(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の線状素子と第２線状素子と第３の線状素子と第４の線状素子と板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の線状素子の一端に接続され、
前記第２の線状素子の一端は、前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、
前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、
前記板状素子の一端は接地され、他端は前記第４の線状素子と前記第２の線状素子の接続点に接続され、
前記第１、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第１、第２および第４の線状素子が直列共振するときの第１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第３、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第３、第２、第４および第１の線状素子が並列共振するときの第２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、
前記第１および第３の線状素子の長さの和が、前記第１および第３の線状素子が直列共振するときの第３の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第２の周波数信号の周波数は、前記第１の周波数信号の周波数より高く、前記第３の周波数信号の周波数より低いことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
第１の線状素子と第２線状素子と第３の線状素子と第４の線状素子と第５の線状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の線状素子の一端に接続され、
前記第２の線状素子の一端は、前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、
前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、
前記第５の線状素子の一端は接地され、他端は前記第４の線状素子と前記第２の線状素子の接続点に接続され、
前記第１、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第１、第２および第４の線状素子が直列共振するときの第１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第３、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第３、第２、第４および第１の線状素子が並列共振するときの第２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、
前記第１および第３の線状素子の長さの和が、前記第１および第３の線状素子が直列共振するときの第３の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第２の周波数信号の周波数は、前記第１の周波数信号の周波数より高く、前記第３の周波数信号の周波数より低いことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項３】
前記第２の線状素子を省き、
前記第４の線状素子は、その一端が前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続されて、前記第３の線状素子と同一平面上に配置され、前記板状素子の他端には、前記第１、第３、第４の線状素子との接続点が接続されていることを特徴とする請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第２の線状素子を省き、
前記第４の線状素子は、その一端が前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続されて、前記第３の線状素子と同一平面上に配置され、前記第５の線状素子の他端には、前記第１、第３、第４の線状素子との接続点が接続されていることを特徴とする請求項２記載のアンテナ装置。
【請求項５】
第１の板状素子と第２の板状素子と第３の板状素子と第４の板状素子と第５の板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の板状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の板状素子の一端に接続され
前記第２の板状素子の一端は、前記第１の板状素子と前記第３の板状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、
前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、
前記第５の板状素子の一端は接地され、他端は前記第４の板状素子と前記第２の板状素子の接続点に接続され、
前記第１、第２，第３，第４，第５の板状素子が同じ平面上に配置され、
前記第１、第２および第４の板状素子の長さの和が、前記第１、第２および第４の線状素子が直列共振するときの第１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第３、第２および第４の板状素子の長さの和が、前記第３、第２、第４および第１の板状素子が並列共振するときの第２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、
前記第１および第３の板状素子の長さの和が、前記第１および第３の板状素子が直列共振するときの第３の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第２の周波数信号の周波数は、前記第１の周波数信号の周波数より高く、前記第３の周波数信号の周波数より低いことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項６】
第１の線状素子と第２線状素子と第３の線状素子と第４の線状素子と板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の線状素子の一端に接続され、
前記第２の線状素子の一端は、前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、
前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、
前記板状素子の一端は接地され、他端は前記第４の線状素子と前記第２の線状素子の接続点に接続され、
前記第１、第２および第４の線状素子の長さの和が、所望の第１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、
前記第３、第２および第４の線状素子の長さの和が、所望の第２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、
前記第１の周波数信号の周波数は、前記第２の周波数信号の周波数より低いことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項７】
第１乃至第６の線状素子と板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、
前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、
前記板状素子の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、
前記第３の線状素子の長さと前記第４の線状素子の長さは等しく、前記第５の線状素子の長さと前記第６の線状素子の長さは等しいことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項８】
第１乃至第６の線状素子と板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、
前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、
前記板状素子の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第２の線状素子と前記第３の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第２の動作周波数信号の波長の１／２で、かつ、前記第２の線状素子と前記第４の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第２の動作周波数信号の波長の１／２であることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項９】
第１乃至第７の線状素子から構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、
前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、
前記第７の線状素子の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、
前記第３の線状素子の長さと前記第４の線状素子の長さは等しく、前記第５の線状素子の長さと前記第６の線状素子の長さは等しいことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１０】
第１乃至第７の線状素子から構成されるアンテナ装置であって、
前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、
前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、
前記第７の線状素子の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、
前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第２の線状素子と前記第３の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第２の動作周波数信号の波長の１／２で、かつ、前記第２の線状素子と前記第４の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第２の動作周波数信号の波長の１／２であることを特徴とするアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、携帯電話などに用いられる内蔵アンテナや、車載アンテナなどの外付けアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
携帯電話などに用いられるアンテナには、広帯域化が求められる場合が多い。これは、携帯電話のアンテナは、使用する人体などの近接により周波数特性が変化しやいので、この変化量を少なくするためである。
【０００３】
従来の技術としては、図１に示すようなアンテナがある。このアンテナは、例えば、無線通信機のプラスチックなどの絶縁体で作られた外部筐体の内部にある接地導体板（地板）で作られた方形の内部筐体１０１のある一面、すなわち、地板１００上に設置され、第１の板状素子１０４と、第２の板状素子１０５とからなる板状の逆Fアンテナと、地板１００と第２の板状素子１０５との間に付加された第３の板状素子１０６とから構成された内蔵アンテナである。なお、第２の板状素子１０５は、給電線１０３に接続点１１１で接続され、第３の板状素子１０６は、給電線１０３に接続点１１２で接続されている。
【０００４】
図１に示したアンテナは、板状の逆Fアンテナに第３の板状素子１０６を付加して広帯域化させたものであるが、形状による実装の問題と設計の難しさという問題を有している。このアンテナは、８６年春、電子情報通信学会の全国大会にて、本願の発明者が学会発表したものである。
【０００５】
近年、無線通信機などの端末は携帯可能なように小型化が進み、例えば、図１に示したようなアンテナを回路基板上に設け、板状素子の直下にも、部品実装を行いたいという要望がある。しかし、図１に示したアンテナの場合、第３の板状素子と第２の板状素子とで、板状素子が２段になるため、回路基板１００上の部品実装に限界が生じるという問題点がある。
【０００６】
また、図１に示したアンテナの場合、設計に長時間を費やす必要があるという問題がある。このアンテナの場合、板状素子１０５，１０６を含むため、電磁界シミュレーションに入力するためのモデル化が難しく、また実験的なアプローチをとろうとしても、パラメータが多いので、構造上の寸法値を最適化するためには、長い時間を必要とする。また、設計指針となる値が明らかになっていなかったため、所望の広帯域特性を得ることが非常に困難であった。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
以上説明したように、従来の図１に示したような広帯域化された板状逆Fアンテナでは、その実装面積に無駄が生ずるとともに、設計が非常に難しいという問題点があった。
【０００８】
そこで、本発明は上記問題点に鑑み、設計が容易で（パラメータの決定が容易で）、（例えば回路基板上に設置する場合に）広い部品実装面積を確保することができるアンテナ装置を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明のアンテナ装置は、第１の線状素子と第２線状素子と第３の線状素子と第４の線状素子と板状素子（あるいは第５の線状素子）とから構成されるアンテナ装置であって、前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の線状素子の一端に接続され、前記第２の線状素子の一端は、前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、前記板状素子（あるいは第５の線状素子）の一端は接地され、他端は前記第４の線状素子と前記第２の線状素子の接続点に接続され、前記第１、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第１、第２および第４の線状素子が直列共振するときの第１の周波数（ｆ１）信号の波長の１／４で、かつ、前記第３、第２および第４の線状素子の長さの和が、前記第３、第２、第４および第１の線状素子が並列共振するときの第２の周波数（ｆ３）信号の波長の１／２で、かつ、前記第１および第３の線状素子の長さの和が、前記第１および第３の線状素子が直列共振するときの第３の周波数（ｆ２）信号の波長の１／４で、かつ、前記第２の周波数信号の周波数（ｆ３）は、前記第１の周波数信号の周波数（ｆ１）より高く、前記第３の周波数信号の周波数（ｆ２）より低いことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明のアンテナ装置は、第１の板状素子と第２の板状素子と第３の板状素子と第４の板状素子と第５の板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、前記第１の板状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の板状素子の一端に接続され、前記第２の板状素子の一端は、前記第１の板状素子と前記第３の板状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、前記第５の板状素子の一端は接地され、他端は前記第４の板状素子と前記第２の板状素子の接続点に接続され、前記第１、第２，第３，第４，第５の板状素子が同じ平面上に配置され、前記第１、第２および第４の板状素子の長さの和が、前記第１、第２および第４の線状素子が直列共振するときの第１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第３、第２および第４の板状素子の長さの和が、前記第３、第２、第４および第１の板状素子が並列共振するときの第２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、前記第１および第３の板状素子の長さの和が、前記第１および第３の板状素子が直列共振するときの第３の周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第２の周波数信号の周波数は、前記第１の周波数信号の周波数より高く、前記第３の周波数信号の周波数より低いことを特徴とする。
【００１１】
また、本発明のアンテナ装置は、第１の線状素子と第２線状素子と第３の線状素子と第４の線状素子と板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第３の線状素子の一端に接続され、前記第２の線状素子の一端は、前記第１の線状素子と前記第３の線状素子との接続点に接続され、他端は前記第４の線状素子の一端に接続され、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは互いに平行となるように配置され、前記板状素子の一端は接地され、他端は前記第４の線状素子と前記第２の線状素子の接続点に接続され、前記第１、第２および第４の線状素子の長さの和が、所望の第１の周波数信号（ｆ１）の波長の１／４で、かつ、前記第３、第２および第４の線状素子の長さの和が、所望の第２の周波数信号（ｆ３）の波長の１／２で、かつ、前記第１の周波数信号の周波数（ｆ１）は、前記第２の周波数信号の周波数（ｆ３）より低いことを特徴とする。
【００１２】
本発明のアンテナ装置は、第１乃至第６の線状素子と板状素子とから構成される（あるいは、第１乃至第７の線状素子から構成される）アンテナ装置であって、前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、前記板状素子（あるいは前記第７の線状素子）の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、前記第３の線状素子の長さと前記第４の線状素子の長さは等しく、前記第５の線状素子の長さと前記第６の線状素子の長さは等しいことを特徴とする。
【００１３】
本発明のアンテナ装置は、第１乃至第６の線状素子と板状素子とから構成される（あるいは、第１乃至第７の線状素子から構成される）アンテナ装置であって、前記第１の線状素子の一端は給電点に接続され、他端は前記第２の線状素子の一端に接続されるとともに、これら第１および第２の線状素子は、その軸線を互いに一致させて配置され、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子との接続点には、前記第３の線状素子の一端と前記第４の線状素子の一端を接続させるとともに、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とは同一平面上にあるように配置させ、前記第５の線状素子の一端と前記第６の線状素子の一端は、前記第２の線状素子の他端に接続されるとともに、前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とは前記同一平面に平行な別の同一平面上にあるように配置させ、しかも、前記第３の線状素子と前記第４の線状素子とのなす角度および前記第５の線状素子と前記第６の線状素子とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向を互いに同一方向にするとともに、前記板状素子（あるいは、前記第７の線状素子）の一端は接地され、他端は、前記第２の線状素子と前記第５の線状素子と前記第６の線状素子との接続点に接続されてなり、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第１の線状素子と前記第２の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第１の動作周波数信号の波長の１／４で、かつ、前記第２の線状素子と前記第３の線状素子と前記第５の線状素子の長さの和が所定の第２の動作周波数信号の波長の１／２で、かつ、前記第２の線状素子と前記第４の線状素子と前記第６の線状素子の長さの和が前記第２の動作周波数信号の波長の１／２であることを特徴とする。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１５】
（第１の実施形態）
図２は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ２の構成例を示したものである。第１の実施形態に係るアンテナ２は、例えば、無線通信機のプラスチックなどの絶縁体で作られた外部筐体の内部にある接地導体板（地板）で作られた方形の内部筐体１に設置される場合を示している。筐体１のアンテナ２が実装されている面を、ここでは、地板３１と呼ぶ。地板１とは電気的な接続がないように、筐体１に設けられた給電点２１を介して、例えば無線機とアンテナ２との間で信号の伝送が行われる。
【００１６】
筐体１の形状、大きさは特に限定するものではなく、任意である。給電点２１は、筐体１上の任意の位置に設けることができる。図２では筐体１の地板３１の端に配置されているが、筐体１上のどこにあっても、調整を行えば、以下に示すような同様の効果を得ることができる。
【００１７】
図２に示したアンテナ２は、地板３１にその一端を立設して配置されると共に自由端側は地板３１に対向させて折曲させたＬ字形の板状素子２６と、第１の線状素子２２と、第２の線状素子２３と、第３の線状素子２４と、第４の線状素子２５とから構成されている。
【００１８】
図２に示すように、アンテナ２の第１の線状素子２２の一端は給電点２１に接続されて、この第１の線状素子２２は地板３１にほぼ垂直となるように配置されている。第３の線状素子２４の一端は第１の線状素子２２の他端に接続され、この第３の線状素子２４は地板３１にほぼ平行となるように配置されている。第１の線状素子２２と第３の線状素子２４との接続点２７には、第２の線状素子２３の一端が接続され、この第２の線状素子２３は第１の線状素子２２に平行となるように配置されている。第２の線状素子２３の他端には第４の線状素子２５の一端が接続され、この第４の線状素子２５は第３の線状素子２４とほぼ平行となるように配置されている。さらに、第４の線状素子２５と第２の線状素子２３の接続点２８は、板状素子２６の自由端に接続されている。線状素子２４と線状素子２５は、それぞれをコの字形に折曲して、この２つの線状素子２４，２５が互いに平行に配置されている。
【００１９】
アンテナ２は、アンテナの動作面から見た場合に、第１の線状素子２２と第２の線状素子２３とからなる給電線と、第４の線状素子２５と板状素子２６とから構成される直列共振アンテナと、第１の線状素子２２と第２の線状素子２３とからなる給電線と、第２の線状素子２３と第３の線状素子２４と第４の線状素子２５とから構成される並列共振アンテナとが融合することによって構成されている。
【００２０】
図３は、図２のアンテナ２の動作面からみた構成をより詳細に説明するための図で、各素子の（設計）パラメータａ〜ｆも合わせて図に示している。
【００２１】
アンテナ２は、上記したように、直列共振アンテナと、並列共振アンテナとが融合することによって構成されている。従って、第１の線状素子２２と第２の線状素子２３と第４の線状素子２５の長さの和は、この直列共振アンテナの共振するときの波長の１／４となる。また、第２の線状素子２３と第３の線状素子２４と第４の線状素子２５の長さの和は、この並列共振アンテナの共振するときの波長の１／２となる。
【００２２】
すなわち、図３に示すように、給電点２１と接続点２７とを接続する第１の線状素子２２の長さをａとし、接続点２７にその一端が接続された第３の線状素子２４の長さをｂとし、接続点２７と接続点２８を接続する第２の線状素子２３の長さをｃとし、接続点２８にその一端が接続された第４の線状素子２４の長さをｄとする。すると、図４（ａ）に示すように、第１の線状素子２２と第２の線状素子２３と第４の線状素子２５の長さの和（ａ＋ｃ＋ｄ）は、直列共振アンテナの共振（直列共振）するときの波長λ１の１／４、すなわち、（１／４）λ１となる。また、図４（ｂ）に示すように、第２の線状素子２３と第３の線状素子２４と第４の線状素子２５の長さの和（ｂ＋ｃ＋ｄ）は、この並列共振アンテナの共振（並列共振）するときの波長λ３の１／２、すなわち、（１／２）λ３となる。
【００２３】
また、ａとｃの値の和により上記直列共振アンテナの高さが決定され、これによってアンテナ２の送受信周波数帯域幅が決まる。帯域幅をできるだけ広く取りたい場合には、ａ＋ｃで表される高さをなるべく高く取ればよい。
【００２４】
次に、ａの値は、次のような条件を満たす必要がある。
【００２５】
（ｃ−ｂ＋ｄ）／２  ＞ａ  ＞  （ｂ−ｃ−ｄ）／２  …（１）
式（１）は、アンテナ２に並列共振を発生させるための条件式である。
【００２６】
アンテナ２における並列共振は、アンテナ２の２つの直列共振モードのそれぞれのエレメントから発生するとも言える。２つの直列共振モードのうちの１つ目は、第１の線状素子２２と第２の線状素子２３と第４の線状素子２５とから構成される、長さが（ａ＋ｃ＋ｄ＝（λ１）／４）のアンテナ（以下、これを第１の直列共振モードアンテナと呼ぶ）であり（図４（ａ）参照）、２つ目は、第１の線状素子２２と第３の線状素子２４とから構成される、長さが（ａ＋ｂ＝（λ２）／４）のアンテナ（以下、これを第２の直列共振モードと呼ぶ）である（図４（ｃ）参照）。
【００２７】
第１の直列共振モードアンテナの共振周波数をｆ１（周波数ｆ１の周波数信号の波長をλ１）、第２の直列共振モードアンテナの共振周波数をｆ２（周波数ｆ２の周波数信号の波長をλ２）とする。
【００２８】
このとき、第１と第２の直列共振モードアンテナの共振周波数ｆ１とｆ２は、異なっていることが、アンテナ２に並列共振を発生させるための条件の１つ目である。
【００２９】
さらに、この２つの共振周波数ｆ１，ｆ２の間に、第２の線状素子２３と第３の線状素子２４と第４の線状素子２５とから構成される、長さｂ＋ｃ＋ｄ＝λ３／２の上記並列共振アンテナ（図４（ｂ）参照）の共振周波数ｆ３（周波数ｆ３の周波数信号の波長λ３）が挟まると、これが、並列共振の発生条件の２つ目になる。すなわち、
ｆ１＜ｆ３＜ｆ２    …（２）
あるいは、これを波長で表した
λ２＜λ３＜λ１    …（３）
が、並列共振の発生条件の２つ目である。
【００３０】
さらに、式（３）に、
ａ＋ｃ＋ｄ＝λ１／４
ｂ＋ｃ＋ｄ＝λ３／２
ａ＋ｂ＝λ２／４
を当てはめると、
４（ａ＋ｂ）＜２（ｂ＋ｃ＋ｄ）＜４（ａ＋ｃ＋ｄ）    …（４）
となり、式（４）を変形することによって式（１）が求まる。
【００３１】
アンテナ２は、主に、上記したようなａ〜ｄ、さらに、ｅ、ｆなるパラメータの値を設定することで、容易に構成可能であるが、図１に示したような構成の従来例においては、板状素子を用いていたため、そのパラメータを設定することが容易に行えなかった。
【００３２】
なお、周波数ｆ３（周波数ｆ３の周波数信号の波長λ３）で共振する並列共振の必要性はこれまで言及されたことはなく、本願発明の特徴の１つであり、単なる設計上の値とは異なったものである。
【００３３】
以下、図３に示した構成のアンテナ２のパラメータａ〜ｆの値の決定手法について具体的に説明する。
【００３４】
ここでは、例えば、周波数ｆ１がほぼ８６０ＭＨｚ、周波数ｆ２がほぼ９００ＭＨｚ、周波数ｆ３がほぼ８８０ＭＨｚと与えられているときに、パラメータの値を決定する場合について説明する。
【００３５】
また、アンテナ２を実装する筐体１の大きさなどから、例えば、パラメータｂ、ｃ、ｄの値をそれぞれ、８０ｍｍ、５ｍｍ、８６ｍｍと予め決定したものとして、以下説明を行う。
【００３６】
このとき、まず、パラメータａの値の決定手法について、図５、図６を参照して説明する。
【００３７】
図５は、図３に示した構成のアンテナ２から板状素子２６を抜いた状態、つまり並列共振アンテナの構成を示したものである。
【００３８】
ａの値は、図５に示した構成の並列共振アンテナのインピーダンスの値を見ながら調節する必要がある。すなわち、ａの値を調節することで、図５に示した構成の並列共振アンテナのインピーダンスの値を調整することができる。
【００３９】
図６は、パラメータｂ、ｃ、ｄの値をそれぞれ、ほぼ８０ｍｍ、５ｍｍ、８６ｍｍと与えられた場合に、パラメータａの値を、例えば、ほぼ２．５ｍｍに設定したときの、図５に示した構成の並列共振アンテナの周波数特性を示したものである。
【００４０】
図６（ａ）は、図５の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図５に示した構成の並列共振アンテナのインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【００４１】
図６（ｂ）は、同様にして、図５の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図５に示した構成の並列共振アンテナの不整合損（mismatching loss）の変化を示したものである。
【００４２】
給電点２１から供給される周波数信号（入力周波数信号）は、周波数ｆ１１から、その値を徐々に挙げて行き、ｆ１３で周波数８６０ＭＨｚ（ｆ１に対応する周波数）、ｆ１６で８８０ＭＨｚ（ｆ３に対応する周波数）、ｆ１７で９００ＭＨｚ（ｆ２に対応する周波数）であるとする。
【００４３】
パラメータａの値は、図６（ａ）に示すようなスミスチャートを参照しながら、入力周波数信号の周波数がｆ１、ｆ３、ｆ２のときに、図５に示した構成の並列共振アンテナのリアクタンスが「０」となり、かつ、図６（ｂ）に示すように、周波数ｆ３のときに不整合損がほぼ「０」となるように調節すればよい。
【００４４】
その結果、ａがほぼ２．５ｍｍのときに、図６（ａ）に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図５に示した構成の並列共振アンテナのインピーダンスの軌跡は、周波数が高くなるにつれ、途中でループを描くように変化するとともに、周波数ｆ１、ｆ３、ｆ２に対応する入力周波数信号の周波数ｆ１３、ｆ１６、ｆ１７のときに、リアクタンスが「０」となり、しかも、図６（ｂ）に示すように、ｆ３に対応する８８０ＭＨｚのところで、不整合損がほぼ「０」となっている。この周波数域（ほぼ８８０ＭＨｚ）が並列共振で動作しているところである。
【００４５】
パラメータａの値は、並列共振アンテナの直列共振アンテナに対する優位度を決定するものである。アンテナ２上には、並列共振と直列共振の２つの電流分布が重なって存在している。並列共振アンテナの優位度とは、これら分布の振幅の大きさの比にあたる。ａの大きさが小さいほど、並列共振の電流が増加する。従って、ａの値を調節することで、インピーダンスの値を調整することが可能となるのである。
【００４６】
パラメータａが決定されたので、次に、板状素子６の形状を決定する。
【００４７】
以下、板状素子２６の形状を決定するパラメータｅ、ｆの決定手法について、図７，図８を参照して説明する。
【００４８】
図７は、図３に示した構成のアンテナ２から線状素子２４を抜いた状態、つまり直列共振アンテナの構成を示したものである。
【００４９】
図２、図３では、板状素子６は、地板３１に接続されていない他端側が地板３１（筐体１）に対向するようにＬ字形になっているが、この場合に限らず、少なくとも、板状素子６は、その一端が地板３１に接続され、他端は、第４の線状素子２５と第２の線状素子２３の接続点２８に接続されていればよい。
【００５０】
要は、板状素子６は、接続点２８と地板３１（グランド（ＧＮＤ））とを接続し、以下に示しような周波数特性を持つのであれば、その形状は問わない。例えば、図２、図３に示したような形状の板状素子６に換えて、図９に示すような板状素子５１であってもよい。なお、図９において、図２、図３と同一部分には同一符号を付している。図９において、板状素子５１の一端は地板３１（筐体１）に接続され、その板面を傾斜させて、他端が接続点２８に接続されている。
【００５１】
また、図２、図３に示したような形状の板状素子６に換えて、図１０に示すような線状素子５２であってもよい。なお、図１０において、図２、図３と同一部分には同一符号を付している。図１０において、線状素子５２の一端は地板３１（筐体１）に接続され、地板３１に接続されていない他端側が地板３１（筐体１）に対向するようにＬ字形に折曲されて、当該他端が接続点２８に接続されている。
【００５２】
さらに、図２、図３に示したような形状の板状素子６に換えて、図１１に示すような線状素子５３であってもよい。なお、図１１において、図２、図３と同一部分には同一符号を付している。図１１において、直線状の線状素子５３を地板３１（筐体１）と接続点２８との間に立てかけるように配置し、かつ、線状素子５３の一端が地板３１に、他端を接続点２８に接続した構成としている。
【００５３】
図７の説明に戻る。
【００５４】
板状素子２６の形状を決定するパラメータｅ、ｆの値を変化させることにより、図７に示した構成の直列共振アンテナの周波数特性も変化する。この周波数特性について、図８を参照して説明する。
【００５５】
図８は、パラメータｃ、ｄの値をそれぞれ、ほぼ、５ｍｍ、８６ｍｍとしたときに、上記のようにして（図５，図６参照）、パラメータａの値を、ほぼ２．５ｍｍに設定した場合に、パラメータｅ、ｆの値を例えば、それぞれ２ｍｍ、５ｍｍに設定したときの図７に示した構成の直列共振アンテナの周波数特性を示したものである。
【００５６】
図８（ａ）は、図７の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図７に示した構成の直列共振アンテナのインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【００５７】
図８（ｂ）は、同様にして、図７の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図５に示した構成の直列共振アンテナの不整合損（mismatching loss）の変化を示したものである。
【００５８】
給電点２１から供給される周波数信号（入力周波数信号）は、周波数ｆ１１から、その値を徐々に挙げて行き、ｆ１３で周波数８６０ＭＨｚ（ｆ１に対応する周波数）、ｆ１６で８８０ＭＨｚ（ｆ３に対応する周波数）、ｆ１７で９００ＭＨｚ（ｆ２に対応する周波数）であるとする。
【００５９】
図７に示したように、線状素子２１、２２、２５と、例えば板状素子２６などにより接続点２８が地板３１（筐体１）に接続された構成の直列共振アンテナの場合、入力周波数信号の周波数の変化に伴うインピーダンスの変化の軌跡は、図８（ａ）に示すような円状となる。
【００６０】
パラメータｅ、ｆは、（Ａ）図８（ａ）に示すように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図７に示した構成の直列共振アンテナのインピーダンスの変化を表した（スミスチャート上の）円状の軌跡が、円状のスミスチャートの端に表れること、（Ｂ）この軌跡の円の半径が、スミスチャートの直径の数分の一（例えば、約１／６程度）であること、の以上２つの条件を満たすように調節すればよい。
【００６１】
パラメータｅ、ｆを変化させることにより、スミスチャート上に表れる円状の軌跡は次のように変化する。すなわち、（ｆの値を固定したとき）ｅの値が小さくなるほど、円状の軌跡は、スミスチャート上の端に移動し、その軌跡の円の大きさ（半径）は小さくなる。一方、（ｅの値を固定したとき）ｆの値が大きくなるほど、円状の軌跡は、スミスチャート上の端に移動し、その軌跡の円の大きさ（半径）は小さくなる。
【００６２】
上記（Ａ）（Ｂ）の条件を満たすように、パラメータｅ、ｆの値を調節すればよい。
【００６３】
また、図７に示した直列共振アンテナは、不整合損が最小となる周波数がほぼ周波数ｆ１（ここでは、例えば、ｆ１＝８６０ＭＨｚ）であることが要求される。このために、線上素子２５の長さ（パラメータｄ）を調節すればよい。パラメータｄの値が大きくなればなるほど、不整合損が最小となる周波数が低くなる。ここでは、不整合損が最小となる周波数がほぼ８６０ＭＨｚとなるように、パラメータｄを調節すればよい。
【００６４】
パラメータｅ、ｆを調節した結果、ｅがほぼ２ｍｍ、ｆがほぼ５ｍｍ、ｄがほぼ８６ｍｍのときに、図８（ａ）に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う図７に示した構成の直列共振アンテナのインピーダンスの変化を表した円状の軌跡は、スミスチャートの端の方に表れ、その大きさ（半径）はほぼ、スミスチャートの直径の６分の１程度となる。また、図８（ｂ）に示すように、ｆ１に対応する８６０ＭＨｚのところで、不整合損が最小となっている。
【００６５】
以上のようにして、パラメータａ、ｅ、ｆ、さらにｄの値が決定した。上記の例では、周波数ｆ１がほぼ８６０ＭＨｚ、周波数ｆ２がほぼ９００ＭＨｚ、周波数ｆ３がほぼ８８０ＭＨｚと与えられたとき、アンテナ２のパラメータａ〜ｆが、それぞれ、２．５ｍｍ、８０ｍｍ、５ｍｍ、８６ｍｍ、２ｍｍ、５ｍｍと決定されたわけであるが、この場合のアンテナ２の周波数特性を図１２に示す。
【００６６】
図１２（ａ）は、図３の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図３に示したアンテナ２のインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【００６７】
図１２（ｂ）は、同様にして、図３の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図３に示した構成のアンテナ２の不整合損（mismatching loss）の変化を示したものである。
【００６８】
給電点２１から供給される周波数信号（入力周波数信号）は、周波数ｆ１１から、その値を徐々に挙げて行き、ｆ１２で周波数８４０ＭＨｚ、ｆ１３で８６０ＭＨｚ、ｆ１６で８８０ＭＨｚであるとする。
【００６９】
図１２（ａ）に示すように、入力周波数信号の周波数がほぼ８４０ＭＨｚ、８６０ＭＨｚ、８８０ＭＨｚのときに、図３に示した構成のアンテナ２のリアクタンスがほぼ「０」となり、しかも、図１２（ｂ）に示すように、入力周波数信号の周波数が８４０ＭＨｚ、８６０ＭＨｚ、８８０ＭＨｚのときに、不整合損がほぼ「０」となっている。すなわち、図１２（ｂ）からも明らかなように、下限周波数が８４０ＭＨｚ、上限周波数が８８０ＭＨｚの送受信帯域幅を持つアンテナ２が得られたことになる。
【００７０】
ここで、上記のようにして設計されたアンテナ２の周波数特性（図１２参照）と比較するために、図１３に示したような一般的な逆Fアンテナの周波数特性を図１４に示す。
【００７１】
図１３に示した逆Ｆアンテナは、図３に示したアンテナ２から線状素子２４を取り除き、板状素子２６を線状素子６１に置き換えたものとなっている。なお、図１３において、図３と同一部分には同一符号を付している。図１３において、線状素子６１の一端は地板３１（筐体１）に接続され、地板３１に接続されていない他端側が地板３１（筐体１）に対向するようにＬ字形に折曲されて、当該他端が接続点２８に接続されている。
【００７２】
また、図１３に示した逆Ｆアンテナの各線状素子の長さ（線状素子２１の長さａ、線状素子２３の長さｃ、線状素子２５の長さｄ、線状素子６１の地板３１に対向している部分の長さｅ）は、それぞれ、ａ＝２．５ｍｍ、ｃ＝５ｍｍ、ｄ＝９０ｍｍ、ｅ＝２．５ｍｍである。
【００７３】
図１４（ａ）は、図１３の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図１３に示した構成の逆Ｆアンテナのインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【００７４】
図１４（ｂ）は、同様にして、図１３の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図１３に示した構成の逆Ｆアンテナの不整合損（mismatching loss）の変化を示したものである。
【００７５】
図１４（ａ）に示したように、入力周波数信号の周波数がほぼｆ１３＝８４０ＭＨｚのときに、図１３に示した逆Ｆアンテナのリアクタンスが「０」となり、図１４（ｂ）に示すように、不整合損がほぼ「０」となっている。
【００７６】
不整合損−０．５ｄＢのところで、図１４（ｂ）に示した逆Ｆアンテナの周波数特性と、図１２（ｂ）に示したアンテナ２の周波数特性とを比較すると、アンテナ２が倍以上の広帯域化を示していることがわかる。
【００７７】
以上は、地板３１上にアンテナ２を実装する場合について説明したが、この場合に限らず、回路基板などにも実装可能である。この場合、板状素子２６、５１、線状素子５２、５３などの第２の線状素子２３と第４の線状素子２５との接続点が接続されていない方の端は、接地されていればよい（グランド（ＧＮＤ）に接続されていればよい）。
【００７８】
この場合、回路基板上の線状素子２４、２５で囲まれた部分に部品を実装することも可能である。従って、従来の板状素子を用いたアンテナ（図１参照）にくらべて部品実装面積を広くすることができる。
【００７９】
次に、上述したアンテナ２を構成する線状素子２４、２５の形状について説明する。すなわち、図１５には比較のために、上述したアンテナ２の線状素子２４、２５の形状を示し、図１６〜図１９に、アンテナ２に適用可能な線状素子２４、２５の形状と位置関係のバリエーションを示す。
【００８０】
なお、図１５〜図１９では、線状素子２４、２５の形状とその位置関係のみを簡略化して示している。
【００８１】
図１５は、線状素子２４と線状素子２５のそれぞれをコの字形に折曲して、この２つの線状素子２４，２５を互いに平行に、かつ、所定間隔を存して配置したものである。
【００８２】
図１５の線状素子２４の取り付け端を９０度回転させ、かつ線状素子２４を反転させた上で、上部側の線状素子２４と位置をそろえて互いに平行に配置したものが図１６である。
【００８３】
図１６に示したように、線状素子２４，２５を配置すると、並列共振の共振周波数ｆ３を変化させることができ、アンテナ設計の自由度を上げることができる。これは、線状素子２４と線状素子２５の図１６に示した配置から、この２つの線状素子２４，２５でコイルが形成されることから、並列共振時に素子にインダクタンス性が発生し、素子の電気長が長くなるからである。この電気的な長さの変化は、直列共振時においては発生しない。なぜなら、直列共振時には、線状素子２４または線状素子２５のどちらかにしか電流が流れないため、電流分布がループ状にならずインダクタンス性が発生しないからである。したがって２つの直列共振を変化させることなく並列共振だけを変化させることで、アンテナの調整が可能になり、アンテナの設計がやりやすくなるのである。
【００８４】
なお、図１５、図１６において、板状素子２６、５１や線状素子５２，５３などの自由端には、線状素子２５と線状素子２３との接続点２８が接続する。
【００８５】
図１７〜図１８には、第１の実施形態のアンテナ２を構成する第２の線状素子２３の長さを「０」としたときに、本願発明のアンテナとして適用可能な線状素子２４と線状素子２５の形状と、配置関係を示したものである。
【００８６】
図１７は、線状素子２４，２５のそれぞれをコの字形に折曲し、さらに、それぞれの自由端を矩形波状に折曲して、この２つの線状素子２４，２５の矩形波状に折曲された部分を同一平面内で互いに向き合わせて配置した場合を示している。この場合も線状素子２４、線状素子２５の長さを所定の値とすることによって、図１６の場合と同様、線状素子２４と線状素子２５がコイル状に配置されていることにより、並列共振時の共振周波数を変化させることができる。
【００８７】
図１８は、図１６の線状素子２３の長さを「０」にして、コの字形状の線状素子２５のコの字の内側に、同じくコの字形状の線状素子２４を同一平面内に配置した場合である。図１８の場合、図１６，図１８の場合とは異なり、コイルの特性を排除している。図１６、図１８の場合では、インダクタンスの値が大きくなりすぎて並列共振の周波数ｆ３だけが非常に低くなり、直列共振の周波数ｆ１から大きくはずれてしまう（並列共振周波数ｆ３が式（２）の条件を満たさなくなる）ことがある。このような状況があり得る場合には（特に、線状素子のインダクタンス性を下げるために）、図１８に示した構成を適用することが好ましい。
【００８８】
なお、図１７、図１８において、線状素子２２、２４、２５の接続点が板状素子２６、５１や線状素子５２，５３などの自由端に接続される。
【００８９】
また、線状素子２４、２５の形状とその位置関係は、上記図１５〜１８に示したものに限らず、本発明の要旨を逸脱しない限り様々に変形可能である。
【００９０】
また、線状素子２４、２５の形状や配置が図１６〜図１８に示したようなものであっても、アンテナ２は、前述同様、回路基板などにも実装可能である。
【００９１】
以上説明したように、上記第１の実施形態によれば、従来の板状のアンテナにくらべて設計が容易で（パラメータａ〜ｆの決定が容易で）、しかも部品実装面積を広くすることが可能となる。
【００９２】
（第２の実施形態）
次に第２の実施形態として、第１の実施形態で説明した本発明に係るアンテナの原理を同じくした、リボン状素子にて構成したアンテナについて説明する。
【００９３】
一般的に、アンテナには、機械的強度が確保できて、しかも、コスト削減を図れるようにするため、板状導体が使われる。本発明のアンテナも細い板状素子つまりリボン状素子による構成も採用できる。
【００９４】
図１９は、本発明の第２の実施形態に係るリボン状素子を用いたアンテナの構成を示したもので、アンテナの各素子にリボン状素子を用いたときの、上記アンテナ２で説明した各素子のパラメータａ〜ｆも合わせて図に示しておく。
【００９５】
図１９に示したアンテナは、第１の実施形態で説明した線状素子の場合と異なり幅を有しているが、基本的には、それぞれにリボン状素子の持つ幅の中心線の長さをパラメータａ〜ｆとすればよい。
【００９６】
図１９に示したアンテナは、板体をＦ型に打ち抜き、その打ち抜いた結果得られるＦ型の板体のＦ字の縦線に対応する部分にスリット１３１を１本入れて構成されている。
【００９７】
Ｆ字の上下２本の横線に対応する素子１２４，１２５のうち、上の横線部分に対応する素子１２５は、図２、図３の第４の線状素子２５に対応し、下の横線部分に対応する素子１２４は図２、図３の第３の線状素子２４に対応し、Ｆ字の縦線に対応する部分のスリット１３１により分割される右側領域の素子１２７は、図２、図３の線上素子２２と線上素子２３とに対応し、左側領域の素子１２６は、図２、図３の板状素子２６に対応する。なお、素子１２７の下端に給電点１２１が設けられている。板状素子１２６の下端は地板に立設し、あるいは、接地される。
【００９８】
素子１２５の中心線の長さがパラメータｄの値にほぼ対応し、素子１２４の中心線の長さがパラメータｂの値にほぼ対応する。また、スリット１３１の幅がパラメータｅの値にほぼ対応し、素子１２６の幅がパラメータｆの値にほぼ対応し、素子１２７の中心線の下端から素子１２４の中心線までの長さがパラメータａにほぼ対応し、素子１２７の中心線の素子１２４の中心線から素子１２７の上端までの長さがパラメータｃにほぼ対応する。
【００９９】
なお、素子１２７のうち、その下端から素子１２４の中心線までの部分を素子１２７ａ、素子１２４の中心線から素子１２７の上端までの部分を素子１２７ｂと呼ぶ。
【０１００】
図１９に示した構成のアンテナのパラメータａ〜ｆの決定手法も第１の実施形態の説明と同様である。
【０１０１】
すなわち、第１の実施形態と同様に、図１９に示したアンテナは、素子１２７ａに対応する第１の板状素子と、素子１２７ｂに対応する第２の板状素子と、素子１２４に対応する第３の板状素子と、素子１２５に対応する第４の板状素子と、その下端が接地された、あるいは地板に立設して配置される素子１２６に対応する第５の板状素子とから構成されるアンテナ装置であって、第１の板状素子（素子１２７ａ）は、その一端が給電点１２１に接続されて、当該アンテナの実装面（あるいは地板）にほぼ垂直となるように配置され、第３の板状素子（素子１２４）は、その一端が第１の板状素子の他端に接続されて実装面（あるいは地板）にほぼ平行となるように配置され、第２の板状素子（素子１２７ｂ）は、その一端が第１の板状素子と第３の板状素子との接続点に接続されて、第１の板状素子に平行となるように配置され、第４の板状素子（素子１２５）は、その一端が第２の板状素子の他端に接続されて、第３の板状素子とほぼ平行となるように配置され、第５の板状素子（素子１２６）の自由端側には、第４の板状素子と第２の板状素子の接続点が接続され、さらに、第１、第２，第３，第４，第５の板状素子が同じ平面上に配置されて構成されている。
【０１０２】
そして、第１、第２および第４の板状素子の長さの和が、第１、第２および第４の線状素子とが直列共振するときの第１の周波数信号（周波数ｆ１）の波長（λ１）の１／４で、かつ、第３、第２および第４の板状素子の長さの和が、第３、第２、第４および第１の板状素子が並列共振するときの第２の周波数信号（周波数ｆ３）の波長（λ３）の１／２で、かつ、第１および第３の板状素子の長さの和が、第１および第３の板状素子が直列共振するときの第３の周波数信号（周波数ｆ２）の波長（λ２）の１／４で、かつ、第２の周波数信号の周波数ｆ３は、第１の周波数信号の周波数ｆ１より高く、第３の周波数信号の周波数ｆ２より低くなるように、上記パラメータａ〜ｆの値が決定されている。
【０１０３】
第１の実施形態で説明したアンテナ２と同様、図１９に示したアンテナも、回路基板上にも実装可能である。この場合、素子１２６の下端が接地されていればよい。
【０１０４】
また、図１９に示したようにリボン上の素子で構成した場合、機械的強度が確保できるので、例えば、車載アンテナとしても利用可能である。
【０１０５】
以上説明したように、上記第２の実施形態によれば、従来の板状のアンテナにくらべて設計が容易で（パラメータａ〜ｆの決定が容易で）、しかも部品実装面積を広くすることが可能となるばかりか、さらに、機械的強度が確保できて、コスト削減も図れる。
【０１０６】
なお、第１および第２の実施形態で説明したアンテナは、第１の線状素子２２の一端や素子１２７の下端に給電点が接続され、板状素子２６、５１、線状素子５２，５３などの自由端や素子１２６の下端が接地されていれば、その実装面は特に限定するものではない。
【０１０７】
また、以上の説明は、アンテナの広帯域化を目標とし、直列共振と並列共振を近接した周波数で発生させるための条件についてのものであったが、本発明は、２つの動作帯域（ほぼ第１の動作周波数Ｆ１の帯域と、ほぼ第２の動作周波数Ｆ２の帯域）をもつようなアンテナの場合にも適用が可能である。
【０１０８】
この場合は、第１の動作周波数Ｆ１に上記第１の直列共振モードアンテナの共振周波数ｆ１、第２の動作周波数Ｆ２に上記並列共振アンテナの共振周波数ｆ３を割り当てればよい。
【０１０９】
図２０は、このときのアンテナの形状を示したものである。なお、図２０において、図２や図３に示した素子に対応する素子には、同一符号を付し、図３で説明した各素子のパラメータａ〜ｆも合わせて図に示しておく。
【０１１０】
図２０からも明らかなように、板状素子２６の形状と、第４の線状素子２５と第２の線状素子２３の接続点２８の板状素子２６の自由端に接続する位置が図３に示した構成のアンテナと異なり、また、線状素子２４，２５が折曲されずにまっすぐなまま線状素子２２や２３に接続されている点においても図３に示した構成のアンテナとは異なる。
【０１１１】
図２０において、ほぼ第１の動作周波数Ｆ１＝８２０ＭＨｚにおいて直列共振が発生するように、第１、第２および第４の線状素子２２，２３，２４の長さで（パラメータａ、ｃ、ｄ）を決定している。また、ほぼ第２の動作周波数Ｆ２＝９４０ＭＨｚにおいて並列共振が発生するように、第３、第２および第４の線状素子の長さ（パラメータｂ、ｃ、ｄ）を決定した。
【０１１２】
この場合、第１、第２および第４の線状素子２２，２３，２５の長さの和（ａ＋ｃ＋ｄ）が、第１の動作周波数Ｆ１の周波数信号の波長の１／４で、かつ、第３、第２および第４の線状素子２４，２３，２５の長さの和（ｂ＋ｃ＋ｄ）が、第２の動作周波数Ｆ２の周波数信号の波長の１／２で、かつ、Ｆ１＜Ｆ２であることが、上記パラメータを決定する際の必要最低限の条件である。
【０１１３】
なお、図２１に示したアンテナは、大きな地板上において動作するように設計されている。
【０１１４】
例えば、上記パラメータａ〜ｆが、ａ＝１０ｍｍ、ｂ＝７８ｍｍ、ｃ＝１０ｍｍ、ｄ＝７１ｍｍ、ｅ＝２ｍｍ、ｆ＝１０ｍｍのとき、図２０に示した構成のアンテナは、図２１に示したような周波数特性を示す。
【０１１５】
図２１において、設計どおり、２つの動作周波数Ｆ１＝８２０ＭＨｚとＦ２＝９４０ＭＨｚにおいて、不整合損が減少しており、この周波数Ｆ１、Ｆ２で動作することがわかる。
【０１１６】
このように、２つの動作周波数をもつアンテナの場合もパラメータを容易に決定することができ、設計が容易に行える。また、第１の実施形態の場合と同様、例えば回路基板上に設置する場合には、広い部品実装面積を確保でき、例えば、携帯電話などの携帯型の小型情報通信端末に用いられる内蔵アンテナにも適用可能である。
【０１１７】
（第３の実施形態）
図２０に示した構成のアンテナは、ほぼ第１の動作周波数Ｆ１＝８２０ＭＨｚにおいて直列共振が発生するように、第１、第２および第４の線状素子２２，２３，２４の長さで（パラメータａ、ｃ、ｄ）を決定し、また、ほぼ第２の動作周波数Ｆ２＝９４０ＭＨｚにおいて並列共振が発生するように、第３、第２および第４の線状素子の長さ（パラメータｂ、ｃ、ｄ）を決定した。
【０１１８】
しかし、このアンテナは並列共振モードが優勢となる周波数帯において、共振のピークが鋭いという問題がある。また、地板と平行なアンテナエレメントからの放射が強く、上方向への放射指向性が大きいため効率が悪いという問題がある。
【０１１９】
そこで、第３の実施形態では、この問題点を解決すべく、図２０における第３の線状素子２４と第５の線状素子２５に対応する、地板に平行な線状素子をもう１組追加してなるアンテナ２００について説明する。
【０１２０】
図２２は、第３の実施形態に係るアンテナ２００の構成例を示したもので、接地導体板（地板）２０１上にアンテナ２００が実装され、地板２０１とは電気的な接続がないように設けられた給電点２０２を介して、例えば無線機とアンテナ２００との間で信号の伝送が行われるようになっている。図２２では、説明の簡単のため、地板２０１の中心に給電点２０２が設けられている。しかし、給電点２０２は、地板２０１上のどこにあっても、調整を行えば同様の効果を得ることができる。以下の計算では簡単のために無限の大きさを持つ地板２０１を仮定している。地板２０１の大きさによって特性に多少の影響があるが、その影響は調整によって無限板上と同様の効果を得ることができる。
【０１２１】
図２２に示したアンテナ２００は、地板２０１にその一端を立設して配置されると共に自由端側は地板２０１に対向させて折曲させたＬ字形の板状素子２１７と、第１の線状素子２１１と、第２の線状素子２１２と、第３の線状素子２１３と、第４の線状素子２１４と、第５の線状素子２１５と、第６の線状素子２１６から構成されている。
【０１２２】
図２２に示すように、アンテナ２００の第１の線状素子２１１の一端は給電点２０２に接続されて、この第１の線状素子２１１は地板２０１にほぼ垂直となるように配置されている。第３の線状素子２１３の一端は第１の線状素子２１１の他端に接続され、この第３の線状素子２１３は地板２０１にほぼ平行となるように配置されている。第１の線状素子２１１の他端と第３の線状素子２１３の一端との接続点２２１には、第４の線状素子２１４の一端が接続され、この第４の線状素子２１４は、地板２０１にほぼ平行となるように配置されている。
【０１２３】
接続点２２１に接続された第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４は、地板２０１にほぼ平行である平面上にあるように配置されている。
【０１２４】
接続点２２１には、さらに、第２の線状素子２１２の一端が接続され、この第２の線状素子２１２は、その軸線が第１の線状素子２１１の軸線に一致するように配置されている。第２の線状素子２１２の他端は、板状素子２１７の自由端のほぼ中央近傍に接続され、この第２の線状素子２１２の他端と板状素子２１７との接続点２２２には、第５の線状素子２１５の一端が接続され、この第５の線状素子２１５は地板２０１にほぼ平行となるように配置されている。接続点２２２には、さらに、第６の線状素子２１６の一端が接続され、第６の線状素子２１５は、地板２０１にほぼ平行となるように配置されている。
【０１２５】
第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４とのなす角度、および、第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向は互いに同一である。
【０１２６】
なお、図２２では、板状素子２１７は、地板２０１に接続されていない他端側が地板２０１に対向するようにＬ字形になっているが、この場合に限らず、少なくとも、板状素子２１７は、その一端が地板２０１に接続され、他端は、第２の線状素子２１７と第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６との接続点２２２に接続されていればよい。
【０１２７】
要は、第１の実施形態における図９〜図１１の説明と同様、板状素子２１７は、接続点２２２と地板２０１（グランド（ＧＮＤ））とを接続し、図３２〜図３３に示すような周波数特性を持つのであれば、その形状は問わない。例えば、図２２に示したような形状の板状素子２１７に換えて、図９に示した板状素子５１と同様な板状素子を用いてもよい。この場合、当該線状素子は図９の板状素子５１と同様に、当該板状素子の一端は地板２０１に接続され、その板面を傾斜させて、他端が接続点２２２に接続されている。
【０１２８】
また、図２２に示したような形状の板状素子２１７に換えて、図１０に示した線状素子５２と同様な線状素子を用いてもよい。この場合、当該線状素子は図１０の線状素子５２と同様に、当該線状素子の一端は地板２０１に接続され、地板２０１に接続されていない他端側が地板２０１に対向するようにＬ字形に折曲されて、当該他端が接続点２２２に接続されている。
【０１２９】
さらに、図２２に示したような形状の板状素子２１７に換えて、図１１に示した線状素子５３と同様な線状素子を用いてもよい。この場合、当該線状素子は図１１の線状素子５３と同様に、当該直線状の線状素子を地板２０１と接続点２２２との間に立てかけるように配置し、かつ、当該線状素子の一端が地板２０１に、他端を接続点２２２に接続した構成としている。
【０１３０】
図２３は、アンテナ２００の動作面からみた構成をより詳細に説明するための図で、各素子の（設計）パラメータｇ〜ｌも合わせて図に示している。
【０１３１】
アンテナ２００は、第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２とからなる給電線と、第５の線状素子２１５と板状素子２１７によって構成される第１の直列共振アンテナと、上記給電線と第６の線状素子２１６と板状素子２１７によって構成される第２の直列共振アンテナと、第２の線状素子２１２と第３の線状素子２１３と第５の線状素子２１５によって構成される第１の並列共振アンテナと、第２の線状素子２１２と第４の線状素子２１４と第６の線状素子２１６によって構成される第２の並列共振アンテナとが融合することによって構成されている。
【０１３２】
図２３に示すように、給電点２０２と接続点２２１とを接続する第１の線状素子２１１の長さをｇとし、接続点２２１にその一端が接続された第３の線状素子２１３の長さをｈとし、接続点２２１にその一端が接続された第４の線状素子２１４の長さをｉとし、接続点２２１と接続点２２２とを接続する第２の線状素子２１２の長さをｊとし、接続点２２２にその一端が接続された第５の線状素子２１５の長さをｋとし、接続点２２２にその一端が接続された第６の線状素子２１６の長さをｌとする。
【０１３３】
ここで、第１および第２の直列共振アンテナの共振波長をともにλｘ、第１および第２の並列共振アンテナの共振波長をともにλｙとする。
【０１３４】
すると、図２４（ａ）に示すように、第１の直列共振アンテナを構成する第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２と第５の線状素子２１５の長さの和（ｋ＋ｊ＋ｇ）は、第１の直列共振アンテナの共振（直列共振）するときの波長λｘの１／４、すなわち、（１／４）λｘとなる。同様に、第２の直列共振アンテナを構成する第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２と第６の線状素子２１６の長さの和（ｌ＋ｊ＋ｇ）は、第２の直列共振アンテナの共振（直列共振）するときの波長λｘの１／４、すなわち、（１／４）λｘとなる。
【０１３５】
言い換えると、第１の直列共振アンテナを構成する第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２と第５の線状素子２１５の長さの和（ｋ＋ｊ＋ｇ）と、第２の直列共振アンテナを構成する第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２と第６の線状素子２１６の長さの和（ｌ＋ｊ＋ｇ）は、これら第１および第２の直列共振アンテナの共振（直列共振）するときの第１の動作周波数信号の波長λｘの１／４である。
【０１３６】
一方、図２４（ｂ）に示すように、第１の並列共振アンテナを構成する第２の線状素子２１２と第３の線状素子２１３と第５の線状素子２１５の長さの和（ｋ＋ｊ＋ｈ）は、第１の並列共振アンテナの共振（並列共振）するときの波長λｙの１／２、すなわち、（１／２）λｙとなる。同様に、第２の並列共振アンテナを構成する第２の線状素子２１２と第４の線状素子２１４と第６の線状素子２１６の長さの和（ｌ＋ｊ＋ｉ）は、第２の並列共振アンテナの共振（並列共振）するときの波長λｙの１／２、すなわち、（１／２）λｙとなる。
【０１３７】
言い換えると、第１の並列共振アンテナを構成する第２の線状素子２１２と第３の線状素子２１３と第５の線状素子２１５の長さの和（ｋ＋ｊ＋ｈ）と、第２の並列共振アンテナを構成する第２の線状素子２１２と第４の線状素子２１４と第６の線状素子２１６の長さの和（ｌ＋ｊ＋ｉ）は、これら第１および第２の並列共振アンテナの共振（並列共振）する第２の動作周波数信号の波長λｙの１／２である。
【０１３８】
すなわち、次式（１１）〜（１４）のように表すことができる。
【０１３９】
ｋ＋ｊ＋ｇ＝λｘ／４  …  （１１）
ｌ＋ｊ＋ｇ＝λｘ／４  …  （１２）
ｋ＋ｊ＋ｈ＝λｙ／２  …  （１３）
ｌ＋ｊ＋ｉ＝λｙ／２  …  （１４）
上記式を変形することで以下の式を得る。
【０１４０】
ｈ＝ｉ  …  （１５）
ｋ＝ｌ  …  （１６）
すなわち、アンテナ２００が、波長λｘに対応する周波数帯と、波長λｙに対応する周波数帯を動作帯域とするには、第３の線状素子２１３の長さｈと第４の線状素子２１４の長さｉとは等しく、第５の線状素子の長さｋと第６の線状素子の長さｌとは等しくなければならない。
【０１４１】
例えば、図２５に示すように、給電点２０２を原点として、板状素子２１７の地板２０１との接続端に沿う方向をｘ軸方向とし、地板２０１に垂直な方向をｚ軸とする。この場合、アンテナ２００は、第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２２とを含むｙｚ平面（このｙｚ平面は、第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４とのなす角度、および、第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線を含む平面である）に対し、第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４との位置関係と、第５の線状素子と第６の線状素子との位置関係は、それぞれ左右対称となるような形状をなしている。
【０１４２】
なお、ここでは、接続点２２１に接続された第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４とのなす角度、接続点２１２２に接続された第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６とのなす角度は、どちらも１８０°となっているが、この場合に限らず、第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４とのなす角度、および、第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６とのなす角度のそれぞれを１／２に分割する分割線の方向が同一であれば、１８０°より小さい角度あってもよく、また、双方の角度が異なっていても、パラメータを調整すれば、以下と同様の効果が得られる。
【０１４３】
アンテナ２００は、第１の線状素子２１１と第２の線状素子２２２とを含むｙｚ平面（以下、簡単にｙｚ平面と呼ぶ）に対し左右対称であるため、図２５に示すように、第３の線状素子２１３と第４の線状素子２１４、第５の線状素子２１５と第６の線状素子２１６において、ｙｚ平面から同じ距離にある点は、それぞれ位相が逆で大きさが等しい電流が流れる。そのためｙｚ平面上の天頂方向（ｚ軸方向）では互いに打ち消しあう関係となり、不要放射が減少する。
【０１４４】
図２６は、アンテナ２００を流れる電流について説明するための図である。地板２０１に平行な線状素子（第３の線状素子２１３，第４の線状素子２１４、第５の線状素子２１５、第６の線状素子２１６）が、第１の線状素子２１１と第２の線状素子２１２からなる給電線から左右双方に伸びているため、地板に平行な線状素子が一方にしか伸びていない、図２０に示したアンテナに比べて、地板に平行な各線状素子（第３の線状素子２１３、第４の線状素子２１４、第５の線状素子２１５、第６の線状素子２１６）に流れる電流２７１〜２７４は減少するが、図２６に示したように、給電線としての第２の線状素子２１２に流れる電流２７５はほとんど変わらないため相対的に放射抵抗が増加し、広帯域化を実現できる。
【０１４５】
ここで、第１の動作周波数８２０ＭＨｚと第２の動作周波数９５０ＭＨｚにおいてインピーダンス特性が良好となるようなアンテナ２００について考えてみる。この場合、アンテナ２００の上記パラメータｇ〜ｌは、以下に示すような計算により容易に求めることができる。
【０１４６】
周波数８２０ＭＨｚの波長をλｘ、周波数９５０ＭＨｚの波長をλｙとすると、
λｘ／４＝９２ｍｍ              …  （１７）
λｙ／２＝１５８ｍｍ            …  （１８）
となる。ここでアンテナの高さ（すなわち、第１の線状素子２１１の長さｇと第２の線状素子２１２の長さｊとの和）を２０ｍｍと決めると、式（１１）、（１６）より、
ｋ＝ｌ＝７２ｍｍ                …  （１９）
となる。更に、式（１１）、（１３）、（１５）より、
ｈ−ｇ＝ｉ−ｇ＝６６ｍｍ        …  （２０）
となる。ここで、第１の線状素子の長さｇを１０ｍｍと決めると、式（２０）より、
ｈ＝ｉ＝７６ｍｍ                …  （２１）
となる。
【０１４７】
次に、上記のようにして求めたパラメータ値のアンテナ２００と、図２０に示したアンテナとの周波数特性と放射パターンとを比較する。なお、第３の線状素子２１３の長さｈと第４の線状素子２１４の長さｉは、以下のように微調整を行った。
【０１４８】
ｈ＝ｉ＝７３ｍｍ                …  （２２）
また、上記パラメータｇ〜ｌの他に、板状素子２１７の形状を決定するパラメータｍ、ｎを、それぞれ、５ｍｍ、２５ｍｍとする。パラメータｍは、Ｌ字型の板状素子２１７の庇部分の短辺の長さであり、ｎは当該庇部分の長辺の長さである。
【０１４９】
次に、８２０ＭＨｚと９５０ＭＨｚにおいてインピーダンス特性が良好となるようパラメータｇ〜ｎを上記のように決定したアンテナ２００と、同じく、８２０ＭＨｚと９５０ＭＨｚにおいてインピーダンス特性が良好となるようパラメータa〜ｆを決定した図２０に示した構成のアンテナとを、周波数特性と放射パターンについて比較してみる。
【０１５０】
まず、図２０に示した構成のアンテナの場合について説明する。図２７は、比較対象である、図２０に示したアンテナを模式的に表すとともに、比較時のパラメータ値を示したものである。なお、図２７において、図２０と同様、図２や図３に示した素子に対応する素子には、同一符号を付し、図３で説明した各素子のパラメータａ〜ｆも合わせて示している。図２７に示すように、上記パラメータａ〜ｆが、ａ＝１０ｍｍ、ｂ＝７４ｍｍ、ｃ＝１０ｍｍ、ｄ＝７２ｍｍ、ｅ＝５ｍｍ、ｆ＝２５ｍｍのとき、図２７に示したアンテナは、図２８、図２９に示すような周波数特性を示す。
【０１５１】
図２８は、図２７の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図２７に示したアンテナのインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【０１５２】
図２９は、同様にして、図２７の給電点２１から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図２７に示したアンテナの電圧定在波比（Voltage Standing Wave Ratio：ＶＳＷＲ）の変化を示したものである。
【０１５３】
給電点２１から供給される周波数信号（入力周波数信号）は、周波数ｆ２１（＝８００ＭＨｚ）から、その値を徐々に挙げて行き、ｆ２３でほぼ周波数８３５ＭＨｚ、ｆ２８でほぼ９５５ＭＨｚ、ｆ２９で１０００ＭＨｚであるとする。
【０１５４】
図２８に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図２７に示した構成のアンテナのインピーダンスの軌跡は、周波数が高くなるにつれ、途中でループを描くように変化するとともに、入力周波数信号の周波数ｆ２３、ｆ２８近傍で、ＶＳＷＲが「２」に最も近づくようなインピーダンスとなる。この図２８に示したインピーダンス特性は、図２９にも同様に表れている。
【０１５５】
図２９に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図２７に示したアンテナのＶＳＷＲの軌跡は、周波数がほぼ８３５ＭＨｚと９５５ＭＨｚ近傍でＶＳＷＲが「２」に近づき、最も小さくなっている。
【０１５６】
図３０は、図２７に示したアンテナの放射パターンを示したもので、図３０（ａ）は、図２７の給電点２１から供給される周波数信号の周波数が８２０ＭＨｚのときの放射パターンを表し、図３０（ｂ）は、図２７の給電点２１から供給される周波数信号の周波数が９５０ＭＨｚのときの放射パターンを表している。
【０１５７】
図２７に示したように、給電点２１を原点として、板状素子２６の地板２０１との接続端に沿う方向をｘ軸方向とし、地板２０１に垂直な方向をｚ軸と定めたとき、図３０（ａ）、（ｂ）は、ｙｚ平面（φ＝９０°）内のθ＝−９０°から９０°までの（上半分の）放射パターンを示している。図３０（ａ）（ｂ）に示すように、図２７に示したアンテナは、ｚ軸方向（θ＝０°）の放射も大きい。
【０１５８】
図２９からも明らかなように、このアンテナは、第１の動作周波数（８２０ＭＨｚ）近傍と第２の動作周波数（９５０ＭＨｚ）近傍とをそれぞれ動作帯域とし、特に、並列共振モードが優勢となる周波数帯（ほぼ９５０ＭＨｚ前後の周波数帯）において、共振のピークが鋭い。また、図３０からも明らかなように、当該アンテナの真上、すなわち、図２７におけるｚ軸方向への放射指向性が大きい。
【０１５９】
次に、図２２に示したアンテナ２００の場合について説明する。図３１は、図２２に示したアンテナを模式的に表すとともに、比較時のパラメータ値を示したものである。なお、図３１において、図２２に示した素子に対応する素子には、同一符号を付し、図２３で説明した各素子のパラメータｇ〜ｌ、および板状素子の形状を決定するパラメータｍ、ｎも合わせて示している。
【０１６０】
図３１に示すように、上記パラメータｇ〜ｌが、ｇ＝１０ｍｍ、ｈ＝７３ｍｍ、ｉ＝７３ｍｍ、ｊ＝１０ｍｍ、ｋ＝７２ｍｍ、ｌ＝７２ｍｍ、ｍ＝５ｍｍ、ｎ＝２５ｍｍのとき、図３１に示したアンテナは、図３２、図３３に示すような周波数特性を示す。
【０１６１】
図３２は、図３１の給電点２０２から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図３１に示したアンテナのインピーダンスの変化を示したスミスチャートである。
【０１６２】
図３３は、同様にして、図３１の給電点２０２から、その周波数を変化させながら周波数信号を供給したときの、図３１に示したアンテナの電圧定在波比（Voltage Standing Wave Ratio：ＶＳＷＲ）の変化を示したものである。
【０１６３】
給電点２０２から供給される周波数信号（入力周波数信号）は、周波数ｆ２１（＝８００ＭＨｚ）から、その値を徐々に挙げて行き、ｆ２４でほぼ周波数８４０ＭＨｚ、ｆ２７でほぼ９５０ＭＨｚ、ｆ２９で１０００ＭＨｚであるとする。
【０１６４】
図３２に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図３１に示した構成のアンテナのインピーダンスの軌跡は、周波数が高くなるにつれ、途中でループを描くように変化するとともに、入力周波数信号の周波数ｆ２４近傍で、ＶＳＷＲが「２」に一度最も近づくようなインピーダンスとなる。周波数が増加すると、今度は、周波数ｆ２５（ほぼ９２０ＭＨｚ）からｆ２７（ほぼ９５０ＭＨｚ）の間でＶＳＷＲが「２」より小さくなるようなインピーダンスとなり、特に、周波数ｆ２６（ほぼ９４０ＭＨｚ）ではＶＳＷＲがほぼ「１」となるようなインピーダンスを示している。この図３２に示したインピーダンス特性は、図３３にも同様に表れている。
【０１６５】
図３３に示したように、入力周波数信号の周波数の変化に伴う、図３１に示したアンテナのＶＳＷＲの軌跡は、周波数がほぼ８４０ＭＨｚのときにＶＳＷＲは「２」に近づき、その後、周波数が増加に伴いＶＳＷＲは増加するものの、再び周波数８９０ＭＨｚからＶＳＷＲは減少していき、ほぼ９４０ＭＨｚのときにはＶＳＷＲが最も小さくなっている（ＶＳＷＲが「１」に最も近づく）。
【０１６６】
アンテナ２００は、８２０ＭＨｚと９５０ＭＨｚにおいてインピーダンス特性が良好となるようパラメータa〜ｎを決定することにより、８２０ＭＨｚ近傍から９５５ＭＨｚ近傍にわたった周波数帯域でＶＳＷＲの値が「３」より小さくなっている。
【０１６７】
図３４は、図３１に示したアンテナの放射パターンを示したもので、図３４（ａ）は、図３１の給電点２０２から供給される周波数信号の周波数が８２０ＭＨｚのときの放射パターンを表し、図３４（ｂ）は、図３１の給電点２０２から供給される周波数信号の周波数が９５０ＭＨｚのときの放射パターンを表している。
【０１６８】
図３１に示したように、給電点２０２を原点として、板状素子２１７の地板２０１との接続端に沿う方向をｘ軸方向とし、地板２０１に垂直な方向をｚ軸と定めたとき、図３４（ａ）、（ｂ）は、ｙｚ平面（φ＝９０°）内のθ＝−９０°から９０°までの（上半分の）放射パターンを示している。図３４（ａ）（ｂ）に示すように、ｚ軸方向（θ＝０°）での放射が小さくなり、ｚ軸方向を中心に対称の放射パターンを形成している。
【０１６９】
ここで、図２７に示したアンテナのＶＳＷＲの周波数特性（図２９参照）と、図３１に示したアンテナ２００のＶＳＷＲの周波数特性（図３３参照）とを比較してみる。例えば、ＶＳＷＲが「３」より小さいところで、図２９と図３３とを比較すると、ＶＳＷＲが「３」より小さくなる周波数帯域幅は、前者の場合、２つ存在する周波数帯の合計として５０ＭＨｚあるのに対し（図２９参照）、後者の場合、連続する１つの周波数帯として１３５ＭＨｚとなっており（図３３参照）、２倍以上の広帯域化を実現していることが分かる。
【０１７０】
また、図２７に示したアンテナの放射パターン（図３０参照）と、図３１に示したアンテナ２００の放射パターン（図３４参照）とを比較してみる。図３０（ａ）（ｂ）と、図３４（ａ）（ｂ）のそれぞれを、ｙｚ平面（φ＝９０°）内のｚ軸方向（θ＝０°）において比較してみると、後者の場合、前者の場合より不要放射を１０ｄＢ以上抑圧してモノポール型の放射パターンを実現していることが分かる。
【０１７１】
以上説明したように、上記第３の実施形態に係るアンテナ２００では、パラメータの決定が容易であるとともに、送受信周波数域の広帯域が実現でき、しかも、アンテナの上方向への不要放射が少ない水平面内無指向性アンテナを実現することが可能となる。また、例えば回路基板上に設置する場合に、広い部品実装面積を確保でき、例えば、携帯電話などの携帯型の小型情報通信端末に用いられる内蔵アンテナにも適用可能である。
【０１７２】
なお、本発明は、上記第１〜第３の実施形態に限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で種々に変形することが可能である。さらに、上記実施形態には種々の段階の発明は含まれており、開示される複数の構成用件における適宜な組み合わせにより、種々の発明が抽出され得る。例えば、実施形態に示される全構成要件から幾つかの構成要件が削除されても、発明が解決しようとする課題の欄で述べた課題（の少なくとも１つ）が解決でき、発明の効果の欄で述べられている効果（のなくとも１つ）が得られる場合には、この構成要件が削除された構成が発明として抽出され得る。
【０１７３】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、送受信周波数域の広帯域化が実現できるとともに、設計が容易で（パラメータの決定が容易で）、しかも（例えば回路基板上に設置する場合に）、広い部品実装面積を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】従来からあるアンテナの構成を説明するための図。
【図２】本発明の第１の実施形態に係るアンテナの構成例を示した図。
【図３】図２のアンテナの動作面からみた構成をより詳細に説明するための図で、各素子の（設計）パラメータａ〜ｆも合わせて図に示している。
【図４】アンテナ２のパラメータａ〜ｄの満たすべき条件について説明するための図。
【図５】アンテナ２のパラメータａの決定手法について説明するための図で、アンテナ２から板状素子２６を抜いた状態、つまり並列共振アンテナの構成を示した図。
【図６】図５の並列共振アンテナの周波数特性を示した図。
【図７】アンテナ２のパラメータｅ、ｆ、（さらに必要に応じてｄ）の決定手法について説明するための図で、アンテナ２から線状素子２４を抜いた状態、つまり直列共振アンテナの構成を示した図。
【図８】図５の直列共振アンテナの周波数特性を示した図。
【図９】アンテナ２の他の構成例を示した図で、板状素子２６に換えて板状素子５１を用いた場合を示した図。
【図１０】アンテナ２のさらに他の構成例を示した図で、板状素子２６に換えて線状素子５２を用いた場合を示した図。
【図１１】アンテナ２のさらに他の構成例を示した図で、板状素子２６に換えて線状素子５３を用いた場合を示した図。
【図１２】アンテナ２の周波数特例を示した図。
【図１３】従来からある逆Ｆアンテナの構成を示した図。
【図１４】図１３の逆Ｆアンテナの周波数特性を示した図。
【図１５】線状素子２４、２５の形状とその位置関係を簡略化して示した図で、図２，図３に示した構成のアンテナの場合を示している。
【図１６】線状素子２４、２５の形状とその位置関係を簡略化して示した図で、図１５のバリエーションの１つを示した図。
【図１７】線状素子２４、２５の形状とその位置関係を簡略化して示した図で、図１５のバリエーションの１つを示した図。
【図１８】線状素子２４、２５の形状とその位置関係を簡略化して示した図で、図１５のバリエーションの１つを示した図。
【図１９】本発明の第２の実施形態に係るアンテナの構成例を示した図で、細い板状素子つまりリボン状素子にて構成された場合を示した図。
【図２０】２つの動作周波数帯を持つアンテナの構成例を示した図。
【図２１】図２０に示した構成のアンテナの周波数特性を示した図。
【図２２】本発明の第３の実施形態に係るアンテナの構成例を示した図。
【図２３】図２２のアンテナの動作面からみた構成をより詳細に説明するための図で、各素子の（設計）パラメータｇ〜ｌも合わせて図に示している。
【図２４】図２２のアンテナのパラメータｇ〜ｌの満たすべき条件について説明するための図。
【図２５】図２２のアンテナの動作面からみた特徴を説明するための図。
【図２６】図２２のアンテナの動作面からみた特徴を説明するための図。
【図２７】図２０に示したアンテナの構成を各素子の（設計）パラメータａ〜ｆの値も合わせて示した図。
【図２８】図２７に示したアンテナのインピーダンスの周波数特性を示した図。
【図２９】図２７に示したアンテナの定在波比の周波数特性を示した図。
【図３０】図２７に示したアンテナの放射パターンを示した図。
【図３１】図２２に示したアンテナの構成を各素子の（設計）パラメータｇ〜ｎの値も合わせて示した図。
【図３２】図３１に示したアンテナのインピーダンスの周波数特性を示した図。
【図３３】図３１に示したアンテナの定在波比の周波数特性を示した図。
【図３４】図３１に示したアンテナの放射パターンを示した図。
【符号の説明】
１…内部筐体
２、２００…アンテナ
２１、２０２…給電点
２２、２１１…第１の線状素子
２３、２１２…第２の線状素子
２４、２１３…第３の線状素子
２５、２１４…第４の線状素子
２６…板状素子
２７、２８、２２１、２２２…接続点
３１、２０１…地板
５１…板状素子
５２、５３…線状素子
１２１…給電点
１２４…素子（第３の線状素子２４に対応する）
１２５…素子（第４の線状素子２５に対応する）
１２６…素子（板状素子２６に対応する）
１２７…素子（第１の線状素子２２，第２の線状素子２３に対応する）
２１５…第５の線状素子
２１６…第６の線状素子
２１７…板状素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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