(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体の左右の同じ部位に装着されて該左右の同じ部位の動脈から発生する脈波をそれぞれ検出する複数の脈波検出装置と、
該複数の脈波検出装置によりそれぞれ検出される互いに同期する複数の脈波を記憶する記憶手段と、
該記憶手段に記憶された前記生体の左右の同じ部位から検出された互いに同期する一対の脈波を、互いに重ね合わせた状態で表示器に表示する脈波表示制御手段と
を含むことを特徴とする動脈波形検査装置。
【請求項２】
前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その最小点を相互に一致させた状態で表示させるものである請求項１の動脈波形検査装置。
【請求項３】
前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示させるものである請求項１の動脈波形検査装置。
【請求項４】
前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その振幅を相互に一致させた状態で表示させるものである請求項１乃至３のいずれかの動脈波形検査装置。
【請求項５】
前記脈波表示制御手段により互いに重ね合わせた状態で表示器に表示された一対の脈波の面積差を算出する面積差算出手段を含み、
前記脈波表示制御手段は、該面積差算出手段により算出された面積差を前記表示器に表示させるものである請求項１乃至４のいずれかの動脈波形検査装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、生体の複数の部位に装着されてその部位の動脈から発生する脈波を検査するための動脈波形検査装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
生体の動脈から発生させられる脈波には、種々の循環器の情報が含まれているので、その脈波を解析することにより、動脈硬化、動脈狭窄、抹消循環などの判定や診断が行われ得る。しかし、脈波の一部の波形のわずかな変化が発生してもその認識が比較的困難であるため、その波形変化に含まれる循環器情報を見逃す可能性があった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
これに対し、生体の複数の部位の動脈から得られた脈波、たとえば循環器は略左右対称であることからその左右の同じ部位の動脈から得られた脈波を表示器に同時に表示させるようにした動脈波形検査装置が考えられるが、別々に重ならないように表示されるため、微小な病変に関連する微妙な変化を認めることが困難であり、判断結果に主観的要素が多分に含まれるという不都合があった。
【０００４】
本発明は以上の事情を背景として為されたもので、その目的とするところは、動脈波形の変化或いは差異を正確に判断できる動脈波形検査装置を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための本発明の要旨とするところは、(a) 生体の左右の同じ部位に装着されて該左右の同じ部位の動脈から発生する脈波をそれぞれ検出する複数の脈波検出装置と、(b) その複数の脈波検出装置によりそれぞれ検出される互いに同期する複数の脈波を記憶する記憶手段と、(c) その記憶手段に記憶された前記生体の左右の同じ部位から検出された互いに同期する一対の脈波を、互いに重ね合わせた状態で表示器に表示する脈波表示制御手段とを含むことにある。
【０００６】
【発明の効果】
このようにすれば、複数の脈波検出装置によりそれぞれ検出され、且つ記憶手段に記憶された前記生体の左右の同じ部位から検出された互いに同期する一対の脈波が、脈波表示制御手段により互いに重ね合わせられた状態で表示器に表示されることから、左右の同じ部位の波形を容易に比較できるので、左右の波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できるので、動脈波形の検査の精度が高められる。左右の波形は基本的には同じ波形を示すものであるので、一層波形の変化を判定することが容易となる。
【０００７】
【発明の他の態様】
ここで、好適には、前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その最小点を相互に一致させた状態で表示させるものである。このようにすれば、互いに同期する複数の脈波がその最小点を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化或いは差異が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【０００８】
また、好適には、前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示させるものである。このようにすれば、互いに同期する複数の脈波がその立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【０００９】
また、好適には、前記脈波表示制御手段は、前記互いに同期する複数の脈波を、その振幅を相互に一致させた状態で表示させるものである。このようにすれば、互いに同期する複数の脈波がその振幅を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【００１０】
また、好適には、前記脈波表示制御手段により互いに重ね合わせた状態で表示器に表示された一対の脈波の面積差を算出する面積差算出手段を含み、前記脈波表示制御手段は、その面積差算出手段により算出された面積差を前記表示器に表示させるものである。このようにすれば、面積差算出手段により算出された互いに重ね合わせた状態の一対の波形の面積差が表示器に表示されることから、一対の波形の変化が定量的に把握される。また、波形変化が認識し難いゆるやかな或いは全体的な変化も容易に判定或いは認識できる利点がある。
【００１２】
【発明の好適な実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。図１は、本発明が適用された動脈波形検査装置１０の構成を説明するブロック図である。
【００１３】
図１の動脈波形検査装置１０は、患者１６の左足首１２Ｌおよび右足首１２Ｒに左足首用カフ１８Ｌ、右足首用カフ１８Ｒがそれぞれ巻回され、患者１６の左上腕１４Ｒおよび右上腕１４Ｌに左腕用カフ２０Ｌ、右腕用カフ２０Ｒがそれぞれ巻回されている。これらのカフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒは、巻回している部位を圧迫する圧迫帯であり、布或いはポリエステル等の伸展性のない素材から成る帯状外袋内にゴム製袋を有している。
【００１４】
左右の上腕用カフ２０Ｌ，２０Ｒは配管２２ｂ，２２ａを介して脈波検出装置本体部２４ｂ，ａにそれぞれ接続され、左右の足首用カフ１８Ｌ，１８Ｒは配管２２ｄ，ｃを介して脈波検出装置本体部２４ｄ，ｃにそれぞれ接続されている。
【００１５】
それら４つの脈波検出装置本体部２４ａ，ｂ，ｃ，ｄは相互に同一の構成を有するので、左上腕用カフ２０Ｌと接続されている脈波検出装置本体部２４ｂを例として脈波検出装置本体部２４の構成を説明する。脈波検出装置本体部２４ｂは、調圧弁２６ｂ，圧力センサ２８ｂ、静圧弁別回路３０ｂ、脈波弁別回路３２ｂ、配管３４ｂ、空気ポンプ３６ｂを備えており、前記配管２２ｂは圧力センサ２８ｂおよび調圧弁２６ｂに接続されている。また、調圧弁２６ｂは、配管３４ｂを介して空気ポンプ３６ｂに接続されている。
【００１６】
上記調圧弁２６ｂは、空気ポンプ３６ｂにより発生させられた圧力の高い空気を、その圧力を調圧して左上腕用カフ２０Ｌ内へ供給し、或いは、左上腕用カフ２０Ｌ内の空気を排気することにより左上腕用カフ２０Ｌ内の圧力を調圧する。
【００１７】
圧力センサ２８ｂは、左上腕用カフ２０Ｌ内の圧力を検出してその圧力を表す圧力信号SPb を静圧弁別回路３０ｂおよび脈波弁別回路３２ｂにそれぞれ供給する。静圧弁別回路３０ｂはローパスフィルタを備え、圧力信号SPb に含まれる定常的な圧力すなわち左上腕用カフ２０の圧迫圧力（以下、この圧力を左上腕カフ圧PCb という）を表すカフ圧信号SKb を弁別してそのカフ圧信号SKb を図示しないＡ／Ｄ変換器を介して電子制御装置３８へ供給する。
【００１８】
脈波弁別回路３２ｂはバンドパスフィルタを備え、圧力信号SPb の振動成分である左上腕脈波信号SMb を周波数的に弁別してその左上腕脈波信号SMb を図示しないＡ／Ｄ変換器を介して電子制御装置３８へ供給する。この左上腕脈波信号SMb は、上腕用カフ２０Ｌにより圧迫される左上腕１４Ｌの動脈からの左上腕脈波WBL を表すので、左上腕用カフ２０Ｌおよび脈波検出装置本体部２４ｂが左上腕脈波検出装置４０として機能する。
【００１９】
同様に、脈波弁別回路３２ａにより弁別される右上腕脈波信号SMa は右上腕脈波WBR であり、右上腕用カフ２０Ｒおよび脈波検出装置本体部２４ａが右上腕脈波検出装置４２として機能する。また、脈波弁別回路３２ｄにより弁別される左足首脈波信号SMd は左足首脈波WAL であり、左足首用カフ１８Ｌおよび脈波検出装置本体部２４ｄが左足首脈波検出装置４４として機能する。また、脈波弁別回路３２ｃにより弁別される右足首脈波信号SMc は右足首脈波WAR であり、右足首用カフ１８Ｒおよび脈波検出装置本体部２４ｃが右足首脈波検出装置４６として機能する。また、左上腕脈波WBL 、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR のうちの任意の２つの脈波は第１脈波および第２脈波として機能し、その脈波を検出する脈波検出装置が第１脈波検出装置および第２脈波検出装置として機能する。
【００２０】
上記電子制御装置３８は、ＣＰＵ４８，ＲＯＭ５０，ＲＡＭ５２，および図示しないＩ／Ｏポート等を備えた所謂マイクロコンピュータにて構成されており、ＣＰＵ４８は、ＲＯＭ５０に予め記憶されたプログラムに従ってＲＡＭ５２の記憶機能を利用しつつ信号処理を実行することにより、Ｉ／Ｏポートから駆動信号を出力して空気ポンプ３６および調圧弁２６を制御する。ＣＰＵ４８は、空気ポンプ３６および調圧弁２６を制御することにより、カフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒ内の圧力を制御し、それらカフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒが巻回された部位すなわち左足首１２Ｌ、右足首１２Ｒ、左上腕１４Ｌ、右上腕１４Ｒの血圧をたとえばオシロメトリック法にしたがって測定する。ＣＰＵ４８では、それら右足首１２Ｒ、左上腕１４Ｌ、右上腕１４Ｒの血圧に基づいて、たとえば動脈狭窄を判定するための、下肢上肢血圧指数（たとえば下肢最高血圧／上肢最高血圧）ＡＢＩが算出される。また、上記ＣＰＵ４８は、電子制御装置３８に供給される信号に基づいて演算処理を実行することにより、最低血圧値よりも低い圧力に維持した状態で各カフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒに発生する左右の各部位の動脈波形を検出して表示器５４にそれぞれ表示するとともに、それらのうちの左右の脈波を相互に重ねた状態で表示器５４に表示する。同時に、４つのカフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒが装着されている部位よりも上流側の動脈狭窄の有無を動脈波形から導き出した先鋭度が所定値以下であることに基づいてそれぞれ判定し、その判定結果を表示器５４に表示する。さらに、その判定結果に基づいて特定した狭窄部位を表示器５４に表示する。
【００２１】
図２は、ＣＰＵ４８の制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。カフ圧制御手段６０は、各脈波検出装置４０，４２，４４，４６に備えられた空気ポンプ３６a 、３６b 、３６ｃ、３６d および調圧弁２６a 、２６b 、２６ｃ、２６d を制御することにより、カフ圧PCa ,PC b ,PC c ,PC d を所定の脈波検出圧に制御する。ここで、上記脈波検出圧とは、それぞれのカフ１８，２０が装着されている部位における最低血圧値よりも低い圧力であって脈波弁別回路３２により弁別される脈波信号SMが十分な信号強度となるような圧力であり、たとえば５０mmHgに設定されている。
【００２２】
左上腕脈波検出装置４０、右上腕脈波検出装置４２、左足首脈波検出装置４４、右足首脈波検出装置４６は、上記カフ圧制御手段６０によって各カフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒのカフ圧PCa , PCb ,PC c , PCd が前記脈波検出圧に維持されている状態で、左上腕１４Ｌ、右上腕１４Ｒ、左足首１２Ｌ、右左足首１２Ｒの動脈から互いに心拍に同期して発生する動脈波すなわち左上腕脈波、右上腕脈波、左足首脈波、右足首脈波をそれぞれ検出し、記憶装置として機能するＣＰＵ４８内のＲＡＭ５２に記憶させる。図３は、それら左上腕脈波WBL 、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR を例示するものであって、左上腕脈波WBL 、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL は正常波形を、右足首脈波WAR は異常波形すなわち典型的な狭窄波形をそれぞれ示している。
【００２３】
先鋭度算出手段６２は、カフ圧制御手段６０によりカフ圧PCa , PCb ,PC c , PCd が前記脈波検出圧に制御されている状態で、４つの脈波検出装置４０，４２，４４，４６によりそれぞれ検出される脈波について先鋭度を算出する。上記先鋭度とは、脈波の上方への尖り具合を示す値であり、たとえば、図４に示す一拍分の区間の上腕脈波WBを積分（加算）することにより算出される脈波面積Ｓを、ピーク高さＨと脈拍周期Ｗとの積（Ｗ×Ｈ）で割ることにより、すなわちＳ／（Ｗ×Ｈ）なる演算が行われることにより算出される正規化脈波面積ＶＲ、最高ピ−クｂまでの前半部の面積S1あるいは最高ピ−クｂ以降の後半部の面積S2を正規化したもの、Ｈ×(2/3) に相当する高さの幅寸法Ｉを正規化したＩ／Ｗ等が先鋭度である。また、上記正規化脈波面積ＶＲは、％ＭＡＰとも称され、ピーク高さＨすなわち脈圧に対する脈波面積Ｓの重心位置の高さＧの割合（＝１００×Ｈ／Ｇ）としても算出できる。カフ１８，２０が装着されている部位よりも上流側の動脈に狭窄があると、カフ１８，２０により検出される脈波の上方への尖り具合は鈍くなるので、上記先鋭度は大きくなる。従って、先鋭度は狭窄に関連して変化する狭窄情報すなわち狭窄に関連して変化する波形の特徴を示す情報であり、先鋭度算出手段６２は狭窄情報決定手段として機能する。なお、左上腕脈波WBL 、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR の４つの脈波のうちから第１脈波および第２脈波として選択された脈波に基づいて算出される先鋭度が、第１狭窄情報および第２狭窄情報である。
【００２４】
平均先鋭度算出手段６４は、上記先鋭度算出手段６２によって左上腕脈波WBL について算出された先鋭度を、複数拍分平均した平均先鋭度を算出し、同様にして、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR についても平均先鋭度を算出する。
【００２５】
脈波表示制御手段６６は、左上腕脈波WBL について先鋭度算出手段６２により算出された先鋭度と、左上腕脈波WBL について平均先鋭度算出手段６４により算出された平均先鋭度との比較値を算出し、その比較値が予め設定された所定範囲内であるときの上腕脈波WBL を、表示器５４に表示する。ここで、上記比較値とは、先鋭度と平均先鋭度との相違の程度を示す値であり、先鋭度と平均先鋭度との差または比などを意味する。また、比較値が予め設定された所定範囲内であることは、左上腕脈波WBL の先鋭度が平均的な先鋭度であることを意味するので、不整脈や体動による一時的なノイズの影響の比較的少ない左上腕脈波WBL が表示器５４に表示される。また、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR についても同様にして、比較値を算出し、その比較値が予め設定された所定範囲内である脈波を、たとえば図３に示すように表示器５４に表示する。
【００２６】
異常判定手段６８は、上記４つの判定結果、すなわち、左上腕用カフ２０Ｌ、右上腕用カフ２０Ｒ、左足首用カフ１８Ｌ、右足首用カフ１８Ｒがそれぞれ装着されている部位よりも上流側の動脈経路における動脈狭窄の有無、およびそれら複数の動脈経路における動脈狭窄の有無と狭窄部位との予め記憶された関係に基づいて、動脈狭窄の部位を特定し、たとえば図５に示す符号を点灯することによりその結果を表示器５４に表示する。
【００２７】
図６は、上記予め記憶された関係を示す図表である。図６の図表の説明の前に動脈経路について説明する。なお、前述のように第１脈波検出装置および第２脈波検出装置は４つの脈波検出装置４０，４２，４４，４６から任意に選ぶことができることから、第１動脈経路および第２動脈経路も、左上腕用カフ２０Ｌが装着されている部位よりも上流側の動脈経路、右上腕用カフ２０Ｒが装着されている部位よりも上流側の動脈経路、左足首用カフ１８Ｌが装着されている部位よりも上流側の動脈経路、右足首用カフ１８Ｒが装着されている部位よりも上流側の動脈経路の４つの動脈経路から任意に選ぶことができるが、説明の便宜上、以下の説明では、４つの脈波検出装置４０，４２，４４，４６は、それぞれ第３脈波検出装置、第４脈波検出装置、第１脈波検出装置、第２脈波検出装置として機能するものとし、左上腕用カフ２０Ｌが装着されている部位よりも上流側の動脈経路を第３動脈経路、右上腕用カフ２０Ｒが装着されている部位よりも上流側の動脈経路を第４動脈経路、左足首用カフ１８Ｌが装着されている部位よりも上流側の動脈経路を第１動脈経路、右足首用カフ１８Ｒが装着されている部位よりも上流側の動脈経路を第２動脈経路とする。そして、図５にも示すように、心臓から第３動脈経路と第４動脈経路との分岐点（第１分岐点とする）までの動脈経路を動脈経路Ａ、第１分岐点から左上腕用カフ２０Ｌが装着されている部位までの動脈経路を動脈経路Ｂ、第１分岐点から右上腕用カフ２０Ｒが装着されている部位までの動脈経路を動脈経路Ｃ、第１分岐点から第１動脈経路と第２動脈経路との分岐点（第２分岐点とする）までの動脈経路を動脈経路Ｄ、第２分岐点から左足首用カフ１８Ｌが装着されている部位までの動脈経路を動脈経路Ｅ、第２分岐点から右足首用カフ１８Ｒが装着されている部位までの動脈経路を動脈経路Ｆとする。
【００２８】
図６において、○印は狭窄がないと判定されたことを示し、×印は狭窄があると判定されたことを示している。図６の図表に示す関係の一部を具体的に説明すると、たとえば、図６の図表の３行目に示すように、第１動脈経路だけが狭窄と判定された場合には、第１動脈経路において他の動脈経路と共通していない部分すなわち動脈経路Ｅが狭窄部位であると判定され、図６の図表の６行目に示すように、第１動脈経路および第２動脈経路は狭窄があると判定され、第３動脈経路および第４動脈経路には狭窄がないと判定された場合には、第１動脈経路と第２動脈経路とが共通する部分であって、第３動脈経路や第４動脈経路とは共通しない部分、すなわち動脈経路Ｄに狭窄があると判定され、図６の図表の最下行に示すように、全ての動脈経路が狭窄と判定された場合には、全ての動脈経路が共通している部分すなわち動脈経路Ａに狭窄がある（大動脈弁狭窄など）と判定されるようになっている。なお、図６の関係では狭窄部位が一カ所であると仮定されている。
【００２９】
また、前記脈波表示制御手段６６は、たとえば各脈波にノイズが含まれていない安定状態において、相互に同期して左右の同じ部位から検出された一対の脈波、たとえば左上腕脈波WBL と右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL と右足首脈波WAR を相互に重ね合わせた状態で、たとえば図７に示すように表示器５４に表示する。図７において、たとえば実線は左上腕脈波WBL を示し、２点鎖線は右上腕脈波WBR を示している。これらの２波形は、その最小点或いは立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示器５４に表示させられている。また、それに加えて、それらの２波形は相互の振幅を一致させた正規化した状態で表示させてもよい。なお、それらの２波長は互いに同時刻に発生した同期波形であるから、波長の正規化は不要である。
【００３０】
また、前記異常判定手段６８は、たとえば上記図７の２波形の面積差すなわち波形データの差分の積算値を算出する面積差算出手段と、その面積差算出手段により算出された面積が予め設定された判断基準値を超えるか否かを判定する判定手段とを備える。上記脈波表示制御手段６６は、上記面積差算出手段により算出された面積差を数字などのデジタル値或いはバーグラフなどのアナログ値として表示器５４に表示させる。また、その判定手段によって異常判定されたときには動脈狭窄などの異常表示を表示器５４に表示させる。
【００３１】
図８は、図２に示したＣＰＵ４８の制御作動の要部を説明するフローチャートである。図８において、まず、前記カフ圧制御手段６０に対応するステップＳＡ１（以下、ステップを省略する。）では、空気ポンプ３６ａ、３６ｂ、３６ｃ、３６ｄが駆動され且つ調圧弁２６ａ、２６ｂ、２６ｃ、２６ｄが制御されることにより、カフ圧PCa , PCb ,PC c , PCd が前記脈波検出圧に維持される。
【００３２】
続くＳＡ２では、脈波検出装置４０，４２，４４，４６からそれぞれ供給される脈波が一拍分ずつ読み込まれる。続いて、先鋭度算出手段６２に相当するＳＡ３では、上記ＳＡ２で読み込んだ４つの脈波について、％ＭＡＰをそれぞれ算出する。そして、続くＳＡ４では、前記ＳＡ２において読み込んだ脈波が予め設定された所定拍数分（たとえば１０拍分）となったか否かを判断する。この判断が否定された場合には、前記ＳＡ２以下が繰り返し実行される。
【００３３】
上記ＳＡ４の判断が肯定されると、前記平均先鋭度算出手段６４に対応するＳＡ５において、ＳＡ２乃至ＳＡ４の繰り返しによりＳＡ３で算出した所定拍数分の％ＭＡＰが脈波の種類毎に平均されることにより平均％ＭＡＰがそれぞれ算出される。続くＳＡ６では、再び脈波検出装置４０，４２，４４，４６からそれぞれ供給される脈波が一拍分ずつ読み込まれ、前記先鋭度算出手段６２に相当するＳＡ７において、上記ＳＡ６で読み込んだ左上腕脈波WBL 、右上腕脈波WBR 、左足首脈波WAL 、右足首脈波WAR から、第３％ＭＡＰ（第３狭窄情報）、第４％ＭＡＰ（第４狭窄情報）、第１％ＭＡＰ（第１狭窄情報）、第２％ＭＡＰ（第２狭窄情報）がそれぞれ算出される。
【００３４】
続くＳＡ８では、それぞれの脈波毎に、上記ＳＡ７で算出した％ＭＡＰから前記ＳＡ５で算出した平均％ＭＡＰを引くことにより％ＭＡＰ差が算出される。そして、続くＳＡ９では、上記ＳＡ８で算出した％ＭＡＰ差が、予め設定された所定範囲内であるか否かが判断される。上記所定範囲は０を中心とする比較的狭い範囲であり、％ＭＡＰ差が所定範囲内であることは、ＳＡ７で算出した％ＭＡＰとＳＡ５で算出した平均％ＭＡＰとが比較的近い値であることを意味する。また、このことは、ＳＡ６で読み込んだ脈波が波形の乱れの少ない安定状態の脈波であり、動脈狭窄の診断に適している脈波であることを意味するので、ＳＡ９の判断が肯定された場合には、脈波の読み込みを終了してＳＡ１０以下が実行される。一方、ＳＡ９の判断が否定された場合には前記ＳＡ６以下が繰り返し実行される。
【００３５】
ＳＡ１０では、空気ポンプ３６ａ、３６ｂ、３６ｃ、３６ｄが停止され、且つ、調圧弁２６ａ、２６ｂ、２６ｃ、２６ｄが制御されることにより、カフ圧PCa , PCb ,PC c , PCd が急速排圧される。本フローチャートではＳＡ１およびＳＡ１０がカフ圧制御手段６０に相当する。
【００３６】
続いて、前記異常判定手段６８および脈波表示制御手段６６に対応するＳＡ１１では、前記ＳＡ７において各脈波について算出した％ＭＡＰに基づいて前記第１乃至第４動脈経路の異常（狭窄）の有無が判定される。すなわち、前記ＳＡ７において各脈波について算出した％ＭＡＰが脈波検出部位毎に予め設定された正常範囲内である場合には、その脈波が検出された部位を下流端とする動脈経路には狭窄がないと判定され、正常範囲を超えた場合には、その脈波が検出された部位を下流端とする動脈経路に狭窄があると判定される。そして、その判定結果を表示器５４に表示する。同時に、ＳＡ１１では、安定状態で読み込まれた各脈波のうちの左右一対の脈波、たとえば左上腕脈波WBL と右上腕脈波WBR について立ち上がり点を一致させた状態で形成される面積差が予め設定された判断基準値を超えることにより、狭窄異常であるか否かが判断され、判断結果が表示される。狭窄であれば表示される。
【００３７】
次いで、表示制御手段６０に対応するＳＡ１２では、上記左右一対の脈波すなわち左上腕脈波WBL と右上腕脈波WBR が、相互の立ち上がり点或いは最小点が一致させられて重ね合わされた状態で表示器５４に表示される。なお、このＳＡ１２では、好適にはさらに、左右一対の脈波すなわち左上腕脈波WBL と右上腕脈波WBR が、相互の振幅が一致させられた状態で表示器５４に表示される。そして、ＳＡ１２では、狭窄部位が特定されてそれが表示器５４に表示される。たとえば右上腕脈波WBR が左上腕脈波WBL よりも小さく、且つ面積差が判断基準値よりも大きい場合には、右上腕動脈の狭窄の可能性が表示される。また、このＳＡ１２では、ＳＡ９の判断が肯定された直前のＳＡ６において読み込んだ脈波の波形が表示器５４に表示される。図３は、ＳＡ１２において表示される脈波の一例を示す図である。図３に示した例では、右足首脈波WAR のみが鈍化していることが分かるので、このことから、狭窄部位は右下肢であると判定できる。
【００３８】
続くＳＡ１３では、前記ＳＡ１１で判定した第１乃至第４動脈経路における狭窄の有無、および前記図６の関係に基づいて狭窄部位を特定し、その結果が表示器５４に表示される。
【００３９】
上述のように、本実施例によれば、複数の脈波検出装置４０、４２、４４、４６によりそれぞれ検出され、且つＲＡＭ（記憶装置）３８に記憶された互いに同期する複数の脈波が、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１２）により互いに重ね合わせられた状態で表示器に表示されることから、他の波形と容易に比較できるので、複数の波形のいずれかにわずかな変化或いは差異が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できるので、動脈波形の検査の精度が高められる。
【００４０】
また、本実施例によれば、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１２）は、上記互いに同期する複数の脈波を、その最小点を相互に一致させた状態で表示させるものであることから、互いに同期する複数の脈波がその最小点を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【００４１】
また、本実施例によれば、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１２）は、互いに同期する複数の脈波を、その立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示させるものであることから、互いに同期する複数の脈波がその立ち上がり点を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【００４２】
また、本実施例によれば、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１２）は、好適には、前記互いに同期する複数の脈波を、その振幅を相互に一致させた状態で表示させるものであることから、互いに同期する複数の脈波がその振幅を相互に一致させた状態で表示させられるので、動脈波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できる。
【００４３】
また、本実施例によれば、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１２）により互いに重ね合わせた状態で表示器５４に表示された一対の脈波の面積差を算出する面積差算出手段が設けられ、その脈波表示制御手段６０（ＳＡ１１）は、その面積差算出手段により算出された面積差を表示器５４に表示させることから、一対の波形の変化が定量的に把握される。また、波形変化が認識し難いゆるやかな或いは全体的な変化も容易に判定或いは認識できる利点がある。
【００４４】
また、本実施例によれば、前記複数の脈波検出装置４０、４２、４４、４６は、生体の左右の同じ部位に装着されてその左右の同じ部位の動脈から発生する脈波をそれぞれ検出するものであり、脈波表示制御手段６０（ＳＡ１１）は、その左右の同じ部位から検出された一対の脈波を互いに重ね合わせた状態で表示器５４に表示するものであることから左右の波形と容易に比較できるので、左右の波形のいずれかにわずかな変化が現れたとしても容易に且つ一層正確にそれを判定できるので、動脈波形の検査の精度が高められる。左右の波形は基本的には同じ波形を示すものであるので、一層波形の変化を判定することが容易となる。
【００４５】
以上、本発明の実施形態を図面に基づいて説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【００４６】
たとえば、前述の実施形態では、４つの脈波検出装置４０，４２，４４，４６が備えられていたが、１つ或いは２つなど、脈波検出装置の数は４つ以外であっても良い。また、それら脈波検出装置４０，４２，４４，４６はいずれもカフ１８Ｌ、１８Ｒ、２０Ｌ、２０Ｒを用いて脈波を検出するものであったが、動脈を押圧する圧力センサを用いて脈波を検出する圧脈波検出装置であってもよい。また、脈波検出装置として、酸素飽和度測定用の光電脈波検出プローブ、撓骨動脈などの所定の動脈を表皮上からを押圧して圧脈波を検出する形式の圧脈波センサ、腕や指先などのインピーダンスを電極を通して検出するインピーダンス脈波センサ、脈拍検出などのために指尖部などに装着される光電脈波センサなどを用いてもよい。
【００４７】
また、脈波検出装置の装着位置は、上腕や足首に限定されない。たとえば、足首に代えて足関節に脈波検出装置が装着されてもよい。或いは、大腿部にカフが装着され、そのカフから脈波を検出する脈波検出装置が用いられても良い。大腿部および足首において脈波が検出される場合には、大腿部と足首との間の動脈狭窄を判定することができる。
【００４８】
以上、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明したが、これはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明が適用された動脈波形検査装置の構成を説明するブロック図である。
【図２】図１のＣＰＵの制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。
【図３】生体の左右の上肢および下肢に設けられた複数の脈波検出装置から検出され且つ表示された脈波形状を示す図である。
【図４】上記脈波検出装置により検出され脈波の特徴を表す正規化脈波面積ＶＲ或いは先鋭度を説明する図である。
【図５】図１の表示器に表示される生体の動脈経路を示す図である。
【図６】生体の狭窄部位を特定するための予め記憶された関係を示す図表である。
【図７】図２の脈波表示制御手段により、左右一対の脈波が互いに重ね合わせられた状態で表示された例を示す図である。
【図８】図１のＣＰＵの制御作動の要部を説明するフローチャートである。
【符号の説明】
１０：動脈波形検査装置
４０：左上腕脈波検出装置（脈波検出装置）
４２：右上腕脈波検出装置（脈波検出装置）
４４：左足首脈波検出装置（脈波検出装置）
４６：右足首脈波検出装置（脈波検出装置）
５２：ＲＡＭ（記憶装置）
６６：脈波表示制御手段
６８：異常判定手段（面積差算出手段、判定手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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