(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡張可能管腔内ステントであって、
少なくとも一つの半径方向に配置された長尺リブを含むスライド可能に係合する梯子状エレメントのシリーズからなる管状部材を備え、前記梯子状エレメントがそれぞれ両端を有し、
前記梯子状エレメントが係合し、それにより、梯子状エレメントの半径方向のスライド運動によって、第１の梯子状エレメントの端部と第２の梯子状エレメントの端部との間の半径方向の距離が変更可能になり、
前記管状部材が、第１の梯子状エレメントの端部と第２の梯子状エレメントの端部との距離が縮小した、第１の直径を有し、
前記管状部材が、第１の梯子状エレメントの端部と第２の梯子状エレメントの端部との距離が拡張した、第２の直径を有し、及び
前記管状部材が、少なくとも１つの梯子状エレメントから前方に延びるロッキング手段をさらに有する、
拡張可能管腔内ステント。
【請求項２】
各梯子状エレメントがさらに少なくとも２本の端部横桟を有し、端部横桟が、各長尺リブの各端部に付着される、請求項１に記載の拡張可能管腔内ステント。
【請求項３】
前記ロッキング手段が少なくとも１つのロックアウトタブを含む、請求項１又は２に記載の拡張可能ステント。
【請求項４】
拡張可能管腔内ステントであって、
少なくとも一つの半径方向に配置された長尺リブを含むスライド可能に係合する梯子状エレメントのシリーズからなる管状部材を備え、前記梯子状エレメントがそれぞれ両端及び少なくとも２本の端部横桟を有し、前記端部横桟が、各長尺リブの各端部に付着され、
第１の梯子状エレメントからの長尺リブが、第２の梯子状エレメントからの端部横桟の一部分にスライド可能に係合し、それにより、梯子状エレメントの半径方向のスライド運動によって、第１の梯子状エレメントの端部横桟と第２の梯子状エレメントの端部横桟との間の半径方向の距離が変更可能になり、
前記管状部材が、第１の梯子状エレメントの端部横桟と第２の梯子状エレメントの端部横桟との距離が縮小した、第１の直径を有し、
前記管状部材が、第１の梯子状エレメントの端部横桟と第２の梯子状エレメントの端部横桟との距離が拡張した、第２の直径を有し、
少なくとも１つの長尺リブの幅が、その長さに沿って変更される、
拡張可能管腔内ステント。
【請求項５】
前記少なくとも１つの長尺リブの幅が、幅の狭い端部から幅の広い端部まで徐々に広くなる、請求項４に記載の拡張可能ステント。
【請求項６】
各梯子状エレメントの少なくとも１本の長尺リブが、隣接する梯子状エレメントの端部横桟のロックアウトタブに係合するように構成された複数のスロットを有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項７】
前記スロット及びロックアウトタブによって端部横桟は互いに離れ合うようにスライドし、それにより管状部材の直径が拡張するが、前記ロックアウトタブが前記スロットに係合して、端部横桟がより縮小した状態にスライドバックすることを阻止する、請求項６に記載の拡張可能ステント。
【請求項８】
前記管状部材が、前記管状部材の内側から半径方向外向きの拡張力を加えることによって、第１の縮小径から第２の拡張径に拡張する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項９】
前記管状部材が、前記管状部材を第１の縮小径に保持する制約を取り除くことによって、第２の拡張径に自己拡張する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１０】
前記梯子状エレメントが、ステンレススチール、エルジロイ(elgiloy)、タンタル、チタン及びニチノールからなる群から選ばれる合金から作製される、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１１】
前記管状部材の少なくとも一部分が生分解性物質からつくられる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。  
【請求項１２】
前記生分解性物質が、ポリペプチド、ポリデプシペプチド、ナイロンコポリミド(nylon copolymide)、脂肪族ポリエステル、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、コハク酸ポリアルキレン、ポリヒドロキシブチラート（ＰＨＢ）、ポリブチレンジグリコラート、ポリｅ−カプロラクトン（ＰＣＬ）、ポリジヒドロピラン、ポリフォスファゼン、ポリオルトエステル、ポリシアノアクリレート及びこれらの誘導体の少なくとも１つから選ばれる、請求項１１に記載の拡張可能ステント。
【請求項１３】
前記管状部材の少なくとも一部分が可溶性物質からつくられる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１４】
生物活性剤が生分解性物質または可溶性物質に組み込まれ、前記生物活性剤が、ヘパリン、ヒルジン、ワルファリン、チクロピジン、ジピリダモール、ＧＰｌｌｂ/ｌｌｌａレセプター遮断薬、トロンボキサン阻害剤、セロトニン拮抗薬、プロスタノイド、カルシウムチャネル遮断薬、ＰＤＧＦ拮抗薬、ＡＣＥ阻害剤、アンギオペプチン(angiopeptin)、エノキサパリン、コルヒチン、ステロイド、非ステロイド系抗炎症薬、ＶＥＧＦ、アデノウイルス、酵素、ステロール、ヒドロキシラーゼ、アンチセンス配列、魚油、ＨＭＧ  Ｃｏ−Ａ還元酵素阻害剤、フマル酸イブチリド、アデニルシクラーゼ、成長因子、酸化窒素、プロテイン、ペプチド、及び炭水化物からなる群から選ばれる、請求項１１又は１３に記載の拡張可能ステント。
【請求項１５】
前記ステントの少なくとも一部分が、放射線不透過性である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１６】
前記ステントが、約０．０１〜約０．０００１インチの範囲の壁の厚さを有することができる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１７】
前記ステントが、約０．０００７インチ未満の壁の厚さを有することができる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１８】
前記長尺リブの幅が、その長さに沿って変更される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項１９】
前記管状部材が、シースをさらに備える、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【請求項２０】
材料層が２層を超えて重ならない、請求項１〜５のいずれか一項に記載の拡張可能ステント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、身体内管腔の支持を維持するための拡張可能な医療用インプラントに関する。
【０００２】
脈管壁の一部又は狭窄プラークが脈管内の血流を妨げたり閉塞したりする状況では、ステントを使用することの重要性が見い出されている。脈管の閉塞部分を拡大するために、バルーンカテーテルが経皮経管血管形成術でしばしば利用されている。しかしながら、閉塞部分の拡大によってアテローム硬化プラークの開裂、並びに内皮及びその下層にある平滑筋細胞層の損傷を生じることがあり、脈管壁の皮弁形成または穿孔といった緊急な問題と共に、拡張した脈管の再狭窄に伴う長期にわたる問題が生じる可能性がある。ステントの移植によってこのような問題への支援策を提供し、脈管の再閉塞を防いだり、穿孔した脈管をパッチで修復したりすることができる。更に、ステントは疾患のある脈管壁が収縮する傾向を克服し、これによって、その脈管を通る、より正常な血流を維持することができる。
【０００３】
従来開発されてきたステントの例は、バルコンら(Balcon et al.)の "Recommendations on Stent Manufacture, Implantation and Utilization" (European Heart Journal、第18巻、第1536-1547頁、1997年)及びフィリップスら(Phillips, et al.)の "The Stenter's Notebook" (Physician's Press、ミシガン州バーミンガム(Birmingham)、1998年)に記載されている。臨床に使用された最初のステントは、中国式フィンガーカフの形状をとる金属メッシュからなる、自己拡張型の「ウォールステント(Wallstent)」であった。これらのステントは、ワイヤブレード(braid)からなる長尺状の管から切断されており、したがって、切断工程から生じる金属の尖った部分がその長手方向両端部に残る、という欠点があった。これらの末端の尖った部分と共にステントを形成するのに使用された、プラチナ製コアを有するコバルトベースの合金固有の剛性により、目的の脈管への経路に沿った健康な組織に損傷を生じるという点から、血管内で病変部位まで通過させるのが困難であり、危険であった。更に、一度設置されると、血流及び心筋活動からの連続的な応力によって、血栓症や、病変部位に隣接する脈管壁の損傷を生じる危険性が大幅に高まり、再狭窄がもたらされる。これらのタイプのステントの主な欠点は、その半径方向の拡大によって長さが大幅に短くなり、結果として、完全に展開されたときの長手方向の被覆範囲が予測できない、ということにあった。
【０００４】
その後のデザインの中で、最も広く用いられたものの幾つかはパルマス−シャッツ(Palmaz-Schatz)スロット付管状ステントであった。初めは、パルマス−シャッツステントは、関節部によって連結された別個のセグメントからなる、スロット形成されたステンレススチール管から構成されていた。その後のデザインには、柔軟性を向上させるために螺旋状の関節部が導入された。これらのステントはバルーンカテーテルによって患部に送られ、それから適切なサイズに拡張される。パルマス−シャッツデザインは、拡張時に直径の幾らかの減少を伴なった長手方向の適度の短縮を示す、即ち、展開後に戻り(recoil)が生じてしまう。更に、拡張された金属メッシュは比較的ぎざぎざのある末端の尖った部分に関連するため、血栓症及び/又は再狭窄の危険性を増大させてしまう。
【０００５】
他のタイプのステントは、シヌソイドヘリックス状に巻かれた単一ストランドのタンタル製ワイヤから形成される管を含み、これらはヴィクトル(Wiktor)ステントとして知られている。これらのステントは、パルマス−シャッツステントに比べて柔軟性が高められている。しかしながら、これらのステントは、石灰化した病変、又は大きな脈管の病変を含めた多くの用途に、骨組みとしての十分な支持を与えない。また、ヴィクトルステントも、半径方向に拡張した後にある程度の戻りを示す。
【０００６】
他の形態の金属製ステントは、ニチノール(Nitinol)または錫で被覆した熱拡張型コイルを用いた、熱により拡張可能なデバイスである。このタイプのステントは、加熱した液体を収容可能なカテーテルで患部に送られる。一旦適切に配置されると、ステントが設置されたカテーテルの部分に加熱した食塩水を通し、ステントを拡張させる。このデバイスには、信頼性の高い拡張を得るのが困難であったり、ステントを拡張状態で維持するのが困難であったりするなどの多数の難点があった。
【０００７】
自己拡張型ステントは、再狭窄を適切に減少させるのに０．１〜０．２ｍｍの拡張径内での正確な寸法決めが必要である、という点で問題がある。しかしながら、現在のところ、自己拡張型ステントは０．５ｍｍの増分でのみ利用可能である。したがって、拡張サイズに対するより高い柔軟性が必要である。
【０００８】
ステントは、そのデザインに適切な手段により、身体管腔内で展開することができる。このような方法の１つは、縮小させた(collapsed)ステントをバルーンカテーテルの膨張可能な構成要素の周りに嵌め、バルーンを拡張させてステントを身体管腔に接触させる方法である。バルーンが膨張するにつれて、脈管内の問題物質が脈管壁に対してほぼ垂直の方向に圧縮され、結果として脈管が拡張し、脈管を通る血液を流れやすくする。冠状動脈の半径方向の拡大は幾つかの異なる寸法を生じ、これはプラークの性質に関連している。軟らかい脂肪質のプラーク沈積物はバルーンによって平坦にされ、硬化した沈積物は砕かれて分裂し、管腔を拡張する。ステントを半径方向に均一に拡張させることが望ましい。
【０００９】
あるいは、ステントが身体管腔に送られる際にそれを保持し、次いでステントを解放して自己拡張させ、身体管腔と接触させるよう、カテーテルにステントを装着してもよい。ステントが、カテーテルによって経皮的に導入され、経管的に搬送され、そして所望の位置に配置された後に、この展開を行う。
【００１０】
要約すると、全ての従来技術のステントには重大な難点がある。従来のステントはそれぞれ、或る比率での血栓症、再狭窄、及び組織内増殖、並びに種々のデザインに特有な欠点を有している。したがって、再狭窄を最小にするよう比較的滑らかな周辺エッジを有するステント、患部への搬送を可能にするよう縮小時には十分に小さく十分に柔軟性を有するステント、患部の身体管腔の形状に合致するように展開時に十分に柔軟性を有するステント、長さが不変で所望の直径に均一に拡張するステント、大幅な戻りを生じず拡張サイズを維持するステント、そして、明確な開存管腔をもたらすための十分な骨組みを有するステント、といった改良型のステントが必要である。
【００１１】
（発明の概要）
本発明は、動脈又はあらゆる他の身体管腔で使用するための、半径方向に拡張可能な支持デバイス、即ちステントである。拡張可能な管腔内ステントは、重なり合う梯子状エレメントの少なくとも１つのシリーズから形成される管状部材からなる。各梯子状エレメントは、２本の長尺リブと、長尺リブに固定された２本の端部横桟(end rungs)を有する。長尺リブは、隣接する梯子状エレメントの端部横桟の一部によってスライド可能に係合され、そのため、長尺リブがスライドすることにより、隣接する梯子状エレメントの端部横桟間に可変的な距離が形成される。管状部材は、隣接する梯子状エレメントの端部横桟間の距離が縮小された第１の直径と、隣接する梯子状エレメントの端部横桟間の距離が拡張された第２の直径を有する。
【００１２】
長尺リブは、隣接する梯子状エレメントの端部横桟のロックアウトタブに係合するよう適合された複数のスロットを有することができる。スロットが形成されたリブ及びロックアウトタブによって、端部横桟は互いに離れ合うようにスライドし、それによって管状部材の直径が拡大する。しかしながら、ロックアウトタブがスロットに係合するので、端部横桟がより縮小した状態へとスライドバックするのを防ぐ。
【００１３】
拡張可能ステントは、管状部材の内側から半径方向外向きに拡張力を加えることによって、第１の縮小径から第２の拡張径に拡張することができる。或いは、管状部材は、管状部材を第１の縮小径に保持する制約を取り除くことによって、第２の拡張径に自己拡張することができる。
【００１４】
本発明の一つの実施形態にしたがった拡張可能ステントは、ステンレススチール、エルジロイ(elgiloy)、タンタル、チタン及びニチノールからなる群から選ばれる合金から作製され得る。変更例では、ステントは、ポリペプチド、ポリデプシペプチド、ナイロンコポリミド(nylon copolymide)、脂肪族ポリエステル、ポリジヒドロピラン、ポリフォスファゼン、ポリオルトエステル、ポリシアノアクリレート及びこれらの誘導体からなる群から選ばれる、少なくとも１つの生分解性物質から作製される。生物活性剤を生分解性物質に組み込むこともできる。これらの薬剤は、ヘパリン、ヒルジン、ワルファリン、チクロピジン、ジピリダモール、ＧＰｌｌｂ/ｌｌｌａレセプター遮断薬、トロンボキサン阻害剤、セロトニン拮抗薬、プロスタノイド、カルシウムチャネル遮断薬、ＰＤＧＦ拮抗薬、ＡＣＥ阻害剤、アンギオペプチン(angiopeptin)、エノキサパリン、コルヒチン、ステロイド、非ステロイド系抗炎症薬、ＶＥＧＦ、アデノウイルス、酵素、ステロール、ヒドロキシラーゼ、アンチセンス配列、魚油、ＨＭＧ、Ｃｏ−Ａ還元酵素阻害剤、フマル酸イブチリド、アデニルシクラーゼ、成長因子、酸化窒素、プロテイン、ペプチド、及び炭水化物からなる群から選ばれる。
【００１５】
本発明のステントは、超薄型であり得る。したがって、ステントは、約０．０１〜約０．０００１インチの範囲の拡張時の厚さを有することができる。より好ましくは、拡張時のステントの厚さは、約０．０００７インチ未満である。
【００１６】
拡張可能ステントの最大円周（及び直径）は、シリーズをなす梯子状エレメントの数によって決められるが、ステントの軸方向の長さは用いるシリーズの数によって決められる。ステントは、梯子状エレメントの隣接するシリーズからの端部横桟を連結する長手方向支持エレメントも含むことができ、これによって梯子状エレメントの連結したシリーズが互いから一定の長手方向距離を置いて固定される。長手方向支持エレメント及び端部横桟は、ステントの長手軸に実質的に平行に配向してもよいし、長手軸に対してある角度で斜めに配向してもよい。一実施形態では、長手方向の背骨がステントの軸方向の長さ全体に延びている。
【００１７】
（好ましい実施形態の詳細な説明）
図１を参照すると、本発明の拡張可能ステントの実施の形態の斜視図が示されている。管状部材２０は、近位端２２及び遠位端２４を有する。管状部材２０は、円周方向に配向した長尺リブ２８と、長手軸方向に配向した端部横桟３０からなるリブ壁２６を有する。長尺リブ２８は、互いに実質的に平行であり、管状部材の長手軸に垂直である。リブは、端部横桟３０に付着され(attached)、構造の基本単位である矩形の梯子状エレメント３２を形成する。
【００１８】
図２を参照すると、本発明のステントの平面図が、重なり合う梯子状エレメント３２からなる１シリーズ３４を示している。１つの梯子状エレメントからの長尺リブ２８は、隣接する梯子状エレメントの端部横桟３０によってスライド可能に係合され、そのため、図２Ａに示すように梯子状エレメントが一緒にスライド可能となり縮小した長さ（ＬC）を得ることができ、又は図２Ｂに示すように梯子状エレメントが互いに離れるようにスライド可能であり拡張した長さ（ＬE）を得ることができる。シリーズ３４を構成する梯子状エレメントの数は、シリーズ当り約２〜１２個の範囲内で変更することが可能であり、シリーズ当たり３〜８個の梯子状エレメントであることが好ましい。したがって、ステントは種々の伸縮率を有するように製造することが可能である。
【００１９】
重なり合う梯子状エレメントの数が増加すると、最大ＬEもまた、伸縮率（ＬE：ＬC）と同様に増大する。シリーズ３４が巻かれて管状部材を形成するとき、管状部材の円周が定まる。拡張した長さ（ＬE）、並びにその結果としての、本発明にしたがって製造される任意の所与のステントの拡張径及び円周は、ステントを展開する際に誘発されるスライド量に応じて変化し得ることに留意することが重要である。したがって、ステントの管状部材は、第１の縮小径（隣接する端部横桟間の縮小時の距離によって定まる）と、第２の拡張径（隣接する端部横桟間の拡大時の距離によって定まる）を有することが可能である。第２の直径は可変的であり、体内の導管の所望の拡張内径により決定される。
【００２０】
シリーズ当りの梯子状エレメントの数が管状部材の最大円周を決定し、それにより管状部材の直径を決定する一方で、管状部材の軸方向の全長は、ステントを形成するための長手方向に連結されるシリーズの数によって決定される。図３を参照すると、本発明のステントの平面図が、それぞれ３個の梯子状エレメントからなる３つのシリーズを示している。各シリーズは、隣接するシリーズからの端部横桟３０に付着される長手方向支持エレメント３６によって、隣接するシリーズに連結される。長手方向支持エレメント３６は、１つのシリーズを次のシリーズに連結するための連結手段としての役割を果たすだけでなく、隣接するシリーズ間の長手方向の距離を固定し、軸方向の強度を与え、展開時の拡張ステントの短縮または伸長を防止する。
【００２１】
図４を参照すると、近位端２２及び遠位端２４を有する管状部材２０を示す本発明の実施の形態の斜視図が例示されている。長尺リブ２８は湾曲し、環状の弧を形成している。リブは端部横桟３０に付着されている。本実施の形態において、管状部材の全長に及ぶ長手方向の背骨３８は、長手軸の直線に沿って位置する全ての端部横桟を連結する。背骨は、隣接するシリーズを互いに連結して軸方向の強度を与えることにより、正に個々の長手方向支持エレメント３６のように機能する。しかしながら、背骨を用いることによって最適な軸方向の強度が与えられ、展開時の長さの変化を防ぐ一方で、背骨を有するステントの実施の形態では、標的の脈管の屈曲に合致する、この人工補装具の可撓性を低下させてしまう。したがって、ステントは、標的脈管の真っ直ぐな部分で使用するために本発明の長手方向の背骨を組み込むことはできるが、背骨は任意の機構であり、（図３に示す）より短い長手方向支持エレメントのみを有するか、又は斜めに配置される端部横桟と長手方向支持エレメントを有する本発明の可撓性のステントが、別の好ましい実施の形態（以下の図５及び図６参照）を提供することを認識することが重要である。
【００２２】
図５を参照すると、本発明の別の好適な実施の形態の平面図が示されている。管状部材はここでも梯子状エレメント３２からなる別個のシリーズ３４から構成され、各シリーズは長尺リブ２８と端部横桟３０を含み、１つのシリーズからの横桟は、長手方向支持エレメント３６によって隣接するシリーズの端部横桟に連結されている。しかしながら、図３では端部横桟３０と長手方向支持エレメント３６が管状部材の長手軸と平行に延びているが、端部横桟３０及び長手方向支持エレメント３６は、図５に示すように管状部材の長手軸に対しある角度をなして斜めに延びてもよい。したがって、結果として得られる梯子状エレメントは、長方形ではなく平行四辺形の形状を呈する。端部横桟及び長手方向支持エレメントが長手軸から逸れる角度は、０°〜６０°の間で変化することができる。より好ましくは、この角度は、約１５°〜６０°の範囲であり、最も好ましくは、１５°〜４５°の間で変化する。
【００２３】
斜めの端部横桟３０及び長手方向支持エレメント３６を有する本実施の形態の斜視図が図６に示されている。本実施の形態の長尺リブ２８は、互いに実質的に平行であり、長手軸に垂直に配置される。しかしながら、端部横桟３０は、このステントの長手軸に平行ではない。その代わり、端部横桟３０は長手軸に対してある角度を成して斜めに整列される。本発明のこの好ましい実施の形態にしたがってステントを組み立てる際に用いられる任意の長手方向支持エレメントもまた、長手軸に対して端部横桟と同じ角度で斜めに整列される。
【００２４】
本発明により実現される多層の設計の柔軟性を理解することが重要である。先ず、図２Ａ及び２Ｂを再度参照すると、ステントの直径は、シリーズ３４当りの梯子状エレメント３２の数を変更することによって、製造時に容易に変更することができる。縮小（ＬC）外周距離および拡張（ＬE）外周距離、並びにその結果として管状直径は、１つのシリーズ内の最初の端部横桟と最後の端部横桟の距離によって画定される。具体的には、本発明の拡張可能ステントの直径は、縮小状態での約０．５〜５．０ｍｍから拡張状態での約１．０〜２００ｍｍまでの範囲にわたることができる。より好ましくは、直径は縮小状態での約０．７〜１．８ｍｍから拡張状態での約２．０〜８．０ｍｍまでの範囲にわたる。
【００２５】
次に、再度図３及び４を参照すると、ステントの軸方向の全長は、長手方向支持エレメント３６及び／又は長手方向の背骨によって長手軸方向に互いに連結される種々の個数のシリーズ３４を使用することにより、変更することができる。端部横桟３０の軸方向の長さの差異もまた、ステントの軸方向の全長を変化させる。従来のステントの用途では、一般に少なくとも２つのシリーズが使用されるであろう。しかしながら、複数の梯子状エレメントからなる単一シリーズを含む本発明のカラー型ステントは、ポリマー製スリーブ又はグラフトを動脈瘤の両脇の近位端及び遠位端で脈管壁に固定するのに使用できると考えられる。具体的には、本発明のステントの全長は、約１．０〜２００ｍｍの範囲であることができる。より好ましくは、この長さは約４．０〜４０ｍｍの範囲であり、最も好ましくは、約１６〜２４ｍｍの範囲である。
【００２６】
設計の柔軟性の別のパラメーターには、搬送上の及びインプラント用の適応性が含まれる。搬送上の適応性によって、カテーテル上でのステントの曲がりが標的部位への搬送を促進する。インプラント適応性によって、ステントの曲がりが湾曲した脈管及び管腔に一致するのを可能にする。ステントの可撓性が高められると、軸方向強度と剛性が妥協される。本発明のステントの製造業者は、所与の臨床上の用途のために可撓性と軸方向強度の適切な組合せを選択するための多数の選択肢を有する。可撓性を変えるためのある選択肢は、長手方向支持エレメント３６の数を調整することを含む。例えば、梯子状エレメント３２のシリーズ３４が隣接するシリーズに全く連結されていない場合、結果として生じる個々の部分からなる(segmented)ステントは、最大の可撓性を有することができる。その一方で、長手方向支持エレメント３６が隣接するシリーズのそれぞれの補足的な端部横桟３０を連結する場合には、非常に小さい可撓性が形成される。しかしながら、より可撓性が高い第１の実施の形態は軸方向の圧縮を受け易く、可撓性がより低い第２の実施の形態は、ずっと強い軸方向の強度を示す。上述のように、長手方向の背骨３８を含むことによって、軸方向の強度が著しく増大し、これに伴い搬送およびインプラント適応性が低下する。設計工作される可撓性及び軸方向の強度の範囲は全て、本発明の趣旨の範囲内に包含される。
【００２７】
上述のように、図５及び図６を参照すると、製造業者がそれにより可撓性／軸方向強度の比率を変更することが可能な別の選択肢は、管状部材の長手軸に対して斜めに伸びる端部横桟３０と長手方向支持エレメント３６とを使用することである。実際に、ステントの可撓性は、種々の個数の斜めの長手方向支持エレメント３６を組み入れること、及び偏向角度を変更することによって変更することができる。長手軸からの偏向角度が小さいほど、可撓性は小さくなる（そして軸方向の強度は高くなる）。したがって、本発明のステントの設計は、特定の臨床上の用途のために最適化することができる。
【００２８】
図７を参照すると、端部横桟３０にスライド可能に係合する長尺リブ２８ｃの一実施形態の詳細図が示されている。端部横桟３０は好ましくは同一の２枚の横桟板(rung leaves)４０及び４２から形成されており、これらの横桟板は同じ梯子状エレメントからの長尺リブ２８ａ及び２８ｂに挟装状態で固定され、それにより隣接する梯子状エレメントからの長尺リブ２８ｃがスライド可能な開放通路を形成している。スライド可能な係合手段のための多数の実施の形態が考えられる。端部横桟に形成された対の平行スロットが、長尺リブを係合させるために使用でき、リブは織り物状の様式で、１つのスロットを貫通し、別のスロットを通って戻る。或いは、対のスロット間の端部横桟材料が、製造時に端部横桟の表面から垂直に変位されてもよく、それによってリブが端部横桟の表面に対して上方及び下方に屈曲せずに、スライド可能な通路を形成する。同様に、係合するリブがスライド可能なチャネルを形成するように、別個のストラップ又はワイヤガイドが端部横桟に固定されてもよい。また、当分野で公知の任意の他のスライド可能な接合が、可能な係合手段として考えられる。
【００２９】
スライド性係合手段の種々の構造に加えて、梯子状エレメント上のこれらのスライド性係合手段の位置も変化し得る。例えば、図８は、端部横桟３０にスライド可能に係合する長尺リブ２８ｃを示すが、（図７に例示されるように）係合手段が一方の梯子状エレメントのリブ間に配置される代わりに、図８に示す係合手段は、端部横桟３０の自由端に配置される。スライド係合される長尺リブ２８ｃは、端部横桟３０を固定リブ２８ａの回りに折ることによって形成される経路を通過する。得られた端部横桟３０の上部片４０及び下部片４２が経路を画定する。したがって、本発明のステントの異なる実施の形態が、所与の梯子状エレメントのリブと端部横桟との間の接合点、（図７に例示するように）リブ同志の間、（図８に例示するように）一方のリブにのみ取り付けられる末端部横桟又は二つ以上のリブに取り付けられるがリブ間に画定された梯子状エレメントの軸方向の距離を越えて延出する末端部横桟のいずれかに配置される係合手段を用いることが考えられる。
【００３０】
図９〜２９を参照すると、固定手段の多くの相異なる実施の形態が例示されている。分かり易くするために、全ての固定手段は、係合手段、即ち単一の固定リブ２８ａに付着される末端部横桟３０の一番混み入っていない位置で例示されている。しかし、これらの固定手段が、上述の位置のうちのいずれかの位置でスライド性係合手段内に組み込まれ得ることに注目することが重要である。図９は、スライド性係合リブ２８ｃ上にストップ４４を有する固定手段の一つの実施の形態を示す。ストップ４４は、（ステントを拡張する）一方向のみで係合手段を通過することができる。この実施の形態では、ストップ４４は、リブ２８ｃの表面から上方に離れて、ある角度で突出するタブの形態である。これらのタブストップ４４は、係合手段を通過するときに押し下げられ、その後跳ね返ることによって、スライド性係合リブ２８ｃが、より縮小された形状になるように、端部横桟３０に対して戻るように移動することを防ぐ。
【００３１】
図１０を参照すると、固定手段の別の実施の形態が示されており、そこでは、スライド性係合リブ２８ｃは、端部横桟３０に対して一方向にのみ移動できるようにエッジが切り欠かれている。この実施の形態では、係合リブ２８ｃの切欠エッジがストップ４４を形成する。再度、このストップは、係合手段を通過するときに押し込まれ(depressed)、側面方向に跳ね返って戻りを防ぐ。
【００３２】
図１１を参照すると、好適な固定手段が例示されており、そこでは、スプラングタブ４６が係合手段に付着されており、スライド性係合リブ２８ｃはスプラングタブ４６に係合するように適合された複数の穴又は切欠４８を有するように変更されている。タブ４６が穴４８に係合する角度によって一方向のみのスライドが可能となる。図１２を参照すると、図１０に例示した固定手段の別の変更例が示されている。スライド性係合リブ２８ｃの切欠ストップ４４によって、一方向のみのスライドが可能となる。
【００３３】
図１３〜１６を参照すると、両方向のスライド運動に抵抗することによって作動する種々の固定手段が示されている。これらの実施の形態の効果は、高圧バルーンカテーテルを使用した展開に基づくものである。したがって、縮小されたステントは、固定手段の抵抗力に打ち勝つのに十分な半径方向の圧力を生み出すバルーンの膨張によって展開される。例えば、図１３は摩擦に基づく固定手段を示す。ストップ４４は、スライドリブ２８ｃ上の粗い表面によって形成される。一旦バルーンカテーテルを使用して強制的に展開することによって、スライド運動に対する摩擦による抵抗は戻りを防ぐのに十分なものになり、膨張の際にバルーンによって及ぼされる半径方向外向きの力以上の半径方向内向きの力は働かない。図１４〜１６は、両方向のスライド運動に抵抗する固定手段の他の実施の形態を例示する。図１４及び１５に例示される固定手段は、スライドリブ２８ｃの表面に複数の凸形に盛り上がった雄型ストップ４８及びこれらに相補的な凹形の雌型キャッチ４６を有する。リブ２８ｃがスライドすると、雄型ストップ４８が雌型キャッチ４６に係合するため、さらなるスライド運動に抵抗する。図１６を参照すると、端部横桟に取り付けられたノブキャッチ４６を有する別の変更例が示されている。スライドリブ２８ｃは、ノブキャッチが通過する中央チャネルを有するように変更されている。このチャネルは、チャネルにカットされた繰り返しパターンのストップ４８を有し、そのため、リブがスライドすると、ノブキャッチ４６がストップ４８に一時的に引掛かり(lodge)、これによってさらなるスライド運動に抵抗する。
【００３４】
図１７を参照すると、切欠４８及びストップ４６の固定手段の別の変更例が例示されているが、この実施の形態では、切欠はスライドリブ２８ｃの中央チャネルの側面をカットされているが、ストップ４６は、リブ２８ｃの端部横桟に対する一方向のスライド運動を可能にするように適合された、押込み可能な(depressible)側面キャッチを有するように設計される。
【００３５】
図１８及び１９は、両方向のスライド運動に抵抗する両方向型固定手段の別の実施の形態を例示する。図１８に示される固定手段は、スライドリブ２８ｃの側面エッジに雌型の窪み４８を有し、係合手段内に雄型キャッチ４６を有する。雄型キャッチは十分な柔軟性を呈するため、スライド運動の際に外向きに撓むが、係合手段に入るとするとき窪み４８にはまる。図１９に示される実施の形態は、中央チャネルの側面方向に配置された雌型窪み４８及び雄型ノブキャッチ４６を有する。
【００３６】
一方向型固定手段の別の実施の形態が、図２０に示されている。リブ２８ｃは、角度の付けられたストップ４８が規則的な間隔で並ぶ中央チャネルを有し、これらのストップは係合手段４６を通過するとき押し込まれ、そして側面方向外向きに跳ね返って戻りを防ぐ。
【００３７】
図２１に示される固定手段は、スライドリブ２８ｃ上に突出型ストップ４８を用いる。係合手段に配置されたキャッチ４６を通過して一方向のスライド運動ができるように、ストップ４８は角度が付けられている。同様に、図２２に例示される実施の形態も、矩形形状の突出型ストップ４８及び突出型ストップ４８を受けるように構成された相補的な矩形形状の穴を有するスプラングタブ４６を有する。スプラングタブは、一方向又は両方向の抵抗が可能な形状にすることができる。
【００３８】
図２３の実施の形態は、スライドリブ２８ｃ及び固定リブ２８ａの両方の変更を含む。スライドリブ２８ｃは変形可能なタブストップ４８を有し、該タブストップは、隣接する固定リブ２８ａの側面エッジに規則的な間隔を置いて配置された窪んだキャッチに相互作用する。図２４は、別の二方向型固定手段を示し、そこでは、係合手段のキャッチ４６が、スライドリブ２８ｃの外側側面エッジに沿って切欠ストップ４８と相互作用する。
【００３９】
図２５〜２９は、一方向型固定手段の別の実施の形態を例示する。図２５〜２７では、捕獲機構は、スライド性係合リブ２８ｃに形成されたスプラングタブ即ちストップ４８と、端部横桟上の係合手段によって形成されたキャッチ即ち受容手段４６との相互作用に関する。図２８及び２９は、戻りを少なくするために、ストップ４８がスライドリブの表面で互い違いになっている点が異なる。
【００４０】
典型的には、長尺リブ、端部横桟及び長手方向支持エレメントは同じ材料から作られる。ステンレススチール、エルジロイ、タンタル、チタンなどの金属又はニチノール(Nitinol)などの形状記憶金属を用いることができる。プラスチック材料も、有用な変更例として考えられる。また、管腔内のステント位置をＸ線透視で表示するために、本発明によって実現されるステントを、金、プラチナ又はタンタルなどの放射線不透過性金属から部分的に製造するか又はこのような金属で被覆することができる。近位端部及び遠位端部は、放射線不透過性マーカー材料を含むのが好ましい。或いは、次炭酸ビスマス又は上述の放射線不透過性合金のいずれかを接着剤（例えば、放射線不透過性エポキシEP21BAS）に入れ、次いでステントを所望の位置に配することもできる。
【００４１】
トロンボゲン形成プロセスを防ぎ、内膜平滑筋細胞増殖の刺激及び潜在性再狭窄を減少させるために、ステントのエッジは全て平滑で丸みを帯びていることが好ましいことを理解すべきである。さらに、ステントの材料は、急性血栓症を減少させ、長期間の血管開通性を向上させ、非脈管的問題を処理する物質で被覆することができる。平滑な面を提供し、腐食を防ぎ、急性血栓症を減少させるために、パリレンなどの不活性被覆材料を利用することができる。さらにステントを被覆するために、生物活性剤を使用することもできる。これらの例として、以下に限定しないが、ヘパリン、ヒルジン又はワルファリンなどの抗凝固剤、チクロピジン、ジピリダモール又はＧＰｌｌｂ/ｌｌｌａレセプター遮断薬などの抗血小板物質、トロンボキサン阻害剤、セロトニン拮抗薬、プロスタノイド、カルシウムチャネル遮断薬、細胞増殖及び移動のモジュレーター（例えば、ＰＤＧＦ拮抗薬、ＡＣＥ阻害剤、アンギオペプチン(angiopeptin)、エノキサパリン、コルヒチン）及び炎症のモジュレーター（ステロイド、非ステロイド系抗炎症薬）が挙げられる。長期間（４８時間より長時間）の血管開通性を向上させるために使用できる被覆材料として、血管内皮成長因子(ＶＥＧＦ)のような血管形成剤、アデノウイルス、酵素、ステロール、ヒドロキシラーゼ、およびアンチセンス技術、虚血の症状を保護する薬剤、魚油、ＨＭＧ、Ｃｏ−Ａ還元酵素阻害剤などの脂質低下剤、他の成長因子、酸化窒素、及びプロテイン、ペプチド、炭水化物が挙げられる。最後に、フマル酸イブチリド（細動／粗動）、アデニルシクラーゼ（収縮性）などの非血管的問題を処理する薬剤をステント被覆材料として塗布することができる。
【００４２】
ある実施の形態では、本発明の拡張可能ステントは、従来通りの膨張可能バルーンカテーテル又は圧力を加えることによって拡張するポリマー製プラグなどの種々の in situ 拡張手段のいずれかによって、管腔内展開できるように設計されている。例えば、ステントの管状本体は、最初に膨張可能バルーンカテーテルの一部分を取り囲むように置かれる。内側にバルーンカテーテルを有するステントは、第１の縮小径で構成されており、隣接する梯子状エレメントからの端部横桟間の円周距離は縮小されている。ステント及び膨張可能なバルーンは、オーバーザワイヤ(over-the-wire)血管形成カテーテルシステムの予め設置されたガイドワイヤに従って身体管腔内に経皮的に導入され、バルーン部分及び関連するステントが身体導管のステントが敷設されるべき位置内に置かれるまで、Ｘ線透視装置で追跡される。その後、バルーンを膨張させ、ステントはバルーン部分によって縮小径から拡張径まで拡張される。ステントが所望の最終的な拡張径まで拡張した後、バルーンをしぼませ、カテーテルが引き抜かれ、ステントが定位置に残る。
【００４３】
拡張直径は可変的であり、身体導管の所望の拡張内径から決定される。したがって、ステントの制御された拡張によって、身体導管の破裂は生じにくい。さらに、固定手段が端部横桟上の係合手段内の長尺リブのスライド運動に抵抗するため、ステントは戻りに抵抗する。したがって、拡張した管内ステントは身体導管の壁に対して半径方向外向きの圧力を及ぼし続けるため、所望の位置から外れて移動しない。
【００４４】
本発明の別の実施の形態の自己拡張可能ステントは、例えばバルーンのような外向きに拡張する力を使用せずに展開することができる。代わりに、ステントは、外側シースなどの物理的拘束物または他の手段によってカテーテル上でその縮小された状態を維持することができる。カテーテル及びステントは上述のように標的部位に進められ、（ステントの放射線不透過性元素に焦点を合わせて）Ｘ線透視法によりステント位置を追跡する。一旦、標的部位にくると、下に横たわるカテーテルの周囲で縮小しているステントは、拘束物を取り除くことによって展開することができる。例えば、拘束しているシースを引き抜くことによってステントを物理的制約から開放する。或いは、縮小されたステント及びカテーテルがシースの端部を通って押される間、シースは静止状態のままでいる。拘束物を取り除く手段に関係なく、ステントは、固有のバネ力の影響によって、その第２の拡張直径まで自然に拡張され、標的導管の内壁に対して持ちこたえる。
【００４５】
図３０を参照すると、本発明の拡張可能ステント１００の断面が狭い(low-profile)変更例の分解平面図が示されており、そこでは、中間梯子状エレメント１０２ａ、１０２ｂ、左端梯子状エレメント１０４、右端梯子状エレメント１０６が異なる形状を有する。梯子状エレメントはそれぞれ、上部リブ１０８と下部リブ１１０の２つの長尺リブ及び左端部横桟１１２と右端部横桟１１４の二つの端部横桟を含む。長尺リブ１０８及び１１０は複数のスロット１１６を有する。リブは幅の狭い端部１１８と幅の広い端部１２０を有し、リブの幅の狭い端部のスロット１１６は幅の広い端部のスロットよりも狭く、幅の狭い端部１１８から幅の広い端部１２０に移動するにつれて幅が徐々に広くなる。梯子状エレメントはそれぞれ、１つ又は２つのロックアウトタブ１２２を有する。ロックアウトタブが、隣接する梯子状エレメントからの長尺リブにスライド可能に係合するように適合されたＵ字型領域１２４を形成する。
【００４６】
各梯子状エレメントを組み立てる場合、上部長尺リブ１０８はそれぞれ、隣接する梯子状エレメントからの下部長尺リブ１１０の上にスライド接触し、その隣接する梯子状エレメントのロックアウトタブ１２２によって形成されたＵ字型領域１２４内に収容されるように、設計される。上部リブ１０８の幅の広い端部１２０は下部リブ１１０の幅の狭い端部１１８に接する。したがって、例えば、中間梯子状エレメント１０２ａの上部リブ１０８が左端梯子状エレメント１０４の下部リブ１１０の上にありこれに隣接している場合、中間エレメント１０２ａの上部リブ１０８は左端エレメント１０４のＵ字型領域１２４内に収容される。一旦この場所に位置すると、中間エレメント１０２ａから前方に延びるロックアウトタブ１２２が左端エレメント１０４の下部リブ１１０の周りを取り囲み、中間エレメント１０２ａの左端部横桟１１２に仮付け溶接される。各ロックアウトタブ１２２はロッキングチップ１２６を有し、該ロッキングチップは、ロックアウトタブ１２２のＵ字型領域１２４にスライド係合するリブのスロットに係合するように角度が付けられている。そのため、左端エレメント１０４からのロックアウトタブ１２２は、中間梯子状エレメント１０２ａの上部リブ１０８のスロットに係合する。同様に、ロックアウトタブが下部リブ１１０の上で後方に折り曲げられ、中間梯子状エレメント１０２ａの左端部横桟１１２に固定されると、中間エレメント１０２ａのロックアウトタブ１２２は、左端梯子状エレメント１０４の下部リブ１１０のスロット１１６に係合する。
【００４７】
他の梯子状エレメントを同様に互いに連結して本発明の１シリーズの拡張可能ステントを形成することができる。組み立てられたシリーズの平面図が図３１Ａ及び３１Ｂに示されており、これらの図は、縮小状態（Ａ）及び拡張状態（Ｂ）の収容された梯子状エレメント１０４、１０２ａ、１０２ｂ、１０６を示す。
【００４８】
図３０及び３１を参照して説明した拡張可能ステントの変更例は、狭い断面を呈する。ステントの梯子状エレメントの壁の厚さは、約０．０１〜約０．０００１インチの範囲である。梯子状エレメントの壁の厚さは、約０．０００７インチ未満、交差点で０．００１４インチであるのが好ましい。例えば、搬送カテーテル上で縮小した際、この変更例では個々の梯子状エレメントは重なり合わない。薄い材料と組み合わせると、縮小時の断面は他のステントの設計よりずっと狭くても良い。この特徴は、ステントに頑固な障害物を越えさせることを可能とするためには非常に望ましいものであり、また、別のバルーンカテーテルで病変を予め膨張させなくても、疾患のある脈管を直接処置できる。変形可能な材料からなり、その結果厚くなってしまうステント、又は縮小した状態で巻かれているシートステントとは対照的に、このステントはステント材料からなる幾つかの層を形成し、広い取り付け断面並びに非常に安定した縮小状態及び拡張状態を提供する。
【００４９】
図３０及び３１に示される拡張可能ステントの断面の狭い実施の形態のロックアウト設計は、多くのスロット１１６のうちの一つに係合できる、ホースクランプのようなロックアウトタブ１２２を用いる。膨張摩擦を低減するために、この変更例のロックアウトタブはずらされ、梯子状エレメントが互いに交差する。したがって、組み立てると、材料層が最大で２層あり、第３層はずれている。この設計によって、拡張の力が小さくなり、縮小時の断面が狭くなる。梯子状エレメントの角がタブのＵ字型領域１２４の下に収まってしまう、起こり得る「オーバーネスティング」は、梯子の長さ、即ち長尺リブ１０８及び１１０の寸法を充分に長くすることによって、防ぐことができる。この余分の長さによって、長尺リブ１０８及び１１０の幅の広い端部１２０は大きすぎるために、Ｕ字型領域１２４の下に収まらなくすることができる。或いは、当業者なら理解するように、過剰な収縮を防ぐためのストップを含めることによって、オーバーネスティングを防ぐことができる。
【００５０】
拡張可能ステントの断面の狭い変更例中の梯子状エレメントの長尺リブ１０８及び１１０の幅を、その長さに沿って変更することができる。例えば、図３１Ａに示す縮小した状態では、長尺リブの狭い部分はロックアウトタブのＵ字型領域内に係合し、これによってより簡単な展開を可能にする遊びを与えることができる。しかしながら、ステントが拡張すると、梯子状エレメントがスライドして開きリブが広がるため、遊びが少なくなり、幅の広がったスロットでのよりよいタブ係合が確実になる。
【００５１】
断面の狭いステントの両端の梯子状エレメントは、環を完成させるために標的エレメントの上部ではなく下部に付着することによって、半径方向に充分に支持されるよう設計されている。ステントを組み立てる際、完全な環を形成する収容された梯子状エレメントの個々のシリーズは別個に巻かれる。長尺リブ１０８及び１１０は湾曲して、シリーズが巻かれたときに形成される、管状部材の円周状の弧を画定する。次いで、それぞれが約３〜８個の収容された梯子状エレメントからなる複数の管状シリーズを互いに付着させて、所望の長さのステントを得る。この構造は、搬送においても、またクラウンを連結するために短い関節部を使用する設計のステントを拡張した場合においても、よりよい柔軟性を有する。これらの関節部は加工硬化し、長期間のインプランテーションの間に最終的には破損してしまうかもしれない。可撓性のあるストリング状のスチール材料を使用することによって、この狭い断面の実施の形態のこのような問題を最小にすることができる。
【００５２】
シリーズを、それぞれのステントエレメントに接触する側が肉盛りされた、２枚のプレートの間で巻くことができる。一方のプレートを動かないように固定し、他方のプレートを一方のプレートに対して横方向に移動できるようにする。したがって、プレートの間に挟まれたステントエレメントを、プレートが互いに対して相対移動することによって、マンドレルの周りに巻き付けることができる。或いは、当業界で公知の３方向スピンドル法を使用してシリーズを巻き付けることもできる。
【００５３】
個々の梯子状エレメントは、ダイカット又は化学的にエッチングすることができる。化学エッチングによって、特に競合製品のレーザカッティングのコストと比べて、比較的低い価格で高解像度の構成要素を形成することができる。金属要素上に交差帯(cross-ties)を付着するために、仮付け溶接を使用することができる。プラスチック材料及び／又は生物吸収性材料を使用する場合、部品を形成するためにホットスタンプエンボス加工を使用し、交差帯に付着するために熱ステーキングを使用してエレメントを形成することができる。
【００５４】
ステントがその有用性を果たした後に吸収されるように、拡張可能ステントの狭い断面の実施の形態を、上述の金属合金以外に生分解性物質から形成することもできる。一般的には、２〜４ヶ月を経たステントの有用性は、疑わしいものになる。実際、「ステントが入った状態の(instent)」再狭窄は処置が難しい。生分解性物質としては、ポリペプチド、ポリデプシペプチド、ナイロンコポリミド、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、コハク酸ポリアルキレン、ポリヒドロキシブチラート（ＰＨＢ）、ポリブチレンジグリコラート、ポリｅ−カプロラクトン（ＰＣＬ）、ポリジヒドロピラン、ポリフォスファゼン、ポリオルトエステル、ポリシアノアクリレート、などの脂肪族ポリエステル類、これらの化学的な変性物および組み合わせ、当分野で公知の多くの他の生分解性物質が挙げられる。（例えば、Atala, A., Mooney, D. Synthetic Biodegradable Polymer Scaffolds. 1997 Birkhauser, Bostonを参考として本明細書中に援用する。）
【００５５】
血液中の水によって加水分解される、ヒドロゲルなどの可溶性物質も使用することができる。架橋されたポリ２−ヒドロキシエチルメタクリレート（ＰＨＥＭＡ）及びそのコポリマー、例えばポリアクリルアミド及びポリビニルアルコールが挙げられる。
【００５６】
薬剤及び他の生物活性化合物を生分解性マトリックスに組み込むことができ、それによってこのような化合物を狭窄部位で持続的に放出することができる。金属及び／又は他の上記の非生分解性物質から形成したステントを被覆する例のリストを、生分解性ステントへ組み込むために使用することもできる。
【００５７】
図３０及び３１に示した実施の形態の狭い断面のステントは、脈管グラフトでも有用であり、ステントは、発泡ＰＴＦＥなどのポリマー材料またはフィブリンなどの天然材料のいずれかから形成されるシースで被覆されている。本発明にしたがったグラフトの一つの変更例が図３２に例示されている。管状グラフトは、狭い断面の拡張可能ステント１００及びポリマー製シース２００からなる。さらに、断面が非常に狭く、縮小径が小さく、また柔軟性が大きいため、この実施の形態にしたがって形成されたステントを、小さな又は曲がりくねった経路に誘導することができる。したがって、狭い断面の変更例は、冠状動脈、頚動脈、動脈瘤脈管（シースで被覆されるとき）、腎動脈、末梢動脈（回腸動脈、大腿動脈、膝窩動脈、鎖骨下動脈）において有用である。他の非脈管での用途として、胃腸、十二指腸、胆管、食道、尿道、気管及び気管支が挙げられる。
【００５８】
本発明の多数の好適な実施の形態及びこれらの変更例を詳細に説明してきたが、これらの他の変更、使用方法及び医学的用途は当業者には明らかであろう。したがって、種々の用途、変更及び代替物は、本発明の趣旨又は請求の範囲を逸脱しない限り、等価物から構成されることを理解すべきである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明にしたがった拡張可能ステントの実施の形態の斜視図である。
【図２】  重なり合う梯子状エレメントのシリーズを示す、本発明にしたがった拡張可能ステントの平面図である。
【図３】  それぞれ３個の梯子状エレメントからなる３つのシリーズを示す、本発明にしたがった拡張可能ステントの平面図である。
【図４】  管状部材の全長にわたる長手方向背骨を示す、本発明の実施の形態の斜視図である。
【図５】  斜めの端部横桟及び長手方向支持エレメントを有する、本発明の他の好適な実施の形態の平面図である。
【図６】  図５に示す実施の形態の斜視図である。
【図７】  隣接する梯子状エレメントの端部横桟にスライド可能に係合した長尺リブの一部分の拡大詳細図である。
【図８】  隣接する梯子状エレメントの端部横桟にスライド可能に係合した長尺リブの一部分の拡大詳細図である。
【図９】  一方向型固定手段の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１０】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１１】  一方向型固定手段の好適な実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１２】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１３】  二方向型固定手段の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１４】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１５】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１６】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１７】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１８】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図１９】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２０】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２１】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２２】  固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２３】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２４】  二方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２５】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２６】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２７】  一方向型固定手段の他の実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２８】  一方向型固定手段の他の好適な実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図２９】  一方向型固定手段の他の好適な実施の形態を示す拡大詳細図である。
【図３０】  異なる中間梯子状エレメントと端部梯子状エレメントの設計及び連結を示す、図３０に示す拡張可能ステントの変更例の分解平面図である。
【図３１Ａ】  拡張状態（Ａ）及び縮小状態（Ｂ）の重なり合う梯子状エレメントのシリーズを示す、本発明にしたがった拡張可能ステントの変更例の平面図である。
【図３１Ｂ】  拡張状態（Ａ）及び縮小状態（Ｂ）の重なり合う梯子状エレメントのシリーズを示す、本発明にしたがった拡張可能ステントの変更例の平面図である。
【図３２】  シースを有するステントを示す、本発明の実施の形態の斜視図である。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３２】
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