(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材と、
それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が連結される１対の可撓性基板と、
前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、
前記１対の可撓性基板の前記筒体の内側となる側に取り付けられ前記筒体を形成するときの前記１対の可撓性基板の湾曲形状を規定する形状規定部材と、
前記形状規定部材の前記筒体の内側となる側に沿って前記１対の可撓性基板の一端側から他端側にかけて張られたシート部材と、
を具備することを特徴とするＲＦコイル。
【請求項２】
ベース部材と、
それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が連結される１対の可撓性基板と、
前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、
前記１対の可撓性基板の前記筒体の内側となる側に取り付けられ前記筒体を形成するときの前記１対の可撓性基板の湾曲形状を規定する形状規定部材と、
前記形状規定部材が規定する前記１対の可撓性基板についての前記ベース部材側の湾曲と前記連結部材側の湾曲のうち後者を固定する固定部材と、
を具備することを特徴とするＲＦコイル。
【請求項３】
前記形状規定部材は、前記筒体の内側となる側に前記筒体の軸方向に沿う複数の並列な溝を有すること特徴とする請求項１または２に記載のＲＦコイル。
【請求項４】
ベース部材と、
それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が互いに連結される１対の可撓性基板と、
前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、
前記１対の可撓性基板の前記筒体の外側となる側に設けられ前記１対の可撓性基板についての前記ベース部材側の湾曲と前記連結部材側の湾曲のうち前者に沿う曲がりを有する板部材と、
を具備することを特徴とするＲＦコイル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ＲＦコイル（ｃｏｉｌ）に関し、特に被検体を収容するための筒体を成し、この筒体がシート（ｓｈｅｅｔ）  状に展開可能なＲＦコイルの改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）すなわち磁気共鳴撮像を行うときは、静磁場中に置かれた被検体内の例えば水素原子核等のスピン（ｓｐｉｎ）をＲＦ（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）  励起してＭＲ信号を発生させ、このＭＲ信号をＲＦコイルで受信し、受信信号に基づいて被検体内のスピンの空間分布像を生成する。スピンの空間分布像は被検体の内部像を表し、これによって被検体内の撮像が行える。
【０００３】
被検体に対する静磁場のかけ方として体軸に垂直にかける方式があり、垂直磁場方式と呼ばれる。垂直磁場方式では、例えば２つの永久磁石を上下に対向させた静磁場発生装置が用いられる。この方式は、静磁場発生装置を開放的な構造とすることができ、被検者の心理的負担を軽減できる点で好まれている。また、静磁場空間が横方向に偏平になるので、横幅の広い被検者を難なく受け入れ可能である点でも好まれている。
【０００４】
被検体の体幹部等からＭＲ信号を受信するために、筒体を成すＲＦコイルが用いられる。ＲＦコイルは、撮像テーブル（ｔａｂｌｅ）  に載置されるベース（ｂａｓｅ）部とその両側に取り付けられた１対の可撓部を有する。可撓部は、コイルパターン（ｃｏｉｌ  ｐａｔｔｅｒｎ）を有する可撓性基板とそれを包むエンベロープ（ｅｎｖｅｌｏｐ）  からなる。
【０００５】
１対の可撓部の自由端同士を連結部で結合することによって筒体が形成される。連結部の結合を解くことにより、１対の可撓部はベース部の両側にシート状に展開される。このように展開した状態で、撮像テーブルへの被検体の乗降が行われる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
連結部の結合を解いてＲＦコイルを展開したとき、撮像テーブルの両側に垂れ下がった可撓部の先端が、弾みで撮像テーブルの側面を打つことがある。
【０００７】
連結部がコネクタ（ｃｏｎｎｅｃｔｏｒ）  等の固いものでできている場合には、かなり大きな衝突音が発生し被検者の安静を妨げる。また、衝突によって撮像テーブルの側面やコネクタ等に損傷を生じるおそれがある。
【０００８】
本発明は上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
〔１〕上記課題を解決する請求項１の発明は、ベース部材と、それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が連結される１対の可撓性基板と、前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、前記１対の可撓性基板の前記筒体の内側となる側に取り付けられ前記筒体を形成するときの前記１対の可撓性基板の湾曲形状を規定する形状規定部材と、前記形状規定部材の前記筒体の内側となる側に沿って前記１対の可撓性基板の一端側から他端側にかけて張られたシート部材とを具備することを特徴とする。
【００１０】
請求項１の発明では、ＲＦコイルの展開によって可撓性基板が下に垂れ下がったとき、シート部材に加わる張力によって可撓性基板の先端部が外向きになる。このため、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【００１１】
請求項１の発明において、前記シート部材は織布であることが、柔軟でかつ張力に耐える点で好ましい。
〔２〕上記課題を解決する請求項２の発明は、ベース部材と、それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が連結される１対の可撓性基板と、前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、前記１対の可撓性基板の前記筒体の内側となる側に取り付けられ前記筒体を形成するときの前記１対の可撓性基板の湾曲形状を規定する形状規定部材と、前記形状規定部材が規定する前記１対の可撓性基板についての前記ベース部材側の湾曲と前記連結部材側の湾曲のうち後者を固定する固定部材とを具備することを特徴とする。
【００１２】
請求項２の発明では、固定部材によって可撓性基板の連結部材側の湾曲が固定されるので、ＲＦコイルの展開によって可撓性基板が下に垂れ下がったとき先端部が外向きになる。このため、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【００１３】
〔３〕上記課題を解決する請求項３の発明は、請求項１または２の発明において、前記形状規定部材は、前記筒体の内側となる側に前記筒体の軸方向に沿う複数の並列な溝を有すること特徴とする。
【００１４】
請求項３の発明では、形状規定部材が、溝の開口が閉じたところで可撓性基板の曲がりを阻止してその湾曲形状を規定する。このため、簡素な機構によって可撓性基板の湾曲形状を規定することができる。
【００１５】
請求項３の発明において、前記形状規定部材の溝はＵ字溝であることが、前記可撓性基板に加わる曲げの曲率を緩和する点で好ましい。
また、請求項３の発明において、前記形状規定部材の溝はＶ字溝であることが、前記筒体の湾曲形状の堅牢性を増す点で好ましい。
【００１６】
〔４〕上記課題を解決する請求項４の発明は、ベース部材と、それぞれコイル回路を有し前記ベース部材の両側にそれぞれ一端が取り付けられ筒体を形成するとき中間部が湾曲して他端同士が互いに連結される１対の可撓性基板と、前記１対の可撓性基板の他端同士を分離可能に連結する連結部材と、前記１対の可撓性基板の前記筒体の外側となる側に設けられ前記１対の可撓性基板についての前記ベース部材側の湾曲と前記連結部材側の湾曲のうち前者に沿う曲がりを有する板部材とを具備することを特徴とする。
【００１７】
請求項４の発明では、ＲＦコイルを展開したとき、板部材が可撓性基板を弾力的に支えることにより先端部を被検体載置台の側面から遠ざける。このため、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【００１８】
請求項４の発明において、前記板部材を前記ベース部材に取り付けることが、ＲＦコイルを取扱い易くする点で好ましい。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。なお、本発明は実施の形態に限定されるものではない。
【００２０】
図１にＭＲＩ装置すなわち磁気共鳴撮像装置のブロック（ｂｌｏｃｋ）  図を示す。本装置は、本発明に係るＲＦコイルを使用して磁気共鳴撮像を行うものである。
同図に示すように、本装置においては、静磁場発生部Ｍがその内部空間に均一な静磁場を形成するようになっている。静磁場発生部Ｍは図示しない例えば永久磁石等による１対の磁気発生器を備えており、それらが間隔を保って上下方向に対向し、その対向空間に静磁場（垂直磁場）を形成している。磁気発生器の前面には勾配コイル部Ｇ１，Ｇ２および送信コイル部Ｔ１，Ｔ２がそれぞれ設けられ、同様に間隔を保って上下方向に対向している。
【００２１】
送信コイル部Ｔ１，Ｔ２の間の静磁場空間には、筒体を成すボデイコイル（ｂｏｄｙ  ｃｏｉｌ）  部Ｂが配置されている。ボデイコイル部Ｂの中心軸は静磁場の方向と直交するようになっている。ボデイコイル部Ｂは本発明に関わるＲＦコイルの実施の形態の一例である。ボデイコイル部Ｂの詳細については後に改めて説明する。ボデイコイル部Ｂの内部空間に被検体Ｏが挿入されている。被検体Ｏの体軸は静磁場の方向と直交する。
【００２２】
送信コイル部Ｔ１，Ｔ２には送信部ＴＲが接続されている。送信部ＴＲは送信コイル部Ｔ１，Ｔ２に駆動信号を与えてＲＦ磁場を発生させ、それによって、被検体Ｏの体内のスピンを励起するようになっている。勾配コイル部Ｇ１，Ｇ２には勾配駆動部ＧＲが接続されている。勾配駆動部ＧＲは勾配コイル部Ｇ１，Ｇ２に駆動信号を与えて勾配磁場を発生させるようになっている。ボデイコイル部Ｂには受信部ＲＶが接続されている。受信部ＲＶにはボデイコイル部Ｂが受信したＭＲ受信信号が入力されるようになっている。
【００２３】
受信部ＲＶにはアナログ・ディジタル（ａｎａｌｏｇ−ｔｏ−ｄｉｇｉｔａｌ）  変換部ＡＤが接続されている。アナログ・ディジタル変換部ＡＤは受信部ＲＶの出力信号をディジタル信号に変換するようになっている。アナログ・ディジタル変換部ＡＤはコンピュータＣＯＭに接続されている。コンピュータＣＯＭはアナログ・ディジタル変換部ＡＤからディジタル信号が入力され、この入力ディジタル信号に基づいて画像再構成処理を行い、被検体Ｏの画像を生成するようになっている。
【００２４】
コンピュータＣＯＭには表示部ＤＩＳと操作部ＯＰが接続されている。表示部ＤＩＳはコンピュータＣＯＭによって生成された画像を表示するようになっている。表示部ＤＩＳは、また、コンピュータＣＯＭから出力される各種の情報を表示するようになっている。操作部ＯＰは操作者によって操作され、各種の指令や情報等をコンピュータＣＯＭに入力するようになっている。
【００２５】
コンピュータＣＯＭには、また、制御部ＣＮＴが接続されている。制御部ＣＮＴには送信部ＴＲ、勾配駆動部ＧＲ、受信部ＲＶ、アナログ・ディジタル変換部ＡＤおよび後述の撮像テーブルが接続されている。制御部ＣＮＴはコンピュータＣＯＭから指令が与えられ、それに基づいて送信部ＴＲ、勾配駆動部ＧＲ、受信部ＲＶ、アナログ・ディジタル変換部ＡＤおよび撮像テーブルにそれぞれ制御信号を与えて撮像を遂行するようになっている。
【００２６】
次に、ボデイコイル部Ｂについて説明する。図２に、ボデイコイル部Ｂの模式的構成を示す。同図に示すように、ボデイコイル部Ｂはベース部ＢＳＥとその両側に取り付けられた１対の可撓部ＦＬＸを有する。ベース部ＢＳＥは本発明におけるベース部材の実施の形態の一例である。
【００２７】
ベース部ＢＳＥの両側には１対の可撓部ＦＬＸのそれぞれの一端が互いに対向して取り付けられている。それらは可撓部ＦＬＸの固定端となる。１対の可撓部ＦＬＸの他端は自由端となる。これら自由端にはコネクタＣＮＮの１対のユニット（ｕｎｉｔ）がそれぞれ取り付けられている。これらは可撓部ＦＬＸの自由端となる。コネクタＣＮＮは本発明における連結部材の実施の形態の一例である。ベース部ＢＳＥは撮像テーブルＴＢＬに載置される。
【００２８】
１対の可撓部ＦＬＸの自由端同士がコネクタＣＮＮで結合されて、ベース部ＢＳＥと共に筒体を形成する。筒体は本発明における筒体の実施の形態の一例である。コネクタＣＮＮの結合を解くことにより、ボデイコイル部Ｂがシート状に展開され、１対の可撓部ＦＬＸが破線で示すように撮像テーブルＴＢＬの両側に垂れ下がる。
【００２９】
撮像テーブルＴＢＬへの被検体の載置は、撮像テーブルＴＢＬの待機位置において、破線で示すようにボデイコイル部Ｂを展開した状態で行われる。被検体を載置したら、１対の可撓部ＦＬＸで被検体を両側から包み、コネクタＣＮＮを結合して実線で示すような筒体を形成する。
【００３０】
この状態で、撮像テーブルＴＢＬを移動させて被検体を静磁場空間に送り込み、撮像を行う。撮像終了後、撮像テーブルＴＢＬを待機位置に戻し、コネクタＣＮＮの結合を解いてボデイコイル部Ｂを展開し、被検体を撮像テーブルＴＢＬから降ろす。
【００３１】
図３に、平面展開したボデイコイル部Ｂを示す。同図において、ｘ，ｙ，ｚは互いに直交する３つの座標軸である。ｘ方向をボデイコイル部Ｂの左右方向、ｙ方向をボデイコイル部Ｂの上下方向、ｚ方向をボデイコイル部Ｂの軸方向とする。この状態での可撓部ＦＬＸの内部構造を、破断図によって図４に示す。なお、説明の便宜上、図４では上下方向のプロポーション（ｐｒｏｐｏｒｔｉｏｎ）が強調されている。
【００３２】
図４に示すように、可撓部ＦＬＸは可撓性基板ＦＸＢを備えている。可撓性基板ＦＸＢは本発明における可撓性基板の実施の形態の一例である。可撓性基板ＦＸＢには、図示しない電気回路のパターンが例えばプリント（ｐｒｉｎｔ）  回路等によって形成されている。筒体が形成されたとき、電気回路は、例えば図５の（ａ）に示すようなソレノイドコイル（ｓｏｌｅｎｏｉｄｅ  ｃｏｉｌ）、または（ｂ）に示すようなサドルコイル（ｓａｄｄｌｅ  ｃｏｉｌ）  を構成するようになっている。これらのコイルは本発明におけるコイルの実施の形態の一例である。
【００３３】
可撓性基板ＦＸＢの上面の両縁には、１対の形状規定部材ＦＲＭが可撓性基板ＦＸＢの全長にわたって設けられている。形状規定部材ＦＲＭは本発明における形状規定部材の実施の形態の一例である。可撓性基板ＦＸＢの上面は筒体を形成したときの内面となる側である。形状規定部材ＦＲＭは、例えばプラスチック（ｐｌａｓｔｉｃｓ）材等によって構成される。
【００３４】
形状規定部材ＦＲＭはｙ方向に所定の厚みを有する。厚みは実質的に可撓性を生じない程度の厚みとなっている。形状規定部材ＦＲＭは複数個のＵ字形の溝ＴＲＮを有する。溝ＴＲＮはｚ方向に切られ、上方に開口している。
【００３５】
溝ＴＲＮは形状規定部材ＦＲＭの厚みにほぼ匹敵する深さを有する。これによって、溝ＴＲＮの底の厚みは極めて薄くなっている。底の薄さは充分な可撓性を生じる程度の薄さとなっている。あるいは、底の厚みは０にするようにしても良い。
【００３６】
このような形状規定部材ＦＲＭが設けられていることにより、可撓性基板ＦＸＢを筒体を形成する方向に曲げたとき、可撓性基板ＦＸＢは、図６に模式的に示すように、形状規定部材ＦＲＭの可撓部分（溝の底）に相当する部分だけが曲がり、かつ、曲がり量は溝ＴＲＮの開口が閉じるところまでに制限される。曲がり量の許容限度は溝の幅によって決定され、溝の幅が広いほど曲げ可能な範囲が大きくなる。
【００３７】
溝ＴＲＮの幅およびｘ方向の溝間隔は、筒体を形成するときの可撓性基板ＦＸＢの各部の曲がり量に合わせて定められている。これによって、筒体を形成したとき、例えば図７に模式的に示すような可撓性基板ＦＸＢの曲がりが形成される。なお、同図には右側部分についてだけ示したが、左側部分はこれと対称的になる。
【００３８】
このような曲がりによって、筒体すなわちボデイコイル部Ｂの湾曲形状が一義的に決定される。湾曲形状が一定化されることによって、ボデイコイル部Ｂの電磁気的条件が一定化され、安定した撮像が行えるようになる。
【００３９】
形状規定部材ＦＲＭの溝ＴＲＮの形状は、図８の（ａ）に示すように、Ｖ字形としても良い。この場合も溝の開口が閉じるところまでに曲がり量が制限される。Ｖ字形の溝は、開口が閉じたとき溝の両側の壁面全体が接触するので、曲がり時の形状保持の堅牢性がＵ字溝の場合よりも優れる点で好ましい。
【００４０】
これに対して、Ｕ字溝の場合は、形状規定部材ＦＲＭの厚みが曲がり部の曲率半径を与えるので、可撓性基板ＦＸＢの曲げの厳しさがＶ字溝の場合よりも緩和される点で好ましい。
【００４１】
図４に戻って、形状規定部材ＦＲＭおよび可撓性基板ＦＸＢを覆って、例えばスポンジ（ｓｐｏｎｇｅ）等の緩衝部材ＰＡＤが設けられる。可撓性基板ＦＸＢの下面にも同様な緩衝部材ＰＡＤが設けられる。
【００４２】
以上の構造がエンベロープＥＮＶで包まれている。エンベロープＥＮＶは、可撓部ＦＬＸの固定端側の端部がベース部ＢＳＥに固定され、自由端側の端部がコネクタＣＮＮに固定されている。これら両端部の固定は、接着、挟み付け、鋲止め、縫い付け等適宜の手段によって行われる。あるいは、繊維性絨毛等の絡み合いを利用した、貼着および剥奪が自在な結合手段を利用するのが、固定手段を簡素化する点で好ましい。エンベロープＥＮＶは本発明におけるシート部材の実施の形態の一例である。
【００４３】
エンベロープＥＮＶは、張力に耐える伸びの小さい材料から成るシートで構成される。シート材としては例えば織布等が用いられる。織布は、柔軟性を有しかつ肌触りが良い点で好ましい。織布の中でも、引張強度の強い合成繊維等の糸で織ったものが高い張力に耐える点で好ましい。織布は必要に応じて複数枚を積層したものが用いるようにしても良い。
【００４４】
このような構成のボデイコイル部Ｂが、自由端同士をコネクタＣＮＮで連結した状態で撮像テーブルＴＢＬに載置される。その状態から、コネクタＣＮＮの結合を解いてボデイコイル部Ｂを展開すると、可撓部ＦＬＸは自重で撮像テーブルＴＢＬの両側に垂れ下がる。この状態を図９に示す。
【００４５】
垂れ下がりの過程で、可撓部ＦＬＸには、筒体を形成する方向とは逆方向に曲げる力が働く。この力が形状規定部材ＦＲＭの溝ＴＲＮの開口を平面展開の状態からさらに広げようとするので、エンベロープＥＮＶの筒体の内側になるほうに張力がかかる。
【００４６】
エンベロープＥＮＶは伸びの小さい材料でできているので、その張力は可撓部ＦＬＸの上記のような曲げに逆らう方向に働き、結果として、可撓部ＦＬＸは、図９に示すように、蛇行した状態で垂れ下がる。すなわち、可撓部ＦＬＸの自由端が撮像テーブルＴＢＬの側面から遠ざかる方向に向いた状態で垂下する。
【００４７】
このため、ボデイコイル部Ｂを展開したとき、弾みでコネクタＣＮＮが撮像テーブルＴＢＬの側面に衝突することはなくなる。したがって、衝突音の発生やコネクタＣＮＮもしくは撮像テーブルＴＢＬの側面の損傷が防止される。
【００４８】
また、可撓部ＦＬＸは蛇行した分だけ垂下長が短くなるので、可撓部ＦＬＸが蛇行なしに垂下したとしたらコネクタＣＮＮが床を打つほどに長い場合でも、コネクタＣＮＮが床に衝突することがない。
【００４９】
図１０に、ボデイコイル部Ｂの他の構成例を示す。これは本発明の実施の形態の一例である。なお、同図には右側部分だけを示したが、左側部分はそれと対称的になる。同図に示すように、筒体の上半分に相当する部分において、形状規定部材ＦＲＭには、それを曲げた状態に固定する固定具ＦＩＸが設けられている。なお、本書では、筒体の上半分に相当する部分の曲がりを、可撓性基板の連結部材側の湾曲と言う。固定具ＦＩＸは本発明における固定部材の実施の形態の一例である。
【００５０】
固定具ＦＩＸは、図１１に拡大して示すように、形状規定部材ＦＲＭの曲がり部分に取り付けられ、溝の開口を閉じたままの状態に固定するものである。固定具ＦＩＸの取付は、ネジ、鋲、接着等の適宜の手段によって行われる。これによって、筒体の上半分の曲がりが所定の状態に固定される。すなわち、筒体の湾曲形状のいわば肩に相当する部分の曲がりが固定される。
【００５１】
なお、固定具ＦＩＸは、図１２に示すように、複数の曲がり部を一括して固定するようなものを用いるようにしても良い。これは固定具の部品点数が少なくなる点で好ましい。これに対して、図１０に示したように個々の曲がり部毎に固定具ＦＩＸを用いるのは、固定個所を個々に選定できる点で好ましい。
【００５２】
このようなボデイコイル部ＢをコネクタＣＮＮの結合を解いて展開したとき、筒体の下半分に相当する部分における形状規定部材ＦＲＭの自由な曲がりによって、可撓部ＦＬＸは撮像テーブルの両側に垂下するが、その先の部分の曲がりが筒体を形成する方向に固定されているので、図１３に示すように、自由端は撮像テーブルの側面から離れる方向に向き、それによって、撮像テーブルＴＢＬの側面との衝突が防止される。
【００５３】
図１４に、ボデイコイル部Ｂのさらに他の構成例を示す。これも本発明の実施の形態の一例である。同図の（ａ）に示すように、ボデイコイル部Ｂには、ベース部ＢＳＥの下に弾力のある薄板部材ＰＬＴが設けられるようになっている。薄板部材ＰＬＴは、本発明における板部材の実施の形態の一例である。
【００５４】
薄板部材ＰＬＴは、例えばプラスチック等の薄板によって構成される。プラスチックとしては、塩化ビニル（ｖｙｎｉｌ）  が適度な弾性を有する点で好ましい。薄板部材ＰＬＴは、筒体を成すボデイコイル部Ｂの下半分の曲がりに沿う曲がりを有する。これによって、筒体状態でのボデイコイル部Ｂの使用に対し、薄板部材ＰＬＴが邪魔にならないようになる。なお、本書では、筒体の下半分に相当する部分の曲がりを、可撓性基板のベース部材側の湾曲と言う。
【００５５】
薄板部材ＰＬＴは、ボデイコイル部Ｂの軸方向に所定の長さを有する。その長さは、例えばボデイコイル部Ｂの長さに匹敵するものとされる。あるいは、長さの短いものを複数個並列に並べるようにしても良い。
【００５６】
この薄板部材ＰＬＴは、コネクタＣＮＮの結合を解いてボデイコイル部Ｂを展開したとき、同図の（ｂ）に示すように、可撓部ＦＬＸを支えながらその重みによって撓む。このとき、薄板部材ＰＬＴは上方への曲がりを失わない程度に撓むように、弾力が設定されている。
【００５７】
これによって、可撓部ＦＬＸは上方に曲がっている薄板部材ＰＬＴの先端越しに弧を描いて垂れ下がるようになる。このため、可撓部ＦＬＸの自由端と撮像テーブルＴＢＬの側面との距離が開き両者は衝突しなくなる。
【００５８】
被検体の撮像テーブルＴＢＬへの乗降に際しては、可撓部ＦＬＸは被検体の重量によってさらに撓み、ほとんど平坦になるので乗降の妨げにはならない。
このような薄板部材ＰＬＴによる衝突防止手段は、前述のエンベロープＥＮＶの張力を利用した衝突防止手段または固定具ＦＩＸを利用した衝突防止手段のいずれか、もしくは両方と併用するようにしても良い。これによって、さらに良好な衝突防止を実現することができる。
【００５９】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、請求項１の発明によれば、ＲＦコイルの展開によって可撓性基板が下に垂れ下がったとき、シート部材に加わる張力によって可撓性基板の先端部が外向きになるようにしたので、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【００６０】
また、請求項２の発明によれば、固定部材によって可撓性基板の連結部材側の湾曲が固定されので、ＲＦコイルの展開によって可撓性基板が下に垂れ下がったとき先端部が外向きになる。このため、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【００６１】
また、請求項３の発明によれば、形状規定部材により、溝の開口が閉じたところで可撓性基板の曲がりを阻止してその湾曲形状を規定するようにしたので、簡素な機構によって可撓性基板の湾曲形状を規定することができる。
【００６２】
また、請求項４の発明によれば、ＲＦコイルを展開したとき、板部材で可撓性基板を弾力的に支えることにより先端部を被検体載置台の側面から遠ざけるようにしたので、可撓性基板の先端部が被検体載置台の側面を打つことがない。すなわち、展開時に可撓部の先端が被検体載置台の側面に衝突しないＲＦコイルを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】磁気共鳴撮像装置のブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態の一例の模式的構成図である。
【図３】本発明の実施の形態の一例の模式的構成図である。
【図４】本発明の実施の形態の一例の部分的構成を示す破断図である。
【図５】本発明の実施の形態の一例におけるコイルの回路図である。
【図６】本発明の実施の形態の一例における形状規定部材の機能を説明する図である。
【図７】本発明の実施の形態の一例における形状規定部材の機能を説明する図である。
【図８】本発明の実施の形態の一例における形状規定部材の機能を説明する図である。
【図９】本発明の実施の形態の一例の展開状態を示す図である。
【図１０】本発明の実施の形態の一例における固定部材の機能を説明する図である。
【図１１】本発明の実施の形態の一例における固定部材の機能を説明する図である。
【図１２】本発明の実施の形態の一例における固定部材の機能を説明する図である。
【図１３】本発明の実施の形態の一例の展開状態を示す図である。
【図１４】本発明の実施の形態の一例の模式的構成図である。
【符号の説明】
Ｏ  被検体
Ｍ  静磁場発生部
Ｇ１，Ｇ２  勾配コイル部
Ｔ１，Ｔ２  送信コイル部
Ｂ  ボデイコイル部
ＴＲ  送信部
ＧＲ  勾配駆動部
ＲＶ  受信部
ＡＤ  アナログ・ディジタル変換部
ＣＮＴ  制御部
ＣＯＭ  コンピュータ
ＤＩＳ  表示部
ＯＰ  操作部
ＢＳＥ  ベース部
ＦＬＸ  可撓部
ＣＮＮ  コネクタ
ＴＢＬ  撮像テーブル
ＦＸＢ  可撓性基板
ＦＲＭ  形状規定部材
ＴＲＮ  溝
ＰＡＤ  緩衝部材
ＥＮＶ  エンベロープ
ＦＩＸ  固定具
ＰＬＴ  薄板部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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