(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
入水管及び出湯管をそれぞれ分岐した一方の入水管と出湯管との間に設けられる第１の給湯装置本体と、前記入水管及び出湯管をそれぞれ分岐した他方の入水管と出湯管との間に設けられる第２の給湯装置本体と、前記第１の給湯装置本体から前記第２の給湯装置本体に第１の伝達信号を生成して伝送するための第１の信号伝送手段と、
前記第２の給湯装置本体から前記第１の給湯装置本体に第２の伝達信号を生成して伝送するための第２の信号伝送手段とを備えた給湯システムであって、
前記第１の信号伝送手段は、前記第１の給湯装置本体に設けられた第１のスイッチ手段と、前記第１のスイッチ手段を介して前記第２の給湯装置本体の電源と当該第２の給湯装置本体の給湯動作を制御する第２の制御手段とを接続する第１の通信線と、前記第１のスイッチ手段のオン・オフを制御して前記第１の伝達信号を生成する第１の信号生成手段とからなり、
前記第２の信号伝送手段は、前記第２の給湯装置本体に設けられた第２のスイッチ手段と、前記第２のスイッチ手段を介して第１の給湯装置本体の電源と当該第１の給湯装置本体の給湯動作を制御する第１の制御手段とを接続する第２の通信線と、前記第２のスイッチ手段のオン・オフを制御して前記第２の伝達信号を生成する第２の信号生成手段とからなることを特徴とする、給湯システム。
【請求項２】
前記第１，第２の伝達信号は、前記第１，第２の給湯装置本体間で情報を交信するための複数ビットからなるデータであって、前記第１，第２のスイッチ手段を所定の周期で各ビットの内容に基づいてオン・オフさせることによって生成されることを特徴とする、請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
入水管及び出湯管を分岐した分岐路にそれぞれ配設され、接続手段によって相互に伝達信号を送受可能に接続された２台の給湯装置本体を備えた給湯システムであって、
前記接続手段は、スイッチ手段と、このスイッチ手段のオン・オフ動作を制御して前記伝達信号を生成する信号生成手段と、この信号生成手段で生成された前記伝達信号を相手側の給湯装置本体に送信する通信線とによって構成され、
前記伝達信号は、相手側の給湯装置本体に対して燃焼禁止または燃焼禁止解除を指令するための信号であって、前記スイッチ手段をオン状態若しくはオフ状態にすることによって生成されることを特徴とする、給湯システム。
【請求項４】
前記２台の給湯装置本体にはそれぞれ出湯管上に出湯量を調整する流量調整弁が設けられ、
各給湯装置本体は、相手側の給湯装置本体から燃焼禁止の信号が入力されると、前記流量調整弁を閉にして燃焼禁止状態とし、相手側の給湯装置本体から燃焼禁止解除の信号が入力されると、前記流量調整弁を開にして燃焼可能状態とすることを特徴とする、請求項３に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、２台の給湯装置本体を備えた給湯システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、給湯装置本体を複数台相互に連結して行う給湯システムが提案されている（たとえば、特開平６−２８１２５０号公報、特公平８−２０１１１号公報、特許番号２５８６７８２号公報参照）。これらの給湯システムによれば、複数の給湯装置本体に接続されたシステムコントローラによってそれらの給湯装置本体が制御され、大能力の給湯が実現されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような給湯システムにおいては、たとえば２台の給湯装置本体のみを相互に連結する場合においても、比較的高価であるシステムコントローラが必要であり、コストを増大させる要因となる。また、各給湯装置本体同士あるいは各給湯装置本体とシステムコントローラとの通信線による接続が複雑になるといった問題点があった。また、給湯装置本体内部にこのシステムコントローラを内蔵すると、その収納スペースが必要であり、小型の給湯装置本体では収納できない。そのため、給湯装置本体外部に設置スペースが必要となる。
【０００４】
【発明の開示】
本願発明は、上記した事情のもとで考え出されたものであって、２台の給湯装置本体同士を、システムコントローラを用いることなく容易な構成で接続および制御することのできる給湯システムを提供することを、その課題とする。
【０００５】
上記の課題を解決するため、本願発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００６】
本願発明によれば、入水管及び出湯管をそれぞれ分岐した一方の入水管と出湯管との間に設けられる第１の給湯装置本体と、前記入水管及び出湯管をそれぞれ分岐した他方の入水管と出湯管との間に設けられる第２の給湯装置本体と、前記第１の給湯装置本体から前記第２の給湯装置本体に第１の伝達信号を生成して伝送するための第１の信号伝送手段と、前記第２の給湯装置本体から前記第１の給湯装置本体に第２の伝達信号を生成して伝送するための第２の信号伝送手段とを備えた給湯システムであって、前記第１の信号伝送手段は、前記第１の給湯装置本体に設けられた第１のスイッチ手段と、前記第１のスイッチ手段を介して前記第２の給湯装置本体の電源と当該第２の給湯装置本体の給湯動作を制御する第２の制御手段とを接続する第１の通信線と、前記第１のスイッチ手段のオン・オフを制御して前記第１の伝達信号を生成する第１の信号生成手段とからなり、前記第２の信号伝送手段は、前記第２の給湯装置本体に設けられた第２のスイッチ手段と、前記第２のスイッチ手段を介して第１の給湯装置本体の電源と当該第１の給湯装置本体の給湯動作を制御する第１の制御手段とを接続する第２の通信線と、前記第２のスイッチ手段のオン・オフを制御して前記第２の伝達信号を生成する第２の信号生成手段とからなることを特徴とする、給湯システムが提供される。
【０００７】
好ましい実施の形態によれば、前記第１，第２の伝達信号は、前記第１，第２の給湯装置本体間で情報を交信するための複数ビットからなるデータであって、前記第１，第２のスイッチ手段を所定の周期で各ビットの内容に基づいてオン・オフさせることによって生成される。
【０００８】
また、本発明によれば、入水管及び出湯管を分岐した分岐路にそれぞれ配設され、接続手段によって相互に伝達信号を送受可能に接続された２台の給湯装置本体を備えた給湯システムであって、前記接続手段は、スイッチ手段と、このスイッチ手段のオン・オフ動作を制御して前記伝達信号を生成する信号生成手段と、この信号生成手段で生成された前記伝達信号を相手側の給湯装置本体に送信する通信線とによって構成され、前記伝達信号は、相手側の給湯装置本体に対して燃焼禁止または燃焼禁止解除を指令するための信号であって、前記スイッチ手段をオン状態若しくはオフ状態にすることによって生成されることを特徴とする、給湯システムが提供される。
【０００９】
好ましい実施の形態によれば、前記２台の給湯装置本体にはそれぞれ出湯管上に出湯量を調整する流量調整弁が設けられ、各給湯装置本体は、相手側の給湯装置本体から燃焼禁止の信号が入力されると、前記流量調整弁を閉にして燃焼禁止状態とし、相手側の給湯装置本体から燃焼禁止解除の信号が入力されると、前記流量調整弁を開にして燃焼可能状態とする。
【００１０】
【００１１】
【００１２】
【００１３】
【００１４】
【００１５】
【００１６】
【００１７】
【００１８】
【００１９】
本願発明によれば、２台の第１，第２の給湯装置本体同士の間に設けられた第１，第２の信号伝送手段によって、当該第１，第２の信号伝送手段に設けられた第１，第２のスイッチ手段のオン・オフ動作を制御して生成された第１，第２の伝達信号が第１，第２の給湯装置本体相互で送受可能となるので、システムコントローラを省略することができ、部品コストや設置スペースを削減することができる。
【００２０】
本願発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う詳細な説明によって、より明らかとなろう。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本願発明の好ましい実施の形態を、添付図面を参照して具体的に説明する。
【００２２】
図１は、本願発明に係る給湯システムを示す構成図である。この給湯システムは、第１給湯装置本体１および第２給湯装置本体２と、各給湯装置本体１，２にそれぞれ接続され、各給湯装置本体１，２を遠隔操作するための複数のリモコン装置３とを備えている。
【００２３】
第１および第２給湯装置本体１，２は、たとえば住宅の屋外に設置され、その内部構成がほぼ同様とされ、管端が市水等に接続された入水管４が分岐した分岐管４ａ，４ｂにそれぞれ接続されている。また、第１および第２給湯装置本体１，２には、出湯管５ａ，５ｂがそれぞれ接続され、各出湯管５ａ，５ｂは合流されて、図示しないカラン等に接続されている。
【００２４】
第１および第２給湯装置本体１，２は、各分岐管４ａ，４ｂに接続された熱交換器６、図示しない点火手段としてのイグナイタ、および燃焼空気の給排気を行う図示しない送風ファンを備えている。この熱交換器６は、バーナ７によって加熱され、バーナ７の燃焼力は、ガス流路に設けられた比例弁８によって制御されるようになっている。バーナ７の近傍には、バーナ７の炎を検出するためのフレームロッド９が設けられている。熱交換器６と出湯管５ａ，５ｂとの間には、給湯に用いる湯水の流量を制限するための流量調整弁１０が設けられている。なお、流量調整弁１０は、過流出防止機能付きの流量調整弁とされている。
【００２５】
リモコン装置３は、たとえば台所に設置され、いわゆる台所リモコンとして機能する。なお、各リモコン装置３と、各給湯装置本体１，２とは、たとえば電源供給を行うための２芯ケーブル１１によってそれぞれ接続されており、データ信号は、電源電圧に重畳されて伝達される。
【００２６】
第１および第２給湯装置本体１，２の電気的構成を説明すると、各給湯装置本体１，２は、それぞれコントローラ１３を備えている。これらのコントローラ１３は、マイクロコンピュータおよびそれに接続された通信部（図示略）を有し、各通信部は、リモコン装置３とそれぞれ接続されている。各給湯装置本体１，２には、これらを相互に接続するためのコネクタ１４，１５が設けられ、これらコネクタ１４，１５同士は、たとえば４芯の外部ケーブル１６によって接続されている。また、各給湯装置本体１，２には、たとえばフォトカプラからなる第１および第２スイッチ１７，１８が備えられており、それらの出力端子は、コネクタ１４，１５を介して外部に出力可能なように内部結線されている。
【００２７】
コントローラ１３は、各給湯装置本体１，２の制御中枢となるものであり、図示しないＲＯＭに記憶されている運転実行プログラム、あるいは各リモコン装置３から送られる操作信号や各種のセンサ（図示略）からの検出信号等に基づいて、比例弁８、電磁開閉弁（図示略）、および流量調整弁１０等の制御を行い、燃焼や給湯を行う。
【００２８】
各給湯装置本体１，２の内部結線およびこれらの接続構成を説明すると、第１給湯装置本体１の電源電圧線は、コネクタ１４の端子１４ａ、コネクタ１５の端子１５ｃを介して第２給湯装置本体２における第２スイッチ１８の一方の出力端子に接続されている。この第２スイッチ１８の他方の出力端子は、コネクタ１５の端子１５ｄ、コネクタ１４の端子１４ｂを介して第１給湯装置本体１のコントローラ１３に接続されている。すなわち、第２給湯装置本体２の第２スイッチ１８のオン、オフ出力は、第１給湯装置本体１のコントローラ１３に入力される。
【００２９】
また、同様にして、第２給湯装置本体２の電源電圧線は、コネクタ１５の端子１５ａ、コネクタ１４の端子１４ｃを介して第１給湯装置本体１における第１スイッチ１７の一方の出力端子に接続されている。この第１スイッチ１７の他方の出力端子は、コネクタ１４の端子１４ｄ、コネクタ１５の端子１５ｂを介して第２給湯装置本体２のコントローラ１３に接続されている。すなわち、第１給湯装置本体１の第１スイッチ１７のオン、オフ出力は、第２給湯装置本体２のコントローラ１３に入力される。
【００３０】
第１給湯装置本体１の内部結線では、電源電圧線がコネクタ１４の端子１４ｅに接続され、それに対応する端子１４ｆにコントローラ１３が接続されている。この両端子１４ｅ，１４ｆを短絡することにより、コントローラ１３には、「ＨＩＧＨ」信号が入力され、自己がマスタ給湯装置であることが認識される。ここで、マスタ給湯装置とは、この給湯システム全体の制御を行う装置をいい、以下、第１給湯装置本体１をマスタ給湯装置１と呼称する。
【００３１】
第２給湯装置本体２の内部結線では、同様に、電源電圧線がコネクタ１５の端子１５ｅに接続され、それに対応する端子１５ｆにコントローラ１３が接続されている。給湯装置本体２では、この両端子１５ｅ，１５ｆ間が短絡されておらず、自己がマスタ給湯装置であることが認識されない。すなわち、第２給湯装置本体２は、マスタ給湯装置１に従動するスレーブ給湯装置とされ、以下、第２給湯装置本体２をスレーブ給湯装置２と呼称する。
【００３２】
なお、上記に示した外部ケーブル１６は、その両端にコネクタ１４，１５と嵌合する外部コネクタが設けられ、上記短絡処理は、外部コネクタ内で結線されている。
【００３３】
次に、上記給湯システムにおける制御処理を、図２および図３に示すフローチャートを参照して説明する。
【００３４】
まず、図２を参照して、マスタ給湯装置１では、リモコン装置３の運転スイッチがオンされると、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、自己が故障であるか否かを判別し（Ｓ１）、自己が故障であると判別した場合（Ｓ１：ＹＥＳ）、流量調整弁１０を閉にして（Ｓ２）、第１スイッチ１７による出力信号をオフにする（Ｓ３）。一方、コントローラ１３は、自己が故障でないと判別した場合（Ｓ１：ＮＯ）、流量調整弁１０を開にするとともに（Ｓ４）、第１スイッチ１７をオン動作させ、出力信号をオンさせる（Ｓ５）。すなわち、スレーブ給湯装置２に対して燃焼禁止信号が出力されることになり、マスタ給湯装置１は、待機状態となる。
【００３５】
次いで、コントローラ１３は、ＭＯＱがオンされるか否か、すなわち最低作動流量が確認されるか否かを判別し（Ｓ６）、ＭＯＱがオンされない場合（Ｓ６：ＮＯ）、ステップＳ１に戻る。
【００３６】
コントローラ１３は、ＭＯＱがオンされたと判別した場合（Ｓ６：ＹＥＳ）、燃焼を開始し（Ｓ７）、自己の給湯能力が不足であるか否かを判別する（Ｓ８）。コントローラ１３は、給湯能力が不足でないと判別した場合（Ｓ８：ＮＯ）、ステップＳ１に戻り、燃焼を継続する。また、コントローラ１３は、給湯能力が不足であると判別した場合（Ｓ８：ＹＥＳ）、第１スイッチ１７をオフさせ、出力信号をオフにする（Ｓ９）。すなわち、スレーブ給湯装置２に対する燃焼禁止信号が解除されることになり、マスタ給湯装置１は、引き続き給湯運転を行う。
【００３７】
一方、図３を参照してスレーブ給湯装置２の制御処理を説明すると、スレーブ給湯装置２のコントローラ１３は、自己が故障であるか否かを判別し（Ｓ１１）、自己が故障であると判別した場合（Ｓ１１：ＹＥＳ）、流量調整弁１０を閉にする（Ｓ１２）。コントローラ１３は、自己が故障でないと判別した場合（Ｓ１１：ＮＯ）、入力信号がオンされたか否かの判別を行う（Ｓ１３）。ここで、マスタ給湯装置１からの出力信号がオンされると、すなわち燃焼禁止信号が出力されると（図２のＳ４参照）、スレーブ給湯装置２では、入力信号がオンされたと判別し（Ｓ１３：ＹＥＳ）、流量調整弁１０を閉にする（Ｓ１２）。
【００３８】
また、マスタ給湯装置１からの出力信号がオフされると、すなわち燃焼禁止信号が解除されると（図２のＳ８参照）、スレーブ給湯装置２のコントローラ１３は、流量調整弁１０を開にする（Ｓ１４）。そして、ＭＯＱがオンされるか否かを判別し（Ｓ１５）、ＭＯＱがオンされたと判別した場合（Ｓ１５：ＹＥＳ）、燃焼を開始する（Ｓ１６）。これにより、スレーブ給湯装置２は、燃焼状態となり、マスタ給湯装置１とともに給湯運転が実行され、マスタ給湯装置１の給湯能力の不足を補うことができる。また、コントローラ１３は、ＭＯＱがオンされないと判別した場合（Ｓ１５：ＮＯ）、ステップＳ１１に戻る。
【００３９】
そして、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、流量が減少し、給湯能力の不足が解消すれば（図２のＳ８：ＮＯ）、再び出力信号をオンさせる（Ｓ５）。これにより、スレーブ給湯装置２は、再び燃焼を停止し、マスタ給湯装置１のみで給湯運転を行う。
【００４０】
なお、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、自己が故障であると判別した場合（図２のＳ１：ＹＥＳ）、出力信号をオフにするが（Ｓ３）、スレーブ給湯装置２では、この場合も、マスタ給湯装置１からの出力信号に基づいて、入力信号がオフされたと判別し（図３のＳ１３）、流量調整弁１０を開にし（Ｓ１４）、給湯運転を行う。この場合、スレーブ給湯装置２は、マスタ給湯装置１が故障であるため、単独で給湯運転を行うことになる。
【００４１】
また、スレーブ給湯装置２のコントローラ１３は、自己が故障であると判別した場合（図３のＳ１１：ＹＥＳ）、流量調整弁１０を閉にする（Ｓ１２）。そのため、この場合は、マスタ給湯装置１が自己の給湯能力が不足して（図２のＳ８：ＹＥＳ）、スレーブ給湯装置２に対する燃焼禁止信号を解除しても（Ｓ９）、マスタ給湯装置１のみで給湯運転を行うことになる。
【００４２】
なお、上記制御処理においては、マスタ給湯装置１から最初に給湯運転を開始するようにしたが、スレーブ給湯装置２から給湯運転を開始するようにしてもよい。すなわち、図２に示した制御処理をスレーブ給湯装置２において行うようにし、図３に示した制御処理をマスタ給湯装置１において行うようにしてもよい。
【００４３】
このように、上記給湯システムによれば、２台の給湯装置１，２が外部ケーブル１６によって接続されることにより、マスタ給湯装置１の給湯能力に基づく燃焼禁止信号をスレーブ給湯装置２に伝達することができる。そのため、マスタ給湯装置１の給湯能力が不足した場合、燃焼禁止信号を解除して、スレーブ給湯装置２を給湯運転させることにより、給湯能力不足を補うといった補完運転を実現することができる。したがって、本実施形態では、システムコントローラを省略することができるので、従来のシステムコントローラを用いた給湯システムの構成に比べ、部品コストの低減を図ることができ、システムコントローラの施工スペースおよび施工作業を削減することができる。また、システムコントローラの複雑な制御を省略することができる。
【００４４】
また、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２は、外部ケーブル１６の外部コネクタ内における短絡線の有無の違いのみで両者を区別することができ、他の装置部分は、共通に用いることができる。そのため、装置の汎用性を図ることができる。また、上記のように、容易な給湯制御が可能であるため、最大給湯能力が異なる給湯装置に関わることなく、２台の給湯装置を組み合わせて連結することができる。
【００４５】
また、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のうち、一方の給湯装置が故障した場合であっても、他方の給湯装置において、可能な限り、正常な給湯運転が継続して行い得るため、使い勝手のよい給湯システムとすることができる。
【００４６】
なお、上記実施形態においては、第１および第２スイッチ１７，１８は、フォトトランジスタとされたが、これに限らず、たとえばリレー接点で構成されていてもよい。
【００４７】
図４は、上記給湯システムにおけるマスタ給湯装置１の他の制御処理を示すフローチャートである。この制御処理では、マスタ給湯装置１の給湯能力が不足しているか否かの判別基準値をより具体的に設け、それらの基準値に基づいて出力信号をオン、オフ出力するようにされている。
【００４８】
図４に示す制御処理は、図３に示す制御処理と類似しているため、以下では、異なる部分のみを主に説明する。マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、ＭＯＱがオンされたと判別し、燃焼を開始した後（Ｓ２５，Ｓ２６）、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（２／３）を超えたか否かを判別する（Ｓ２７）。コントローラ１３は、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（２／３）を超えたと判別した場合（Ｓ２７：ＹＥＳ）、すなわち給湯能力が不足したことを判別した場合、出力信号をオフする（Ｓ２８）。つまり、スレーブ給湯装置２に対して、燃焼禁止を解除する旨の信号を送る。
【００４９】
また、出力信号をオフした後、または、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（２／３）を超えていないと判別した場合（Ｓ２７：ＮＯ）、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（１／４）より少ないか否かを判別する（Ｓ２９）。コントローラ１３は、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（１／４）より少ないと判別した場合（Ｓ２９：ＹＥＳ）、すなわち給湯能力が回復したと判別した場合、出力信号をオンする（Ｓ３０）。つまり、スレーブ給湯装置２に対して、燃焼禁止とする旨の信号を送る。次いで、出力信号をオンした後、または、トータル流量Ｑが最大流量Ｑmaxの（１／４）より多い場合（Ｓ２９：ＮＯ）、ステップＳ２１に戻る。
【００５０】
このように、マスタ給湯装置１の給湯能力が不足しているか否かの判別基準値をより具体化することにより、実体に応じたより正確な給湯制御を実現することができる。なお、スレーブ給湯装置２が最初に給湯運転を行う場合、スレーブ給湯装置２において、上記判別基準値が用いられてもよい。
【００５１】
【００５２】
【００５３】
【００５４】
【００５５】
【００５６】
【００５７】
【００５８】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、  マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２に接続された各リモコン装置３のうち、いずれかの給湯装置のみにリモコン装置３を接続するようにされる。
【００５９】
具体的には、図７に示すように、マスタ給湯装置１にのみリモコン装置３を接続する。そして、マスタ給湯装置１に接続されたリモコン装置３を用いて、スレーブ給湯装置２が制御される。
【００６０】
ここでは、第１および第２スイッチ１７，１８を用いて、以下に示す通信形態によってデータの送受信が行われる。すなわち、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２間は、マスタ給湯装置１からスレーブ給湯装置２へは、図８に示すように、約１秒毎に約１３０ｍｓの長さＡの伝文が送信される。一方、スレーブ給湯装置２からマスタ給湯装置１へは、マスタ給湯装置１からのデータを受信後、所定の間隔Ｃ（約２００ｍｓ）以内に、約１３０ｍｓの長さＢの伝文が送信される。
【００６１】
上記伝文としては、スタートビットの１ビット＋データビットの８ビット×８バイトとされ、各ビットの長さは、約２ｍｓとされる伝送フォーマットが用いられる。図９に、この伝送フォーマットのデータマップの一例を示す。
【００６２】
たとえば、リモコン装置３から運転開始のスイッチ（図示略）が入力された場合、マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２に対して、その旨のデータを送信する。具体的には、伝文中のビット５に含まれる「運転スイッチ」としてのデータを「１」にして（図９参照）、送信する。このデータを受信したスレーブ給湯装置２は、運転スイッチオンかつ待機状態となる。
【００６３】
また、マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２に温調を送信する。具体的には、伝文中のビット８〜１５において温調のデータを設定して送信する。このデータを受信したスレーブ給湯装置２は、給湯運転の際にその温調により温度調整を行う。
【００６４】
このように、マスタ給湯装置１にリモコン装置３を接続するだけでスレーブ給湯装置２において、運転、温調の動作が行うことができるため、リモコン装置３が一つで済み、部品コストの低減化および施工時作業の短縮化が図られる。また、ユーザにとっては、操作するリモコン装置３が一つとなるため、操作性が高まる。また、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２間において、伝文による通信を行うことにより、他の給湯装置におけるたとえば給湯能力を伝達することができる。この場合、上述した第１スイッチ１７および第２スイッチ１８のオン、オフ動作による伝達やパルス信号による伝達に比べ、より詳細なデータを送ることができ、より緻密な制御が可能となる。
【００６５】
なお、リモコン装置３は、スレーブ給湯装置２にのみ接続するようにしてもよく、スレーブ給湯装置２からマスタ給湯装置１に給湯動作を含む伝文を送信するようにしてもよい。
【００６６】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のうち、最初に燃焼する給湯装置をメイン給湯器、それを補助する給湯装置を補助給湯器として設定し、メイン給湯器が能力不足の場合、補助給湯器がそれを判断して給湯を行うようにされている。なお、この場合の制御処理は、マスタ給湯装置１またはスレーブ給湯装置２のいずれかにリモコン装置３が接続されておればよい。
【００６７】
制御処理を具体的に説明すると、マスタ給湯装置１は、まず、自己およびスレーブ給湯装置１，２のうち、いずれがメイン給湯器として機能するかを決定し、その旨をスレーブ給湯装置２に送信する。
【００６８】
マスタ給湯装置１は、この場合、上述した伝文を用い、たとえば、マスタ給湯装置１がメイン給湯器の場合、伝文中のビット６のメイン給湯器指令を「０」にして（図９参照）、スレーブ給湯装置２に送信する。一方、マスタ給湯装置１が補助給湯器の場合、伝文中のビット６のメイン給湯器指令を「１」にして、スレーブ給湯装置２に送信する。
【００６９】
このようにして、メイン給湯器および補助給湯器が決定すれば、メイン給湯器として決定された給湯装置は、図１０に示すように、自己の流量調整弁１０を開にし（Ｓ４１）、現状の給湯能力を、つまり給湯能力が最大給湯能力の何％であるかをデータとして、補助給湯器に対して約１秒毎に送信する（Ｓ４２）。
【００７０】
補助給湯器のコントローラ１３では、メイン給湯器からの給湯能力データを受信すれば（Ｓ４３：ＹＥＳ）、メイン給湯器の給湯能力がＸ％以上であるか否かを判別する（Ｓ４４）。メイン給湯器の給湯能力がＸ％以上であると判別した場合（Ｓ４４：ＹＥＳ）、自己の流量調整弁１０を開にし（Ｓ４５）、給湯運転を開始する。そのため、この場合は、メイン給湯器および補助給湯器の両方で給湯が行われる。
【００７１】
一方、補助給湯器のコントローラ１３は、メイン給湯器の給湯能力がＸ％以上でないと判別した場合（Ｓ４４：ＮＯ）、メイン給湯器の給湯能力がＹ％以下であるか否かを判別する（Ｓ４６）。メイン給湯器の給湯能力がＹ％以下であると判別した場合（Ｓ４６：ＹＥＳ）、自己の流量調整弁１０を閉にする（Ｓ４７）。そのため、この場合は、メイン給湯器のみで給湯が行われる。また、ステップＳ４６において、メイン給湯器の給湯能力がＹ％以下でないと判別した場合（Ｓ４６：ＮＯ）、ステップＳ４３の受信処理に戻る。
【００７２】
このように、この制御処理では、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のうち、最初に燃焼する給湯装置をメイン給湯器として、それを補助する給湯装置を補助給湯器として設定することができる。そして、メイン給湯器の給湯能力が不足した場合、補助給湯器によって補完制御を行うので、従来のシステムコントローラを省略することができる。
【００７３】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、上記のように、マスタ給湯装置１にのみリモコン装置３を接続する場合、そのリモコン装置３において、マスタ給湯装置１またはスレーブ給湯装置２におけるメンテナンス時のデータを表示する。すなわち、リモコン装置３において、入力操作によってメンテナンス用データを表示するモードに設定され、かつスレーブ給湯装置２におけるメンテナンス用データを表示させるモードに設定された場合、マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２に対して、上記した伝送フォーマットによる伝文を送信し、メンテナンス用データを返信するよう要求する。
【００７４】
具体的には、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、図１１に示すように、リモコン装置３からの操作入力信号に基づいて、マスタ給湯装置１のメンテナンス用データを表示するか否かの判別を行う（Ｓ５１）。コントローラ１３は、マスタ給湯装置１のメンテナンス用データを表示するモードに設定された場合（Ｓ５１：ＹＥＳ）、メンテナンス用データが記憶されているメモリ内のアドレスを読み出す（Ｓ５２）。そして、その読み出したメンテナンス用データを表示する（Ｓ５３）。
【００７５】
一方、コントローラ１３は、ステップＳ５１において、マスタ給湯装置１のメンテナンス用データを表示しない場合（Ｓ５１：ＮＯ）、すなわち、スレーブ給湯装置２のメンテナンス用データを表示するモードに設定された場合、伝文中のビット０〜２のデータ種類を「１：メンテモニタ要求」に変更するとともに（図９参照）、伝文中のビット８〜１５の「メンテモニタ要求ナンバー」に、表示すべきアドレスを設定して、スレーブ給湯装置２に伝文を送信する（Ｓ５４）。
【００７６】
これに対し、スレーブ給湯装置２では、マスタ給湯装置１からの上記伝文を受信すると、伝文中のビット８〜１５の「メンテモニタ要求ナンバー」に、対応するデータをセットするとともに、データ種類を「２：メンテモニタデータ（ＡＣＫ）」に変更して、マスタ給湯装置１にこの伝文を送信する。
【００７７】
マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２からの伝文を受信すると（Ｓ５５）、スレーブ給湯装置２から送信された伝文中に含まれるデータの種類、および実際のデータを表示させる（Ｓ５３）。
【００７８】
【００７９】
また、スレーブ給湯装置２にリモコン装置３が接続されている場合、上記したマスタ給湯装置１における制御をスレーブ給湯装置２において行うようにしてもよい。
【００８０】
上記のように、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２間で送受信される伝文中にメンテナンス用データを含ませることができるので、一つのリモコン装置３によって各給湯装置１，２のメンテナンス用データをモニタすることができ、保守作業の効率化を図ることができる。
【００８１】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、上記給湯システムにおいて、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のそれぞれにおいて、誤って両方にリモコン装置３が接続された場合、それを容易に検出するようにされる。
【００８２】
具体的には、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、図１２に示すように、自己にリモコン装置３が接続されているか否かを認識し（Ｓ６１）、その旨をスレーブ給湯装置２に送信する（Ｓ６２）。たとえば、マスタ給湯装置１にリモコン装置３が接続されている場合、伝文中のビット４の「ＲＣ接続」を「１：接続有り」に設定する（図９参照）。一方、リモコン装置３が接続されていない場合、伝文中のビット４の「ＲＣ接続」を「０：接続無し」に設定し、スレーブ給湯装置２にその伝文を送信する。また、図示しないが、スレーブ給湯装置２のコントローラ１３は、自己にリモコン装置３が接続されているか否かを認識し、その旨をマスタ給湯装置１に送信する。
【００８３】
マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２からの伝文を受信し（Ｓ６３）、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２がともにリモコン装置３を接続しているか否かを判別し（Ｓ６４）、ともにリモコン装置３を接続している場合（Ｓ６４：ＹＥＳ）、施工不良であると判断し、リモコン装置３に対して、施工不良エラーとして表示させる（Ｓ６５）。また、図示しないが、この処理は、スレーブ給湯装置２においても行われ、ともにリモコン装置３を接続している場合、リモコン装置３に対して、施工不良エラーとして表示させる。
【００８４】
次いで、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２では、それぞれにおいて、メイン給湯器および補助給湯器の設定に関係なく、流量調整弁１０を開にして燃焼可能な状態で待機する（Ｓ６６）。そして、自己に接続されたリモコン装置３からの操作信号に基づいて（Ｓ６７：ＹＥＳ）、運転スイッチがオンとなり、先栓が開けられて燃焼に必要な所定の流量以上となると給湯運転を開始する（Ｓ６８）。この場合、伝文上の「運転ＳＷ」の設定は無視する。
【００８５】
そして、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のコントローラ１３は、自己に接続されたリモコン装置３における設定温調と、他の給湯装置から送られる伝文上の温調（他の給湯装置に接続されたリモコン装置３における設定温調）とを比較し、低い方の温調を選択して出湯させる（Ｓ６９）。
【００８６】
このように、リモコン装置３には、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のそれぞれにリモコン装置３が接続されている場合、それが施工不良エラーとして表示されるので、施工不良を即座に認識することができる。また、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２は、自己に接続されたリモコン装置３によって、独立的に燃焼可能な状態とすることができる。さらに、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２のそれぞれにリモコン装置３が接続されている状態のまま、リモコン装置３によって設定温調されても、低い方の温調を選択するので、少なくともリモコン装置３を用いて設定したのと異なる高い温度で出湯することがなく、危険な状態になるおそれを回避することができる。
【００８７】
【００８８】
【００８９】
【００９０】
【００９１】
【００９２】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、マスタ給湯装置１またはスレーブ給湯装置２において、故障が発生したかどうかを互いに送信し合い、以後の給湯を互いに補完するようにされる。
【００９３】
たとえば、マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２に対して、故障データを送信する。この場合、故障データとしては、伝文中のビット２０，２１（図９参照）に示すように、「０」のとき「エラーなし」、「１」のとき「エラーあり＆動作継続可能」、「２」のとき「エラーあり＆動作継続不可」、「３」のとき「エラーあり＆システム停止」といった内容のデータを送信する。
【００９４】
ここで、「エラーなし」とは、正常状態であることを示し、リモコンの表示部（図示略）に異常表示を行わない場合をいう。
【００９５】
また、「エラーあり＆動作継続可能」とは、燃焼動作状態を継続することができる故障時に送信される場合をいう。この場合、リモコン装置３には、異常表示を行いつつ、給湯運転の補完動作可能状態となる。詳細には、リモコン装置３が接続されている給湯装置（たとえばマスタ給湯装置１）が異常の場合には、リモコン装置３に、マスタ給湯装置１が故障である旨の故障コードを表示する。一方、スレーブ給湯装置２が異常の場合には、リモコン装置３に、スレーブ給湯装置２が故障である旨の故障コード（たとえば「７ｘ」）を表示する。
【００９６】
また、「エラーあり＆動作継続不可」とは、燃焼動作状態を継続できない故障時に送信される場合をいう。この場合、リモコン装置３には、異常表示を行いつつ、いずれか１台の給湯装置において給湯運転を行う。詳細には、たとえばマスタ給湯装置１が異常の場合には、スレーブ給湯装置２で燃焼動作を行い、一方、スレーブ給湯装置２が異常の場合には、マスタ給湯装置１で燃焼動作を行う。
【００９７】
また、「エラーあり＆システム停止」とは、システムとして燃焼動作状態を継続できないときに（たとえばＣＯセンサ異常等）、送信される場合をいう。このとき、リモコン装置３には、安全動作表示を行い、各給湯装置１，２の燃焼を停止させる。
【００９８】
このように、各給湯装置１，２において、異常の場合にそれらの詳細な情報を伝達し合うことにより、その情報に応じた、より細かな制御を行うことができ、使い勝手が向上する。
【００９９】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、一方の給湯装置が風呂沸かし機能付き給湯装置であって、他方の給湯装置が一般給湯専用の給湯装置である場合の処理とされる。
【０１００】
具体的には、たとえばマスタ給湯装置１が風呂沸かし機能付き給湯装置であり、スレーブ給湯装置２が一般給湯専用の給湯装置である場合、マスタ給湯装置１に、リモコン装置３として風呂リモコンおよび台所リモコンをともに接続する。
【０１０１】
マスタ給湯装置１は、スレーブ給湯装置２に対して伝文中のビット８〜１５に給湯設定温度を設定して（図９参照）、伝文を送信する。これにより、マスタ給湯装置１およびスレーブ給湯装置２は、この給湯設定温度において、給湯運転を行う。この場合、図１０に示した制御処理のように、マスタ給湯装置１において給湯能力が不足した場合、スレーブ給湯装置２によって補完給湯を行う。
【０１０２】
次いで、マスタ給湯装置１において、たとえば風呂リモコンからの風呂注湯動作を行う旨の操作信号が受信された場合、スレーブ給湯装置２に対して伝文中のビット８〜１５に風呂沸かしの設定温度を給湯設定温度として、伝文を送信する。これにより、マスタ給湯装置１が、浴槽への注湯運転を行いながら一般給湯を行う場合、マスタ給湯装置１において給湯能力が不足すると、スレーブ給湯装置２は、この給湯設定温度として設定された風呂設定温度において一般給湯における補完給湯を行う。
【０１０３】
なお、マスタ給湯装置１は、一般給湯専用の給湯装置として、スレーブ給湯装置２は、風呂沸かし機能付き給湯装置としてそれぞれ用いられるようにしてもよい。また、マスタ給湯装置１において、一般給湯運転が可能なようにされてもよい。
【０１０４】
このように、たとえばマスタ給湯装置１を風呂沸かし機能付き給湯装置とした場合、スレーブ給湯装置２に対して、風呂設定温度を給湯設定温度として設定しておき、まず、マスタ給湯装置１で浴槽への注湯運転を行いながら一般給湯を行い、マスタ給湯装置１の給湯能力が不足したとき、その給湯設定温度として設定された風呂設定温度でスレーブ給湯装置２が一般給湯の補完給湯を行うので、マスタ給湯装置１とスレーブ給湯装置２との連動運転における一般給湯温度が相違するということが無い。したがって、この給湯システムの使い勝手を向上させることができる。
【０１０５】
次に、上記給湯システムにおける他の制御処理を説明する。この制御処理では、各給湯装置１，２の給湯能力の値を積算し、給湯運転を行う際に最初に燃焼状態とする給湯装置を切り替えるようにされる。
【０１０６】
具体的には、マスタ給湯装置１のコントローラ１３は、図１３に示すように、自己がメイン給湯器であるか否かを判別し（Ｓ７１）、それがメイン給湯器である場合（Ｓ７１：ＹＥＳ）、自己の給湯能力の値を一定時間毎に図示しないメモリに積算し記憶する（Ｓ７２）。また、スレーブ給湯装置２から、スレーブ給湯装置２において積算された給湯能力の値を受信し、一定時間毎に図示しないメモリに積算し記憶する（Ｓ７３）。ここで、積算される給湯能力の値は、各給湯装置１，２において最大給湯能力の何％で燃焼していたかを示す値である。
【０１０７】
次いで、コントローラ１３は、給湯能力積算値Ｎｍが所定の基準値Ｘより大であり、かつマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍがスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓより大であるか否かを判別する（Ｓ７４）。コントローラ１３は、給湯能力積算値Ｎｍが所定の基準値Ｘより大であり、かつマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍがスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓより大である場合（Ｓ７４：ＹＥＳ）、メイン給湯器をマスタ給湯装置１からスレーブ給湯装置２に変更する（Ｓ７５）。この場合、メイン給湯器であったマスタ給湯装置１の給湯能力積算値Ｎｍはクリアする一方（Ｓ７６）、補助給湯器であったスレーブ給湯装置２の給湯能力積算値Ｎｓはクリアせず、次回の燃焼時における給湯能力を継続して積算する。また、ステップＳ７４において、給湯能力積算値Ｎｍが所定の基準値Ｘより大であり、かつマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍがスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓより大でない場合（Ｓ７４：ＮＯ）、ステップＳ７１に戻る。
【０１０８】
また、コントローラ１３は、マスタ給湯装置１が補助給湯器であると判別した場合（Ｓ７１：ＮＯ）、自己の給湯能力の値を一定時間毎に図示しないメモリに積算し記憶する（Ｓ７７）。また、スレーブ給湯装置２から、スレーブ給湯装置２の給湯能力の値を一定時間毎に受信し、図示しないメモリに積算し記憶する（Ｓ７８）。
【０１０９】
次いで、コントローラ１３は、スレーブ給湯装置２の給湯能力積算値Ｎｓが所定の基準値Ｘより大であり、かつスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓがマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍより大であるか否かを判別し（Ｓ７９）、スレーブ給湯装置２の給湯能力積算値Ｎｓが所定の基準値Ｘより大であり、かつスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓがマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍより大である場合（Ｓ７９：ＹＥＳ）、メイン給湯器をスレーブ給湯装置２からマスタ給湯装置１に変更する（Ｓ８０）。この場合、メイン給湯器であったスレーブ給湯装置２の給湯能力積算値Ｎｓはクリアする一方（Ｓ８１）、補助給湯器であったマスタ給湯装置１の給湯能力積算値Ｎｍはクリアせず、次回の燃焼時における給湯能力を継続して積算する。また、ステップＳ７９において、スレーブ給湯装置２の給湯能力積算値Ｎｓが所定の基準値Ｘより大であり、かつスレーブ給湯装置２側の給湯能力積算値Ｎｓがマスタ給湯装置１側の給湯能力積算値Ｎｍより大でない場合（Ｓ７９：ＮＯ）、ステップＳ７１に戻る。
【０１１０】
より具体的には、たとえばマスタ給湯装置１が５０号の給湯器であり、スレーブ給湯装置２が１６号の給湯器であって、ともに１０号燃焼を１時間行ったとすると、スレーブ給湯装置２の方がマスタ給湯装置１より約３倍の給湯能力を使用したと仮定する。そのため、マスタ給湯装置１を３時間燃焼させた後に、メイン給湯器としてマスタ給湯装置１からスレーブ給湯装置２に切り替える。その後、スレーブ給湯装置２で１時間燃焼させた後に、メイン給湯器としてスレーブ給湯装置２からマスタ給湯装置１に切り替える。
【０１１１】
このように、各給湯装置１，２が最大給湯能力のうちどのくらいの給湯能力で燃焼しているかといった値を積算し、適当な積算値においてメイン給湯器を切り替えることができる。そのため、各給湯装置１，２に給湯能力の違いがあっても適切な時期にメイン給湯器および補助給湯器を切り替えることができ、給湯能力の異なる給湯装置１，２においても、それらの経年変化をほぼ一致させることができる。これにより、これらの給湯装置１，２の寿命が平均化される結果、各給湯装置１，２の耐久年数を延ばすことができる。
【０１１２】
もちろん、この発明の範囲は上述した実施の形態に限定されるものではない。
たとえば、第１および第２給湯装置本体１，２は、温水暖房熱源機としての機能を併せ持つ給湯装置であってもよく、その場合、温水床暖房装置、温水エアコン、浴室暖房乾燥装置等、暖房用の熱交換器によって加温された湯水が供給される機器が接続される。
【０１１３】
【発明の効果】
本願発明によれば、２台の第１，第２の給湯装置本体同士の間に設けられた第１，第２の信号伝送手段によって当該第１，第２の信号伝送手段に設けられた第１，第２のスイッチ手段のオン・オフ動作を制御して生成された第１，第２の伝達信号が第１，第２の給湯装置本体相互で送受可能となるので、システムコントローラを省略することができ、部品コストや設置スペースを削減することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本願発明に係る給湯システムを示す構成図である。
【図２】  マスタ給湯装置の制御動作を示すフローチャートである。
【図３】  スレーブ給湯装置の制御動作を示すフローチャートである。
【図４】  マスタ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【図５】  信号形態の種類を説明するための図である。
【図６】  マスタ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【図７】  他の給湯システムを示す構成図である。
【図８】  マスタ給湯装置およびスレーブ給湯装置のデータ通信のタイミングを示す図である。
【図９】  データマップの一例を示す図である。
【図１０】  マスタ給湯装置およびスレーブ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【図１１】  マスタ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【図１２】  マスタ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【図１３】  マスタ給湯装置の他の制御動作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１  第１給湯装置本体（マスタ給湯装置）
２  第２給湯装置本体（スレーブ給湯装置）
３  リモコン装置
１０  流量調整弁
１３  コントローラ
１６  外部ケーブル
１７  第１スイッチ
１８  第２スイッチ
【図１】
0003707437.tif 000002
【図２】
0003707437.tif 000003
【図３】
0003707437.tif 000004
【図４】
0003707437.tif 000005
【図５】
0003707437.tif 000006
【図６】
0003707437.tif 000007
【図７】
0003707437.tif 000008
【図８】
0003707437.tif 000009
【図９】
0003707437.tif 000010
【図１０】
0003707437.tif 000011
【図１１】
0003707437.tif 000012
【図１２】
0003707437.tif 000013
【図１３】
0003707437.tif 000014