(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴底の中央長手方向に沿って配置される主滑走部（５）と該主滑走部（５）の両側にそれぞれ配置される側方滑走部とと備え、ブレードが氷面に対して直立して配置された時に該ブレードと氷面とがなす角度である90度から所定値だけ下回るようにブレード（２）が傾斜した時にのみ該氷面に接触するように側方滑走部が配置されたアイススケート靴のブレードにおいて、
前記主滑走部（５）は長手方向に延びる不連続な滑走面を有し、該不連続な滑走面は氷面と接触する部分を備えていない少なくとも一つの中間部分（７）と、氷面と接触する２つの滑走部分（３）とからなり、該少なくとも一つの中間部分（７）は該２つの滑走部分（３）の間に配置されており、前記側方滑走部は、前記主滑走部（５）の両側に配置された内側滑走部（４）と、各内側滑走部（４）の外側に配置された外側滑走部（６）とを含み、該外側滑走部（６）は主滑走部（５）の滑走面より上方で、かつ該内側滑走部（４）と比較して氷面から更に上方に離間した位置に配置されていることを特徴とするアイススケート靴のブレード。
【請求項２】
前記側方滑走部（4,6）は、主滑走部における１つ又は複数の不連続面（７）の存在する位置を除き、長手方向における主滑走部（５）の湾曲部に追随するように湾曲していることを特徴とする請求項１に記載のブレード構成。
【請求項３】
前記主滑走部（５）及び側方滑走部（4,6）は全ての滑走部（４〜６）に共通のひとつのブレード（２）に研磨されていることを特徴とする請求項１または２に記載のブレード構成。
【請求項４】
前記全ての滑走部（４〜６）が凹状に研磨され、各々が氷との係合用の２つの縁部を有することを特徴とする請求項３に記載のブレード構成。
【請求項５】
前記全ての滑走部のうち、隣接する滑走部は共通の１つの縁部を有することを特徴とする請求項４に記載のブレード構成。
【請求項６】
前記主滑走部（５）の凹部は側方滑走部（4,6）の凹部より浅いことを特徴とする請求項４または５に記載のブレード構成。
【請求項７】
前記主滑走部（５）の凹部は内側滑走部（４）の凹部より浅く、内側滑走部（４）の凹部は外側滑走部（６）の凹部より浅いことを特徴とする請求項４乃至請求項６のいずれか１項に記載のブレード構成。
【発明の詳細な説明】
本発明は中央部の主滑走部と同主滑走部の各側に配置された少なくとも１つの側方滑走部とを備えたアイススケート靴のブレードの構成に関する。ブレードの氷に対する角度が90度から所定値だけ下回るようにブレードが傾斜した時にのみ氷面に接触するように側方滑走部は配置されている。
従来のアイススケート靴は連続的な細長いブレードを有している。アイススケート靴の用途に応じて、ブレードは長手方向にて固有の湾曲部を有している。例えば、スピードスケート用のアイススケート靴の場合、氷面との接触面を長くするため、ブレードは比較的長く、概して直線状である。一方、アイスホッケー用のアイススケート靴は、氷面に対して接触する面を短くするとともに、より効果的に回転滑走が可能であるように、長手方向にて比較的顕著な湾曲部を有している。このブレードの湾曲は防御手用のスケート靴と攻撃手用のスケート靴とでも異なっている。アイスホッケーをする人の回転滑走の性質により、着用スケート靴に対する要求が異なるためである。
氷面と係合するための２つの縁部を設けてブレードと氷との係合を向上させるため、通常、ブレードは凹状、即ち杯状に研磨されている。この凹部が深いほど、優れたグリップが得られる。しかし、この場合、深い凹部の縁部は氷に深く食い込むため、滑走、即ちスケート運動を損ねることになる。この理由により、ブレードと氷との接触長を過度に短くすることはできない。スケート靴が氷面を圧迫する力と、これとともにブレードが氷に食い込む度合いとが、ブレードが短くなるにつれて増大するためである。
本発明の主たる目的は、スケート靴と氷とのグリップ及びスケートをする人の回転滑走能力を維持し、或いは向上させるとともに、滑走特性を向上させるアイススケート靴のブレード構成を提供することにある。
本発明は、中央部の主滑走部と同主滑走部の各側に配置された少なくとも１つの側方滑走部とを有するブレードにより上記目的が達成されるという認識に基づいている。比較的深い凹部を有する側方滑走部を用いることにより、氷上の停止位置から素早いスタートをする時及び回転滑走をする時に氷とのグリップを効果的に実現するには、主滑走部に比較的浅い凹部を設けてスケート靴の滑走特性を向上できる。
従来、主滑走部の機械的な力及び安定性を向上させるとともに、スケートをする人の足首に作用する荷重を低減するために、主滑走部の両側にて側方滑走部を用いることが提案されてきた。国際特許出願公開第82/00255号を参照されたい。この点において、この形状により氷との優れたグリップが得られることが見出されているが、このことは主滑走部又は主滑走部が研磨される方法を改変することには利用されていない。類似する構成が米国特許第4,392,658号に開示されている。
特許請求を行う本発明の発明者は、停止位置から加速する時、氷上にて回転滑走する時及び滑走して停止する時に、側方滑走部が主滑走部の機能を引き継ぎ、これとともに主滑走部の形状及び研磨が最適化されて、スケート靴の最高の滑走能力及び回転滑走能力が得られるという事実を利用している。前記のように、スケート靴の滑走能力において肝要なことは、ブレードが不必要な深さにまで食い込まず、スケート靴の回転滑走能力の場合には、氷に接触するブレードの長さが最小になるようにすることである。この２つの要件は、主滑走部が長手方向にて不連続の滑走面を設けられ、滑走部と氷との接触面が分離しているとともに間隔を設けられた少なくとも２つの部分に分割されることにより、本発明に基づいて達成される。
本発明に基づき、第１段落において規定したようなアイススケート靴のブレードの主たる特徴は、主滑走部が長手方向にて不連続の滑走面を有し、この滑走面が氷との接触を目的とせず、かつ氷との相互作用のための２つの滑走部分により区切られた少なくとも１つの部分を有していることである。
こうして、この構成によるブレードは氷接触面の全長が短いにも拘わらず、優れた支持性の利点と非常に優れた氷のグリップ作用とを兼ね備えている。
ブレードの滑走抵抗を更に低減することを目的として、前進運動方向に見られるように、主滑走部の滑走面の前方部分は、氷に対する圧力を連続的に増大させるように、長手方向にて湾曲している。
１つの好ましい実施の形態に基づき、アイススケート靴のブレードは主滑走部の両側に外側滑走部及び内側滑走部を有している。外側の滑走部は主滑走部の滑走面の上方にて内側滑走部より高い位置に配置されている。側方滑走部は長手方向において主滑走部の湾曲部全体に適切に追随しているが、主滑走部の不連続面に近接する領域は例外である。
特に好ましい実施の形態の場合、主滑走部及び側方滑走部は共通のブレードにて研磨されている。全ての滑走部は凹状に研磨され、氷に係合する２つの縁部を有し、隣接する滑走部は共通の１つの縁部を有することが好ましい。主滑走部は内側滑走部より浅い凹部に研磨され、内側滑走部は外側滑走部より浅い凹部に研磨されていることが好ましい。
実施の形態及び添付図面に基づいて本発明を更に詳細に説明する。
図１は本発明のブレード構成を備えたアイススケート靴を示す。
図1a及び図1bは図１におけるＩ−Ｉ線に沿った拡大断面図であり、氷に対して異なる角度にて示されている。
図２は一対の側方滑走部を有する本発明のブレード構成を示す。
図2a及び図2bは図２におけるII−II線に沿って、氷に対して異なる角度にて示された拡大断面図である。
図３は図２に示すブレード構成の更なる改良を示し、二対の側方滑走部を有している。
図3a、図3b、図3cは図３におけるIII−III線に沿った拡大断面図であり、氷に対して異なる角度をなす。
図４は図３に基づくブレード構成を備えたアイススケート靴の正面図である。
図１は、停止位置から素早いスタートをする時、氷上にて回転滑走する時及び滑走して停止する時に、氷に対する必要なグリップを与えるように、従来の凹状、即ち杯状（図1aを参照）に研磨された主ブレード２を有するホッケー用スケート靴を示す。スケート靴が直線にて前方に滑走する時、ブレードの２つの縁部が氷に接触し（図1aを参照）、スケート靴が傾斜する時には片方のみの縁部が氷に接触する（図1bを参照）。氷との優れた係合とスケート靴の優れた滑走能力とを釣り合わせるように、凹部の度合いを個人の要求に合わせることが必要である。凹部が深いほど、ブレードと氷とは良好に係合するが、ブレードの滑走能力を損ねることになる。凹部の深さはスケートをする人の体重及び氷の固さにも適合するようにせねばならない。
従来のホッケー用スケート靴のブレードは比較的短い氷接触面を有するように長手方向にて湾曲し、通常、ブレードにおけるこの湾曲部は足下中央部に配置されている。氷接触面の長さは個人的な必要に合わせられ、通常、防御手はより優れた回転滑走能力を得るために、攻撃手よりも短い接触面を所望する。しかし、接触面を短くし過ぎることはできない。表面圧力が強くなり過ぎてブレードが過度に氷に食い込んでしまうためである。
図１に示すアイススケート靴の主ブレード２の滑走面は分離した２つの滑走部分３に分割され、非常に短い全長の接触面が支持性を維持するとともに使用可能になっている。この点において、氷に加えられる圧力が連続的に増大するように、２つの滑走部分３の前方部分は長手方向にて湾曲していることが肝要である。こうして、スケート靴の滑走性を向上させる波状効果を得ることができる。この効果は未だ十分には確定されていないが、後方滑走部分３により発生させられる摩擦は、前方滑走部分が残す軌跡を後方滑走部分が追随する結果、低減し、前方滑走部分の氷に対する摩擦により熱が発生させられる結果、軌跡が溶解されて水の薄膜を生成し、後方滑走部分と氷との摩擦的係合力が低減するものと想定されている。このように改変されたスケート靴のブレードにより優れた機能性及び氷に対する効果的な固着性が得られる。ほぼ全体重を後方滑走部分のみに集中させて突然、素早く回転滑走することが可能である。非常に短い全長の滑走面が長手方向に分離した２つの滑走部分に分割されているため、スケート靴の長手方向における安定性も向上している。
これらの特性を更に向上させるため、図２に示す上記のスケート靴のブレードには主滑走部５の両側において側方滑走部４が追加されている。図2aも参照されたい。側方滑走部４は連続性であり、主滑走部５の滑走部分３に並行して延びているが、前記滑走部分の滑走面の上方にて所定の高さに配置されている。
直線的に前進する時には図2aに示すように主滑走部５のみが氷に接触するが、停止位置から素早くスタートする時、又は氷上にて回転滑走する時及び滑走して停止する時には、図2bに示すように側方滑走部４の１つが氷に係合するようにブレード２は氷との角度を画定する。
この実施の形態により主滑走部５はより浅い凹部に、或いは平坦に研磨可能であり、主滑走部のみが使用される時、ブレードが氷に食い込む度合い及びこれとともにブレードの氷に対する摩擦が低減される。これは側方滑走部４により可能である。側方滑走部４は比較的深い凹部を有することが可能であり、氷に対する確実なグリップを付与する機能を引き継ぐ。この確実なグリップは、ブレードが氷に対して角度をなす前記の運動において必要である。このように、前記のように改変されたブレードは氷に対する非常に弱い摩擦性と、特にカーブを描くスケート時の氷との優れた係合性及び優れたスケート機能性を兼ね備えている。
図３は図２に示すブレードの更なる改良型であるブレード２を備えたアイススケート靴を示す。この更なる改良型のブレードは主滑走部５の両側において内側滑走部４及び外側滑走部６を有している。図２の実施例のブレードと同じように、この更なる改良型のブレードの主滑走部５は摩擦を低減するように非常に浅い凹部に、或いは平坦に研磨され、非常に鋭利な外側滑走部６を付加することによりブレードは停止能力を向上させることが可能になっている。
この場合、前方に直線状にてスケートをする時、ブレードは図3aに示すように氷と相互作用するが、停止位置から素早くスタートする時及び曲線を描くスケート時には、図3bに示すように、少なくとも内側滑走部４が用いられる。滑走しながら突然に停止する時、図3cに示すように、外側滑走部６が氷に係合するほどにブレードは角度をなし、こうして非常に短い距離内にて停止できる。この滑走部は非常に急激な回転滑走及び停止位置からの素早いスタートを行うのにも使用可能である。
簡略化のため図では氷面に食い込むブレード部分を示さず、即ち、図示したブレード部分は非常に固い氷の上をスケートする時に見られる状況に相当している。しかし、軟質の氷の上でスケートをして滑走部の縁部が比較的深く氷に食い込む時であっても原理は変わらない。このように、それぞれの滑走部の凹部が研磨される深さは氷の質及びスケートをする人の体重に合わせるようにする。
図示するように、全ての滑走部はスチールブレードにて斜めに研磨されるのが好ましい。スチールブレードは全ての滑走部に共通であり、従来のように履き物に固定されるか、或いは履き物に固定されたプラスチックブレードに固定されるかのいずれかである。ブレードは取替可能であるようにすることもできる。本発明のブレードは互いに接合された数枚の薄いブレードからなる構成にすることも可能であり、各ブレードはブレード滑走部に相当する。
好適であれば、主滑走部は２つ以上の不連続面を有する滑走面を有することも可能である。ある場合において、１つ又は複数の滑走部が氷に接触しない主ブレードの同部分上に伸びているようにすれば十分である。側方滑走部を使用する時には、主滑走部は選択的に平坦に研磨される。ブレードにおいて研磨される凹部は図面に示す内容に関連して多様化でき、例えば概して平坦な１つの側面を呈示するか、或いは面間にて角度を画定する２つの平面を備える。
本発明の原理はアイスバンディ、スピードスケート及び長距離スケートのような上記以外の目的を意図するスケート靴にも使用可能であると理解されよう。各用途につき、ブレードに対する特別な必要条件により必要とされる変形は、当業者により判断可能であり、本発明の範囲内にある。
【図１】
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【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図２】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３ａ】
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【図４】
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【図３】
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【図３ｂ】
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【図３ｃ】
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