(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筬の筬打ち位置と織布の織前との相対位置を変更してパイルを形成するパイル織機において、
製織停止の際にパイル用経糸の張力を検出し、この検出張力が製織時のパイル用経糸の設定張力に対して所定割合の大きさを越えた場合にのみパイル用経糸の張力を低減するパイル織機におけるパイル形成方法。
【請求項２】
前記検出張力と前記設定張力に対する前記所定割合の張力との差に応じてパイル用経糸の張力の低減割合を決定し、この低減割合でパイル用経糸の張力を低減する請求項１に記載のパイル織機におけるパイル形成方法。
【請求項３】
筬の筬打ち位置と織布の織前との相対位置を変更してパイルを形成するパイル織機において、
パイル用経糸の張力を検出する張力検出手段と、
パイル用経糸の張力を変更する張力変更手段と、
予め設定されたパイル用経糸の設定張力と前記張力検出手段によって検出された張力とを比較すると共に、検出張力が前記設定張力に対して所定割合の大きさを越えたときにパイル用経糸の張力を低減するように前記張力変更手段を作動する張力制御手段とを備え、
前記張力制御手段は、製織停止の際に前記張力検出手段によって検出された張力と前記設定張力に対する前記所定割合の張力との差を求めると共に、この差に応じてパイル用経糸の張力の低減割合の大きさを決定し、この決定された低減割合の大きさまでパイル用経糸の張力を低減するように前記張力変更手段を作動するようにしたパイル織機におけるパイル形成装置。
【請求項４】
前記張力変更手段は、パイル用経糸を巻いたパイル用ワープビームを正逆回転するパイル用送り出しモータである請求項３に記載のパイル織機におけるパイル形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筬の筬打ち位置と織布の織前との相対位置を変更してパイルを形成するパイル織機におけるパイル形成方法及び装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
特開平７−９０７５４号公報では、パイル織り柄の製織中に織機が停止した場合のパイル引けを防止するためにパイル用経糸の張力を緩和する対策が開示されている。特開平６−２９９４３７号公報では、パイル織機の逆転中のパイル引けを防止するためにパイル用経糸の張力を緩和する対策が開示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
特開平７−９０７５４号公報の従来装置では、パイル織り柄の製織中に製織が停止した場合にはその度に所定量のパイル用経糸を送り出してパイル用経糸の張力を緩和している。緯入れミスがパイル織り柄の製織中に発生すれば、織機を停止してパイル用経糸の張力を緩和するが、緯入れミスした緯糸を織布の織前から除去処理した後に製織再開したときに再び緯入れミスが発生するという連続緯入れミスが起きることもある。このような連続緯入れミスの発生の場合にはパイル用経糸の張力緩和が連続して行われることになり、パイル用経糸の張力がさらに弛んでしまう。このような過度の弛緩状態は製織再開時のパイル形成を不良にする。
【０００４】
本発明は、パイル引け防止のための張力緩和を適正に行なうことを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
そのために請求項１の発明では、製織停止の際にパイル用経糸の張力を検出し、この検出張力が製織時のパイル用経糸の設定張力に対して所定割合の大きさを越えた場合にのみパイル用経糸の張力を低減するようにした。
【０００６】
パイル用経糸の張力が所定割合の大きさ以下ではパイル引けが生じないように前記所定割合を設定すれば、検出張力が前記所定割合の大きさ以下の場合にはパイル用経糸の張力を低減することがなくなる。
【０００７】
請求項２の発明では、前記検出張力と前記設定張力に対する前記所定割合の張力との差に応じてパイル用経糸の張力の低減割合を決定し、この低減割合でパイル用経糸の張力を低減するようにした。
【０００８】
検出張力と設定張力に対する前記所定割合の張力との差は、パイル引けの起こり易さを反映する。
請求項３の発明では、パイル用経糸の張力を検出する張力検出手段と、パイル用経糸の張力を変更する張力変更手段と、予め設定されたパイル用経糸の設定張力と前記張力検出手段によって検出された張力とを比較すると共に、検出張力が前記設定張力に対して所定割合の大きさを越えたときにパイル用経糸の張力を低減するように前記張力変更手段を作動する張力制御手段とを備えたパイル形成装置を構成した。
【０００９】
製織停止の際に張力検出手段によって検出された張力が設定張力に対して所定割合の大きさを越えたときには、張力制御手段はパイル用経糸の張力を低減するように張力変更手段を作動する。
【００１０】
また、請求項３の発明では、製織停止の際に前記張力検出手段によって検出された張力と前記設定張力に対する前記所定割合の張力との差を求めると共に、この差に応じてパイル用経糸の張力の低減割合の大きさを決定し、この決定された低減割合の大きさまでパイル用経糸の張力を低減するように前記張力変更手段を作動するように前記張力制御手段を構成した。
【００１１】
張力制御手段は、製織停止の際に張力検出手段によって検出された張力と設定張力に対する前記所定割合の張力との差を求める。そして、張力制御手段は、この差に応じたパイル用経糸の張力の低減割合の大きさを決定すると共に、パイル用経糸の張力を前記低減割合の大きさまで低減するように張力変更手段を作動する。
【００１２】
請求項４の発明では、パイル用経糸を巻いたパイル用ワープビームを正逆回転するパイル用送り出しモータを前記張力変更手段とした。
パイル用送り出しモータは前記張力変更手段として好適である。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した第１の実施の形態を図１〜図４に基づいて説明する。
【００１４】
図１はパイル織機全体の側面を示し、１１は地織り用ワープビームである。地織り用ワープビーム１１は送り出しモータＭｇにより回転駆動される。送り出しモータＭｇの作動により地織り用ワープビーム１１から送り出される地経糸Ｔｇはバックローラ１２及び張力検出ローラ１３を経由して綜絖１４及び筬１５を通される。織布Ｗはエキスパンションバー１６、サーフェスローラ１７及びガイドローラ１８，１９を経由してクロスローラ２０に巻き取られる。
【００１５】
地経糸Ｔｇの張力は張力検出ローラ１３を介して張力検出器１３１により検出される。送り出しモータＭｇは送り出し制御装置Ｃ１の制御を受ける。送り出し制御装置Ｃ１は、予め設定された設定張力、織機回転角度検出用のロータリエンコーダ３９から緯入れ１回毎に出力される原点信号の出力回数、即ち緯入れ回数から把握される地織り用ワープビーム１１の巻き径及び張力検出器１３１から得られる張力検出情報に基づいて送り出しモータＭｇの送り出し速度を制御する。緯入れ回数情報は織機制御コンピュータＣｏから得られる。
【００１６】
地織り用ワープビーム１１の上方にはパイル用ワープビーム２１が支持されている。パイル用ワープビーム２１は送り出しモータＭｐにより回転駆動される。送り出しモータＭｐの作動によりパイル用ワープビーム２１から送り出されるパイル用経糸Ｔｐは張力検出ローラ２２、張力変動吸収バー２３及びテリーモーションローラ２４に沿った経路を経由して綜絖１４及び筬１５に通される。張力変動吸収バー２３は基端を固定支持された板ばね２３１の先端に支持されている。板ばね２３１はパイル用経糸Ｔｐの開閉口、筬打ち等による張力変動を吸収する。パイル用経糸Ｔｐの張力は張力検出ローラ２２を介して張力検出器２２１により検出される。
【００１７】
送り出しモータＭｐは送り出し制御装置Ｃ２の制御を受ける。送り出し制御装置Ｃ２は、予め設定された設定張力、緯入れ回数から把握されるパイル用ワープビーム２１の巻き径及び張力検出器２２１から得られる張力検出情報に基づいて送り出しモータＭｐの送り出し速度を制御する。緯入れ回数情報は織機制御コンピュータＣｏから得られる。
【００１８】
織機の前後中央部には中間レバー２５が支軸２５１を中心に回動可能に配設されている。織機の後部には支持レバー２６が支軸２６１を中心に回動可能に配設されており、支持レバー２６にはテリーモーションローラ２４が支持されている。中間レバー２５と支持レバー２６とはロッド２７によって連結されている。織機の前部には支持レバー２８が支軸２８１を中心に回動可能に配設されており、支持レバー２８にはエキスパンションバー１６が支持されている。支持レバー２８と中間レバー２５とはロッド２９により連結されている。中間レバー２５が回動すると支持レバー２８，２６が同一方向へ回動し、エキスパンションバー１６及びテリーモーションローラ２４が同一方向へ変位する。エキスパンションバー１６の変位により織布Ｗの経路が変位し、織布Ｗの織前Ｗ１が変位する。テリーモーションローラ２４の変位によりパイル用経糸Ｔｐの経路が変位する。
【００１９】
中間レバー２５の上方にはテリーモーションモータ３０が配設されている。方向転換レバー３１はテリーモーションモータ３０の往復回転によって支軸３１１を中心に往復揺動する。方向転換レバー３１と中間レバー２５とはロッド３２により連結されている。方向転換レバー３１の往復揺動変位は、ロッド３２、中間レバー２５及び支持レバー２８を介してエキスパンションバー１６に伝達される。この変位伝達によりエキスパンションバー１６が支軸２８１を中心にして揺動変位する。方向転換レバー３１が図１に実線で示す位置にあるときには、エキスパンションバー１６は図１に実線で示すテリー量零位置に配置される。方向転換レバー３１が図１に鎖線で示す位置にあるときには、エキスパンションバー１６は図１に鎖線で示すテリー量有り位置に配置される。テリーモーションモータ３０はテリーモーション制御装置Ｃ３の制御を受ける。
【００２０】
筬１５、サーフェスローラ１７は織機駆動モータＭｏから駆動力を得ており、織機駆動モータＭｏは織機制御コンピュータＣｏの制御を受ける。織機制御コンピュータＣｏには織り柄設定装置３３が信号接続されている。織り柄設定装置３３には織り柄情報が入力装置３４によって入力されている。織り柄設定装置３３は織り柄情報を織機制御コンピュータＣｏに送る。織機制御コンピュータＣｏは織り柄情報をテリーモーション制御装置Ｃ３及び送り出し制御装置Ｃ２に送る。テリーモーション制御装置Ｃ３は、ロータリエンコーダ３９から得られる回転角度情報、織機制御コンピュータＣｏから得た織り柄情報及びテリーモーションモータ３０に組み込まれたロータリエンコーダ３０１から得られる回転角度情報に基づいてテリーモーションモータ３０の作動をフィードバック制御する。
【００２１】
図２に示すように、送り出し制御装置Ｃ２は、判別制御部３５と制御回路３６と駆動回路３７とからなる。制御回路３６は制御指令を駆動回路３７に出力する。駆動回路３７は、制御回路３６から得られる制御指令に基づいて送り出しモータＭｐの作動を制御する。送り出し制御装置Ｃ２は図４にフローチャートで示す張力緩和制御プログラムを遂行し、織機制御コンピュータＣｏは図３にフローチャートで示す張力緩和制御プログラムを遂行する。
【００２２】
次に、図３及び図４に示すフローチャートに従って張力緩和制御を説明する。織機制御コンピュータＣｏは、緯入れ末端側に設置された緯入れミス検出器３８からの緯入れミス検出情報に基づいて製織停止信号を送り出し制御装置Ｃ１，Ｃ２及びテリーモーション制御装置Ｃ３に出力する。送り出し制御装置Ｃ１，Ｃ２及びテリーモーション制御装置Ｃ３は製織停止信号の入力に応答して送り出しモータＭｇ，Ｍｐ及びテリーモーションモータ３０の作動を停止する。
【００２３】
製織停止信号の出力後、織機制御コンピュータＣｏは織り柄設定装置３３から得られる織り柄情報に基づいて現在の織り柄がパイル織り柄か否かを判断する。現在の織り柄が地織り柄あるいはボーダー織り柄である場合、織機制御コンピュータＣｏは織機駆動モータＭｏの作動を停止して製織を停止する。現在の織り柄がパイル織り柄である場合、織機制御コンピュータＣｏは張力緩和信号を制御回路３６に出力すると共に、織機駆動モータＭｏの作動を停止する。
【００２４】
制御回路３６が張力緩和信号を受信すると、判別制御部３５は張力検出器２２１から得られる検出張力Ｆｘとα・Ｐｏとの大小比較を行なう。αは１よりも小さい定数、Ｆｘはパイル用経糸Ｔｐの検出張力、Ｐｏはパイル織り時のパイル用経糸Ｔｐの設定張力である。α・Ｐｏは設定張力Ｐｏに対する所定割合αの張力となる。検出張力Ｆｘが所定割合の張力α・Ｐｏを越える場合には、判別制御部３５は正転量θｘを算出する。正転量θｘは、緯入れ回数から把握されるパイル用ワープビーム２１の巻き径、検出張力Ｆｘの大きさから算出される。制御回路３６は判別制御部３５で算出された正転量θｘだけ送り出しモータＭｐを正転させる。この正転によりパイル用経糸Ｔｐが送り出され、パイル用経糸Ｔｐの張力が低減する。検出張力Ｆｘが所定割合の張力α・Ｐｏ以下の場合にはパイル用経糸Ｔｐの張力を緩和するための送り出しモータＭｐの正転は行われない。
【００２５】
製織停止後、織機制御コンピュータＣｏは織機駆動モータＭｏを所定量スロー逆転し、織機が所定量逆転する。この逆転により経糸が最大開口を形成し、緯入れミスした緯糸が織前Ｗ１から除去可能となる。緯入れミスした緯糸を織前Ｗ１から除去した後、起動スイッチ４０をＯＮすると織機制御コンピュータＣｏは、起動スイッチ４０のＯＮに応答して製織開始信号を送り出し制御装置Ｃ１，Ｃ２及びテリーモーション制御装置Ｃ３に出力すると共に、製織を開始する。送り出し制御装置Ｃ１，Ｃ２及びテリーモーション制御装置Ｃ３は製織開始信号の入力に応答して送り出しモータＭｇ，Ｍｐ及びテリーモーションモータ３０の作動制御を開始する。
【００２６】
第１の実施の形態では以下の効果が得られる。
（１-1）製織停止の際に張力検出手段である張力検出器２２１によって検出された張力Ｆｘが設定張力Ｐｏに対して所定割合の大きさα・Ｐｏを越えたときには、織機制御コンピュータＣｏと共に張力制御手段を構成する送り出し制御装置Ｃ２はパイル用経糸Ｔｐの張力を低減するように張力変更手段である送り出しモータＭｐを作動する。パイル用経糸Ｔｐの張力が所定割合の大きさα・Ｐｏ以下ではパイル引けが生じないように所定割合αを設定すれば、検出張力Ｆｘが所定割合の大きさα・Ｐｏ以下の場合にはパイル用経糸Ｔｐの張力を低減することはない。従って、連続緯入れミスが発生した場合にもパイル用経糸Ｔｐの張力が過度に弛緩してしまうことはない。
（１-2）過度に弛緩した状態から設定張力Ｐｏへ復帰させようとすると時間がかかる。特に、本実施の形態ではパイル用ワープビーム２１と経糸開口部との間の経糸経路上に板ばね２３１のばね力が作用しているため、経糸開口部のパイル用経糸Ｔｐの張力復帰には時間がかかる。短時間に強制的に張力復帰を行おうとすればパイル引けが起きてしまう。前記所定割合αを適正設定することによってパイル引けをもたらすことなく張力復帰に必要な時間の短縮化を図ることができる。
（１-3）製織時のパイル用経糸Ｔｐの張力制御を行なう送り出しモータＭｐは、張力変更手段として好適である。
【００２７】
次に、図５及び図６の第２の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態の送り出し制御装置Ｃ４は図６のフローチャートで示す張力緩和制御プログラムを遂行する。織機制御コンピュータＣｏは図３のフローチャートと同じ張力緩和制御プログラムを遂行する。送り出し制御装置Ｃ４の制御回路３６が張力緩和信号を受信すると、比例演算制御部４１は正転量θｘ＝β（Ｆｘ−α・Ｐｏ）を算出する。βは緯入れ回数から把握されるパイル用ワープビーム２１の巻き径によって変化する変数である。制御回路３６は、比例演算制御部４１で算出された正転量θｘが正のときにのみ正転量θｘだけ送り出しモータＭｐを正転させる。即ち、検出張力Ｆｘとα・Ｐｏとの大小比較が実質的に行われており、Ｆｘ＞α・Ｐｏのときにのみ張力緩和が行われる。この正転によりパイル用経糸Ｔｐが送り出され、パイル用経糸Ｔｐの張力が低減する。製織開始信号の入力後の制御は第１の実施の形態の場合と同じである。
【００２８】
第２の実施の形態では以下の効果が得られる。
（２-1）張力制御手段である送り出し制御装置Ｃ４の比例演算制御部４１は、製織停止の際に張力検出手段である張力検出器２２１によって検出された張力Ｆｘと設定張力Ｐｏに対する所定割合αの張力α・Ｐｏとの差（Ｆｘ−α・Ｐｏ）を求める。そして、比例演算制御部４１はこの差（Ｆｘ−α・Ｐｏ）に応じてパイル用経糸Ｔｐの張力の低減割合の大きさβ（Ｆｘ−α・Ｐｏ）を決定し、この決定された低減割合の大きさβ（Ｆｘ−α・Ｐｏ）までパイル用経糸Ｔｐの張力を低減するように張力変更手段である送り出しモータＭｐを作動する。検出張力Ｆｘと設定張力Ｐｏに対する所定割合αの張力α・Ｐｏとの差が大きいほどパイル引けは起こりやすい。即ち、差（Ｆｘ−α・Ｐｏ）はパイル引けの起こり易さを反映する。従って、パイル引けが起こり易いほど張力緩和のためのパイル用経糸Ｔｐの張力低減が大きくなり、適正な張力緩和が行われる。
【００２９】
次に、図７及び図８の第３の実施の形態を説明する。第２の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態の送り出し制御装置Ｃ５は図８のフローチャートで示す張力緩和制御プログラムを遂行する。織機制御コンピュータＣｏは図３のフローチャートと同じ張力緩和制御プログラムを遂行する。送り出し制御装置Ｃ５の制御回路３６が張力緩和信号を受信すると、判別制御部３５は張力検出器２２１から得られる検出張力Ｆｘとα・Ｐｏとの大小比較を行なう。検出張力Ｆｘが所定割合の張力α・Ｐｏを越える場合には、比例演算制御部４１は正転量θｘ＝β（Ｆｘ−α・Ｐｏ）を算出する。制御回路３６は比例演算制御部４１で算出された正転量θｘだけ送り出しモータＭｐを正転させる。この正転によりパイル用経糸Ｔｐが送り出され、パイル用経糸Ｔｐの張力が低減する。検出張力Ｆｘが所定割合の張力α・Ｐｏ以下の場合にはパイル用経糸Ｔｐの張力を緩和するための送り出しモータＭｐの正転は行われない。製織開始信号の入力後の制御は第１の実施の形態の場合と同じである。
【００３０】
この実施の形態では、検出張力Ｆｘが所定割合の大きさα・Ｐｏ以下の場合にはパイル用経糸Ｔｐの張力を緩和せず、検出張力Ｆｘがα・Ｐｏを越える場合にはパイル引けの起こり易さに応じてパイル用経糸Ｔｐの張力緩和が行われる。従って、第３の実施の形態では第１及び第２の実施の形態における効果が合わせて得られる。
【００３１】
次に、図９の第４の実施の形態を説明する。装置構成は第１〜第３の実施の形態のいずれかと同じである。
この実施の形態の織機制御コンピュータＣｏは図９のフローチャートで示す張力緩和制御プログラムを遂行する。図９の張力緩和制御プログラムではパイル織り柄の製織時に緯入れミスが連続して発生した場合には張力緩和信号を出力しない点のみが第１〜第３の実施の形態の場合と異なる。この実施の形態では緯入れミスが連続した場合の張力緩和の是非の判断を行わないため、制御が簡単になる。
【００３２】
本発明では、経糸切断による製織停止、停止スイッチのＯＮ操作による製織停止等の製織停止がパイル織り柄製織時に起きた場合、あるいは製織停止がパイル織りから地織り柄、ボーダー織り柄への切換後の数ピックの間に起きた場合にも本発明を適用することができる。
【００３３】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明では、製織停止の際にパイル用経糸の張力を検出し、この検出張力が製織時のパイル用経糸の設定張力に対して所定割合の大きさを越えた場合にのみパイル用経糸の張力を低減するようにしたので、パイル引け防止のための張力緩和を適正に行ない得るという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態を示す織機全体の側面図。
【図２】制御ブロック図。
【図３】張力緩和制御プログラムを示すフローチャート。
【図４】張力緩和制御プログラムを示すフローチャート。
【図５】第２の実施の形態を示す制御ブロック図。
【図６】張力緩和制御プログラムを示すフローチャート。
【図７】第３の実施の形態を示す制御ブロック図。
【図８】張力緩和制御プログラムを示すフローチャート。
【図９】第４の実施の形態を示す張力緩和制御プログラムを示すフローチャート。
【符号の説明】
２２１…張力検出手段となる張力検出器、Ｃ２，Ｃ４，Ｃ５…張力制御手段を構成する送り出し制御装置、Ｃｏ…張力制御手段を構成する織機制御コンピュータ、Ｍｐ…張力変更手段となる送り出しモータ、Ｔｐ…パイル用経糸。
【図１】
0003713890.tif 000002
【図２】
0003713890.tif 000003
【図３】
0003713890.tif 000004
【図４】
0003713890.tif 000005
【図５】
0003713890.tif 000006
【図６】
0003713890.tif 000007
【図７】
0003713890.tif 000008
【図８】
0003713890.tif 000009
【図９】
0003713890.tif 000010