(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ａ）で表される化合物、または医薬として許容されるその塩からなる抗炎症物質を有効成分として含む抗炎症剤。
【化２２】
0003707869.tif 000015
【請求項２】
下記式（Ｂ）で表される化合物、または医薬として許容されるその塩からなる抗炎症物質を有効成分として含む抗炎症剤。
【化２３】
0003707869.tif 000016
【請求項３】
下記式（Ｃ）で表される化合物、または医薬として許容されるその塩からなる抗炎症物質を有効成分として含む抗炎症剤。
【化２４】
0003707869.tif 000017
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は新規ペプチドからなる抗炎症物質および該物質を有効成分として含む抗炎症剤に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
炎症反応は非アレルギー性炎症とアレルギー性炎症に大別される。カラゲニン浮腫に代表されるような非アレルギー性炎症には、アスピリン（日経サイエンス、３巻、７０頁、１９９１年）やインドメタシン（Ther. Res., ３巻、１０５７頁、１９８５年）などの非ステロイド性抗炎症剤およびプレドニゾロンなどのステロイド性抗炎症剤が有効である。一方、アレルギー性炎症はＩ〜IV型に大別され、Ｉ型反応はアトピー性皮膚炎、喘息、鼻炎の他様々なアレルギー性疾患に関わっている。また、II型反応、III 型反応（免疫複合体反応：アルサス反応）およびIV型反応（細胞性免疫反応：遅延型過敏反応）は慢性関節リウマチのような自己免疫疾患、さらには肝炎、腎炎、皮膚炎、感染症、溶血性貧血、インスリン依存性糖尿病のような様々な炎症反応性疾患の発症進展に重要な役割を演じていることが明らかとなってきた。これらのアレルギー性炎症には、プレドニゾロンなどのステロイド性抗炎症剤が有効である。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
アレルギー性炎症に有効なステロイド性抗炎症剤は感染防御機能の低下、消化管障害、下垂体副腎皮質機能の抑制、骨形成の低下など副作用の点で問題がある。また、ステロイド剤に比べて安全性が高いと考えられている非ステロイド性抗炎症剤は、アレルギー性炎症に対する抑制作用が極めて弱いという問題点がある。そこで、より有効でかつ毒性の少ない抗炎症剤が望まれている。
【０００４】
本発明の目的は、上記の点に鑑み、アレルギー性炎症および非アレルギー性炎症に有効で、有用性の高い新規抗炎症物質を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成すべく研究を重ねた結果、特定のペプチド化合物、または医薬として許容されるその塩が、後述する薬理試験の結果から分かるように、アレルギー性炎症および非アレルギー性炎症に有効である抗炎症作用を示すことを見出だし、本発明を完成した。
【０００６】
すなわち、本発明により、一般式（Ｉ）
【化１２】
0003707869.tif 000002
【０００７】
（式中、Ｒ1 は水素、アシル基または置換されたアシル基、アルキル基または置換されたアルキル基、水酸基または置換された水酸基、アミノ基または置換されたアミノ基を、Ｒ2 は水酸基または置換された水酸基を、Ｒ3 はカルボキシル基または保護されたカルボキシル基をそれぞれ示すか、またはＲ3 とＲ2 は互いに結合して−ＣＯＯ−基を示し、Ｒ4 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基を、Ｒ5 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基、水酸基または置換された水酸基を、Ｒ6 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基を、Ｒ7 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基、アミノ基または置換されたアミノ基、水酸基または置換された水酸基をそれぞれ示すか、またはＲ6 とＲ7 はそれらの一部で互いに結合しており、Ｒ8 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基を、Ｒ9 は水素、アルキル基または置換されたアルキル基、水酸基または置換された水酸基を、Ｒ10は水素、アルキル基または置換されたアルキル基を、Ｒ11は水素、アルキル基または置換されたアルキル基、水酸基または置換された水酸基を、Ｒ12は水素、アルキル基または置換されたアルキル基を、Ｒ13は水素、アルキル基または置換されたアルキル基、アミノ基または置換されたアミノ基、水酸基または置換された水酸基をそれぞれ示すか、またはＲ12とＲ13はそれらの一部で互いに結合している）
で表される化合物のうち、下記式（II）から（Ｘ）
【化１３】
0003707869.tif 000003
【０００８】
【化１４】
0003707869.tif 000004
【０００９】
【化１５】
0003707869.tif 000005
【００１０】
【化１６】
0003707869.tif 000006
【００１１】
【化１７】
0003707869.tif 000007
【００１２】
【化１８】
0003707869.tif 000008
【００１３】
【化１９】
0003707869.tif 000009
【００１４】
【化２０】
0003707869.tif 000010
【００１５】
【化２１】
0003707869.tif 000011
【００１６】
で表される化合物を除く化合物、または医薬として許容されるその塩からなる抗炎症物質が提供される。
【００１７】
本発明による抗炎症物質の代表例としては、上記化合物において、Ｒ4 がヒドロキシメチル基または、その水酸基が保護されたヒドロキシメチル基を示す化合物、Ｒ4 がメチル基を示す化合物、およびＲ4 が水素、メチル基以外のアルキル基または、ヒドロキシメチル基以外の置換されたアルキル基を示す化合物が挙げられる。
【００１８】
本発明により、また、上記のような抗炎症物質を有効成分として含む抗炎症剤が提供される。
【００１９】
上記化合物の置換基をさらに詳しく説明する。
【００２０】
「アシル基」の適当な例としては、カルバモイル基、脂肪族アシル基、芳香環を持つアシル基（以下、「芳香族アシル基」と称する）または複素環を持つアシル基（以下、「複素環アシル基」と称する）を挙げることができる。上記アシル基の適当な具体例としては、アルカノイル基（例えば、ホルミル、アセチル、プロパノイル、ブタノイル、２−メチルプロパノイル、ペンタノイル、２，２−ジメチルプロパノイル、ヘキサノイル、ヘプタノイル、オクタノイル、ノナノイル、デカノイル、ウンデカノイル、ドデカノイル、トリデカノイル、テトラデカノイル、ペンタデカノイル、ヘキサデカノイル、ヘプタデカノイル、オクタデカノイル、ノナデカノイル、アイコサノイル等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｔ−ブトキシカルボニル、ｔ−ペンチルオキシカルボニル、ヘプチルオキシカルボニル等）、アルカンスルホニル基（例えば、メタンスルホニル、エタンスルホニル等）、アルコキシスルホニル（例えば、メトキシスルホニル、エトキシスルホニル等）等のような脂肪族アシル基；アロイル基（例えば、ベンゾイル、トルオイル、ナフトイル等）、アリールアルカノイル基（例えば、フェニルアセチル、フェニルプロパノイル、フェニルブタノイル、フェニルイソブチリル、フェニルペンタノイル、フェニルヘキサノイル等のフェニルアルカノイル、ナフチルアセチル、ナフチルプロパノイル、ナフチルブタノイル等のナフチルアルカノイル等）、アリールアルケノイル基（例えば、フェニルプロペノイル、フェニルブテノイル、フェニルメタクリロイル、フェニルペンテノイル、フェニルヘキセノイル等のフェニルアルケノイル、ナフチルプロペノイル、ナフチルブテノイル、ナフチルペンテノイル等のナフチルアルケノイル等）、アリールアルコキシカルボニル基（例えば、ベンジルオキシカルボニル等のフェニルアルコキシカルボニル等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェノキシカルボニル、ナフチルオキシカルボニル等）、アリールオキシアルカノイル基（例えば、フェノキシアセチル、フェノキシプロピオニル等）、アリールグリオキシロイル基（例えばフェニルグリオキシロイル、ナフチルグリオキシロイル等）、アリールスルホニル基（例えばベンゼンスルホニル、ｐ−トルエンスルホニル等）等のような芳香族アシル基；複素環カルボニル基（例えば、テノイル、フロイル、ニコチノイル等）、複素環アルカノイル基（例えば、チエニルアセチル、チエニルプロパノイル、チエニルブタノイル、チエニルペンタノイル、チエニルヘキサノイル、チアゾリルアセチル、チアジアゾリルアセチル、テトラゾリルアセチル等）、複素環グリオキシロイル基（例えば、チアゾリルグリオキシロイル、チエニルグリオキシロイル等）等のような複素環アシル基が挙げられ、上記「複素環カルボニル基」「複素環アルカノイル基」および「複素環グリオキシロイル基」中の複素環部分の適当な具体例としては、酸素、硫黄、窒素その他の少なくとも１つのヘテロ原子を持つ飽和または不飽和の、単環または多環状の複素環基が挙げられる。
【００２１】
また、「アルキル基」の適当な例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、アイコシル等が挙げられる。
【００２２】
前記の「アシル基」、「アルキル基」および「アミノ基」は、１つあるいは複数の適当な置換基をもっていてもよく、このような置換基の例としては、上記のアシル基、上記のアルキル基、アルケニル基（例えば、ビニル、アリル、１−プロペニル、１−，２−または３−ブテニル、１−，２−，３−または４−ペンテニル、１−，２−，３−，４−または５−ヘキセニル等）、アリール基（フェニル、トリル、キシリル、ナフチル等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ、エチルチオ等）、アルキルアミノ基（例えばメチルアミノ、エチルアミノ等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル等）、シクロアルケニル基（シクロヘキセニル等）、ハロゲン、アミノ基、置換されたアミノ基、水酸基、置換された水酸基、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換されたカルボキシル基、スルホ基、スルファモイル基、イミノ基、オキソ基、アミノアルキル基（例えば、アミノメチル、アミノエチル等）、カルバモイルオキシ基、ヒドロキシアルキル基（例えば、ヒドロキシメチル、１−または２−ヒドロキシエチル、１−，２−または３−ヒドロキシプロピル等）、シアノアルケニルチオ基（例えばシアノビニルチオ等）等を挙げることができる。
【００２３】
「置換された水酸基」における「水酸基置換基」の適当な例としては、フェニルアルキル基（例えば、ベンジル等）や上記のアシル基等が挙げられる。
【００２４】
適当な「置換されたカルボキシル基」としては、エステル化されたカルボキシル基が含まれる。エステル化されたカルボキシル基のエステル部分の適当な例としては、少なくとも一つの適当な置換基を持っていてもよいメチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、イソプロピルエステル、ブチルエステル、イソブチルエステル、ｔ−ブチルエステル、ペンチルエステル、ヘキシルエステル等のアルキルエステル、例えばアルカノイルオキシアルキルエステル（例えばアセトキシメチルエステル、プロピオニルオキシメチルエステル、ブチリルオキシメチルエステル、バレリルオキシメチルエステル、ピバロイルオキシメチルエステル、ヘキサノイルオキシメチルエステル、１−または２−アセトキシエチルエステル、１−，２−または３−アセトキシプロピルエステル、１−，２−，３−または４−アセトキシブチルエステル、１−または２−プロピオニルオキシエチルエステル、１−，２−または３−プロピオニルオキシプロピルエステル、１−または２−ブチリルオキシエチルエステル、１−または２−イソブチルオキシエチルエステル、１−または２−ピバロイルオキシエチルエステル、１−または２−ヘキサノイルオキシエチルエステル、イソブチリルオキシメチルエステル、２−エチルブチリルオキシメチルエステル、３，３−ジメチルブチリルオキシメチルエステル、１−または２−ペンタノイルオキシエチルエステル等）、アルカンスルホニルアルキルエステル（例えば、２−メシルエチル等）、モノ−，ジ−またはトリハロアルキルエステル（例えば、２−ヨードエチルエステル、２，２，２−トリクロロエチルエステル等）、アルコキシカルボニルオキシアルキルエステル（例えば、メトキシカルボニルオキシメチルエステル、エトキシカルボニルオキシメチルエステル、２−メトキシカルボニルオキシエチルエステル、１−エトキシカルボニルオキシエチルエステル、１−イソプロポキシカルボニルオキシエチルエステル等）、フタリジリデンアルキルエステルまたは（５−アルキル−２−オキソ−１，３−ジオキソール−４−イル）アルキルエステル［例えば（５−メチル−２−オキソ−１，３−ジオキソ−ル−４−イル）メチルエステル、（５−エチル−２−オキソ−１，３−ジオキソール）メチルエステル、（５−プロピル−２−オキソ−１，３−ジオキソール−４−イル）エチルエステル等］等、アルケニルエステル（例えば、ビニルエステル、アリルエステル等）、アルキニルエステル（例えば、エチニルエステル、プロピニルエステル等）、少なくとも一つの適当な置換基を持っていてもよいアリールアルキルエステル、例えば非置換または置換モノ、ジまたはトリフェニルアルキルエステル（例えば、ベンジルエステル、４−メトキシベンジルエステル、４−ニトロベンジルエステル、フェネチルエステル、トリチルエステル、ベンズヒドリルエステルビス（メトキシフェニル）メチルエステル、３，４−ジメトキシベンジルエステル、４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルベンジルエステル等）等、少なくとも一つの適当な置換基を持っていてもよいアリールエステル（例えばフェニルエステル、４−クロロフェニルエステル、トリルエステル、ｔ−ブチルフェニルエステル、キシリルエステル、メシチルエステル、クメニルエステル等）、フタリジルエステル等を挙げることができる。
【００２５】
以下に、本発明化合物（Ｉ）のうち代表的な３つの物質（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）を例示する。
【００２６】
【化２２】
0003707869.tif 000012
【００２７】
【化２３】
0003707869.tif 000013
【００２８】
【化２４】
0003707869.tif 000014
【００２９】
物質（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は、対応する複数のアミノ酸を原料とし、公知の方法、例えばPhilippeらの方法(Tetrahedron Letters, 31, 9, 1237-1240, 1990) に準じてこれらを環状にアミド化することによって合成することができる。
【００３０】
なお、物質（Ｃ）については、既知化合物であるＧＥ３（特開平７−２７８１８８号公報）と同一の化合物である。
【００３１】
本発明化合物（Ｉ）の医薬として許容される適当な塩の種類としては、慣用の無毒性の塩、すなわち各種塩基との塩および酸付加塩を挙げることができる。より具体的には、アルカリ金属塩（例えばリチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等）、アルカリ土類金属塩（例えば、カルシウム塩やマグネシウム塩等）、アンモニウム塩等の無機塩基との塩、有機アミン塩（トリエチルアミン塩、ピリジン塩、ピコリン塩、エタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ジシクロヘキシルアミン塩、Ｎ，Ｎ' −ジベンジルエチレンジアミン塩等）のような有機塩基との塩、無機酸付加塩（例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、燐酸塩等）、有機カルボン酸付加塩または有機スルホン酸付加塩（例えば、ギ酸塩、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩等）、塩基性アミノ酸または酸性アミノ酸との塩（例えばアルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸等）等が挙げられる。
【００３２】
本発明による抗炎症物質を製剤化するには、通常はこれを製剤用担体とともに製剤組成物の形態とする。担体としては剤形に応じた薬剤を調製するのに通常使用される充填剤、崩壊剤、増量剤、結合剤、着色剤、矯味矯臭剤、ｐＨ調整剤、可溶化剤、懸濁化剤、緩衝剤、安定化剤、保存剤、付質剤、表面活性剤、滑沢剤、賦形剤が例示される。また適当な溶剤を選定することにより、得られた本発明抗炎症物質をそのままの形態で外用液剤として使用することもできる。
【００３３】
本発明抗炎症物質を用いて製剤化される抗炎症剤の投与単位形態としては、上記のごとき外用液剤のほか、錠剤、丸剤、飲用液剤、散剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、エキス剤、細粒剤、シロップ剤、浸剤、煎剤、点眼剤、トローチ剤、パップ剤、リニメント剤、ローション剤、眼軟膏剤、硬膏剤、カプセル剤、坐剤、注射剤（液剤、懸濁剤など）、貼付剤、軟膏剤、吸入剤、クリーム剤、スプレー剤、点鼻剤などが例示される。
【００３４】
抗炎症剤中に含有すべき本発明抗炎症物質の量は、特に限定されず広範囲に適宜選択されるが、好ましくは抗炎症剤中に１０-10 〜５０重量％の範囲である。
本発明抗炎症物質より得られた抗炎症剤は、その使用に際し各種形態に応じた方法で投与される。たとえば上記のごとき外用液剤の場合には、これを皮膚ないしは粘膜などの所要部位に直接塗布し、錠剤、丸剤、飲用液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤およびカプセル剤の場合には経口投与され、注射剤の場合には静脈内、筋肉内、皮内、皮下もしくは腹腔内投与され、坐剤の場合には直腸内投与され、また貼付剤、軟膏剤、クリーム剤の場合には貼付または塗布され、吸入剤、点鼻剤の場合は吸入され、スプレー剤の場合は吸入もしくは塗布される。
【００３５】
本発明抗炎症物質より得られた抗炎症剤の投与量は、使用目的、症状などにより適宜選択されるが、通常は１日当り本発明抗炎症物質として１ｆｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇ程度の範囲である。また上記製剤組成物を１〜４回／日に分けて投与することももちろん差し支えない。
【００３６】
【発明の実施の形態】
製剤の調製例
製剤例１（軟膏剤）
本発明ペプチド                          １ｍｇ
プラスチベース（大正製薬社製）          １ｇ
本発明化合物１ｍｇを乳鉢を用いて細かく粉砕した後、プラスチベース１ｇを添加し、これらを乳鉢上でよく混合して、軟膏剤を調製した。
【００３７】
製剤例２（軟膏剤）
本発明化合物                          ０．２ｍｇ
メタノール                            １２．５μｌ
プラスチベース（大正製薬社製）  １ｇ
本発明化合物０．８ｍｇをメタノール５０μｌに溶解した後、得られた本発明化合物含有メタノールのうち１２．５μｌを乳鉢上でプラスチベース１ｇとよく混合して軟膏剤を調製した。
【００３８】
製剤例３（液剤）
本発明化合物                          ０．５ｍｇ
ジメチルスルホキシド                    ０．１ｍｌ
５重量％アラビアゴム水溶液              １．９ｍｌ
本発明化合物０．５ｍｇにジメチルスルホキシド  ０．１ｍｌを添加して前者を溶解させた後、得られた本発明化合物含有ジメチルスルホキシド溶液０．１ｍｌを少量ずつ攪拌しながら５重量％アラビアゴム溶液１．９ｍｌに添加し、均一に懸濁した液剤を調製した。
【００３９】
製剤例４（液剤）
本発明化合物                          ０．５ｍｇ
生理食塩水                              ２ｍｌ
本発明化合物０．５ｍｇに少量の生理食塩水を添加し、超音波を用いて均一な懸濁液にした後、生理食塩水を添加して溶液量を２ｍｌとし、液剤を調製した。
【００４０】
製剤例５（液剤）
本発明化合物                        ２５ｍｇ
エタノール                              ２．５ｍｌ
ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０      １ｇ
生理食塩水                            ９６．５ｍｌ
本発明化合物２５ｍｇをエタノール２．５ｍｌに溶解した後、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０を１ｇ加えた。得られた溶液を少量ずつ攪拌しながら生理食塩水９６．５ｍｌに添加し、液剤を調製した。
【００４１】
製剤例６（液剤）
本発明化合物                          １０ｍｇ
マクロゴール４００                      ５０ｍｌ
生理食塩水                              適量
本発明化合物１０ｍｇをマクロゴール５０ｍｌに溶解した後、これに生理食塩水を加えて１００ｍｌにし、液剤を調製した。
【００４２】
薬理試験
上記物質（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）について、以下のように炎症反応に対する作用を調べた。
【００４３】
試験例１（III 型アレルギー性炎症に対する作用）
ｉ）ウサギ抗オボアルブミン（ovalbumin ）血清の調製
江田らの方法（日薬理誌、６６巻、２３７頁、１９７０年）に準じて、次の手法でウサギ抗オボアルブミン血清を調製した。すなわち、生理食塩水に溶解したオボアルブミン（Sigma 社製）の２ｍｇ／ｍｌ溶液と完全フロイントアジュバント（Difco 社製）との等量混合乳化液よりなる抗原液を調製した。この抗原液の０．５ｍｌずつを体重３ｋｇのニュージーランドホワイト種の雄性家兎の左右でん筋内に１週間毎に４回注射した。最終注射の７日後に頚動脈から採血し、血清のみを分離取得し、ウサギ抗オボアルブミン血清とした。この抗血清のラット４時間異種受身皮膚アナフィラキシー（４時間heterologousＰＣＡ）反応の力価は１：３２であった。
【００４４】
ii) ラット４時間異種ＰＣＡ反応（III 型アレルギー性皮膚反応）に対する作用
物質（Ａ）を、最終濃度が０．２５ｍｇ／ｍｌになるように、５重量％アラビアゴム水溶液にジメチルスルホキサイドを５重量％添加して成る溶液に懸濁し、得られた懸濁液を供試液とした。被験動物としては体重１２０〜２００ｇのウイスター雄性ラットを用いた。
【００４５】
上記ウサギ抗オボアルブミン血清を生理食塩水で４倍に希釈してなる注射液０．０５ｍｌを、ラットの背部皮内に注射し、ラットを上記抗血清で感作した。次に、抗血清投与の４時間後に、対応する抗原として２ｍｇ／ｍｌのオボアルブミンを含む０．５重量％エバンスブルー生理食塩液を２．５ｍｌ／ｋｇ静脈注射して、４時間異種ＰＣＡ反応を誘発した。
【００４６】
物質（Ａ）投与群のラットにおいては、物質（Ａ）を含有する上記供試液２ｍｌ／ｋｇ（物質（Ａ）０．５ｍｇ／ｋｇ）を誘発の２４時間前に腹腔内した。
【００４７】
こうして皮内反応を誘発した部位の漏出色素を、Haradaらの方法（J.Pharm. Pharmacol．２３巻、２１８頁、１９７１年）に従って抽出定量した。すなわち、抗原注射の１時間後に動物を屠殺し、４時間異種ＰＣＡ反応部の皮膚を細切りし、これを０．３％（ｗ／ｖ）硫酸ナトリウム水溶液３容とアセトン７容の混合液中に２４時間浸漬放置し、漏出色素を抽出した。こうして抽出した色素を６２０ｎｍで比色定量し、漏出色素量を求め、これをウサギ抗オボアルブミン血清を注射した部位（ｓｉｔｅ）当たりの漏出色素量（μｇ）として表した。
【００４８】
また、物質（Ａ）の代わりに、物質（Ｂ）を用いる以外は、上記と同様の方法により、漏出色素量を求めた。
【００４９】
なお、この試験のコントロールとして、薬物を含まない上記ジメチルスルホキサイド含有アラビアゴム水溶液を用い、その他の点は上記操作と同様に行なって漏出色素量を求めた。
【００５０】
本試験は、それぞれ５匹のラットを用いて行い、漏出色素量（μｇ／ｓｉｔｅ）はこれらラットについて得られた値の平均値を取って示した。
【００５１】
この試験結果を図１に示す。
【００５２】
この図から明らかなように、物質（Ａ）あるいは物質（Ｂ）を含有する供試液を投与した群では、コントロール群と比べて、ラット４時間異種ＰＣＡ反応部の皮膚に漏出する色素量が大幅に減少した。すなわち、これらの物質は顕著なアレルギー性炎症抑制活性を有することが認められた。
【００５３】
試験例２（IV型アレルギー性炎症に対する作用）
物質（Ａ）を最終濃度が０．２５ｍｇ／ｍｌになるように、５重量％アラビアゴム水溶液にジメチルスルホキサイドを５重量％添加して成る溶液に懸濁し、得られた懸濁液を供試液とした。被験動物としては体重１７０〜２５０ｇのウイスター雄性ラットを用いた。
【００５４】
栗山らの方法（日薬理誌、９４巻、１１３〜１１８頁、１９８９年）に従って、上記動物にツベルクリン反応を誘発した。
【００５５】
物質（Ａ）投与群のラットにおいては、物質（Ａ）を含有する上記供試液２ｍｌ／ｋｇ（物質（Ａ）を０．５ｍｇ／ｋｇ）を誘発の１時間前に腹腔内投与した。
【００５６】
誘発２４時間後に、Draizeの判定基準に準じて反応誘発部位の紅斑強度の測定を行った後、直径１．８ｃｍのポンチで反応部位皮膚を打ち抜き皮膚重量を測定した。
【００５７】
また、物質（Ａ）の代わりに、物質（Ｂ）を用いる以外は、上記と同様の方法により、反応部位の紅斑強度および皮膚重量を測定した。
【００５８】
なお、この試験のコントロールとして、薬物を含まない上記ジメチルスルホキサイド含有アラビアゴム水溶液を用い、その他の点は上記操作と同様に行って反応部位の紅斑強度および皮膚重量を測定した。
【００５９】
本試験は、それぞれ５匹のラットを用いて行い、紅斑強度および皮膚重量はこれらラットについて得られた値の平均値を取って示した。
【００６０】
この試験結果を図２に示す。
【００６１】
この図から明らかなように、物質（Ａ）あるいは物質（Ｂ）を含有する供試液を投与した群では、コントロール群と比べて、ラット皮膚ツベルクリン反応部位の紅斑強度および皮膚重量が大幅に減少した。すなわち、これらの物質は顕著なアレルギー性炎症抑制活性を有することが認められた。
【００６２】
試験例３（非アレルギー性炎症に対する作用）
物質（Ａ）を最終濃度が０．２５ｍｇ／ｍｌになるように、５重量％アラビアゴム水溶液にジメチルスルホキサイドを５重量％添加して成る溶液に懸濁して得られた液を供試液とした。被験動物としては体重１２０〜２００ｇのウイスター雄性ラットを用いた。
【００６３】
カラゲニンを生理食塩水に溶解し濃度１重量％としたもの０．１ｍｌをラットの右後肢足蹠皮下に注射して足蹠浮腫反応を誘発した。ラットの右後肢足蹠の腫れの度合いを調べるため、足蹠浮腫反応誘発前後にラットの右後肢の容積をPlethysmometerを用いて測定し、反応誘発前の容積との差を求めた。
【００６４】
物質（Ａ）投与群のラットにおいては、物質（Ａ）を含有する上記供試液２ｍｌ／ｋｇ（物質（Ａ）を０．５ｍｇ／ｋｇ）を誘発の２４時間前に腹腔内投与した。
【００６５】
また、物質（Ａ）の代わりに、物質（Ｂ）あるいは物質（Ｃ）を用いる以外は、上記と同様の方法により、ラットの右後肢足蹠の腫れの度合いを調べた。
【００６６】
なお、この試験のコントロールとして、薬物を含まない上記ジメチルスルホキサイド含有アラビアゴム水溶液を用い、その他の点は上記操作と同様に行って、ラットの右後肢足蹠の腫れの度合いを調べた。
【００６７】
それぞれの試験は、それぞれ５匹のラットを用いて行い、腫れの度合いはこれらラットについて得られた値の平均値をとって示した。
【００６８】
この試験結果を図３に示す。
【００６９】
この図から明らかなように、物質（Ａ）、物質（Ｂ）あるいは物質（Ｃ）を含有する供試液を投与した群では、コントロール群と比べて、右後肢足蹠の腫れの度合いが明らかに抑制された。すなわち、これらの物質は顕著な非アレルギー性炎症抑制活性を有することが認められた。
【００７０】
試験例４（ラットアジュバント関節炎に対する作用）
物質（Ａ）を、最終濃度が０．２５ｍｇ／ｍｌとなるように、５重量％アラビアゴム水溶液にジメチルスルホキサイドを５重量％添加して成る溶液に懸濁し、得られた懸濁液を供試液とした。被験物質としては体重１２０〜２００ｇのウイスタールイス雄性ラットを用いた。
【００７１】
まず、流動パラフィンに懸濁したMycobacterium tuberculosis H37RA  （６ｍｇ／ｍｌ）０．１ｍｌをラット右後肢皮下に注射した。次に上記供試液２ｍｌ／ｋｇ／日（物質（Ａ）を０．５ｍｇ／ｋｇ／日）をMycobacterium 注射後２２日間１日１回腹腔内投与した。ラット左右後肢の容積をPlethysmometerを用いて経時的に測定し、腫れの度合いを調べた。
【００７２】
また、物質（Ａ）の代わりに、物質（Ｂ）を用いる以外は、上記と同様の方法により、ラット左右後肢の腫れの度合いを調べた。
【００７３】
なお、この試験のコントロールとして、薬物を含まない上記ジメチルスルホキサイド含有アラビアゴム水溶液を用い、その他の点は上記操作と同様に行って、ラット左右後肢の腫れの度合いを調べた。
【００７４】
本試験は、それぞれ７匹のラットを用いて行い、腫れの度合いはこれらラットについて得られた値の平均値をとって示した。
【００７５】
この試験結果を図４に示す。
【００７６】
この図から明らかなように、物質（Ａ）あるいは物質（Ｂ）を含有する供試液を投与した群では、コントロール群と比べて、左右後肢足蹠の腫れの度合いが明らかに抑制された。すなわち、これらの物質は顕著なアレルギー性炎症抑制活性および非アレルギー性炎症抑制活性を有することが認められた。
【００７７】
【発明の効果】
本発明によれば、アレルギー性、非アレルギー性炎症に有効である抗炎症物質を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】物質（Ａ）、物質（Ｂ）（各０．５ｍｇ／ｋｇ）およびそのコントロールのラット４時間異種ＰＣＡ反応における漏出色素量を示すグラフである。
【図２】物質（Ａ）、物質（Ｂ）（各０．５ｍｇ／ｋｇ）およびそのコントロールのラット皮膚ツベルクリン反応における紅斑強度および皮膚重量を示すグラフである。
【図３】物質（Ａ）、物質（Ｂ）、物質（Ｃ）（各０．５ｍｇ／ｋｇ）およびそのコントロールのラットカラゲニン足蹠浮腫反応における足蹠浮腫量を示すグラフである。
【図４】物質（Ａ）、物質（Ｂ）（各０．５ｍｇ／ｋｇ）およびそのコントロールのラットアジュバント関節炎における足蹠浮腫量を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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