(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の柱状体端部に筒部を設けると共に、他方の柱状体端部に軸部を設けて、柱状体軸芯方向で隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを互いに抜け止め状態で接続自在に構成し、前記筒部の筒部内周面部を柱状体端側ほど大径のテーパー面で形成すると共に、前記軸部の軸部外周面部を柱状体端側ほど小径のテーパー面で形成して、前記隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを嵌合自在に構成し、前記筒部内周面部に、周方向に沿う内向き溝部を形成すると共に、前記軸部外周面部に周方向に沿う外向き溝部を、その軸部外周面部に嵌合した前記筒部内周面部の前記内向き溝部に対向するように形成し、前記外向き溝部もしくは前記内向き溝部内に進退自在に取り付けたキー部材を、前記筒部と前記軸部との嵌合操作に伴って、前記内向き溝部と前記外向き溝部とに跨る状態に嵌入係合して、互いに嵌合した隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを抜け止め状態で接続自在に構成してある柱状体であって、前記筒部内周面部に形成のテーパー面に前記内向き溝部を軸芯方向に並べて複数形成すると共に、前記軸部外周面部に形成のテーパー面に前記外向き溝部を軸芯方向に並べて複数形成し、前記テーパー面の内の何れか一方側のテーパー面に形成の複数の溝部内に前記キー部材の複数を、その柱状体端部の先端側から基端側に向けて前記キー部材の厚みが段階的に小さくなるような配列で前記溝部内に進退自在に取り付けた配列部を形成して取り付けてある柱状体。
【請求項２】
前記筒部内周面部もしくは前記軸部外周面部に形成のテーパー面の内の何れか一方側のテーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けて、前記配列部の複数を交互に配置して形成してある請求項１に記載の柱状体。
【請求項３】
前記キー部材を前記外向き溝部内に進退自在に取り付けたときに、前記内向き溝部における溝側壁とテーパー面とで形成される角部の内、前記筒部先端側に位置する先端側テーパー面角部の径に比して、前記筒部基端側に位置する基端側テーパー面角部の径を同等もしくは大きくなるように設定してある請求項１〜２に記載の柱状体。
【請求項４】
前記キー部材を前記内向き溝部内に進退自在に取り付けたときに、前記外向き溝部における溝側壁とテーパー面とで形成される角部の内、前記軸部先端側に位置する先端側テーパー面角部の径に比して、前記軸部基端側に位置する基端側テーパー面角部の径を同等もしくは小さくなるように設定してある請求項１〜２に記載の柱状体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、地すべり杭や、支持杭、構造体の柱等に使われる柱状体に関し、詳しくは、一方の柱状体端部に筒部を設けると共に、他方の柱状体端部に軸部を設けて、柱状体軸芯方向で隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを互いに抜け止め状態で接続自在に構成し、前記筒部の筒部内周面部を柱状体端側ほど大径のテーパー面で形成すると共に、前記軸部の軸部外周面部を柱状体端側ほど小径のテーパー面で形成して、前記隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを嵌合自在に構成し、前記筒部内周面部に、周方向に沿う内向き溝部を形成すると共に、前記軸部外周面部に周方向に沿う外向き溝部を、その軸部外周面部に嵌合した前記筒部内周面部の前記内向き溝部に対向するように形成し、前記外向き溝部もしくは前記内向き溝部内に進退自在に取り付けたキー部材を、前記筒部と前記軸部との嵌合操作に伴って、前記内向き溝部と前記外向き溝部とに跨る状態に嵌入係合して、互いに嵌合した隣り合う柱状体の前記筒部と前記軸部とを抜け止め状態で接続自在に構成してある柱状体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の柱状体としては、柱状体軸芯方向で隣り合う柱状体の筒部と軸部との嵌合面をテーパー面で形成し、軸部と筒部との嵌合操作に伴って、外向き溝部もしくは内向き溝部に進退自在に取り付けたキー部材が、前記外向き溝部と前記内向き溝部とに跨る状態に嵌入係合し、隣り合う柱状体どうしを互いに抜け止め状態で接続できるようにしたものがあった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上述した従来の柱状体によれば、キー部材が単一のものであれば、軸部と筒部との嵌合操作に伴って、問題なくキー部材を外向き溝部と内向き溝部とに跨る状態に嵌入係合させることができるのであるが、例えば、キー部材による軸圧縮力及び引き抜き力の耐力を向上させるために、筒部内周面部に形成のテーパー面に複数の内向き溝部を軸芯方向に並べて形成すると共に、軸部外周面部に形成のテーパー面に複数の外向き溝部を軸芯方向に並べて形成し、前記テーパー面の内の何れか一方側のテーパ面に形成の前記複数の溝部内の夫々に、キー部材の複数を進退自在に取り付けて、軸部と筒部との嵌合操作に伴って前記各キー部材が夫々の外向き溝部と内向き溝部とに跨る状態に嵌入係合する複数段のキー連結構造をとった場合、図９に示すように、厚みが同じキー部材を使用すると、筒部に軸部を嵌合する際に、キー部材の軸芯ズレを生じてキー部材が一方側に偏っていたり、筒部に対して軸部の軸芯がズレたまま嵌合操作を行った場合等において、キー部材が所定の位置の溝部に入るまでに他の溝部内に嵌入してしまって、それ以上挿入操作が行えなくなり、挿入操作に支障を生じ易く、嵌合連結作業の作業性が悪くなる場合がある。
【０００４】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、筒部と軸部の嵌合操作に伴って、キー部材が嵌入する所定位置の溝部以外への嵌入を防止して、柱状体同士を嵌合連結する際の接続操作の作業性を向上させることができる柱状体を提供するところにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
〔構成〕
請求項１の発明の特徴構成は図１〜３に例示するごとく、一方の柱状体端部に筒部２１を設けると共に、他方の柱状体端部に軸部１１を設けて、柱状体軸芯Ｘ方向で隣り合う柱状体Ａの前記筒部２１と前記軸部１１とを互いに抜け止め状態で接続自在に構成し、前記筒部２１の筒部内周面部２３を柱状体端側ほど大径のテーパー面２３Ｔで形成すると共に、前記軸部１１の軸部外周面部１３を柱状体端側ほど小径のテーパー面１３Ｔで形成して、前記隣り合う柱状体Ａの前記筒部２１と前記軸部１１とを嵌合自在に構成し、前記筒部内周面部２３に、周方向に沿う内向き溝部２２を形成すると共に、前記軸部外周面部１３に周方向に沿う外向き溝部１２を、その軸部外周面部１３に嵌合した前記筒部内周面部２３の前記内向き溝部２２に対向するように形成し、前記外向き溝部１２もしくは前記内向き溝部２２内に進退自在に取り付けたキー部材３を、前記筒部２１と前記軸部１１との嵌合操作に伴って、前記内向き溝部２２と前記外向き溝部１２とに跨る状態に嵌入係合して、互いに嵌合した隣り合う柱状体Ａの前記筒部２１と前記軸部１１とを抜け止め状態で接続自在に構成してある柱状体であって、前記筒部内周面部２３に形成のテーパー面２３Ｔに前記内向き溝部２２を軸芯Ｘ方向に並べて複数形成すると共に、前記軸部外周面部１３に形成のテーパー面１３Ｔに前記外向き溝部１２を軸芯Ｘ方向に並べて複数形成し、前記テーパー面２３Ｔ、１３Ｔの内の何れか一方側のテーパー面に形成の複数の溝部内に前記キー部材３の複数を、その柱状体端部の先端側から基端側に向けて前記キー部材３の厚みが段階的に小さくなるような配列で前記溝部内に進退自在に取り付けた配列部を形成して取り付けてあるところにある。
【０００６】
請求項２の発明の特徴構成は図５に例示するごとく、前記筒部内周面部２３もしくは前記軸部外周面部１３に形成のテーパー面２３Ｔ、１３Ｔの内の何れか一方側のテーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けて、前記配列部の複数を交互に配置して形成してあるところにある。
【０００７】
請求項３の発明の特徴構成は図４に例示するごとく、前記キー部材３を前記外向き溝部１２内に進退自在に取り付けたときに、前記内向き溝部２２における溝側壁２２Ａとテーパー面２３Ｔとで形成される角部の内、前記筒部先端側に位置する先端側テーパー面角部Ｓの径に比して、前記筒部基端側に位置する基端側テーパー面角部Ｋの径を同等もしくは大きくなるように設定してあるところにある。
【０００８】
請求項４の発明の特徴構成は、前記キー部材３を前記内向き溝部２２内に進退自在に取り付けたときに、前記外向き溝部１２における溝側壁１２Ａとテーパー面１３Ｔとで形成される角部の内、前記軸部先端側に位置する先端側テーパー面角部Ｓの径に比して、前記軸部基端側に位置する基端側テーパー面角部Ｋの径を同等もしくは小さくなるように設定してあるところにある。
【０００９】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。
【００１０】
〔作用及び効果〕
請求項１の発明によれば、前記筒部内周面部に形成のテーパー面に前記内向き溝部を軸芯方向に並べて複数形成すると共に、前記軸部外周面部に形成のテーパー面に前記外向き溝部を軸芯方向に並べて複数形成し、前記テーパー面の内の何れか一方側のテーパー面に形成の複数の溝部内に前記キー部材の複数を、その柱状体端部の先端側から基端側に向けて前記キー部材の厚みが段階的に小さくなるような配列で前記溝部内に進退自在に取り付けた配列部を形成して取り付けてあるから、筒部と軸部の嵌合操作に伴って、キー部材が嵌入する所定位置の溝部以外への嵌入を防止することができる。
つまり、例えば、前記軸部外周面部に形成のテーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けてキー部材の厚みが大・中・小と段階的に小さくなるような軸芯方向に並べた配列でキー部材を取り付けた場合、前記筒部内周面部に形成のテーパー面には、前記軸部外周面部とは逆に、テーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けて大きさが小・中・大と段階的に大きくなるように溝部が形成されることになり、前記筒部に前記軸部を嵌合操作していくと、まず、大のキー部材が小の大きさの溝部に位置するが、大きさが異なるので嵌入することなく通過し、次の中の大きさの溝部に位置しても、上記と同様、互いの大きさが異なるので嵌入することなく通過することができる。そして、大の溝部に位置したときに初めて前記大のキー部材が嵌入して係合連結がなされることになる。
次に、中の大きさのキー部材は、最初に、小の大きさの溝部に位置するが、大きさが異なるので嵌入することなく通過し、次の中の大きさの溝部に位置したときに嵌入して係合連結がなされる。
小の大きさのキー部材は、最初から小の大きさの溝部以外の溝部位置に位置することはなく、小溝部に位置したときに嵌入して係合連結がなされる。
その結果、キー部材夫々に対する所定位置の溝部にだけ各キー部材が嵌入して係合連結することができるので、各キー部材が、所定位置の溝部に入るまでに他の溝部に嵌入して引っかかりを生じたりすることにより嵌合連結の際の挿入操作に支障が生じるのを防止できるから、柱状体同士を嵌合連結する際の接続操作の作業性を向上させることができる。
（また逆に、例えば筒部内周面部に形成のテーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けてキー部材の厚みが大・中・小と段階的に小さくなるような配列で取り付けた場合における作用効果も、上記の軸部外周面部にキー部材を配列したものと同様である。）
【００１１】
請求項２の発明によれば、請求項１の発明による作用効果を叶えることができるのに加えて、前記筒部内周面部もしくは前記軸部外周面部に形成のテーパー面の内の何れか一方側のテーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けて、前記配列部の複数を交互に配置して形成してあるから、キー部材夫々が対応する所定位置の溝部にのみ嵌入して係合連結することができると共に、テーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けてキー部材の厚みが小さくなるものに比して、少ない数のキー部材で引き抜き剪断力に対抗することができるようになる。
つまり、引き抜き剪断力に対抗するのに必要なキー部材の厚みの総量を確保しようとした場合、例えば、図８に示す比較例のように、テーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けて段階的にキー部材３の厚みが小さくなるものだと、必要になるキー部材３の数が多くなり易い。それに比べて、図５に示すように、テーパー面における柱状体端部先端側から基端側に向けてキー部材３の厚みが小さくなる配列部の複数を交互に配置してあるものだと、キー部材３の厚みの平均値を大きくできるから、引き抜き剪断力に対抗するのに必要なキー部材３の厚みの総量を確保できながらキー部材３の数を減らすことができる。
その結果、溝部の数も減らすことができるので、キー部材、及び、溝部製作の手間を減らすことができるようになり、製作コストを下げることが可能となった。
【００１２】
請求項３の発明によれば、請求項１又は２に記載の作用効果を叶えることができるのに加えて、前記キー部材を前記外向き溝部内に進退自在に取り付けたときに、前記内向き溝部における溝側壁とテーパー面とで形成される角部の内、前記筒部先端側に位置する先端側テーパー面角部の径に比して、前記筒部基端側に位置する基端側テーパー面角部の径を同等もしくは大きくなるように設定してあるから、キー部材が内向き溝部における前記基端側テーパー面角部に引っかかることなくスムーズに柱状体の嵌合操作が行える。
つまり、筒部と軸部の嵌合操作に伴って、キー部材は対向するテーパー面との接当により縮径誘導され、所定の溝部に位置したときに嵌入して係合連結するのであるが、その所定位置の溝部に至るまでに他の溝部が存在した場合、例えば、図１０に示すように軸部１１の外向き溝部１２内にキー部材３を取り付けた場合、テーパー面２３Ｔに設けた内向き溝部２２における溝側壁２２Ａと前記テーパー面２３Ｔとで形成される角部の内、前記テーパー面２３Ｔの柱状体端部先端側に位置する先端側角部Ｓの径に比して柱状体端部基端側に位置する基端側角部Ｋの径が小さいものだと、キー部材３が内向き溝部２２の基端側角部Ｋに引っかかり易くなって、柱状体の嵌合連結操作に支障をきたし易いものとなるが、本件のものだと、前記先端側テーパー面角部の径に比して前記基端側テーパー面角部の径を、同等もしくは大きくなるように形成してあるので、所定のキー部材３以外のものが他の内向き溝部２２に位置したとしても、前記基端側テーパー面角部に引っかかることなく次のテーパー面によって案内されるようになる。
その結果、柱状体同士の連結作業の作業性を向上させることができるようになった。
【００１３】
請求項４の発明によれば、請求項１又は２に記載の作用効果を叶えることができるのに加えて、前記キー部材を前記内向き溝部内に進退自在に取り付けたときに、前記外向き溝部における溝側壁とテーパー面とで形成される角部の内、前記軸部先端側に位置する先端側テーパー面角部の径に比して、前記軸部基端側に位置する基端側テーパー面角部の径を同等もしくは小さくなるように設定してあるから、キー部材が外向き溝部における前記基端側テーパー面角部に引っかかることなくスムーズに柱状体の嵌合操作が行える。
つまり、筒部と軸部の嵌合操作に伴って、キー部材が対向するテーパー面との接当により拡径誘導され、所定の溝部に位置したときに嵌入して係合連結するのであるが、前記基端側テーパー面角部の径に比して、前記基端側テーパー面角部の径が小さいと前記キー部材が前記基端側テーパー面角部に引っかかり易くなって、柱状体の嵌合連結操作に支障をきたし易いものとなる。ところが、本件のものだと、前記先端側角部の径に比して前記基端側角部の径を、同等もしくは大きくなるように形成してあるので、所定のキー部材以外のものが他の内向き溝部に位置したとしても、基端側角部に引っかかることなく次のテーパー面によって案内されるようになる。
その結果、柱状体同士の連結作業の作業性を向上させることができるようになった。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下に本発明に係わる柱状体の一種である地すべり抑止用の杭の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、一方の杭端部に円筒状の筒部２１を設けると共に、他方の杭端部に小径円筒状の軸部１１を設けて、杭軸芯Ｘ方向で隣り合う杭Ａの筒部２１と軸部１１とを互いに抜け止め状態で接続自在に構成してある地滑り抑止用の杭Ａを示し、この杭Ａをクレーン等で吊り下げて、必要数の杭Ａどうしを接続しながら、地盤に予め掘削した縦孔に挿入し、中空部Ｅ及び杭外周部にコンクリート等の充填材を充填して、地盤を補強できるようにしてある。
【００１５】
図１に示すように、本発明の杭Ａは、遠心鋳造法で鋳造した円筒状の鋳鋼管１の一方の端部に、筒部２１を備えた第一鋳鋼管ボックス継手４を溶接接続すると共に、鋳鋼管１の他方の端部に、軸部１１を備えた第二鋳鋼管ボックス継手５を溶接接続して、全長に亘って略一定の外径を備えた円筒状に形成してあり、第１鋳鋼管ボックス継手４を上側に向けて地中に埋設するように構成し、前記軸部１１の外周面に複数（本実施例では３段）の環状の外向き溝部１２を設けると共に、前記筒部２１の内周面に複数（本実施例では３段）の環状の内向き溝部２２を設け、夫々の前記外向き溝部内に進退自在に取り付けた複数（本実施例では３つ）のキー部材を、前記筒部２１と前記軸部１１との嵌合操作に伴って、前記内向き溝部２２と前記外向き溝部１２とに跨る状態に嵌入し、互いに嵌合した隣り合う杭Ａの前記筒部２２と前記軸部１１とを抜け止め状態で接続自在に構成してある。
【００１６】
また、前記第一、第二鋳鋼管ボックス継手４，５を構成する鋼は、いずれも鋳鋼管１を形成する鋼よりも高強度に構成してある。
【００１７】
尚、本発明にいうキー部材３の「巾」とは、そのキー部材３を径方向に縦断したときの径方向の長さであり、また、「厚さ」は、キー部材３の軸心方向の長さを指す。また、各溝部１２，２２の「巾」とは、各杭Ａの軸心方向における入り口が開口している距離であり、「深さ」とは、各杭Ａに対して径方向に引退する距離を指すものとする。
【００１８】
以下に実施形態の一例を図２〜４に示す手順に従って説明する。
予め、図２（イ）に示すように、杭Ａの第二鋳鋼管ボックス継手５に備えられた前記軸部１１の軸部外周面部１３に環状の外向き溝部１２を設けると共に、他の杭Ａの第一鋳鋼管ボックス継手４に備えられた前記筒部２１の筒部内周面部２３に環状の内向き溝部２２を設け、自然状態で内径が前記外向き溝部１２の入り口の径よりも小さく、かつ、外径が前記内向き溝部２２の入り口の径よりも大きな、バネ材からなるＣリング形状の弾性リングキー３１（キー部材３の一例）の各々を夫々の前記外向き溝部１２内に嵌入して取り付ける。
尚、前記の各外向き溝部１２の深さは、前記弾性リングキー３１の巾よりも大に形成しておくと共に、前記内向き溝部２２の深さは、前記弾性リングキー３１の巾よりも小に形成しておく。
【００１９】
前記弾性リングキー３１は、前記軸部１１の軸部外周面部１３に形成の外向き溝部１２のテーパー面１３Ｔにおける杭端部先端側から基端側に向けて前記弾性リングキー３１の厚みが大・中・小の３段に段階的に小さくなるような配列で前記外向き溝部１２内に進退自在に取り付けると共に、筒部２１の筒部内周面部２３に形成の環状の内向き溝部２２を、テーパー面２３Ｔにおける杭端部先端側から基端側に向けて溝部の大きさが大きくなるように形成してある。
そして、図２（ロ），図３（イ）に示すように、杭Ａ同士の嵌合操作に伴って、前記軸部１１の前記外向き溝部１２内に取り付けた前記弾性リングキー３１が、テーパー面２３Ｔに形成してある筒部内周面部２３との接当によって縮径誘導されて前記外向き溝部１２内に押し込まれ、図２の（ハ），図３（ロ）に示すように、前記内向き溝部２２が対向する所定の外向き溝部１２の位置にきたときに前記外向き溝部１２と前記内向き溝部２２とに跨る状態に前記弾性リングキー３１が嵌入して、前記筒部２１と前記軸部１１とが互いに係合連結された状態になる。このとき、前記弾性リングキー３１の厚みはテーパー面１３Ｔにおける先端側から基端側に向けて段階的に小さくなるように夫々異ならせてあるから、図２（ロ）に示すように、前記弾性リングキー３１が所定の位置以外の他の内向き溝部２２の対向位置に位置したとしても、溝に係合することなく乗り越えることになるため、所定の内向き溝部２２に対向する位置に位置しない限り所定の大きさの前記弾性リングキー３１が嵌入することはない。
【００２０】
さらに、前記溝部の形状を、図４に示すように、弾性リングキー３１を取り付けた外向き溝部１２に対向する側の内向き溝部２２における溝側壁２２Ａとテーパー面２３Ｔとで形成される角部の内、前記テーパー面２３Ｔにおける杭端部先端側に位置する先端側角部Ｓの径に比して、杭端部基端側に位置する基端側角部Ｋの径を、同等もしくは大きくなるように形成すると、所定の弾性リングキー３１以外のものが内向き溝部２２に位置したとしても基端側角部Ｋに引っかかることなく次のテーパー面２３Ｔによって案内されるようになるのでスムーズに杭の嵌合操作が行える。
〔別実施形態〕
以下に他の実施形態を説明する。
〈１〉内向き溝部及び外向き溝部は先の実施形態で説明した３段のものに限るものではなく、共に２段以上のものに本発明は適用可能である。
〈２〉弾性リングキーの数は先の実施形態で説明したに３つのものに限るものではなく、前記両溝部と同じく２つ以上のものに本発明は適用可能である。
例えば、図５に示すように、弾性リングキー３１の厚みが段階的に小さくなる第１弾性リングキー３１ａ・第２弾性リングキー３１ｂ・第３弾性リングキー３１ｃの３種類のものを形成し、軸部１１のテーパ面における杭端部先端側から基端側に向けて前記第１弾性リングキー３１ａ、第２弾性リングキー３１ｂ、第３弾性リングキー３１ｃの順に配列した３段の配列部の複数を繰り返して弾性リングキー３１を６段に形成し、前記軸部１１と前記筒部２１とを互いに接続したときに前記弾性リングキーの夫々が嵌入して連結するように、前記弾性リングキーに対抗する筒部内周面部２３のテーパ面２３Ｔにおける杭端部先端側から基端側に向けた箇所に、第３内向き溝部２２ｃ、第２内向き溝部２２ｂ、第１内向き溝部２２ａの順に配列した３段の配列部の複数を繰り返して６段の内向き溝部を形成したものでも良い。これだと、同じ大きさの溝部巾及び弾性リングキー厚さが複数（本実施形態では２つ）存在することになるが、段階的に小さくなる配列を繰り返して形成してあるから、例えば、軸部１１に取り付けたテーパー面１３Ｔにおける先端側の第１弾性リングキー３１ａが、筒部内周面部２３のテーパー面２３Ｔにおける先端側の第１内向き溝部２２ａに嵌入することはない。つまり、厚みが同じ弾性リングキー、例えば、軸部１１の先端側に配設した第１弾性リングキー３１ａと、前記第１弾性リングキー３１ａよりも前記軸部１１の基端側に配設した第１弾性リングキー３１ａであっても、前記テーパー面１３Ｔに沿って間隔を開けて配設してあるので、そのリング径が大きく異なったものとなるから、所定の第１内向き溝部２２ａ以外に嵌入することはない。
〈３〉前記キー部材は先の実施形態で説明したＣリング形状のものに限るものではなく、複数の分割キー部材によるものでも良い。
例えば、図６（イ）（ロ）に示すように、各分割キー部材３２は、横断面形状が矩形の鋼製の長尺体を円弧状に湾曲させて、前記外向き溝部１２内と前記分割キー部材３２とをバネ材３３（板バネ等でも良い）で連結して前記外向き溝部１２内に進退自在に取り付けたものでも良い。
〈４〉また、前記キー部材の取り付け場所は、外向き溝部内に限るものではなく、内向き溝部内に取り付けたものでも良い。
〈５〉尚、本件におけるテーパー面とは、図１〜５に示すような母線の異なる複数のテーパー面を段階的に並べて形成されたものの他、図７（イ），（ロ）に示すように、軸部１１の軸部外周面１３と筒部２１の筒部内周面２３とが、杭軸芯Ｘ方向に沿った面１３Ｍ，２３Ｍとテーパー面１３Ｔ，２３Ｔとを交互に配設して形成されたもの、又は、軸部外周面１３と筒部内周面２３とが、母線を同じにした一連のテーパー面で形成されてあるものでも良い。但し、この際には、キー部材を取り付けた溝部に対向する溝部における杭端部の基端側テーパー面角部が、杭端部の先端側テーパー面角部よりも飛び出すため、前記基端側テーパー面角部に対するキー部材の角部を面取りする等して、前記基端側テーパー面角部に引っかかることなく乗り越えて、所定の溝部にキー部材が嵌入するように構成する必要がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態による杭の一部断面側面図
【図２】本発明の一実施形態による杭の接続作用を説明する縦断面図
【図３】本発明の一実施形態による杭の接続作用を説明するキー部材の横断面図
【図４】本発明の一実施形態による杭の接続作用を説明する要部拡大縦断面図
【図５】別実施形態による杭の接続作用を説明する縦断面図
【図６】別実施形態による杭の接続作用を説明するキー部材の要部断面図
【図７】別実施形態のテーパー面を示す要部断面図
【図８】比較例による杭のキー配列を示す縦断面図
【図９】比較例による杭の接続作用を説明する要部拡大縦断面図
【図１０】比較例による杭の接続作用を説明する要部断面図
【符号の説明】
３      キー部材
１１    軸部
１２    外向き溝部
１３    軸部外周面部
２１    筒部
２２    内向き溝部
２３    筒部内周面部
３１    弾性リングキー
２２Ａ  溝側壁
Ａ      杭
Ｓ      先端側角部
Ｋ      基端側角部
【図１】
0003707976.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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