(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
反射型面放電のプラズマディスプレイパネルにおいて、
前面基板と、
前記前面基板に配置され、可視光透過率の高い透明電極と低抵抗の母電極とで構成される維持電極とを備え、
前記基板の維持電極を構成する前記透明電極と前記母電極を所定の間隔をもって平行に分離して配置するとともに、分離された前記透明電極と前記母電極とを接続する複数の短絡電極により構成され、維持放電時に、面放電を前記透明電極で終了させ、前記母電極上まで面放電が広がらないように制御すると共に、前記前面基板の維持電極は、前記短絡電極の延長線上の前記透明電極に切り欠き部分もしくは穴を形成したことを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
放電を発生するために前記維持電極に印加される外部印加電圧と、前記透明電極と母電極との上記所定の間隔とが、維持放電時に、面放電を前記透明電極で終了させ前記母電極上まで面放電が広がらない範囲に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、面放電型ＡＣプラズマディスプレイパネルに関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネル（以下ＰＤＰとする）の構造は、交流駆動型ＰＤＰ（以下ａｃ−ＰＤＰとする）に限定しても、従来から様々なものが提案されてきた。現在典型的に採用されている、面放電型と呼ばれるａｃ−ＰＤＰ構造の斜視図を図１４に、断面図を図１５に示す。これらの図において、１は前面基板、２は背面基板であり、この２枚の基板１、２を対向させて配置して、それらの間に放電空間３を形成する。放電空間３には、放電によって紫外線を発生するガスとしてキセノン（Ｘｅ）等の希ガスと他の希ガスとの混合ガスが数百Ｔｏｒｒ封入されている。
【０００３】
背面基板２にはリブ４と呼ばれる障壁が画素ピッチで平行に形成されている。リブ４間には書込電極と呼ばれる平行な電極群５が維持電極に垂直に設けられ、その上に蛍光体６が塗布されている。リブ４は画素と画素とを電気的、光学的に分離する障壁としての役割と前面基板１と背面基板２を一定の間隔で保つためのスペーサとしての役割を担っている。リブ４の形状としては、図１４に示されるように、ストライプ状である場合もあるし、マトリクス状の場合もある。
【０００４】
前面基板１には、図１６に示されるように、二本で一対の電極が形成されている。この電極対を構成する電極は、それぞれＸ電極７、Ｙ電極８と呼び、画素ピッチの間隔で、平行に且つ書込電極５やリブ４と直交する方向に配置される。これらＸ電極７、Ｙ電極８は主に表示を維持するための電極として用いられるため、ここでは維持電極と呼び、Ｘ電極、Ｙ電極をまとめて維持電極対９と呼ぶ。Ｘ電極７、Ｙ電極８との間のギャップｃ（以下放電ギャップｃ）は低電圧で放電できるように決定される。それに対しラインとラインの間の距離ｂ（以下ライン間ギャップｂ）は放電が起きないように、放電ギャップｃよりも十分広い値を採るよう決定される。これら電極の上には誘電体の層１１が形成され、更に誘電体表面にＭｇＯ膜１２が形成される。ＭｇＯは耐スパッタ性に優れているため誘電体を保護し、また高い二次電子放出係数を持つため放電開始電圧を低下させる。
【０００５】
次に発光の原理について説明する。前面基板１の維持電極９間に電位差が生じ、放電が起こると、紫外線が発生し、その紫外線によって蛍光体６が励起され可視光線が発生する。発生した可視光線は、前面基板１を通して外部に取り出される。表示面から蛍光体の反射光を見ることになるため、一般的に反射型と言われる。また、放電は維持電極対９の中心に近い維持電極上で発生し、時間とともに電極の外側に向かって移動する。このため、放電によって十分紫外線を発生させるために、ある程度の電極面積が必要とされる。
【０００６】
このように、反射型ＰＤＰにおいては、維持電極７、８は放電を発生させる役割の他に、放電のために電流を供給する役割と、蛍光体から発生した可視光線を表示面に取り出す役割を担う。しかし、維持電極材料として、電流を供給するために必要な条件である低抵抗と、可視光線を効率良く表示面に取り出すのに必要な条件である高透過率の両方を十分に満たす材料は現在見つかっていない。そこで、従来のＰＤＰでは、図１６に示すように、維持電極７、８は、比較的高抵抗であるが可視光透過率の高い透明電極１０と可視光透過性は無いが低抵抗である母電極１１の２層で構成されている。ここで、透明電極１０は放電用の電極としての役割と、また可視光線を外部に取り出す役割とを担い、母電極１１は放電用の電極としての役割と、電流を供給する電極としての役割とを担う。
【０００７】
透明電極１０の材料としては、一般にＩＴＯ、ＳｎＯ2等の酸化膜が用いられる。ＩＴＯは、主に真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等の物理蒸着法によって成膜され、ＳｎＯ2膜は、主に化学蒸着法（ＣＶＤ法）によって成膜される。
【０００８】
母電極１１は通常Ｃｒ−Ｃｕ−Ｃｒ、Ｃｒ−Ａｌ−Ｃｒ等の３層構造に代表される低抵抗金属材料が用いられ、薄膜プロセスによって形成される。また、金や銀等の印刷ペーストを用い厚膜印刷プロセスによって形成されることもある。
【０００９】
母電極１１の幅は、抵抗による電圧降下を考慮して、設計時に維持電極７、８の長辺方向の長さと短辺方向の長さによって決定される。一般に維持電極幅の３０〜５０％が母電極幅となる。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
従来の面放電型ＡＣ−ＰＤＰにおいては、母電極１１は放電によって電力を消費しているにもかかわらず、光を透過しないため、光の取り出し効率を低下させていた。そのため、投入電力に対し発生する輝度の割合、すなわち発光効率向上の妨げとなっていた。
【００１１】
本発明は上記課題を解決しようとするもので、母電極によって消費される放電電力を低下させ、光の利用効率を向上させ、高発光効率のプラズマディスプレイパネルを提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記の目的に鑑み、この発明は、反射型面放電のプラズマディスプレイパネルにおいて、前面基板と、前記前面基板に配置され、可視光透過率の高い透明電極と低抵抗の母電極とで構成される維持電極とを備え、前記基板の維持電極を構成する前記透明電極と前記母電極を所定の間隔をもって平行に分離して配置するとともに、分離された前記透明電極と前記母電極とを接続する複数の短絡電極により構成され、維持放電時に、面放電を前記透明電極で終了させ、前記母電極上まで面放電が広がらないように制御すると共に、前記前面基板の維持電極は、前記短絡電極の延長線上の前記透明電極に切り欠き部分もしくは穴を形成したことを特徴とするプラズマディスプレイパネルにある。
このような構成により、放電は透明電極のみに限定され、母電極まで達することがないため、母電極においては放電電力を消費することが無くまた、母電極によって遮蔽される光の割合が減少する。また、透明電極と母電極の間に無電極部分が存在するため、放電が透明電極のエリア内で終了し、母電極まで達することはない。さらに、前面基板と背面基板のアラインメントがずれて、短絡電極が放電空間にはみ出した場合でも、透明電極上の切り欠き部分もしくは穴によって、母電極までの放電経路が長くなるため、放電が透明電極から短絡電極を伝って母電極まで広がることはない。
【００１４】
また、放電を発生するために前記維持電極に印加される外部印加電圧と、前記透明電極と母電極との上記所定の間隔とが、維持放電時に、面放電を前記透明電極で終了させ前記母電極上まで面放電が広がらない範囲に設定されていることを特徴とする。
【００２１】
【発明の実施の形態】
実施の形態１．
この発明の一実施の形態について説明する。図１はこの発明の一実施の形態の前面基板１の維持電極７、８の形状及び背面基板のリブ４との位置関係を示すものである。尚、本発明は前面基板の維持電極に関するものであり、背面基板については図１４に示したような、従来の構造と同様のものである。以下に説明する他の実施の形態についても同様である。
【００２２】
前面基板１上の各維持電極７、８は、それぞれ、互いに一定の間隔ａを存して平行に配置された１対の透明電極１０及び母電極１１と、各維持電極７、８に直交する方向に配置されて、母電極１１から透明電極１０へ延びる短絡電極１２とから構成されており、対をなす透明電極１０と母電極１１とは、背面基板２のリブ４に重なるように配置された短絡電極１２によって接続されている。
【００２３】
以下、具体的に実験結果を示し、従来例のＰＤＰと比較しながら説明をする。実験に用いたパネルの条件を示す。本実施の形態、従来例のＰＤＰともに、封入ガスはネオン（Ｎｅ）＋キセノン（Ｘｅ）（５％）、圧力は５００Ｔｏｒｒで、維持電極対ピッチは１２６０μｍである。本実施の形態のＰＤＰでは、透明電極幅は２００μｍ、母電極幅は８５μｍ、透明電極１０と母電極１１の間隔ａは２１５μｍである。従来例のＰＤＰでは、維持電極幅は３００μｍ、母電極幅は１３０μｍである。その他のパネルを構成する条件は従来例、本実施の形態ともに全て同じである。
【００２４】
図２に外部印加電圧と輝度との関係を示す。測定時の維持パルスの周波数は５ｋＨｚである。ここで、注目すべきは輝度の絶対値の差ではなく、電圧に対する輝度の上昇率である。従来例のＰＤＰでは、電圧に対し輝度はほぼ比例して上昇している。それに対し、本実施の形態のＰＤＰでは、２１０Ｖの前後でその上昇率に大きな差がある。これは、放電のモードが２種類あることを示している。この放電モードの違いを、図３の放電領域の模式図に示す。電圧の低い２１０Ｖ以下では、放電は透明電極１０にのみに限定されているが、２１０Ｖ以上にすると、放電は母電極１１まで広がる。本実施の形態では、前者の放電が透明電極１０のみに限定されている放電モードを使用することによって、高発光効率化を実現する。
【００２５】
次に、光の取り出し効率をセルの発光強度分布によって比較する。ここで光の取り出し効率とは、母電極１１が無い場合の輝度に対する、母電極１１がある場合の輝度の割合をいう。
【００２６】
図４、５に、それぞれ従来例と本実施の形態におけるＰＤＰにおける表示面の発光強度分布を示す。発光強度分布は、セルの水平方向の中心（リブ４とリブ４の中心線）に対し、維持電極７、８を縦断するように測定した結果である。測定時の外部印加電圧は、本実施の形態のＰＤＰにおいて放電が透明電極１０のみに限定される１８０Ｖである。
【００２７】
まず、従来例のＰＤＰについて説明する。
図４の左右のピークは維持電極対の放電による発光強度分布であり、この維持電極対の発光の漏れ光によって、電極のない維持電極対と維持電極対の間の領域においても発光が見られる。維持電極対上のピークの両サイドの窪んだ部分は、母電極１１によって可視光線が遮蔽された部分である。電極上の発光強度は、電極対中心ほど高く、中心から離れるに従い低くなる。よって、従来のＰＤＰでは母電極１１の位置は、光の取り出し効率を考慮して、発光強度の最も大きい維持電極対中心から出来るだけ離れた維持電極７、８上に配されている。
【００２８】
母電極１１を形成しないと仮定した場合の発光強度分布を図４に点線で示す。母電極１１を形成しない透明電極１０のみのセルにおける総発光強度（点線）に対する母電極１１を形成したセルのおける総発光強度（実線）の割合、つまり光の取り出し効率は７０〜８０％であり、母電極１１によって２０〜３０％の光が遮蔽されている。
【００２９】
それに対して、本実施の形態のＰＤＰでは、母電極１１は放電発光している透明電極１０よりも離れて配置されているため、図５に明確に示されるように、母電極１１によって遮光される割合はほぼ０％である。よって、光の取り出し効率は従来の構造に比べ約２０〜３０％改善される。
【００３０】
図６に外部印加電圧と発光効率との関係を示す。発光効率は、放電によって消費した電力に対する輝度の割合であり、次式で示される。
η＝πＬＳ／Ｐ
ここで、ηは発光効率、πは円周率、Ｌは輝度、Ｐは放電電力である。
発光効率の測定は、実際の駆動条件に近づけるため、周波数１２５ｋＨｚ、パルス幅３μｓｅｃの連続パルスに休止期間を設けたバースト波形で行った。平均の周波数は３０ｋＨｚである。
本実施の形態の発光効率は、従来例の発光効率よりも約２２％向上している。これは、発光強度分布で示したように、光の取り出し効率が向上したため、同じ電力に対する輝度の割合が上昇したためである。
【００３１】
上記実験結果を得るためには、必ず放電のモードが透明電極１０に限定されなくてはならない。それは、放電が母電極１１まで広がると、電力、輝度ともに上昇するが、母電極１１による光を遮蔽する割合が上昇し、光の取り出し効率が減少するためである。放電がギャップａを飛び越えて母電極１１まで達する条件は、上記図２で示したように、維持放電時に印加する維持電圧の他に、パルス幅、周波数、ガス組成、ギャップａの長さ等の条件によって異なる。本実施の形態においては、具体的にパネルの条件、駆動条件を数値を挙げて説明したが、上記に挙げたパラメータは、実験に用いた数値にのみ限定されず、本発明の原理に準ずる数値をとることは勿論である。
【００３２】
次に、短絡電極１２の構成について説明する。
短絡電極１２は、図１に示すように、背面基板のリブ４に重なるように配置されているため、短絡電極１２上には放電空間が存在せず、透明電極１０で発生した放電が短絡部を伝って、母電極１１に達することはない。また、前面基板１の維持電極における短絡電極１２の幅は、背面基板のリブ４の幅以下にするのが好ましい。このようにすることにより、短絡電極１２が放電空間３にはみ出ることがなく、透明電極１０で発生した放電が短絡電極１２を伝わって、母電極１１に達するのを防止することができる。
【００３３】
図１には短絡電極１２は母電極１１から凸状に突き出たように構成されているが、逆に透明電極１０から凸状に短絡電極１２を設けても良いし、母電極１１と透明電極１０の両方に凸状の短絡部を設け、互いに重ねてもよい。それぞれ利点を有しており、母電極１１に凸状の短絡部を設け場合は、低抵抗化に有利であり、透明電極１０に凸状の短絡部を設けた場合は、仮に前面基板１と背面基板とのアラインメントのズレが生じても、前面基板１の光の取り出し効率が極端に下がることがない。
【００３４】
実施の形態２．
上記実施の形態１のような構造を取りつつ、高精細化した場合、維持電極対と維持電極対のギャップｂが狭くなる。維持電極対を第１ラインからＸ電極７、Ｙ電極８の順で配列すると、Ｘ電極７及びＹ電極８は、維持電極対中心の放電ギャップｃに対して電圧印加時に電位差が生じているが、ライン間ギャップｂに対しても同様の電位差が生じているため、ライン間ギャップｂの減少に伴い誤放電が生じ易くなる。ギャップｂで誤放電が生じると、ライン間の独立性が無くなり、画像を表示することができなくなる。
【００３５】
ここで、本実施の形態２を説明するため、ＰＤＰの画像を表示する方法を簡単に説明する。
一般に、ＰＤＰで画像を表示するための駆動シーケンスは、書き込み期間と維持期間の２つに大きく分けられる。書き込み期間には、１ライン毎にスキャンを行い、選択セルを決定していく。その時、維持電極の内、Ｘ電極７、もしくはＹ電極８のどちらか一方がスキャン用の電極として作用するため、その電極はライン毎に独立した電位を持つようにしなければならない。次の維持期間では、書き込み期間において選択したセルを全面で一斉に放電を行う。そのため、Ｘ電極７、Ｙ電極８はそれぞれの電極で全ライン同電位にすることができる。よって、どちらの期間においてもＸ、Ｙ電極７、８のどちらか一方は全ライン共通にすることが可能である。以下、書き込み時にスキャン用の電極をＸ電極として説明するが、Ｙ電極をスキャン用の電極としても何ら問題はない。
【００３６】
本実施の形態２では、図７に示すように、維持電極対を形成するＸ電極７、Ｙ電極８の配列順序を、１ライン毎に交互に入れ替わるようにする。例えば、第一ラインはＸ電極７の次にＹ電極８、第二ラインはＹ電極８の次にＸ電極７といった配列になる。このような配列にすると、放電ギャップｃに対してはＸ電極７、Ｙ電極８が配置されているため、電位差があり、放電を行うことが出来るが、ライン間ギャップｂに対しては、Ｘ電極７とＸ電極７または、Ｙ電極８とＹ電極８というように配置されているため、電位差がないため、放電が起こらない。
【００３７】
このため、ライン間ギャップｂを狭くすることができるため、高精細化したパネルにおいても、面放電が透明電極１０から母電極１１に達しないようにギャップａの幅を十分広くすることが出来る。
【００３８】
また、ギャップｂを更に狭くし、図８に示されるように、Ｙ電極８の母電極１１を一体化することも可能である。Ｙ電極の母電極１１は、１本で２ライン分のＹ電極８の透明電極１０を担当することになる。
【００３９】
この場合、Ｘ電極７における透明電極１０と母電極１１との距離ｄと、Ｙ電極８における透明電極１０と母電極１１との距離ｅは同じではない。ギャップｄ、ｅは透明電極１０で発生した放電を母電極８まで広げないようにする役目を負うが、このギャップｄ、ｅの幅は、放電の制御の関係上等しい方が望ましい。図９に示す構造は、透明電極１０と母電極１１との距離を等間隔にするよう、透明電極対の中心を調整したものである。
【００４０】
実施の形態３．
本実施の形態３で説明する構造図は、前面基板１と背面基板２のアラインメントのずれの対策に関するものである。
【００４１】
上記実施の形態１、２で示された構造では、母電極１１と透明電極１０を接続する短絡電極１２は、背面基板のリブ４に重なるように配置する必要がある。それは、短絡電極１２が放電空間３に露出すると、透明電極１０で発生した放電が短絡電極１２を伝わって、母電極１１に達する可能性が高くなるからである。しかしながら、プロセスの冗長度を持たせるため、アラインメントのずれに対して、放電特性の冗長度も高くする必要性がある。
【００４２】
本実施の形態３では、図１０の（ａ）に示されるように、短絡電極１２を設けた部分の延長線上の透明電極１０に一部切り欠きた部分１０ａを形成する。
【００４３】
図１０の（ｂ）に、背面基板のリブ４とのアラインメントがずれていない場合を示す。放電空間３に露出している透明電極１０と母電極１１とは完全に独立しており、ギャップａを十分に確保していれば、放電が母電極１１に達することはない。
【００４４】
背面基板のリブ４とのアラインメントが若干ずれた場合、放電空間３に露出した形状は、図１０の（ｃ）に示されるように、透明電極１０と母電極１１とが一部接続した形となる。この場合、短絡電極１２の延長線上の透明電極１０に切り欠き１０ａがあるため、ギャップｃは本来の狭いギャップｃ１と透明電極１０の切り欠き１０ａによる広いギャップｃ２の２種類存在することになる。放電は本来の狭いギャップｃ１で開始するため、放電が生じたギャップから透明電極１０まで伝わる経路は、透明電極１０の切り欠き１０ａが無い場合に比べて長くなる。そのため、放電は短絡電極１２から母電極１１へと広がり難くなる。
【００４５】
また、図１１に示すように、透明電極１０に四角形の穴１０ｂが空いているパターンにおいても、背面基板のリブ４とのアラインメントが若干ずれた場合、短絡電極１２の延長線上の透明電極１０に無電極部分が存在するため、放電は母電極１１まで広がり難い。
尚、図１１の（ａ）乃至（ｃ）は、それぞれ図１０の（ａ）乃至（ｃ）に対応するものである。
【００４６】
本実施の形態３では、透明電極１０の切り欠き１０ａの形状または穴１０ｂの形状は長方形であったが、本実施の形態３で説明した原理と同じ作用をするものであれば、どのような形状でもよいことは勿論である。
【００４７】
これまで説明した実施の形態１乃至３では、放電を透明電極１０のみに限定し、母電極１１を放電させないようにする方法として、透明電極１０と母電極１１の距離を離す方法が採られていた。以下の本実施の形態４及び実施の形態５では、透明電極１０と母電極１１の位置関係は従来と変わることなく、放電を透明電極１０のみに制御する方法を説明する。
【００４８】
実施の形態４．
図１２に示す本実施の形態４における構造においては、母電極１１上の誘電体層１３の厚さを透明電極１０上の誘電体層１３の厚さよりも厚く形成してある。母電極１１上では、誘電体層１３の膜厚が厚くなっているため、放電し難い。そのため、維持電極対中心で発生した放電は、透明電極１０の外側に向かって広がるが、母電極１１まで広がることなく、透明電極１０上のみで終了する。
よって、上記実施の形態１で説明したのと同様の理由で、発光効率が向上する。
尚、この実施の形態４では、誘電体層１３上にその全面に渡って、ＭｇＯ等の放電開始電圧を低下させる皮膜１４が設けられている。
【００４９】
実施の形態５．
図１３に示す本実施の形態５における構造においては、誘電体層１３上に設けた、ＭｇＯ等の放電開始電圧を低下させる皮膜１４は、母電極１１上には形成されない。誘電体層１３上に形成してあるＭｇＯ等の皮膜１４は高い二次電子放出係数を持ち、放電開始電圧を低下させている。本実施の形態５においては、母電極１１上に、ＭｇＯ等の放電開始電圧を低下させる皮膜１４を形成していないため、皮膜１４のある透明電極１０より母電極１１は放電し難い。そのため、維持電極対中心付近で発生した放電は、透明電極１０を外側に向かって広がるが、母電極１１まで広がることなく、透明電極１０上のみで終了する。
よって、上記実施の形態１で説明したのと同様の理由で、発光効率が向上する。
【００５０】
本実施の形態５では、ＭｇＯ等の放電開始電圧を低下させる皮膜１４の有無でもって、透明電極１０上よりも母電極１１上の誘電体層１３表面の二次電子放出係数を小さくしたが、放電開始電圧を低下させる材料としては、ＭｇＯ以外の材料でも、同様に二次電子放出係数に差がつけられるものであれば良いことは勿論である。
【００５１】
上記実施の形態４、５は、透明電極１０と母電極１１が分離されていない構造で説明したが、上記実施の形態１、２、３のように、透明電極１０と母電極１１とが分離されている構造についても、適用できることは勿論である。
【００５２】
【発明の効果】
この発明は、以上説明したように構成されているので、以下に記載されるような優れた効果を奏する。
【００５３】
この発明のプラズマディスプレイパネルによれば、透明電極と母電極を一定間隔を以て分離して配置することによって、放電が透明電極のみに限定され、母電極まで広がらないため、母電極によって放電電力が消費されず、また、母電極によって遮蔽される光の割合が減少するので、光の利用効率が向上し、発光効率を向上させることができる。また、透明電極と母電極の短絡電極が、背面基板のリブと重なるように配置されているため、透明電極で発生した放電が、短絡電極を通して母電極まで広がることがなく、このため、母電極では放電電力が消費されない。
【００５５】
また、短絡電極が、維持電極に直交する方向に配置された背面基板のリブに重なるように配置されるので、短絡電極上に放電空間が存在しないため、放電が透明電極から母電極へ短絡電極を伝って広がることを防止できる。
【００５６】
また、前面基板の維持電極における短絡電極の幅がリブの幅以下であるため、短絡電極が放電空間にはみ出ることはなく、透明電極で発生した放電が短絡電極を伝わって、母電極に達するのを防止することができる。
【００５７】
また、前面基板の維持電極対を形成するＸ電極、Ｙ電極の配列順序を、１ライン毎に交互に入れ替わるようにしたので、ラインとラインのギャップに対して電位差が生じず、ライン間での放電が生じないため、ラインピッチの小さい高精細画面においても、透明電極と母電極の間の距離を広くすることができ、従って、容易に放電を透明電極のみに制御することができる。
【００５８】
また、前面基板の維持電極対の内、書き込み期間においてスキャン用電極として使用しない電極において、維持電極対２ラインに対し、母電極を１本にしたので、ライン間ギャップは、スキャン用電極として使用する電極においてしか存在しないため、母電極と透明電極の間隔を広くすることができ、従って、一層容易に放電を透明電極のみに制御することができる。
【００５９】
また、前面基板の維持電極において、短絡部の延長線上の透明電極に切り欠き部分もしくは穴を形成した構造においては、前面基板と背面基板のアラインメントがずれて短絡電極が放電空間にはみ出しても、透明電極上の切り欠き部分もしくは穴によって、母電極までの放電経路が長くなり、放電が透明電極から短絡電極を伝って母電極まで広がり難くなるため、放電を透明電極のみに制御することができる。
【００６０】
また、前面基板の維持電極において、母電極上の誘電体層を透明電極上の誘電体層よりも厚くしたので、透明電極上よりも母電極上の放電が起こり難いため、放電を透明電極のみに制御することができる。
【００６１】
また、前面基板の維持電極において、母電極上に、放電開始電圧を低下させる皮膜を設けないようにしたので、透明電極上よりも母電極上の二次電子放出係数が低く、放電開始電圧が高いため、放電を透明電極のみに制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図２】  この発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイパネルと従来例のプラズマディスプレイパネルの印加電圧と輝度の関係を示した図である。
【図３】  この発明の実施の形態１の放電モードを説明する模式図である。
【図４】  従来のプラズマディスプレイパネルのセル内における発光強度分布を示す図である。
【図５】  この発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイパネルのセル内における発光強度分布を示す図である。
【図６】  この発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイパネルと従来例のプラズマディスプレイパネルの印加電圧と発光効率の関係を示した図である。
【図７】  この発明の実施の形態２によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図８】  この発明の実施の形態２によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図９】  この発明の実施の形態２によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図１０】  この発明の実施の形態３によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図１１】  この発明の実施の形態３によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【図１２】  この発明の実施の形態４によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の断面図を示す図である。
【図１３】  この発明の実施の形態５によるプラズマディスプレイパネルの前面基板の断面図を示す図である。
【図１４】  従来のプラズマディスプレイを示す斜視図である。
【図１５】  従来のプラズマディスプレイを示す断面図である。
【図１６】  従来のプラズマディスプレイの前面基板の電極及び背面基板のリブの位置関係を示す図である。
【符号の説明】
１  前面基板、２  背面基板、３  放電空間、４  リブ、５  書込電極、６  蛍光体、７  維持電極（Ｘ電極）、８  維持電極（Ｙ電極）、９  維持電極対、１０  透明電極、１１  母電極、１２  短絡電極、１３  誘電体層、１４  放電開始電圧を低下させる皮膜。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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