(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局と無線端末機を有する無線電気通信ネットワークで使用するための媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルであって、
前記基地局と前記無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームを、第１の周波数を通じて生成する手段と、
第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続く送信を前記基地局及び前記無線端末機に行わせないことを知らせる、ＭＡＣフレームの下り線部分における前記基地局から前記無線端末機への制御メッセージを生成する手段と、
前記第１の個数のＭＡＣフレームの生成後に、予め定めた時間間隔の間、前記基地局及び前記無線端末機に送信を行わせない手段と、
前記予め定めた時間間隔が経過した後に第２の個数のＭＡＣフレームを生成する手段であって、それらのＭＡＣフレームがユーザ・データを含まず、かつ、前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記無線端末機が前記基地局と再び同期をとる、手段と、
所定個数の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する手段と
を有する媒体アクセス制御プロトコル。
【請求項２】
前記予め定めた時間間隔の間に前記基地局が少なくとも一つの周波数についての干渉測定を行う請求項１記載のＭＡＣプロトコル。
【請求項３】
請求項２記載のＭＡＣプロトコルにおいて、前記予め定めた時間間隔が経過した後に前記第２の個数のＭＡＣフレームを生成する前記手段は、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを前記第１の周波数により生成する手段  を有する、ＭＡＣプロトコル。
【請求項４】
請求項２記載のＭＡＣプロトコルにおいて、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する前記手段は、
電気通信データ及び制御情報を含む前記ＭＡＣフレームを、前記第１の周波数を通じて生成する手段
を有する、ＭＡＣプロトコル。
【請求項５】
前記基地局は、前記予め定めた時間間隔の間に第２の周波数への同調を行い、前記第２の周波数は、新たに割り当てられた周波数である、請求項１記載のＭＡＣプロトコル。
【請求項６】
請求項５記載のＭＡＣプロトコルにおいて、前記予め定めた時間間隔が経過した後に前記第２の個数のＭＡＣフレームを生成する前記手段は、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを前記第２の周波数により生成する手段  を有する、ＭＡＣプロトコル。
【請求項７】
請求項５記載のＭＡＣプロトコルにおいて、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する前記手段は、
電気通信データ及び制御情報を含む前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを、前記第２の周波数を通じて生成する手段
を有する、ＭＡＣプロトコル。
【請求項８】
前記第２の周波数が、自動周波数割当アルゴリズムによって前記基地局に割り当てられたものである、請求項５記載のＭＡＣプロトコル。
【請求項９】
基地局と無線端末機を有する無線電気通信ネットワークにおいて自動周波数割当を遂行する方法であって、前記基地局と前記無線端末機が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルに従って通信を行い、
前記基地局と前記無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームを、第１の周波数を通じて生成する過程と、
第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続く送信を前記基地局及び前記無線端末機に行わせないことを知らせる、ＭＡＣフレームの下り線部分における前記基地局から前記無線端末機への制御メッセージを生成する過程と、
前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたかどうかを判断する過程と、
前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成された後に、予め定めた時間間隔の間、前記基地局及び前記無線端末機に送信を行わせない過程と、
前記予め定めた時間間隔が経過した後に第２の個数のＭＡＣフレームを生成する過程であって、それらのＭＡＣフレームがユーザ・データを含まず、かつ、前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記無線端末機が前記基地局と再び同期をとる、過程と、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームが生成されたかどうかを判断する過程と、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームが生成された後に、電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する過程と
を有する方法。
【請求項１０】
前記予め定めた時間間隔の間に前記基地局において少なくとも一つの周波数について干渉測定を実行する過程をさらに有する、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
請求項１０記載の方法において、前記予め定めた時間間隔が経過した後に前記第２の個数のＭＡＣフレームを生成する前記過程は、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを前記第１の周波数により生成する過程  を有する、方法。
【請求項１２】
請求項１０記載の方法において、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する前記過程は、
電気通信データ及び制御情報を含む前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを前記第１の周波数により生成する過程
を有する、方法。
【請求項１３】
前記予め定めた時間間隔の間に前記基地局を第２の周波数に同調させる過程をさらに有し、前記第２の周波数は、新たに割り当てられた周波数である、請求項９記載の方法。
【請求項１４】
請求項１３記載の方法において、前記予め定めた時間間隔が経過した後に前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを生成する前記過程は、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを前記第２の周波数により生成する過程  を有する、方法。
【請求項１５】
請求項１３記載の方法において、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する前記過程は、
電気通信データ及び制御情報を含む前記第２の個数の空のＭＡＣフレームを、前記第２の周波数を通じて生成する過程
を有する、方法。
【請求項１６】
前記第２の周波数が、自動周波数割当アルゴリズムによって前記基地局に割り当てられたものである、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
基地局と少なくとも一つの無線端末機を有する無線ローカル・エリア・ネットワークにおける自動周波数割当のための方法であって、前記基地局と前記少なくとも一つの無線端末機が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルに従って通信を行い、
前記基地局と前記少なくとも一つの無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームを、第１の周波数を通じて生成する過程と、
ＭＡＣフレームの下り線部分において前記基地局から前記少なくとも一つの無線端末機へ干渉測定休止期間制御メッセージを報知する過程であって、前記干渉測定休止期間制御メッセージが、第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続いて前記基地局が少なくとも一つの周波数についての干渉測定を行い始めることを、前記少なくとも一つの無線端末機に警告する、過程と、
前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたかどうかを判断する過程と、
前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたと判断した後に、予め定めた時間間隔の間のすべての基地局及び無線端末機による送信を止める過程と、
前記予め定めた時間間隔の間に、前記基地局において、前記少なくとも一つの周波数についての干渉を測定する過程と、
前記予め定めた時間間隔が経過したかどうかを判断する過程と、
前記予め定めた時間間隔が経過したと判断した後に、前記基地局において行っている前記干渉測定を止めると共に、それぞれがユーザ・データを含まない第２の個数のＭＡＣフレームを生成する過程と、
前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記少なくとも一つの無線端末機を前記基地局と同期させる過程と、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームのすべてが生成されたかどうかを判断する過程と、
前記第２の個数の空のＭＡＣフレームのすべてが生成されたと判断した後に、電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を、前記第１の周波数を通じて、再開する過程と、
前記干渉測定に基づき、前記第１の周波数に代えて、前記基地局に対して新たな周波数を割り当てる過程と
を有する方法。
【請求項１８】
請求項１７記載の方法において、前記基地局に対して前記新たな周波数を割り当てる前記過程は、
ＭＡＣフレームの下り線部分において前記基地局から前記少なくとも一つの無線端末機へ周波数交換制御メッセージを報知する過程であって、前記周波数交換制御メッセージが、第３の個数のＭＡＣフレームの生成に続いて前記基地局が新たに割り当てられた周波数への同調を始めることを、前記少なくとも一つの無線端末機に警告する、過程と、
前記第３の個数のＭＡＣフレームが生成されたかどうかを判断する過程と、
前記第３の個数のＭＡＣフレームが生成されたと判断した後に、第２の予め定めた時間間隔の間のすべての基地局及び無線端末機による送信を止める過程と、
前記第２の予め定めた時間間隔の間に、前記基地局を前記新たに割り当てられた周波数に同調させる過程と、
前記予め定めた時間間隔が経過したと判断した後に、それぞれがユーザ・データを含まない第４の個数のＭＡＣフレームを前記新たに割り当てられた周波数により生成する過程と、
前記第４の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記少なくとも一つの無線端末機を前記基地局と同期させる過程と、
前記第４の個数の空のＭＡＣフレームのすべてが生成されたと判断した後に、電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を、前記新たに割り当てられた周波数を通じて、再開する過程と
を有する、方法。
【請求項１９】
前記無線ローカル・エリア・ネットワークが高性能ローカル・エリア・ネットワーク・タイプ２である、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記少なくとも一つの無線端末機が固定的なコンピュータ端末機である、請求項１９記載の方法。
【請求項２１】
前記少なくとも一つの無線端末機がラップトップのコンピュータ端末機である、請求項１９記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無線電気通信システム（wireless telecommunications systems）に関する。より具体的には、本発明は、自動周波数割当手順の間に、干渉の測定を遂行すると共に基地局を１つ又は２つ以上の無線端末機に同期させる方法に関する。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ(local area network)）のような無線電気通信システムにおいては、基地局（すなわちアクセス・ポイント）と当該基地局に係る報知領域（broadcast region）内に位置する１つ又は２つ以上の無線端末機との間で電気通信のデータが移送される。この基地局と当該基地局に係る報知領域内に位置する１つ又は２つ以上の無線端末機との間で移送される電気通信のデータは、言うまでもなく特定の電気通信データ・プロトコルに従って伝送される。比較的よく知られた電気通信プロトコルの一つとして、媒体アクセス制御（ＭＡＣ(medium access control)）プロトコルがある。ＭＡＣプロトコルは、後により詳細に説明するように、時分割多元接続、全二重（ＴＤＭＡ／ＴＤＤ(time division multiple access, time division duplex)）のフレーム構造を与え、そのフレーム構造が下り線の部分と上り線の部分を構成する。それらの下り線の部分と上り線の部分は、順次、多数の物理チャネルないしタイム・スロットに細分化される。基地局と関わる１つ又は２つ以上の無線端末機のそれぞれを下り線における特定のタイム・スロットに割り当てると共に上り線における特定のタイム・スロットに割り当てることにより、基地局は、当該基地局に割り当てられた単一周波数の搬送波で１つ又は２つ以上の無線端末機のそれぞれと通信をすることが可能になる。無線ＬＡＮでのＭＡＣプロトコルの使用も知られている。例えば、欧州電気通信標準化機構（ＥＴＳＩ(European Telecommunications Standardization Institute)）によれば、高性能ローカル・エリア・ネットワーク・タイプ２（Hiperlan Type 2(High Performance Local Area Network Type Two)）用の規格としてＭＡＣプロトコルを採用することが定められている。
【０００３】
無線ＬＡＮでは、ネットワーク内のそれぞれの基地局への周波数の割当及び／又は再割当（assigning and/or reassigning）が極めて重要な処理となっている。特に、影響を受けることになる干渉が許容できるレベルにあるように各周波数を割り当てていくことが重要である。周波数を割り当てる処理は著しく複雑なものとなっており、Hiperlan 2のような屋内ネットワークに関する場合であっても、伝搬環境はある程度予測不可能である。さらに複雑化を招くこととしては、規模を拡大しているネットワーク（an expanding network）に新たな基地局と無線端末機を追加するのに伴って干渉レベルは劇的に増大する傾向にあるという事実が挙げられる。Hiperlan 2のような屋内ネットワークにおける周波数の割当に関するこれらの複雑性やその他の複雑性は、自動周波数割当の手法（automatic frequency assignment techniques）の開発を導く結果となったものである。
【０００４】
事実、自動周波数割当のアルゴリズムを開発することに関しては、かなり多くの研究がなされた。参照すべきものとしては、例えば、Almgren et al.,“Slow Adaptive Channel Allocation for Automatic Frequency Planning”, Proceedings of the IEEE 5th ICUPC, 1996 が挙げられる。従来の自動周波数割当アルゴリズムによれば、最初に伝搬環境を特徴付ける（characterize）ことが必要とされており、例えば、基地局に割り当てることとなり得る様々な周波数に関する無線干渉レベルを周期的に測定することが必要とされる。一般的なアルゴリズムでは、その干渉の測定情報を利用して、干渉を最小化しかつ信号の品質を最大化するような方法により、ネットワーク内の個々の基地局に対する周波数の割当及び／又は再割当を行う。
【０００５】
干渉レベルの測定を行うことに関しては、特に無線ＬＡＮにおいて、多くの問題がある。例えば、Hiperlan 2に基づくネットワークのような無線ＬＡＮにおいては、各無線端末機は、それらの対応する基地局への情報の上り送信をするよりも、同基地局から遥かに多く情報を受信している（例えば、インターネットの情報を遥かに多くダウンロードしている）。このため、ほとんど大部分の情報及びデータのトラヒックは、各ＭＡＣフレームの下り線部分全体に渡って集中している。したがって、上り線用に確保された各ＭＡＣフレームの残りの部分は、比較的少なく、一般に、必要な干渉測定を行うには十分な時間の期間とはなっていない。この問題に対する一つの解決策では、専ら干渉測定を行うことに専用の受信アンテナを用いることとしていた。しかし、当業者であれば容易に分かるように、専用の受信アンテナは、対応する報知領域において基地局と無線端末機との間の本来の電気通信トラヒックを送信及び受信するのに使用されているアンテナから物理的に１メートルぐらいは離す必要がある。かかる構成の選択は、物理的な観点とコスト的な観点の双方から見て一般に魅力的なものとはいえない。
【０００６】
干渉測定を行うことに関する問題に加えて、自動周波数交換（すなわち、自動周波数再割当手順）の間に基地局を１つ又は２つ以上の無線端末機と同期させることに関する問題もある。基地局がその現在の周波数の搬送波を別の周波数の搬送波（経験的に干渉がより少ないと予想される搬送波）に交換する場合には、その交換に先立つ同期情報及び制御情報の受信及び／又は処理を対応する報知領域内で動作している無線端末機が行わないであろうというリスクが常に伴う。その結果、基地局と無線端末機との間の通信リンクが切断されることもある。従来の無線ネットワークは、報知領域が“空”（“empty”）の時に、すなわち、基地局がどの無線端末機とも通信をしていない時に、自動周波数割当を遂行することによってこの問題の回避を図っている。報知領域が空になるまで待機することに伴う問題は、新たな周波数の割当が可能になる前に長い期間の時間を要する場合があることである。この期間中には、許容できないようなレベルの高い干渉の影響を受けている望ましくない周波数チャネルによって基地局と対応する無線端末機が動作しなければならないことにもなり得る。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、Hiperlan 2等のような無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）において使用するための、自動かつ適時（automatic and timely）の周波数割当を効率良くサポートする、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルを提供することにより、上述した問題に対処する。概して、本発明は、周期的な“沈黙間隔”を予め設けること（pre-establishing periodic “quiet intervals”）により、これを成し遂げる。この“沈黙間隔”の間には、下り線の送信が停止されると共に、干渉測定が実行される。それらの周期的な沈黙間隔を予め設けることに加え、本ＭＡＣプロトコルは、自動周波数交換中に基地局と様々な無線端末機を同期させるための予め定めた期間を提供し、基地局と対応する報知領域内にある１つ又は２つ以上の無線端末機との間の通信リンクに不注意による切断（inadvertent disconnection）が生じることを防止する。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、無線ＬＡＮで使用するための、自動周波数割当を容易にするＭＡＣプロトコルを提供することである。
【０００９】
本発明の他の目的は、自動周波数割当をサポートするために必要とされる干渉測定を行うのを有効に容易なものとする、無線ＬＡＮで使用するためのＭＡＣプロトコルを提供することである。
【００１０】
本発明のさらに他の目的は、自動周波数割当の間に、基地局と当該基地局により管理される報知領域内で動作している１つ又は２つ以上の無線端末機との同期を有効に調整する、無線ＬＡＮで使用するためのＭＡＣプロトコルを提供することである。
【００１１】
本発明の一側面によれば、上述した目的及びその他の目的は、基地局と無線端末機を有する無線電気通信ネットワークで使用するための媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルによって達成される。その媒体アクセス制御プロトコルは、第１の周波数を通じてＭＡＣフレームを生成する手段を有する。それらのＭＡＣフレームは、前記基地局と前記無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含む。また、そのＭＡＣプロトコルは、ＭＡＣフレームの下り線部分における前記基地局から前記無線端末機への制御メッセージを生成する手段も有する。前記制御メッセージは、第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続く送信を前記基地局及び前記無線端末機に行わせないことを知らせる。前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されると、予め定めた時間間隔の間、前記基地局及び前記無線端末機に送信を行わせない手段をそのプロトコルは有する。さらに、そのＭＡＣプロトコルは、前記予め定めた時間間隔が経過した後に第２の個数のＭＡＣフレームを生成する手段を有する。ここで、それらのＭＡＣフレームは、ユーザ・データを含まず、かつ、前記無線端末機は、前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記基地局と再び同期をとる。そして、そのＭＡＣプロトコルは、所定個数（the predetermined number）の空のＭＡＣフレームの生成に続いて電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する手段を有する。
【００１２】
本発明の他の側面によれば、上述した目的及びその他の目的は、基地局と無線端末機を有する無線電気通信ネットワークにおいて自動周波数割当を遂行する方法によって達成される。ここで、前記基地局と前記無線端末機は、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルに従って通信を行う。その方法は、始めに、前記基地局と前記無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームを、第１の周波数を通じて生成することを伴う。その方法は、その後、第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続く送信を前記基地局及び前記無線端末機に行わせないことを知らせる、ＭＡＣフレームの下り線部分における前記基地局から前記無線端末機への制御メッセージを生成することを伴う。次に、前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたかどうかについて判断を行う。そして、前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたとの判断がなされると、予め定めた時間間隔の間、前記基地局及び前記無線端末機に送信を行わせないことにする。それから前記予め定めた時間間隔が経過した後に、第２の個数のＭＡＣフレームを生成する。ここで、それらのＭＡＣフレームは、ユーザ・データを含まず、かつ、前記無線端末機は、前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間に前記基地局と再び同期をとる。そして、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームが生成されたかどうかについて判断を行う。その生成されたことの判断がなされると、その方法では、電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する。
【００１３】
本発明のさらに他の側面によれば、上述した目的及びその他の目的は、基地局と少なくとも一つの無線端末機を有する無線ローカル・エリア・ネットワークにおける自動周波数割当のための方法によって達成される。ここで、前記基地局と前記少なくとも一つの無線端末機は、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルに従って通信を行う。この方法もＭＡＣフレームを第１の周波数を通じて生成することを伴い、それらのＭＡＣフレームが前記基地局と前記少なくとも一つの無線端末機との間で送信されている電気通信データ及び制御情報を含む。この方法は、その後、ＭＡＣフレームの下り線部分において前記基地局から前記少なくとも一つの無線端末機へ干渉測定休止期間制御メッセージ（interference measurement pause control message）を報知することを伴う。ここで、前記干渉測定休止期間制御メッセージは、第１の個数のＭＡＣフレームの生成に続いて前記基地局が少なくとも一つの周波数についての干渉測定を行い始めることを、前記少なくとも一つの無線端末機に警告する。そして、前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたかどうかについて判断を行う。前記第１の個数のＭＡＣフレームが生成されたと判断した後、予め定めた時間間隔の間は、すべての基地局及び無線端末機による送信を止めることにする。それから前記基地局は、前記予め定めた時間間隔の間に、前記少なくとも一つの周波数についての干渉を測定する。そして、前記予め定めた時間間隔が経過したかどうかについて判断を行い、前記予め定めた時間間隔が経過したと判断した後に、前記基地局において行っている前記干渉測定を止めると共に、第２の個数のＭＡＣフレームを生成する。ここで、前記第２の個数のＭＡＣフレームのそれぞれは、ユーザ・データを含まない。前記第２の個数のＭＡＣフレームが生成されている間には、前記少なくとも一つの無線端末機が前記基地局との同期をとることができる。そして、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームのすべてが生成されたかどうかについて判断を行い、前記第２の個数の空のＭＡＣフレームのすべてが生成されたと判断した後では、前記第１の周波数を通じた電気通信データ及び制御情報を含むＭＡＣフレームの生成を再開する。最後に、前記干渉測定に基づき、前記第１の周波数に代えて、前記基地局に対して新たな周波数を割り当てる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明の目的と有効性は、添付図面を同時に参照しつつ以下の詳細な説明を読むことによって理解されるであろう。
【００１５】
本発明をよりよく理解できるようにするため、以下の詳細な説明では添付図面を参照する。添付図面においては、本発明の代表的な実施形態を例示し、かつ、説明してある。各図では、本発明の主要な特徴（key features）を識別するのに参照符号を用いている。図面中に現れるそれらの参照符号は、説明の全体を通じて一貫して用いることにする。
【００１６】
本発明は、高性能ローカル・エリア・ネットワーク・２（Hiperlan 2(High Performance Local Area Network Two)）のような無線のローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）を伴う。より具体的には、本発明は、媒体アクセス制御（ＭＡＣ(medium access control)）プロトコルに従って電気通信データ及び制御情報を送信しかつ受信する無線ＬＡＮを伴い、その無線ＬＡＮにおいては、ＭＡＣプロトコルが自動周波数割当アルゴリズムの実行を容易にする。一般に、ＭＡＣプロトコルは、これを成し遂げることを、各ＭＡＣフレームが圧倒的な割合で下り線用に確保されているという事実にも拘わらず、自動周波数割当アルゴリズムをサポートするのに必要とされる干渉測定に有効に対処することによって実現する。また、ＭＡＣプロトコルは、自動周波数割当手順の間に、基地局を当該基地局に関わる無線端末機のそれぞれと同期させることにも有効に対処する。
【００１７】
図１は、代表的な無線ネットワーク１００を例示した図である。図示のように、無線ネットワーク１００は、ネットワーク交換局（network switching center）１１０を有し、このネットワーク交換局１１０が多数の基地局ＢＳ１、ＢＳ２及びＢＳ３のそれぞれと通信を行う。また、ネットワーク交換局１１０は、無線ネットワーク１００の外部にある装置とも通信を行う。一例として、ネットワーク交換局１１０は、公衆電話交換網（ＰＳＴＮ(public switch telephone network)）の線路を通じてインターネット・サービス・プロバイダ１２０と通信をするものとして示してある。それぞれの基地局ＢＳ１、ＢＳ２、ＢＳ３は、順次、電波のインタフェース、すなわち、無線インタフェース（a radio (i.e., wireless) interface）を通じて、ＷＴ１〜ＷＴ６等の多数の無線端末機と通信をすることができる。当業者であれば分かるように、それぞれの基地局ＢＳ１、ＢＳ２、ＢＳ３は図示せぬ特定の報知領域を管理しており、一定の基地局と関わる各無線端末機は当該基地局に対応する報知領域内に位置している。Hiperlan 2等のような主に屋内での使用を意図した無線ＬＡＮにおいては、それぞれの報知領域は、例えば、一つの建造物内における別々のフロアーに相当するものとしてもよい。
【００１８】
それらが通信をすることができるようにするためには、個々のネットワーク基地局と各基地局に関わる対応無線端末機とが、一つの電気通信プロトコルに従って電気通信データ及び制御情報を送信しかつ受信しなければならない。電気通信プロトコルとは、言うまでもなく規則を定義するものであるが、その規則では、例えば、電気通信データ及び制御情報をどのようなフォーマットにするか、基地局がいつ送信を行わなければならないか、基地局がいつ受信を行わなければならないか、それぞれの無線端末機がいつ送信を行わなければならないか、それぞれの無線端末機がいつ受信を行わなければならないか、ということなどが規定される。ＭＡＣプロトコルは、Hiperlan 2を含む複数の無線ＬＡＮについて採用されている電気通信プロトコルの一例である。
【００１９】
図２は、代表的なＭＡＣプロトコルのフレームＮ−１、Ｎ及びＮ＋１のシーケンスを例示した図である。ＭＡＣフレームＮにおける例で示してあるように、それぞれのＭＡＣフレームは、下り線部分ＤＬと上り線部分ＵＬを具備している。下り線部分ＤＬの間では、基地局が送信を行っており、かつ、当該基地局と関わる１つ又は２つ以上の無線端末機が受信を行っている。これに対し、上り線部分ＵＬの間では、１つ又は２つ以上の無線端末機が送信を行っており、その一方で基地局が受信を行っている。また、図２には、下り線部分ＤＬが報知フィールドＢＣと下り線データ・フィールドとを有することも例示してある。この下り線部分ＤＬにおいて、報知フィールドＢＣは、通常は基地局により、対応する報知領域内に位置する個々の無線端末機へ制御メッセージを送信するのに使用される。
【００２０】
ＭＡＣプロトコルは、時分割多元接続、全二重（ＴＤＭＡ／ＴＤＤ(time division multiple access, time division duplex)）に基づくプロトコルであるので、下り線データ・フィールドが多数のタイム・スロット、例えば、タイム・スロットＴＳ１〜ＴＳ６に分割される。当業者であれば容易に分かるように、一定の基地局と関わる１つ又は２つ以上の無線端末機を１つ又は２つ以上のタイム・スロットに割り当てることにより、その基地局は、ただ一つの周波数チャネル（すなわち、単一の周波数の搬送波）を通じて、同時に多数の無線端末機と有効に通信を行うことができる。また、図２には示していないが、ＭＡＣフレームの上り線部分が上り線データ・フィールドを有し、その上り線データ・フィールドが順次多数の上り線タイム・スロットに分割されることも分かるであろう。しかし、より注目すべき重要なことは、ＭＡＣフレームの上り線部分が下り線部分に比べて相対的に小さいという事実である。これは、Hiperlan 2等のような屋内の無線ＬＡＮでは各無線端末機が一般にコンピュータ端末機であり、それらのコンピュータ端末機が下り線を通じてインターネットのデータ等の大量のデータを受信するのに非常に多くの時間を費やし、かつ、それらのコンピュータ端末機が上り線を通じてデータを送信するのは比較的少ない時間で済むことに起因する。
【００２１】
再び図１を参照すると、基地局ＢＳ１、ＢＳ２及びＢＳ３は、ネットワークの処理及び保守機能（network operations and maintenance function）により、好ましくは自動周波数割当アルゴリズムの実行を通じて、それぞれ一の周波数を割り当てられる。先に説明したように、ネットワーク全体で干渉レベルを最小化する一方で全体の信号品質を最大化するように各基地局への周波数割当を有効かつ自動的に行うためには、基地局に割り当てられ得る可能性があるそれぞれの周波数に係る干渉レベルを周期的に測定することが必要である。従来の無線ＬＡＮ、特にHiperlan 2のような屋内ネットワークにおいては、それらの干渉測定を実行することは困難となっている。すなわち、従来の無線ＬＡＮ、特にHiperlan 2のような屋内ネットワークにおいては、基地局が各ＭＡＣフレームの下り線部分の間に送信を同時に行いつつそれらの測定を行うことは事実上不可能であり、かつ、各ＭＡＣフレームの上り線部分の間には基地局が干渉を測定することはできるが、上り線に割り振られている時間が非常に少ないために実際にはそれらの測定を完了するに十分な期間の時間はないことから、それらの干渉測定を実行することが困難となっている。本発明のＭＡＣプロトコルは、基地局と当該基地局に関わる無線端末機との間の電気通信データの送信において周期的な休止期間（periodic pause）を与えることにより、このジレンマを克服する。その休止期間の間に、基地局は、自動周波数割当アルゴリズムをサポートするために必要な干渉測定を行うことが可能になる。
【００２２】
図３は、本発明に基づく代表的な手法を例示した図である。この手法では、基地局とその対応無線端末機との間での電気通信データ及び制御情報の送信における休止期間をＭＡＣプロトコルが与えると共に、自動周波数割当アルゴリズムをサポートするのに必要とされる干渉測定を基地局がその休止期間中に行うことができる。始めに、ステップ３０５に示すように、３つの制御変数PAUSE、RESTART、SYNCH1をそれぞれｎ、ｍ、ｘに等しい値に設定する。ここで、値ｎ及びｘは、例えば、一定のＭＡＣフレームの個数を表すものとすることができる。一方、値ｍは、時間間隔の個数を表し、例えば、それぞれの時間間隔が一個のＭＡＣフレームに係る時間間隔に対応するものとすることができる。制御変数PAUSE、RESTART及びSYNCH1が初期化されると、ステップ３１０により、基地局は、最新のＭＡＣフレームの下り線部分において、次のｎ個のＭＡＣフレーム後に基地局と対応無線端末機が休止状態になる（すなわち、すべての送信を停止（halt）する）ことを知らせる制御メッセージを送信する。その後、ステップ３１５に示すように制御変数PAUSEを１だけディクレメントし、そして、判断ステップ３２０により、制御変数PAUSEがゼロに等しいかどうかについて判断を行う。制御変数PAUSEが未だゼロに等しくなければ、判断ステップ３２０からのＮＯ経路（NO path）に従い、基地局は、次のＭＡＣフレームにおいて別の制御メッセージを報知する。ここでの制御メッセージは、次のｎ−１個のデータ・フレーム後に基地局と対応無線端末機が休止状態になり、基地局が必要な干渉測定を行うことができるようにすることを知らせる。これを制御変数PAUSEがゼロに等しくなるまで（すなわち、ｎ個のＭＡＣフレーム後まで）続けることは理解できるであろう。
【００２３】
制御変数PAUSEがゼロに等しくなったときは、判断ステップ３２０からのＹＥＳ経路（YES path）に従い、ステップ３２５に記載のように報知領域内でのすべての送信を停止すると共に、ステップ３３０に記載のように基地局が干渉測定を行い始める。その後、ステップ３３５により、制御変数RESTARTを１だけディクレメントする。ここで、制御変数RESTARTは、基地局が干渉測定を行うことができる休止期間における残りの時間を表す。次に、判断ステップ３４０に示すように、制御変数RESTARTがゼロに等しいかどうかについて判断を行う。制御変数がゼロに等しくなければ、判断ステップ３４０からのＮＯ経路に従い、それから一個のＭＡＣフレームに係る一時間間隔をそのまま経過させると共に、制御変数RESTARTを再度１だけディクレメントする。制御変数RESTARTが値ｍからゼロの値へとディクレメントされている時間期間中は、基地局が干渉測定を行い続ける。しかし、制御変数RESTARTがゼロに等しくなると、判断ステップ３４０からのＹＥＳ経路に従い、これによって送信の休止期間の終了を告げ、基地局は、ステップ３４５に示すように干渉測定を行うことを止める。
【００２４】
図３に例示した手法では、その後、同期化期間（synchronization period）に移行し、この同期化期間において、元の周波数ｆを通じて空のＭＡＣフレーム（すなわち、ユーザ・データを全く含まないＭＡＣフレーム）をｘ個生成する。これの目的は、基地局がユーザ・データを再び送信し始める前に、各無線端末機に対して基地局と再び同期をとるための時間の期間を与えると共にＭＡＣフレームの生成を行うことである。このため、ステップ３５０に示すように、元の周波数ｆを通じて第１番目の空のＭＡＣフレームを生成する。その後、ステップ３５５に示すように制御変数SYNCH1を１だけディクレメントする。次に、判断ステップ３６０に示すように、制御変数SYNCH1がゼロに等しいかどうかについて判断を行う。制御変数SYNCH1が未だゼロに等しくなければ、判断ステップ３６０からのＮＯ経路に従い、ステップ３５０に示すように、もう一つ別の空のＭＡＣフレームを生成する。空のＭＡＣフレームは制御変数SYNCH1がゼロに等しくなるまで生成され続け、判断ステップ３６０からのＹＥＳ経路に従うことによって同期化期間の終了が告げられることは、理解できるであろう。その後、ステップ３６５により、元の周波数ｆを通じて生成される次のＭＡＣフレームは、ユーザ・データを含むものとなる。
【００２５】
図３に例示した手法の目的は、自動周波数割当をサポートするために必要とされる干渉測定を基地局が行うことのできる時間期間を与えることである。その一方で、本発明のＭＡＣプロトコルによれば、図３に例示した手法に類似する第２の手法を利用することとしてもよい。その第２の手法では、現在割り当てられている周波数を別の周波数に交換すべきことを基地局が対応無線端末機に知らせるのを可能とし、かつ、無線端末機に基地局と同期をとるための時間期間を許容すると共に新たに割り当てられた周波数を通じてＭＡＣフレームを生成するのを可能とすることにより、自動周波数割当の処理自体を容易にする。この第２の手法は、図４に例示してある。
【００２６】
図４に例示した手法もいくつかの制御変数を初期化することによって開始する。より具体的には、ステップ４０５に記載のように制御変数NOTIFY、BEGIN、SYNCH2をそれぞれＮ、Ｍ、Ｘに等しい値に初期設定する。ここで、値Ｎ及びＸは、例えば、ＭＡＣフレームの個数を表すものとすることができる。一方、値Ｍは、時間間隔の個数を表し、例えば、それぞれの時間間隔が一個のＭＡＣフレームに係る時間間隔に対応するものとすることができる。制御変数NOTIFY、BEGIN及びSYNCH2が初期化されると、ステップ４１０により、基地局は、次のＮ個のＭＡＣフレーム後に基地局と対応無線端末機が休止状態になる（すなわち、すべての送信を停止する）ことを知らせる制御メッセージを送信する。基地局は、この制御メッセージを現在の（この時点での）周波数ｆ１で最新のＭＡＣフレームの下り線部分において送信する。その後、ステップ４１５に示すように、制御変数NOTIFYを１だけディクレメントする。そして、判断ステップ４２０により、制御変数NOTIFYがゼロに等しいかについて判断を行う。制御変数NOTIFYが未だゼロに等しくなければ、判断ステップ４２０からのＮＯ経路に従い、基地局は、次のＭＡＣフレームの下り線部分において、現在の周波数ｆ１により別の制御メッセージを報知する。ここでの制御メッセージは、次のＮ−１個のＭＡＣフレーム後に、自動周波数割当手順を実行する目的のために基地局と対応無線端末機が休止状態になる（すなわち、送信を停止する）ことを知らせる。これを制御変数NOTIFYがゼロに等しくなるまで（すなわち、無線端末機に自動周波数割当と目前に迫っている送信の休止とを警告する制御メッセージを含むＭＡＣフレームのＮ個分後まで）続けることは、理解できるであろう。
【００２７】
制御変数NOTIFYがゼロに等しくなったときは、判断ステップ４２０からのＹＥＳ経路に従い、ステップ４２５に記載のように報知領域内でのすべての送信を停止する。この時点で、ステップ４３０に示すように、基地局は新たな周波数ｆ２への同調を開始する。ここで、その新たな周波数ｆ２は、自動周波数割当アルゴリズムによって基地局に割り当てられた周波数である。その後、ステップ４３５により、制御変数BEGINを１だけディクレメントする。ここで、制御変数BEGINは、新たに割り当てられた周波数ｆ２への同調を行うために基地局が有する残りの時間を表す。次に、判断ステップ４４０に示すように、制御変数BEGINがゼロに等しいかどうかについて判断を行う。制御変数BEGINがゼロに等しくなければ、判断ステップ４４０からのＮＯ経路に従い、それから一個のＭＡＣフレームに係る一時間間隔をそのまま経過させると共に、制御変数BEGINを再度１だけディクレメントする。制御変数BEGINが値Ｍからゼロの値へとディクレメントされている時間期間中は、基地局が自身を新たな周波数ｆ２に同調させることを続ける。しかし、制御変数BEGINがゼロに等しくなると、判断ステップ４４０からのＹＥＳ経路に従い、基地局は、新たに割り当てられた周波数ｆ２に同調している必要がある。
【００２８】
図３に例示した手法と同様に、図４に例示した手法では、その後、同期化期間に移行し、この同期化期間において、空のＭＡＣフレーム（すなわち、ユーザ・データを全く含まないＭＡＣフレーム）をＸ個生成する。ただし、図３に例示した手法とは異なり、それらの空のＭＡＣフレームは、新たに割り当てられた周波数ｆ２を通じて生成される。これの目的は、基地局がユーザ・データを新たな周波数ｆ２により送信し始める前に、各無線端末機に対してそれら自身を基地局と同期させるための時間の期間を与えると共に新たな周波数ｆ２を通じてＭＡＣフレームの生成を行うことである。このため、ステップ４４５に示すように、新たに割り当てられた周波数ｆ２を通じて第１番目の空のＭＡＣフレームを生成する。その後、ステップ４５０に示すように制御変数SYNCH2を１だけディクレメントする。次に、判断ステップ４５５に示すように、制御変数SYNCH2がゼロに等しいかどうかについて判断を行う。制御変数SYNCH2が未だゼロに等しくなければ、判断ステップ４５５からのＮＯ経路に従い、ステップ４４５に示すように、新たに割り当てられた周波数ｆ２を通じてもう一つ別の空のＭＡＣフレームを生成する。空のＭＡＣフレームは制御変数SYNCH2がゼロに等しくなるまで新たに割り当てられた周波数ｆ２を通じて生成され続け、判断ステップ４５５からのＹＥＳ経路に従うことによって同期化期間の終了が告げられることは、理解できるであろう。その後、ステップ４６０により、新たに割り当てられた周波数ｆ２を通じて生成される次のＭＡＣフレームは、ユーザ・データを含むものとなる。
【００２９】
代表的な実施形態を参照して本発明を説明した。しかし、本発明の精神から逸脱することなく、本発明を上述したような形態以外の具体的な形態に具現することが可能であるのは、当業者によれば容易に理解できるところである。上述した実施形態は、例示であり、かつ、如何なる方面にも制限的なものと考えてはならない。本発明の範囲は、先の説明ではなく特許請求の範囲によって与えられ、かつ、特許請求の範囲の領域内に属するすべての変形及び均等物は、その中に包含されるものと解釈される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  代表的な無線ローカル・エリア・ネットワークの基本的な構成を例示した図である。
【図２】  媒体アクセス制御プロトコルのフレームの一般的な構造を例示した図である。
【図３】  本発明に基づき、媒体アクセス制御プロトコルを採用した無線ローカル・エリア・ネットワークにおいて干渉測定を容易にする手法を、具体的に表現した流れ図である。
【図４】  本発明に基づき、媒体アクセス制御プロトコルを採用した無線ローカル・エリア・ネットワークにおいて自動周波数割当を容易にする手法を、具体的に表現した流れ図である。
【符号の説明】
１００  無線ネットワーク
１１０  ネットワーク交換局
１２０  インターネット・サービス・プロバイダ
ＢＣ  報知フィールド
ＢＳ１、ＢＳ２、ＢＳ３  基地局
ＤＬ  下り線部分
Ｎ−１、Ｎ、Ｎ＋１  フレーム
ＴＳ１、ＴＳ２、ＴＳ３、ＴＳ４、ＴＳ５、ＴＳ６  タイム・スロット
ＵＬ  上り線部分
ＷＴ１、ＷＴ２、ＷＴ３、ＷＴ４、ＷＴ５  無線端末機
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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