(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つの線路（６，７）を有するバス（８）を介して相互に接続された少なくとも２つのデータ処理ユニット（９，１０）が設けられており、
２つの線路（６，７）は少なくともデータ伝送時に異なる目標電位を印加され、制御装置（１）によって形成されたデータは変調信号として少なくとも１つの目標電位に重畳変調され、
伝送すべき変調信号を形成する少なくとも１つのドライバ（２，３）が目標電位と変調信号とを重畳変調する線路（６，７）に接続されており、
一方の線路（６、７）の短絡を検出する短絡検出装置（１、４、５）が設けられている
データ伝送システムにおいて、
短絡検出装置（１，４，５）は短絡の検出に依存して短絡していないほうの線路にもともとは短絡したほうの線路が有していた目標電位を印加する
ことを特徴とするデータ伝送システム。
【請求項２】
短絡検出装置（１、４、５）は短絡の検出に依存して線路の目標電位を相互に交換する、請求項１記載のデータ伝送システム。
【請求項３】
短絡検出装置（１、４、５）は短絡の検出に依存して短絡した線路に配属されているドライバを遮断する、請求項１または２記載のデータ伝送システム。
【請求項４】
２つの線路（６，７）を有するバス（８）を介して相互に接続された少なくとも２つのデータ処理ユニット（９，１０）が設けられており、
２つの線路（６、７）は少なくともデータ伝送時に異なる目標電位を印加され、制御装置（１）によって形成されたデータは変調信号として少なくとも１つの目標電位に対して重畳変調され、
伝送すべき変調信号を形成する少なくとも１つのドライバ（２，３）が目標電位と変調信号とを重畳変調する線路（６，７）に接続されており、
一方の線路の短絡を検出する短絡検出装置（１、４、５）が設けられている
データ伝送システムにおいて、
短絡検出装置（１、４、５）は短絡が検出されたことに依存して短絡していない線路で変調信号の大きさを拡大する
ことを特徴とするデータ伝送システム。
【請求項５】
制御装置（１）により一方のドライバ（２，３）が短絡に起因して遮断された後に他方のドライバが制御され、後者のドライバに対応する線路にはデータ伝送のために障害のない場合の２倍の大きさの変調信号が印加される、請求項４記載のデータ伝送システム。
【請求項６】
２つの線路（６，７）を有するバス（８）を介して相互に接続された少なくとも２つのデータ処理ユニット（９，１０）が設けられており、
２つの線路（６、７）は少なくともデータ伝送時に異なる目標電位を印加され、制御装置（１）によって形成されたデータは変調信号として１つの目標電位のみに対して重畳変調され、
伝送すべき変調信号を形成する少なくとも１つのドライバ（２，３）が目標電位と変調信号とを重畳変調する線路（６，７）に接続されており、
一方の線路（６、７）の短絡を検出する短絡検出装置（１、４、５）が設けられているデータ伝送システムにおいて、
短絡検出装置（１，４，５）は変調信号を伝送する線路で短絡が検出されたことに依存して変調信号と他方の線路の目標電位とを重畳変調する
ことを特徴とするデータ伝送システム。
【請求項７】
線路電圧検出装置（４、５）が設けられており、該線路電圧検出装置により短絡した線路の電位、または短絡した線路の電位および他方の線路の電位が検査され、制御装置（１）により電位の切り換えおよび／または１つまたは複数のドライバ（２、３）の遮断が線路電圧に依存して制御される、請求項１から６までのいずれか１項記載のデータ伝送システム。
【請求項８】
各線路（６、７）に固有のドライバ（２、３）が設けられており、該ドライバは障害のない場合に同期して動作し、それぞれ１／２の大きさの振幅変調を調製する、請求項１から５および７のうちいずれか１項記載のデータ伝送システム。
【請求項９】
データ処理装置はデータ検出のために２つの線路（６、７）間の電圧差を評価する、請求項１から８までのいずれか１項記載のデータ伝送システム。
【請求項１０】
２つの線路（６、７）を有するバス（８）を介して相互に結合された少なくとも２つのデータ処理ユニット（９、１０）を設け、
２つの線路（６、７）に少なくともデータ伝送時にそれぞれ異なる目標電位を印加し、
線路（６、７）について短絡が発生していないか検査し、
短絡が発生した場合、短絡していないほうの線路にもともとは短絡したほうの線路が有していた目標電位を印加する
ことを特徴とするデータ伝送方法。
【請求項１１】
短絡が発生した場合に線路の目標電位を相互に交換する、請求項１０記載のデータ伝送方法。
【請求項１２】
短絡が発生した場合に短絡したほうの線路に配属されているドライバを遮断する、請求項１０または１１記載のデータ伝送方法。
【請求項１３】
短絡を検出するために一方のドライバ（２、３）が電流制限状態にあるか否かを検査し、電流制限状態にある場合には当該のドライバを遮断し、その後当該のドライバに対応する線路（６、７）が有する電位と場合により他方の線路の電位とを検査する、請求項１０から１２までのいずれか１項記載のデータ伝送方法。
【請求項１４】
遮断されたドライバに対応する線路の電位または他方の線路の電位が所定の値よりも小さい場合、当該のドライバを遮断したままとする、請求項１３記載のデータ伝送方法。
【請求項１５】
バス（８）の極性を一度切り換えた後は更に短絡電流が発生しても極性の更なる切り換えを阻止する、請求項１１から１４までのいずれか１項記載のデータ伝送方法。
【請求項１６】
ドライバの遮断後、動作しているドライバを制御して障害のない場合の２倍の大きさの電圧変化量を形成する、請求項１２から１５までのいずれか１項記載のデータ伝送方法。
【請求項１７】
２つの線路（６、７）を有するバス（８）を介して相互に結合された少なくとも２つのデータ伝送ユニット（９、１０）を設け、
２つの線路（６、７）に少なくともデータ伝送時にそれぞれ異なる目標電位を印加し、
変調信号と少なくとも１つの目標電位とを重畳変調し、
各線路について短絡が発生していないか検査し、
短絡が発生した場合に短絡していない線路で変調信号の大きさを拡大する
ことを特徴とするデータ伝送方法。
【請求項１８】
変調信号の大きさを２倍にする、請求項１７記載のデータ伝送方法。
【請求項１９】
２つの線路（６、７）を有するバス（８）を介して相互に結合された少なくとも２つのデータ伝送ユニット（９、１０）を設け、
２つの線路（６、７）に少なくともデータ伝送時にそれぞれ異なる目標電位を印加し、
変調信号と一方の目標電位のみとを重畳変調し、
線路（６、７）について短絡が発生していないか検査し、
変調信号を伝送する線路に短絡が発生した場合、変調信号と他方の線路の目標電位とを重畳変調する
ことを特徴とするデータ伝送方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は２つの線路を有するバスを介して相互に接続された少なくとも２つのデータ処理ユニットを備えたデータ伝送システムに関する。本発明はまたデータ伝送方法に関する。
【０００２】
ドイツ連邦共和国特許出願公開第１９６２２６８５号公報から、本発明の請求項１の上位概念に相応する車両の乗員保護システムで使用されるデータ伝送システムが公知である。ここでは制御装置は２つの線路を有するバスを介して点火ドライバ回路に接続されている。２つのバス線路間には点火ドライバ回路への給電のための直流電圧が印加され、この電圧には振幅変調によって伝送されるデータ信号が重畳されている。
【０００３】
一般にこの種のデータ伝送システムは短絡の危険を免れない。なぜなら一方のバス線路が欠陥を起こして固定電位（例えばグラウンド電位、電源電圧、または他の固定電位）に置かれたコンポーネントと導電的に接触してしまった場合、データ伝送はもはや確実には保証されないからである。この種の導電的な接触は例えば車両でしばしば発生する振動や摩擦、またはアイソレーション部の欠陥などに基づいて生じる。こうしたケースでは安全性に関して重要なデータ伝送が損なわれるのみでなく、場合によっては１つまたは複数のバスドライバが高い短絡電流によって損なわれ、これにより短絡を除去ないし消去した後のデータ通信までも障害を受けたりまたは不可能になったりしかねない。その場合にはドライバを交換しなければならなくなる。
【０００４】
したがって本発明の課題は、改善された短絡耐性を有するデータ伝送システムを提供することである。
【０００５】
この課題は請求項１記載の特徴により解決される。本発明の有利な実施形態は従属請求項に記載されている。
【０００６】
さらに本発明によれば請求項６記載の特徴を有するデータ伝送方法が提供される。
【０００７】
本発明ではバス線路の一方または双方での短絡の発生がアクティブに検査され、短絡電流または短絡電圧が発生した場合に相応の処置が導入される。有利には短絡検出後に２つのバス線路の目標電位が切り換えられる。これにより例えばその時点まで正の電位が印加されていた線路がゼロ電位またはロー電位へ切り換えられ、それまでゼロ電位またはロー電位が印加されていた線路がハイ電位へ切り換えられる。例えばその時点までハイ電位が印加されていたバス線路がグラウンドまたはロー電位の値へ短絡した場合、バス線路の電位を切り換えることにより、受信側でバス線路間のほぼ同じ差電圧が受信され、データ伝送時の構成どおりの振幅変調度をほぼ維持することができる。その時点までゼロ電位またはゼロ電位近傍に置かれていたバス線路は極性切り換え後にハイ電位を印加され、グラウンド電位またはロー電位へ短絡した他方のバス線路に対する電位差が維持されることが保証される。短絡時の２つのバス線路の極性切り換えによれば、確実なデータ伝送の維持が行えるほか、場合により連続的な給電も可能となる。これはバス線路がデータ伝送のみでなく、接続されているデータ処理ユニットへの直流電流の給電に用いられる場合である（ドイツ連邦共和国特許出願公開第１９６２２６８５号明細書を参照）。
【０００８】
短絡が検出されると、場合によっては短絡したバス線路のドライバもディスエーブルされる。これにより過度に高い短絡電流に起因するドライバの過負荷および損傷が回避される。
【０００９】
本発明のデータ伝送システムは、短絡のない場合には一方のバス線路のみがデータ伝送のための振幅変調を行い、他方のバス線路を一定の電位にとどめるように構成されている。その時点まで振幅変調の行われていたバス線路で短絡が発生した後はじめて他方のバス線路が振幅変調へ切り換えられる。ただし有利にはバスドライバシステムを対称に構成し、線路の目標電圧、例えば＋１０Ｖ、０Ｖを同期して変調する。これにより意図的な変調振幅の変化量が双方の線路に対して等しく分割される。振幅変調が５０％の変調度で行われる場合、一方の線路は例えば＋１０Ｖと＋７．５Ｖとの間で切り換えられ、他方の線路はこれに同期して０Ｖと＋２．５Ｖとの間で切り換えられる。このため受信機では２つのバス線路間での差電圧が１０Ｖと５Ｖとで変動する。この種のシステムでは有利には、２つのラインドライバのうちの一方を対応するバス線路の短絡により遮断しなければならない場合、不活性の他方バス線路に対応するドライバが切り換えられて２倍の電圧のスウィングが形成されるように構成されている。例えば＋１０Ｖのバス線路がグラウンドへ短絡すると、他方のバス線路がその時点までの０Ｖから＋１０Ｖへ切り換えられるだけでなく、ドライバも＋１０Ｖと＋５Ｖとの間の振幅変調を行うように制御される。このようにして受信機では障害のない場合と同じ振幅変調度が受信される。これによりデータ伝送の確実性はさらに改善される。一方のドライバの振幅の大きさを他方のバス線路のドライバのディスエーブル後に２倍にする措置はバス線路の電位について先行して電位の切り換えが行われなかった場合にも行うことができる。これは例えばその時点まで目標電位０Ｖで駆動されていたバス線路がグラウンドへ持続的に短絡した場合に相当する。このような場合にはもちろん電位の切り換えは抑圧され、有利にはハイレベルに置かれた他方のバス線路に対応するドライバの振幅の大きさが２倍にされる。
【００１０】
前述のデータ伝送システムとしては一般にデータ伝送に適した任意の形式のデータおよびシステムを使用可能であるが、有利には車両内のセクション、例えば車両乗員保護システムで使用される中央制御機器とセンサおよび／または点火ピルドライバ回路との間のデータ伝送、または盗難防止装置制御システムなどが挙げられる。
【００１１】
本発明を以下に実施例に則して図を参照しながら詳細に説明する。図１にはデータ伝送システムの実施例の概略的なブロック回路図が示されている。図２にはデータ伝送システムの動作を説明するフローチャートが示されている。図３には２つのバス線路で発生する信号の特性が示されている。
【００１２】
図１に示された実施例には制御機器１０が含まれている。この制御機器は例えば車両乗員保護システムの中央制御機器であり、制御装置１とこれによって制御される２つのバスドライバ２、３とを有している。各ドライバ２、３は２線バス８のそれぞれの線路６、７に対して設けられており、対応する線路６、７の電位をデータ伝送のために制御する。これらの線路は場合によっては２つの線路または端子を介してバス８の２つの線路６、７へ接続された他のデータ伝送ユニットまたはデータ処理ユニット９への直流電流の給電にも使用される。線路６には検出器４（Ｕ／Ｉ検出器）が接続されており、この検出器は線路６の電位および／またはこの線路を流れる電流を検出する。同様に線路７の電位および／または電流を検出する検出器５（Ｕ／Ｉ検出器）が線路７に接続されている。検出器４、５の出力側は制御装置１の入力側へ接続されており、線路６、７の電圧および／または電流を監視している。
【００１３】
最も簡単なケースでは検出器４、５は単なる短絡電流検出器として構成されており、実際に流れる電流と短絡を信号化する基準値とを比較する。基準値に達するかまたは基準値が上方超過されると、過電流を信号化する信号が制御装置１へ印加される。これにより制御装置１は自身で電流評価を行なわずに済むので、大幅に負荷を軽減される。しかも有利には検出器４、５によりさらに線路６、７の実際の電位も検出されるので、制御装置１は短絡の発生を予測されない電位の変化によっても知ることができる。障害のない場合にはドライバ２は線路６に対して少なくともデータ伝送中（場合によっては持続的にスイッチオン駆動状態中）例えば＋１０Ｖのハイ電位の値を印加する。ドライバ２は線路７を障害のない場合に通常線路６の電位とは異なる電位値、例えば０Ｖへ置き、バスに対して１０Ｖの差電圧を与える。データ伝送の際にはこの差電圧が変調される。このためにドライバ２は線路６の電位を伝送すべき０、１に同期して選択された符号方式に依存して通常の電位＋１０Ｖとこれより小さい例えば＋７．５Ｖとの間で切り換える。これに対して対称にかつ同期してドライバ３も線路７の電位を電位値０Ｖと＋２．５Ｖとの間で変化させる。このように差電圧は＋５Ｖと＋１０Ｖとの間で伝送すべきデータに同期して切り換えられる。差電圧の交番変化はデータ処理ユニット９によって検出され評価される。一般にはさらに別のデータ処理ユニットもバス８に接続されており、その場合このユニットはアドレスによって選択される。双方向通信の際にはデータ処理ユニット９にもバス電圧を変調するドライバが設けられ、その場合制御機器１０には線路６、７に接続された相応の評価回路が設けられる。
【００１４】
図１からわかるように、２つのドライバに対してそれぞれ入力電圧＋１０Ｖ、０Ｖ（または他の適切な値の電圧）が印加され、ドライバ２は障害のある場合に目標電位１０Ｖから０Ｖへ切り換えられ、同様にドライバ３は目標電位０Ｖから目標電位１０Ｖへ切り換えられる。これにより線路６、７上の電圧の電圧極性を切り換えることができる。このような切り換えの後、ドライバ２はデータ伝送のために線路６を電位値０Ｖと＋２．５Ｖとの間で変調し、ドライバ３は線路７を＋１０Ｖと＋７．５Ｖとの間で振幅変調する。したがってバス上で発生する差電圧は切り換えの後も５Ｖと１０Ｖとの間で変調され、唯一の差は線路７の電位が線路６の電位よりも大きいということである。この切り換えは検出された短絡の所定のタイプに応じて行われ、このことは後に詳細に説明する。入力側のドライバ２、３にそれぞれ目標値＋１０Ｖ、０Ｖを給電することに代えて、選択手段として、短絡が生じた場合にドライバ２、３と線路６、７との接続のみを切り換えるように構成することもできる。これによりドライバ２は線路７を＋１０Ｖと＋７．５Ｖとの間で変調し、これに対してドライバ３は線路６に接続され、この線路を０Ｖと＋２．５Ｖとの間で変調する。この場合ドライバ２への“０Ｖ”の給電はドライバ３への“＋１０Ｖ”の給電と同様に省略される。
【００１５】
選択手段として２つのドライバ２、３にそれぞれ＋１０Ｖ、０Ｖに対する２つの分離したドライバセクションを設け、そのうち一方のみを作動することができる。その際には制御装置１がドライバ２、３に接続された制御線路を介して２つのドライバセクション間の切り換えを定める。この場合実際には４つのドライバが存在することになるが、そのうちそれぞれ２つまたは場合によっては１つだけが他方のバス線路に対するドライバの完全遮断時にアクティブとなる。前述の電圧値０Ｖ、２．５Ｖ、７．５Ｖ、１０Ｖは単なる例に過ぎず、実際の適用状況に応じて他の値を採用してもよい。
【００１６】
さらにデータ伝送のために一方のバス線路、例えば線路６上の電圧振幅のみを変調することもできる。バス線路６の短絡が検出された後、他方の線路７の変調への切り換えが行われるが、データ伝送は連続して行うことができる。
【００１７】
図２を参照しながら以下にデータ伝送システムの動作プロセスを説明する。プログラムルーチンの開始後、ステップＳ１でドライバ２が電流制限状態で動作しているか否か、すなわち短絡電流が流れているか否かが検査される。短絡は検出器４により検出され、この検出器から制御装置１へ相応のメッセージが送出される。場合により短絡電流の検出を直接に制御装置１が行ってもよい。例えば１５０ｍＡまでの電流制限を設定することができるが、最大電流はシステムが正常に動作している場合で例えば１００ｍＡを超えて上昇することはない。したがってこの値を超える強い電流は別の電位（例えば車両シャシでのグラウンド電位）への線路６での短絡を示す指標となる。ただし他の電位に置かれたコンポーネント、例えば他の線路への短絡が発生することもある。
【００１８】
ドライバ２が電流制限状態にある場合、このドライバはステップＳ２で遮断され、障害がなければ線路６の電位は０Ｖへ低下する。続いて制御装置１はステップＳ３で線路６の電圧ａＭが５Ｖよりも大きいか否か、すなわち線路６、７間の通常の電圧差の１／２よりも大きいか否かを検査する。さらに線路７の電位ｂＭが５Ｖよりも大きいか否かが検査される。後者の検査はバス線路の極性切り換えが有効であるか否かを決定するために行われる。線路７の電位ｂＭが同様に５Ｖ以上である場合は極性切り換えによっても全体の状況を有効に改善することはできない。電位ａＭおよび／またはｂＭが５Ｖよりも大きい場合にはステップＳ３は周期的に反復され、ドライバ２は遮断されたままとなる。
【００１９】
ステップＳ３での応答がノーであった場合にはステップＳ４へ移行し、ここでドライバ２が再びスイッチオンされる。続いてステップＳ９へ移行し、ここでこのブロックが例えば最後の手動リセットまたはシステムのスイッチオン時に行われた最後のリセットから１回は経過されているか否かが検査される。経過されている場合にはステップＳ９は反復され、システムは待機状態に置かれる。このステップＳ９は短絡の問題を極性切り換えによって解決できない場合に周期的な極性切り換えを阻止するためのものであり、このことは後に説明する。場合によりこのステップＳ９を省略することもでき、その場合にはステップＳ４の後、直接にステップＳ１０へ移行する。
【００２０】
ステップＳ９での応答がノーであった場合、ステップＳ１０でバス８の極性が切り換えられる。すなわち線路６、７の目標電位値が交換される。この場合ドライバ２は制御装置１によりバス線路６へ電位０Ｖが印加されるように切り換えられ、この線路は伝送すべきデータがあるとき０Ｖと＋２．５Ｖとの間で切り換えられる。これに対してドライバ３は制御装置１により線路７へ目標電位＋１０Ｖ（場合により＋７．５Ｖまで振幅変調される値）が印加されるように切り換えられる。バス８の極性を切り換えた後、プロセスは再びステップＳ１へジャンプして戻り、新たにドライバ２が電流制限状態にあるか否かが検査される。
【００２１】
ステップＳ１での応答がノーであった場合はステップＳ５へ移行し、ここでドライバ３について対応するバス線路７で短絡が生じていないかどうか検査される。このために線路７を流れる電流が検出器５により問い合わされ、制御装置１へ相応の結果または実際に測定された電流値が報告される。短絡が発生しておらず、ドライバ３が電流制限状態で動作していない場合には再びステップＳ１へ移行し、ステップＳ１からステップＳ５が周期的に反復される。
【００２２】
これに対してドライバ３が電流制限状態にある場合にはステップＳ６へ移行し、ここでドライバ３が遮断される。その後ステップＳ７で線路６の電位ａＭおよび／または線路７の電位ｂＭがそれぞれ５Ｖより小さいか否かが検査される。これは線路６、７の電圧を検出器４、５により問い合わせて制御装置１へ報告するか、または制御装置１が直接に電位を測定することによりステップＳ３と同様に行われる。電位ａＭ、ｂＭの一方または双方が５Ｖより小さい場合、システムはステップＳ７で待機ループに置かれ、ドライバ３は遮断されたままとどまる。なぜならこの場合極性切り換えによっても状況が改善されないからである。ステップＳ７での応答がノーであった場合、ドライバ３はステップＳ８で再びスイッチオンされ、プロセスはブロックＳ９を経過する。ステップＳ１から直接にステップＳ５へ移行して極性切り換えが一度も行われていない場合には、ステップＳ９からステップＳ１０へ移行し、バスの極性が切り換えられる。
【００２３】
このシステムはバス線路６、７の短絡に対して、短絡のタイプに応じて、すなわち電位に依存して種々に応働できるように構成されている。ここでの応働とはバス線路の極性切り換えおよび／またはドライバ２、３の遮断である。これらの応働をまとめると次のようになる。一方の目標レベル１０Ｖに対して設けられた線路が５Ｖと１０Ｖの間の電圧へ短絡した場合、ドライバ２がステップＳ３で遮断され、そのまま保持される。線路６が０Ｖと５Ｖの間の電圧へ短絡した場合には極性がステップＳ１０で切り換えられ、ステップＳ６、Ｓ７でドライバ３が遮断されてそのまま保持される。線路６がグラウンドへ短絡した場合には極性がステップＳ１０で切り換えられる。その後システムが再び適切なデータ伝送を行えるようになるとドライバ２、３がスイッチオンされる。
【００２４】
線路７が１０Ｖ以上の電圧へ短絡した場合には、極性がステップＳ１０で切り換えられる。線路７が５Ｖと１０Ｖの間の電圧へ短絡した場合には極性が切り換えられ、ドライバ２が遮断される（まずドライバ３がステップＳ５で遮断され、その後ステップＳ８で再びスイッチオンされ、オンのまま保持される）。線路７が５Ｖよりも小さい電圧へ短絡した場合にはドライバ３は遮断され、そのまま保持される。固定電位への“ハード”な短絡については前述した通りである。ただしこのシステムは“ソフト”な短絡に対しても応働することができる。ソフトな短絡とは、高い電流が流れるのみで線路６、７の電位が目標値から大きく偏差しない状態をいう。線路６がグラウンドへのリーク電流を有し、この電流が例えば１５０ｍＡに達する場合、ドライバ２は電流飽和状態にいたる。このことは検出器４および制御装置１を介して検出され、極性切り換えが行われる（ステップＳ１０）。同様に極性切り換えは線路７がバッテリ電圧または他の高電圧へのリーク電流を有するようになった場合にも行われる。
【００２５】
図３には線路６、７の電位の特性が示されている。線路６は時点１２以前にはハイ電位１０Ｖを有している。ここでスパイク状のピークはデータ伝送のために行われた１０Ｖと７．５Ｖの間の振幅変調を表している。図３に（曲線ｂで）示されているように線路７の電位は０Ｖであり、線路６の電位に対して同期して対称に（０Ｖと２．５Ｖの間で）振幅変調されている。時点１２の直前、線路７は５Ｖと１０Ｖの間の電位へ短絡する。これによりドライバ３が過負荷となり、ステップＳ５〜Ｓ９が経過されて、その後時点１２で極性切り換えが行われる。したがって時点１２の後、データ伝送は切り換えられたバス極性で行われる。線路７上で短絡のためにもはや適切な振幅変調を行えない場合でも、線路６を介した振幅変調が行われ、これにより適切なデータ伝送が保証される。制御装置１は線路の短絡ひいては線路の欠陥を検出した後、振幅変調のために他方の障害のない線路のドライバを（場合により極性切り換え後に）駆動し、このドライバが２倍の大きさの振幅、例えば５Ｖを形成するように制御する。これにより受信側では短絡のない場合と同じ差電圧の変化が検出される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  データ伝送システムの実施例のブロック回路図である。
【図２】  データ伝送システムの動作を説明するフローチャートである。
【図３】  ２つのバス線路で発生する信号の特性図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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