(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
連設された複数の電磁弁ブロック側から引き出された配線を、コネクタ組立を有するコネクタブロックに集中させて接続したマニホールド電磁弁において、
前記電磁弁ブロック側から引き出された各々の配線のうち、各電磁弁ブロックへの信号伝達を行う信号線が各々嵌脱可能に接続される複数の入力側接続部と、前記コネクタ組立側のコネクタの各端子につながる各々の信号線が接続される出力側接続部とを電気的に接続した中継基板を介して、前記電磁弁ブロックと前記コネクタブロックとを間接的に接続し、前記各電磁弁ブロック側から引き出された配線と、前記コネクタ組立のコネクタの各端子との間の接続対応関係を変更可能としたことを特徴としたマニホールド電磁弁。
【請求項２】
前記複数の入力側接続部はめすコネクタであり、前記電磁弁ブロック側から引き出された各々の配線の接続側端には、各めすコネクタに対して嵌脱可能なおすコネクタが取り付けられていることを特徴とした請求項１に記載のマニホールド電磁弁。
【請求項３】
前記めすコネクタの数は、前記電磁弁ブロックの標準連設数よりもあらかじめ多く設定されていることを特徴とした請求項２に記載のマニホールド電磁弁。
【請求項４】
前記中継基板は前記コネクタブロック内に収容されていることを特徴とした請求項１乃至３のいずれか１項に記載のマニホールド電磁弁。
【請求項５】
前記コネクタブロックにおいて前記中継基板の近傍には、蓋部材が開閉可能に設けられていることを特徴とした請求項４に記載のマニホールド電磁弁。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、マニホールド電磁弁に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
図９には、従来におけるマニホールド電磁弁５１の一例が示されている。このマニホールド電磁弁５１は、複数の電磁弁ブロック５２を取付レール５３上に連設することによって構成されている。これらの電磁弁ブロック５２の左端側には封止用ブロック５４が配置され、同電磁弁ブロック５２の右端側には集中配管用ブロック５５を介してコネクタブロック５６が配置されている。コネクタブロック５６は、プリント配線基板５７やフラットケーブルコネクタ５８等からなるコネクタ組立５９を備えている。そして、このフラットケーブルコネクタ５８に図示しないフラットケーブルを連結することにより、外部との信号のやりとりが行われるようになっている。
【０００３】
図１０において概略的に示されるように、各電磁弁ブロック５２は、電磁弁本体を制御するための制御基板６０をそれぞれ備えている。これらの制御基板６０からは、何本かの配線（信号線６１やコモン線６２）が引き出されている。そして、これらの配線の接続端側は、上記のコネクタブロック５６に集中するようにして接続されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、ユーザーによっては、フラットケーブルコネクタ５８のピン配列の仕様を変更して用いる場合がある。図１１にはその例が示されており、上段の仕様では、２５番ピン及び２６番ピンがコモン線６２に接続するコモンピンに割り当てられている。一方、下段の仕様では１３番ピン及び２６番ピンがコモン線６２に接続するコモンピンに割り当てられている。その他のピンはみな信号線６１に割り当てられている。
【０００５】
しかし、従来のマニホールド電磁弁５１を標準仕様と異なる仕様に変更しようとすると、コネクタブロック５６を分解しなおかつ配線の接続位置を入れ替えなければならず、極めて不便であった。従って、ユーザーサイドにおける仕様変更は困難な状況にあった。また、この種の問題は、電磁弁ブロック５２の増設に伴い信号線５２の増加が必要なときに顕著となっていた。
【０００６】
以上のようなことから、マニホ−ルド電磁弁５１のメ−カは、ユーザーサイドでのコネクタピン配列の仕様や増設に応じるべく、複数種のコネクタ組立５８を用意しておく必要があった。
【０００７】
本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、コネクタの端子配列の仕様変更や電磁弁ブロックの増設が容易なマニホールド電磁弁を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、連設された複数の電磁弁ブロック側から引き出された配線を、コネクタ組立を有するコネクタブロックに集中させて接続したマニホールド電磁弁において、前記電磁弁ブロック側から引き出された各々の配線のうち、各電磁ブロックへの信号伝達を行う信号線が各々嵌脱可能に接続される複数の入力側接続部と、前記コネクタ組立のコネクタの各端子につながる各々の信号線が接続される出力側接続部とを電気的に接続した中継基板を介して、前記電磁弁ブロックと前記コネクタブロックとを間接的に接続し、前記各電磁弁ブロック側から引き出された配線と、前記コネクタ組立のコネクタの各端子との間の接続対応関係を変更可能としたことを特徴としたマニホールド電磁弁をその要旨とする。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１において、前記複数の入力側接続部はめすコネクタであり、前記電磁弁ブロック側から引き出された各々の配線の接続側端には、各めすコネクタに対して嵌脱可能なおすコネクタが取り付けられているとした。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、請求項２において、前記めすコネクタの数は、前記電磁弁ブロックの標準連設数よりもあらかじめ多く設定されているとした。
請求項４に記載の発明は、請求項１乃至３のいずれか１項において、前記中継基板は前記コネクタブロック内に収容されているとした。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項４において、前記コネクタブロックにおいて前記中継基板の近傍には、蓋部材が開閉可能に設けられているとした。
以下、本発明の「作用」について説明する。
【００１４】
請求項１に記載の発明によると、電磁弁ブロック側から引き出された各々の配線を特定の位置にある入力側接続部から外し、それを別の位置にある入力側接続部に嵌合することにより、中継基板において配線の接続対応関係を変更することができる。よって、分解等を伴うことなく、コネクタの各端子の仕様変更を容易に行うことができる。
【００１５】
請求項２に記載の発明によると、電磁弁ブロック側から引き出された配線と中継基板との間の接続対応関係の変更を、雌雄一対のコネクタの嵌脱によりワンタッチで行うことができるため、作業性に優れている。また、このような雌雄一対のコネクタであれば、構成的にも簡単なもので済む。
【００１６】
請求項３に記載の発明によると、めすコネクタの数を電磁弁ブロックの標準連設数よりもあらかじめ多く設定しておけば、追加した信号線をその余剰分に対して接続することができる。このため、電磁弁ブロックの増設を容易に行うことができる。
【００１７】
請求項４に記載の発明によると、中継基板をコネクタブロック内に収容することで中継基板が非露出状態となり、マニホ−ルド電磁弁の外観が向上する。
請求項５に記載の発明によると、必要なときのみ蓋部材を開けて中継基板を露出させることで接続対応関係を変更することができ、不必要なときには中継基板を内部に保護しておくことができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図１〜図８に基づき詳細に説明する。
図１〜図３に示されるように、本実施形態のマニホールド電磁弁１は、複数の（ここでは８つの）電磁弁ブロック２を備えている。各電磁弁ブロック２は矩形状であって、電磁弁本体３と制御部４とを有している。電磁弁本体３の側面には、Ａポート５及びＢポート６が１つずつ形成されている。制御部４を構成するカバー７の内部には、制御基板８が収容されている。制御基板８は各々の電磁弁ブロック２ごとに１つずつ設けられており、電磁弁本体３のソレノイド（図示略）に対して電気的に接続されている。
【００１９】
連設された複数の電磁弁ブロック２の左端側には、封止用ブロック９が配置されている。また、複数の電磁弁ブロック２の右端側には、集中配管用ブロック１０を介してコネクタブロック１１が配置されている。前記集中配管用ブロック１０の側面には、一対の集中配管用ポート１２，１３が形成されている。これらのポート１２，１３にエア等の流体を給排することにより、各電磁弁ブロック２側に流体が分配されるようになっている。
【００２０】
コネクタブロック１１を構成するブロックケース２１には、プリント配線基板２２、フラットケーブルコネクタ２３及びめすコネクタ２４からなるコネクタ組立２５が取り付けられている。フラットケーブルコネクタ２３の側面にあるソケット部分には、複数のＩ／Ｏピン（図示略）が突設されている。本実施形態では、２０ピンタイプのフラットケーブルコネクタ２３が使用されている。これらのＩ／Ｏピンは、フラットケーブルコネクタ２３の底面にある複数のピンに対して各々接続されている。また、前記フラットケーブルコネクタ２３の底面にある複数のピンは、プリント配線基板２２に形成されたスルーホールにはんだ付けされている。また、めすコネクタ２４の底面にある複数のピンも、同じくプリント配線基板２２において別の位置にあるスルーホールにはんだ付けされている。そして、これらのスルーホール同士は、プリント配線基板２２に形成された配線パターンを介して電気的に接続されている。
【００２１】
前記ブロックケース２１内においてコネクタ組立２５よりも電磁弁ブロック２寄りの位置には、可変接続機構を有する中継基板３１が収容されている。この中継基板３１は、スルーホール及び配線パターンを備えるプリント配線基板（いわゆる両面板）である。中継基板３１に形成されたスルーホールには、第１の入力側接続部としての第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂの底面にあるピンがはんだ付けされている。同様に、中継基板３１のスルーホールには、第２の入力側接続部としての第２のめすコネクタ３３の底面にあるピンや、出力側接続部としての第３のめすコネクタ３４の底面にあるピンがはんだ付けされている。
【００２２】
第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂは、ともに嵌合口内に接続端子を２つ持つ同形式のめすコネクタである。これらのめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂには、各電磁弁ブロック２内の制御基板８から引き出された配線のうち信号伝達にかかるもの（以下、信号線３５と呼ぶ。）の接続端側に取り付けられたおすコネクタ３６が嵌脱可能に接続されるようになっている。本実施形態では、図７に示されるように第１のめすコネクタ３２Ａの数は８個であり、それらは中継基板３１の長手方向に沿って一列に配置されている。第２のめすコネクタ３２Ｂの数も８個であり、前記第１のめすコネクタ３２Ｂのすぐ脇において並列に配置されている。そして、図８の状態においては、各おすコネクタ３６は第１のめすコネクタ３２Ａのみに接続されている。即ち、おすコネクタ３６の接続されていない第１のめすコネクタ３２Ｂは、いわば電磁弁ブロック２を増設したときのみに使用される余剰分である。言い換えると、第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂの総数は１６個であることから、その数は電磁弁ブロック２の標準連設数（ここでは８個）よりもあらかじめ多く設定されていることになる。なお、前記第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂには、個々に１番〜１８番のナンバーが付与されている。このナンバーは中継基板３１上に印刷されている。
【００２３】
第２のめすコネクタ３３は、嵌合口内に接続端子を２つ持つめすコネクタである。このめすコネクタ３３には、各電磁弁ブロック２内の制御基板８から引き出された配線のうち共通のもの（以下、コモン線３７と呼ぶ。）の接続端側に取り付けられたおすコネクタ３６が嵌脱可能に接続される。なお、本実施形態において使用される第２のめすコネクタ３３は、前記第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂと同じ形式である。
【００２４】
第３のめすコネクタ３４は、嵌合口内に接続端子を１３個持つめすコネクタであって、その設置数は２個である。これらのめすコネクタ３４には、出力用配線群４０の一方の端部に取り付けられたおすコネクタ３９が嵌脱可能に接続されている。また、出力用配線群４０の他方の端部に取り付けられたおすコネクタ３９は、コネクタ組立２５のめすコネクタ２４に対して嵌脱可能に接続されている。以上のように、この実施形態のマニホールド電磁弁１では、中継基板３１を介して電磁弁ブロック２側とコネクタ組立２５側とが間接的に接続されている。
【００２５】
また、コネクタブロック１１の上面において中継基板３１の近傍には、蓋部材としてのスナップフィットカバー１７が開閉可能に設けられている。このスナップフィットカバー１７の自由端には、図４に示されるような係止部１７ａが形成されている。スナップフィットカバー１７の固定端は、ブロックケース２１側にある図示しない回動軸に対して回動可能に設けられている。なお、この実施形態では、前記スナップフィットカバー１７の回動可能量は約９０°に設定されている。
【００２６】
図１等に示されるように、前記各ブロック２，９，１０，１１は、取付レール１４上に並べて配設される。このとき、各ブロック２，９，１０，１１の両端には、略コ字状の止め金１５がそれぞれ配置される。これらの止め金１５をねじ１６によって取付レール１４に固定することにより、各ブロック２，９，１０，１１が連設された状態となる。なお、取付レール１４は、電磁弁ブロック２の増設を見越していくぶん長めに形成されている。
【００２７】
さて、本実施形態において特徴的な作用効果を以下に列挙する。
（イ）このマニホールド電磁弁１では、複数の入力側接続部としての第１及び第２のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３と、出力側接続部としての第３のめすコネクタ３４とを備える中継基板３１を介して、電磁弁ブロック２側とコネクタブロック２５側とを間接的に接続している。従って、信号線３５を特定の位置にある第１のめすコネクタ３２Ａから外し、それを別の位置にある第１のめすコネクタ３２Ａに嵌合することが可能である。また、このような構成であれば、コモン線３７に取り付けられたおすコネクタ３６を第２のめすコネクタ３３から取り外し、それを第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂのうちのいずれか１つに嵌合することもできる。勿論、この逆も可能である。つまり、上記のような構成であると、分解等を伴うことなく、中継基板３１において配線の接続対応関係を変更することができる。よって、フラットケーブルコネクタ２３の各Ｉ／Ｏピンの仕様変更を、ユーザーサイドにおいても容易に行うことができる。
【００２８】
（ロ）このマニホールド電磁弁１において信号線３５及びコモン線３７の接続側端には、入力接続部である第１及び第２のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３の各々に対して嵌脱可能なおすコネクタ３６が取り付けられている。従って、信号線３５及びコモン線３７と中継基板３１との間の接続対応関係の変更を、雌雄一対のコネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３，３６の嵌脱によりワンタッチで行うことができる。よって、同マニホールド電磁弁１は、極めて作業性に優れたものとなっている。また、このような雌雄一対のコネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３，３６であれば、構成的にも簡単なもので済むという利点がある。
【００２９】
（ハ）この実施形態では、第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂの総数が、電磁弁ブロック２の標準連設数である８個よりもあらかじめ多く、つまり８個余分に設定されている。このため、電磁弁ブロック２の増設によって信号線３５を追加したときでも、その追加した信号線３５を余剰分である第１のめすコネクタ３２Ｂに対して接続することができる。このため、従来構成に比べて、電磁弁ブロック２の増設をユーザーサイドにおいても容易に行うことができる。それゆえ、マニホ−ルド電磁弁１のメーカは、ユーザーサイドでのＩ／Ｏピン配列の仕様や増設に応じるべく、複数種のコネクタ組立２５を用意しておく必要がなくなる。つまり、コネクタ組立２５及び中継基板３１をそれぞれ１種類ずつ用意しておけば、さまざまな仕様にも幅広く対応可能となる。その結果、在庫管理が容易になり、間接的に低コスト化を図ることができる。
【００３０】
（ニ）このマニホールド電磁弁１では、中継基板３１をコネクタブロック１１のブロックケース２１内に収容した構成を採っている。従って、常には中継基板３１が非露出状態となり、マニホ−ルド電磁弁１の外観が向上する。
【００３１】
（ホ）また、このマニホールド電磁弁１では、コネクタブロック１１において中継基板３１の近傍に、蓋部材としてのスナップフィットカバー１７を開閉可能に設けている。それゆえ、必要なときのみスナップフィットカバー１７を開けて中継基板３１を露出させることで、コネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３の嵌脱作業を行うことができる。また、不必要なときには中継基板３１をコネクタブロック１１の内部に保護しておくことができる。
【００３２】
なお、本発明は例えば次のように変更することが可能である。
（１）中継基板３１における出力側接続部である第３めすコネクタ３４を省略するとともに、出力側配線群４０の一端を中継基板３１の有するスルーホールのランド等に直接にはんだ付けしてもよい。
【００３３】
（２）余剰分である第１のめすコネクタ３２Ｂの数は８個に限定されることはなく、それより増減してもよい。また、第１のめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂのレイアウトも変更することが可能である。
【００３４】
（３）スナップフィットカバー１７のような回動可能な蓋部材に代えて、例えばスライドすることにより開閉する構造のカバー等を用いてもよい。また、このようなもの以外のカバーとして、例えばコネクタブロック１１のブロックケース２１から完全に取り外し可能なカバー等を用いてもよい。
【００３５】
（４）中継基板３１は集中配管用ブロック１０内に収容されたり、さらにはコネクタブロック１１に対して外付けされてもよい。
（５）信号線３５やコモン線３７と、フラットケーブルコネクタ２３の各Ｉ／Ｏピンとの間の接続対応関係を変更可能とする可変接続構造は、実施形態のようなめすコネクタ３２Ａ，３２Ｂ，３３のみに限られない。例えば、中継基板３１に形成された導体パターンの一部にある種の切り換えスイッチ構造を設け、その切換操作により接続対応関係を変更させることも可能である。
【００３６】
ここで、特許請求の範囲に記載された技術的思想のほかに、前述した実施形態によって把握される技術的思想をその効果とともに以下に列挙する。
（１）  請求項６において、前記蓋部材の固定端は、前記コネクタブロックに対して回動可能に設けられていることを特徴とするマニホールド電磁弁。この構成であると、蓋部材をワンタッチで開閉することができ、操作性が向上する。
【００３７】
（２）  請求項５において、前記中継基板は、前記電磁弁ブロックと前記コネクタとの中間に位置することを特徴とするマニホールド電磁弁。この構成であると、配線長を短くすることができる。
【００３８】
（３）  請求項３乃至５のいずれか１項において、前記中継基板のめすコネクタは、前記電磁弁ブロック側から引き出された信号線の接続端に取り付けられた第１のめすコネクタと、電磁弁ブロック側から引き出されたコモン線の接続端に取り付けられた第２のめすコネクタとであり、前記第１及び第２のめすコネクタは同形式であることを特徴とするマニホールド電磁弁。この構成であると、コネクタの端子配列の仕様変更をより容易に行うことができる。
【００３９】
なお、本明細書中において使用した技術用語を次のように定義する。
「プリント配線基板：  プラスティックやセラミックス等の絶縁材料に金属等の導電性材料により導体層を形成したものをいう。」
【００４０】
【発明の効果】
以上詳述したように、請求項１〜５に記載の発明によれば、コネクタの端子配列の仕様変更が容易なマニホールド電磁弁を提供することができる。
【００４１】
請求項１に記載の発明によれば、分解等を伴うことなく、コネクタの各端子の仕様変更を容易に行うことができる。
請求項２に記載の発明によれば、接続対応関係の変更を雌雄一対のコネクタの嵌脱によりワンタッチで行うことができるため、作業性に優れかつ構成的にも簡単なものとすることができる。
【００４２】
請求項３に記載の発明によれば、追加した信号線を余剰分に対して接続することができるため、電磁弁ブロックの増設を容易に行うことができる。
請求項４，５に記載の発明によれば、マニホ−ルド電磁弁の外観を向上させることができるともに、中継基板を保護することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態のマニホールド電磁弁（蓋部材が閉じた状態）を示す平面図。
【図２】同じくそのマニホールド電磁弁を示す正面図。
【図３】同じくそのマニホールド電磁弁を示す側面図。
【図４】前記マニホールド電磁弁（蓋部材が開いた状態）を示す側面図。
【図５】同じくそのマニホールド電磁弁を示す平面図。
【図６】同じくそのマニホールド電磁弁を示す正面図。
【図７】各部材間の電気的な接続の様子を説明するための概略平面図。
【図８】各部材間の電気的な接続の様子を説明するための概略側面図。
【図９】従来例のマニホールド電磁弁を示す平面図。
【図１０】従来例において各部材間の電気的な接続の様子を説明するための概略平面図。
【図１１】従来における問題点を説明するための図。
【符号の説明】
１…マニホールド電磁弁、２…電磁弁ブロック、１１…コネクタブロック、１７…蓋部材、２５…コネクタ組立、３１…中継基板、３２Ａ，３２Ｂ…可変接続構造である入力側接続部としての第１のめすコネクタ、３３…可変接続構造である入力側接続部としての第２のめすコネクタ、３４…出力側接続部としての第３のめすコネクタ、３５…配線としての信号線、３６，３９…おすコネクタ、３７…配線としてのコモン線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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