構成するようになす。
そしてこの際、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触領域内におけるＶ形ブロックの高さ方向の２等分点（Ｈ1で示す）、つまりプーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２が、Ｖ形ブロック６０の高さ方向においてロッキングエッジ６１およびバンド巻き掛け面８１ａと同レベルになるようにする。
【００５３】
かかるＶ形ブロック６０も前記各実施の形態におけると同様に多数個を１組として、Ｖベルトが形成されるよう無終端状に連続配置し、更に、開口８２よりバンド組付け溝８１内に無終端バンド２５をバンド幅方向に挿入して無終端バンド２５をバンド巻き掛け面８１ａに掛け渡すことにより伝動Ｖベルトを組み立てる。
【００５４】
かかる組立式伝動Ｖベルトは、プーリ巻き付け域にある時、隣接するＶ形ブロック６０同士が上記のロッキングエッジ６１を回転ピッチとして相対的に傾斜可能であり、これによりプーリ巻き掛け円弧に倣って走行することができる。
なおこの時、ロッキングエッジ６１がＶ形ブロック６０の幅方向両側に存在するから、ロッキングエッジ６１を回転ピッチとする隣接Ｖ形ブロック６０相互間の上記の傾斜を安定的に行わせることができる。
ところで本実施の形態においては、ロッキングエッジ６１と、バンド組付け溝８１内におけるバンド巻き掛け面８１ａとを、Ｖ形ブロック６０の高さ方向において同じレベルに位置させたから、組立式伝動Ｖベルトがプーリに対して出入りする時も、バンド巻き掛け面８１ａの箇所においてＶ形ブロック６０は相互に密着し続け、ベルト走行方向の相対変位を生じない。
【００５５】
このため、組立式伝動Ｖベルトがプーリ間直線域からプーリ巻き付け域に移る時や、逆に組立式伝動Ｖベルトがプーリ巻き付け域からプーリ間直線域に移る時に、積層無終端バンド２５とバンド巻き掛け面８１ａとの間の相対位置が変化することはなく、無終端バンド２５がバンド巻き掛け面８１ａ上を滑って摩擦損失が発生するという従来の問題を解消することができる。
【００５６】
加えて本実施の形態においては図８に示すごとく、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２と、ロッキングエッジ６１およびバンド巻き掛け面８１ａとを、Ｖ形ブロック６０の高さ方向において同レベルにしたから、
プーリ巻き付け域において、バンド巻き掛け面８１ａに巻き掛けした無終端バンド２５からＶ形ブロック６０に回転モーメントが作用することがなく、Ｖ形ブロック６０が変形したり傾斜して伝動効率が低下するという従来の問題をも解消することができる。
【００５７】
図１０および図１１は本発明の更に別の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロック７０で、図中、図１および図２、並びに図８および図９におけると同様の部分を同一符号にて示す。
本実施の形態においては、図８および図９に示す実施の形態で設けたロッキングエッジ６１に付加して、突起８４およびフック部２３のベルト走行方向同じ側面にＶ形ブロック７０の幅方向へ延在するロッキングエッジ７１を設定する。
このロッキングエッジ７１は、前記したごとくバンド組付け溝８１内のバンド巻き掛け面８１ａと同レベルにしたロッキングエッジ６１に平行で、これよりもＶ形ブロック７０の高さ方向において上方に配置する。
【００５８】
かかる２段のロッキングエッジ６１，７１の設定に際しては、上段のロッキングエッジ７１から下段のロッキングエッジ６１までの間で突起８４および首部８６のベルト走行方向同じ側面を基部２１に向かって板厚（肉厚) が減少する所定傾斜角の傾斜面７２に形成し、次いで、下段のロッキングエッジ６１より下の領域で基部２１のベルト走行方向同じ側面を、基部２１の底辺側に向かって更に板厚（肉厚) が減少する所定傾斜角の傾斜面２８に形成する。
【００５９】
かようにして設定した２段のロッキングエッジ６１，７１を有するＶ形ブロック７０を用いる組立式伝動Ｖベルトにおいても、図５および図６に示すような２段のロッキングエッジ４１，４２を有したＶ形ブロック４０を用いる場合と同様の作用効果が得られる。
但し、ロッキングエッジ６１，７１がＶ形ブロック７０の幅方向両側に存在することから、プーリ巻き付け域において当該ロッキングエッジ６１，７１の周りに生ずる隣接Ｖ形ブロック７０間の相対傾斜を安定して行わせることが可能である。
【００６０】
なお本実施の形態においても図１０に示すごとく、プーリＶ溝の両側壁Ｗに対するＶ形ブロック傾斜端面２２，２３ａの摩擦接触中心点３２と、下段のロッキングエッジ６１およびバンド巻き掛け面８１ａとを、Ｖ形ブロック７０の高さ方向において同レベルに配置することとし、
これによりプーリ巻き付け域において、バンド巻き掛け面８１ａに巻き掛けした無終端バンド２５からＶ形ブロック７０に回転モーメントが作用することのないようにし、Ｖ形ブロックが変形したり傾斜して伝動効率が低下するという従来の問題をも解消し得るようにする。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の一実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロックを、プーリＶ溝内に位置した状態で示す正面図である。
【図２】  同Ｖ形ブロックの側面図である。
【図３】  同実施の形態になる組立式伝動Ｖベルトの部分側面図である。
【図４】  同組立式伝動Ｖベルトをプーリ巻き付け域とプーリ間直線域との境界部にある時の状態で示す部分側面図である。
【図５】  本発明の他の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロックを、プーリＶ溝内に位置した状態で示す正面図である。
【図６】  同Ｖ形ブロックの側面図である。
【図７】  ２段のロッキングエッジを有した従来のＶ形ブロックよりなる組立式伝動Ｖベルトを走行域ごとに示すＶ形ブロックの傾斜状態説明図である。
【図８】  本発明の更に他の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロックを、プーリＶ溝内に位置した状態で示す正面図である。
【図９】  同Ｖ形ブロックの側面図である。
【図１０】  本発明の更に別の実施の形態になる組立式伝動ＶベルトのＶ形ブロックを、プーリＶ溝内に位置した状態で示す正面図である。
【図１１】  同Ｖ形ブロックの側面図である。
【図１２】  従来の組立式伝動Ｖベルトを構成するＶ形ブロックの正面図である。
【図１３】  同組立式伝動Ｖベルトを大径プーリ巻き付け状態で示す側面図である。
【図１４】  同組立式伝動Ｖベルトを小径プーリ巻き付け状態で示す側面図である。
【図１５】  同組立式伝動Ｖベルトをプーリ巻き付け域とプーリ間直線域との境界部にある時の状態で示す部分側面図である。
【符号の説明】
Ｗ  プーリＶ溝側壁
20  Ｖ形ブロック
21  基部
22  基部傾斜端面
23  フック部
23a フック部傾斜端面
24  首部
25  積層無終端バンド
26  バンド組付け溝
26a バンド巻き掛け面
27  ロッキングエッジ
28  傾斜面
29  段差面
32  Ｖ形ブロックのプーリＶ溝側壁接触中心点
40  Ｖ形ブロック
41  下段のロッキングエッジ
42  上段のロッキングエッジ
47  傾斜面
48  傾斜面
60  Ｖ形ブロック
61  ロッキングエッジ（下段のロッキングエッジ）
70  Ｖ形ブロック
71  上段のロッキングエッジ
72  傾斜面
81  バンド組付け溝
81a バンド巻き掛け面
82  バンド組付け溝開口
84  突起
86  首部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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