(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉛直に配された、幅Ｗ１を有する主反射板と、
その主反射板に対し、平行に距離Ｇ１だけ離れ、水平面内に配された水平偏波用ダイポールアンテナとを具備し、
上記水平偏波用ダイポールアンテナはその給電点から上記主反射板方向にθ＝１０°〜４０°の傾斜角をもち、素子長がλ／２（λ：波長）のＶ字型ダイポール素子であり、
上記主反射板はその両側縁に主反射板に対し垂直方向から外側にφ＝１５°〜３０°の傾斜角をなし、幅がＴ＝０.１３λ〜０.２７λの側面反射板を有し、上記Ｗ１は０.６λ〜０.８λ、上記Ｇは０.２５λ〜０.３λであり、水平面内ビーム幅が６０°であることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【請求項２】
請求項１記載の装置において、
上記主反射板から、上記水平偏波用ダイポール素子と逆側に距離Ｓだけ離れ、主反射板と対向し、幅Ｗ２（Ｗ２≦Ｗ１）の副反射板が設けられていることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の装置において、上記水平偏波用ダイポール素子を含む平面内で、上記給電点から距離Ｇ２だけ上記反射板と反対側に離れ、主反射板方向にθの傾斜角をなし、一辺の長さがＬ＝０.２４７λのＶ字型無給電素子を配されていることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【請求項４】
請求項１乃至３の何れかに記載の装置において、
上記主反射板に対し、上記水平偏波用ダイポールアンテナと同一側に１２０°ビームの２個の垂直偏波素子が配され、これら垂直偏波素子が同位相、同振幅で合成され、水平面内ビーム幅が６０°であるとされて偏波ダイバーシチアンテナが構成されていることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【請求項５】
請求項４に記載の装置において、
上記２個の垂直偏波素子は鉛直方向からみて上記水平偏波ダイポールアンテナを挟んで設けられ、これらとそれぞれ平行した垂直無給電素子がそれぞれ上記主反射板と反対側に配されていることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【請求項６】
請求項４または５に記載の装置において、
上記水平偏波用ダイポールアンテナと上記垂直偏波素子との組が複数組上下に配列されていることを特徴とする基地局アンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は移動通信における基地局アンテナ装置に利用され、水平面内ビーム幅が６０°のアンテナ装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
自動車・携帯電話方式の基地局では通話品質改善のためダイバーシチ受信が採用されている。セクタ化された無線ゾーン構成の場合、スペースダイバーシチがよく用いられている。しかし、スペースダイバーシチは２つのアンテナをある一定間隔以上離して設置しなくてはならず、アンテナ設置空間が大きいという欠点があり、設置空間の小さいダイバーシチブランチとしては異偏波間の多重伝搬路特性の違いを利用した偏波ダイバーシチが有利である。偏波タイバーシチアンテナ構成としては垂直偏波アンテナおよび水平偏波アンテナのそれぞれを構成することにより実現できる。
【０００３】
今、６セクタ無線ゾーン構成に偏波ダイバーシチを適用すると、水平面内ビーム幅は６０°となる必要がある。ここで、アンテナ設計条件を、できるだけ小型化することと、フロントバック比（以下Ｆ／Ｂ比）を大きくすることとすると、従来技術である鉛直平面反射板に水平ダイポールアンテナを取り付けただけでは設計条件を十分満足できない。
【０００４】
ここで、アンテナ装置にかぶせる保護用のレドームは、風圧荷重が最も小さい円形が利用されている。レドームが小さいほどアンテナは小型といえる。以下では、アンテナ装置にぎりぎり小さいレドームをつけた場合のレドーム直径でアンテナの小型化を叙述する。
図１７に従来のこの種のアンテナ装置を示す。鉛直平面内で設けられた主反射板１の中央から０．２５λ（λ：波長）離れたところに給電点２１を有する水平偏波用ダイポールアンテナ２が主反射板１に平行に設けられている。このとき、水平面内ビーム幅をほぼ６０°とするためには、主反射板１の幅Ｗ１は約１λ必要であり、レドーム直径も約１λ必要となる。このときの水平面指向性パターンを図１８に示す。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
アンテナ装置は鉄塔またはビル屋上に設置されることから、アンテナ荷重の削減と設置空間の軽減とをするためにアンテナの小型化は、アンテナ設計上、重要な課題である。
また、基地局アンテナ装置の水平面内指向性におけるＦ／Ｂ比は無線ゾーン間の干渉量を決定する重要な量である。Ｆ／Ｂ比を大きくすることは、より近くの無線ゾーン間で周波数の繰り返し利用を可能にする。Ｆ／Ｂ比の改善もアンテナ設計上、重要な課題である。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この発明によれば、幅Ｗ１を有し、鉛直に配された主反射板と、これと対向し、距離Ｇ１だけ離れたところに給電点をもち、素子長がλ／２のＶ字型の水平面に配された水平偏波用ダイポールアンテナとを具備する。上記主反射板に対し、その両側縁に鉛直に配され、主反射板の垂直方向から外側にφの傾斜角をなし、その幅がＴである側面反射板が設けられている。
【０００７】
また、Ｆ／Ｂ比を改善するために、主反射板から、水平偏波用ダイポールアンテナと反対側に、距離Ｓだけ離れたところに幅Ｗ２（Ｗ２≦Ｗ１）の副反射板が設けられる。
更に水平偏波用ダイポールアンテナと同一平面内に、このダイポールアンテナの給電点から距離Ｇ２だけ、主反射板と反対側に離れたところに水平偏波用ダイポールアンテナと平行にＶ字型無給電素子が設置される。
【０００８】
偏波ダイバーシチアンテナを構成するために、垂直偏波素子が、水平偏波用ダイポール素子と同じ側に、主反射板から距離Ｄ１だけ離れて設けられる。
垂直偏波素子としてはお互いに平行な２つの垂直半波長ダイポールアンテナで構成され、これら各垂直ダイポールアンテナから距離Ｄ２だけ主反射板と反対側に離れたところに、これらダイポールアンテナと平行な無給電素子が設けられる。
【０００９】
また、水平偏波用ダイポールアンテナと垂直偏波素子の組の複数個が上下に配列されてアレイ化される。
【００１０】
【発明の実施の形態】
実施例１
図１にこの発明の実施例１を示す。従来技術の図１７と対応する部分に同一番号をつけてある。この例は水平面内ビーム幅が６０°の水平偏波用アンテナ装置である。主反射板１と、主反射板１の中心部から距離Ｇ１だけ離れたところに給電点２１を有し、素子長がλ／２のＶ字型をした水平偏波用ダイポールアンテナ２とが設けられる。ダイポールアンテナ２は給電点２１を屈折点として主反射板１側に鉛直面に対しθの傾斜角をもっている。また、主反射板１の両側縁にこれに沿って延長し、主反射板１と垂直方向から外側にそれぞれφの傾斜角をなし、その幅がＴである側面反射板３１，３２が設置されている。
【００１１】
主反射板１の幅Ｗ１、側面反射板３１，３２の幅Ｔと角度φ、ダイポールアンテナ２の傾斜角θ、主反射板１と給電点２１の距離Ｇ１は、モーメント法による計算値を用いて各パラメータを決定し、最適化することができる。
この実施例では最適な値としては、Ｗ１は０．６λ〜０．８λ、側面反射板３１，３２の幅Ｔは０．１３λ〜０．２７λ，角度φは２０°〜４０°，ダイポールアンテナ２の傾斜角θは１０°〜４０°，主反射板１と給電点２１の距離Ｇ１は０．２５λ〜０．３λが好ましい。
【００１２】
これらの理由は以下の通りである。即ちＷ１が０．６λ以下になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、Ｆ／Ｂも悪くなり、０．８λ以上にすることは、小型化の点で好ましくない。Ｔが０．１３λ以下になると水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、０．２λ以上になると水平面内ビーム幅が６０°より可成り小さくなる。φが２０°以下になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、４０°以上になると水平面内ビーム幅が６０°より可成り小さくなる。θが１０°以下になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、４０°以上になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り小さくなる。Ｇ１が０．２５λ以下になると、インピーダンス整合がとりにくく、０．３λ以上になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなる。
【００１３】
図２Ａは、使用周波数２ＧＨｚでＷ１＝１２０ｍｍ（０．８λ），Ｔ＝２０ｍｍ（０．１３λ），φ＝３０°，θ＝３０°，Ｇ１＝３７．５ｍｍ（０．２５λ）の場合の水平面指向性パターンである。ビーム幅が５９．８４°を得ている。このときのレドーム直径は約１４０ｍｍ（０．９３λ）である。
また、より小型な例として、図２Ｂは、使用周波数２ＧＨｚで、Ｗ１＝９０ｍｍ（０．６λ），Ｔ＝４０ｍｍ（０．２７λ），φ＝３０°，θ＝４０°，Ｇ１＝３７．５ｍｍ（０．２５λ）の場合の水平面指向性パターンである。ビーム幅は６１．４６°であり、レドーム直径は約１２９ｍｍ（０．８６λ）である。
実施例２
図３にこの発明の実施例２を示す。実施例１のアンテナ装置では、ビーム幅は所望の６０°を得るが、Ｆ／Ｂ比があまりよくない。Ｆ／Ｂ比を改善するために、実施例２では主反射板１の後方、つまりダイポールアンテナ２と反対側に副反射板４を対向設置した。アンテナの小型化が目的であるので、主反射板１と副反射板４の距離Ｓおよび副反射板４の幅Ｗ２は、副反射板４を設置しないときのレドーム内に収まる範囲値をとり、Ｗ２≦Ｗ１である。いずれの場合も、実施例１のアンテナ装置に比べＦ／Ｂ比は改善した。ここでは比較のため、実施例１のアンテナ装置のパラメータで副反射板を設置したものを示す。
【００１４】
図４Ａは図２Ａの指向性をもつ図１のアンテナ装置（使用周波数２ＧＨｚ，Ｗ１＝０．８λ，Ｔ＝０．１３λ，φ＝３０°，θ＝３０°，Ｇ１＝０．２５λ）にＳ＝２０ｍｍ（０．１３λ），Ｗ２＝１１０ｍｍ（０．７３λ）の副反射板４を設置した実施例２の水平面指向性パターンである。ビーム幅は６０．７７°であり、Ｆ／Ｂ比は１５ｄＢから２１ｄＢと６ｄＢも改善した。
【００１５】
図４Ｂは図２Ｂの指向性をもつ図１のアンテナ装置（２ＧＨｚ，Ｗ１＝０．６λ，Ｔ＝０．２７λ，φ＝３０°，θ＝４０°，Ｇ１＝０．２５λ）にＳ＝１５ｍｍ（０．１λ），Ｗ２＝８０ｍｍ（０．５３λ）の副反射板４を設置した実施例２の水平面指向性パターンである。ビーム幅は６２．５９°であり、Ｆ／Ｂ比は１４ｄＢから１８ｄＢと４ｄＢも改善した。
実施例３
図５にこの発明の実施例３を示す。実施例１のアンテナ装置に、給電点２１から距離Ｇ２だけ主反射板１と反対側に離れたところに屈折点がある無給電素子５を備えている。無給電素子５の鉛直面に対する傾斜角はθであり、一辺の長さをＬとする。
【００１６】
この実施例３では最適な値として、Ｗ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１λ〜０．２λ，φ＝１５°〜３０°，Ｇ１＝０．２５λ〜０．３λ，θ＝２０°〜４０°，Ｌ＝０．２４７λであり、Ｇ２はレドームが大きくならない範囲値をとる。これらの数値をとる理由は以下の理由にもとづく。即ちＷ１が０．６λ以下になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、０．６λ以上では全体の大きさが小型化にならない。Ｔが０．１λ以下になると、水平面内ビーム幅が安定せず、２ＧＨｚでは６０°より極端に小さくなり、０．２λ以上になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り小さくなる。φが１５°以下になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなり、３０°以上になると水平面内ビーム幅が６０°より可成り小さくなる。θが２０°以下になると、水平面内ビーム幅が安定せず、２ＧＨｚでは６０°より極端に小さくなり、４０°以上になると、水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなる。Ｌが０．２４７λ以下になると、水平面内ビーム幅が１．９ＧＨｚおよび２．２ＧＨｚでは、６０°より可成り大きくなり、２．０ＧＨａで６０°より可成り小さくなり、ビーム幅が安定しない。０．２４７λ以上では水平面内ビーム幅が６０°より可成り大きくなる。
【００１７】
図６Ａは使用周波数２ＧＨｚで、Ｗ１＝９０ｍｍ（０．６λ），Ｔ＝２０ｍｍ（０．１３λ），φ＝３０°，Ｇ１＝３７．５ｍｍ（０．２５λ），θ＝２０°，Ｌ＝３７ｍｍ（０．２４７λ），Ｇ２＝３５ｍｍ（０．２３λ）の場合の水平面指向性パターンである。ビーム幅は５８．００°を得ている。このときのレドーム直径は約１１０ｍｍ（０．７３λ）である。
【００１８】
より小型な例として、図６Ｂは２ＧＨｚで、Ｗ１＝９０ｍｍ（０．６λ），Ｔ＝１５ｍｍ（０．１λ），φ＝１５°，Ｇ１＝４５ｍｍ（０．３λ），θ＝３３．７°，Ｌ＝３７ｍｍ（０．２４７λ），Ｇ２＝２５．５ｍｍ（０．１７λ）の場合の水平面指向性パターンである。ビーム幅は５８．３５°であり、このときのレドーム直径は約１００ｍｍ（０．６７λ）である。
実施例４
図７にこの発明の実施例４を示す。実施例３のアンテナ装置では、実施例１尾よび２に対してアンテナの小型化が図れるが、Ｆ／Ｂ比は悪い。Ｆ／Ｂ比を改善するために、実施例４では実施例３に対し、主反射板１の後方、つまりダイポールアンテナ２と反対側に副反射板４を主反射板１と対向して設置した。アンテナの小型化が目的であるので、主反射板１と副反射板４の距離Ｓおよび副反射板４の幅Ｗ２は、副反射板４を設置しないときのレドーム内に収まる範囲値をとり、Ｗ２≦Ｗ１である。いずれの場合も、実施例３のアンテナ装置に比べＦ／Ｂ比は改善した。ここでは比較のため、実施例３のアンテナ装置のパラメータで副反射板を設置したものを示す。
【００１９】
図８Ａは図６Ａの指向性をもつ図５のアンテナ装置（Ｗ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１３λ，φ＝３０°，Ｇ１＝０．２５λ，θ＝２０°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．２３λ）にＳ＝９ｍｍ（０．０６λ），Ｗ２＝７５ｍｍ（０．５λ）の副反射板４を設置した実施例４の水平面指向性パターンである。ビーム幅は５８．６１°であり、サイドローブが−１３ｄＢから−１８ｄＢに改善され、バックローブが−１５．５ｄＢから−２４ｄＢに改善された。
【００２０】
図８Ｂは図６Ｂの指向性をもつ図５のアンテナ装置（Ｗ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１λ，φ＝１５°，Ｇ１＝０．３λ，θ＝３３．７°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．１７λ）にＳ＝９ｍｍ（０．６λ），Ｗ２＝８０ｍｍ（０．５３λ）の副反射板４を設置した実施例４の水平面指向性パターンである。ビーム幅は５８．２０°であり、サイドローブが−１３．５ｄＢから−１８ｄＢに改善され、バックローブが−１６ｄＢから−２４ｄＢに改善された。
実施例５
図９にこの発明の実施例５を示す。この例は垂直偏波用アンテナと共通の主反射板１、側面反射板３１，３２、副反射板４を用いて、２素子の１２０°ビームアンテナを同位相・同振幅で合成し、水平面内ビーム幅が６０°を得る垂直偏波用アンテナを備えた偏波ダイバーシチアンテナである。主反射板１に対し、Ｖ字型ダイポールアンテナ２と同じ側に、主反射板１から距離Ｄ１だけ離れ、Ｖ字型ダイポールアンテナ２を挟むように、互いに平行な２つの垂直半波長ダイポールアンテナ６１，６２がおかれ、ダイポールアンテナ６１，６２をそれぞれ含み、主反射板１に対し直角な平面内に、それぞれダイポールアンテナ６１，６２から距離Ｄ２だけ、主反射板１と反対側に離れたところにダイポールアンテナ６１，６２と平行にそれぞれ対向した無給電素子７１，７２が設けられている。Ｄ１，Ｄ２は、水平偏波用アンテナ装置を設計したあとに、レドーム直径が大きくならない範囲値をとる。
【００２１】
ここでは最適な値として２ＧＨｚで、Ｗ１＝０．６７λ，Ｔ＝０．１λ，φ＝１５°，Ｇ１＝０．３λ，θ＝３３．７°，Ｇ２＝０．１７λ，Ｓ＝０．０６７λ，Ｗ２＝０．６λ，Ｄ１＝０．２５λ，Ｄ２＝０．１７λとする。この時のレドーム直径は約０．７２λである。ここでＤ１を０．２５λにしたのは、一般にＤ１をλ／４とするのがインピーダンス整合がもっともとれ易いからである。
【００２２】
図１０Ａは上記各値による水平偏波の水平面指向性パターンを示したものであり、ビーム幅は５６．６７°であり、図１０Ｂは垂直偏波の水平面指向性パターンを示したものである。どちらもビーム幅は６０．５１°，Ｆ／Ｂ比は約２０ｄＢ以上となり、良好な値が得られた。
実施例５において、Ｖ字型ダイポールアンテナ２と、垂直半波長ダイポールアンテナ６１，６２の各給電点は必ずしも同一水平面内に設ける必要はない、例えば図１１に示すように上下にずらしてもよい。つまり、垂直半波長ダイポールアンテナ６１，６２は鉛直方向から見た場合に、Ｖ字型ダイポールアンテナ２を挟んだ配置となっていればよい。この上下の差ｈは任意に選ぶことができる。図１１中のｈを７５ｍｍ（０．５λ）とし、その他の各値は図９に対する最適値とした場合、水平偏波の水平面指向性パターンを図１２Ａに、垂直偏波の水平面指向性パターンを図１２Ｂにそれぞれ示す。前者のビーム幅は５５．４５°であり、後者のビーム幅は６０．１４°である。
実施例６
図１３にこの発明の実施例６を示す。これは、図９に示した実施例を上下にアレイ化した場合である。即ち、図９中のＶ字型ダイポールアンテナ２，Ｖ字型無給電素子５，垂直半波長ダイポールアンテナ６１，６２，垂直無給電素子７１，７２の一組と、同一の相対的配置をしたＶ字型ダイポールアンテナ２′，Ｖ字型無給電素子５′，垂直半波長ダイポールアンテナ６１′，６２′，垂直無給電素子７１′，７２′の組を、前者に対し間隔Ｈだけあけて下に配置する。Ｈ＞０であればよいが、１波長までは間隔を大きくとった方が高い利得が得られ、それより大きく離すとかえって利得が低下する。従って、Ｈ＝λが一般的である。
【００２３】
Ｈ＝１５０ｍｍ（１λ）とし、その他の値を図９の最適値とした場合の水平偏波の水平面指向性パターンを図１４Ａに、垂直偏波の水平面指向性パターンを図１４Ｂにそれぞれ示す。前者のビーム幅は６０．９７°であり、後者のビーム幅は５９．６２°である。
実施例７
図１５にこの発明の実施例７を示す。これは図１１に示した実施例を、上下にアレイ化したものである。即ち、図１１中のＶ字型ダイポールアンテナ２，Ｖ字型無給電素子５，垂直半波長ダイポールアンテナ６１，６２，垂直無給電素子７１，７２の一組と、同一の相対的配置をしたＶ字型ダイポールアンテナ２′，Ｖ字型無給電素子５′，垂直半波長ダイポールアンテナ６１′，６２′，垂直無給電素子７１′，７２′の組を、前者に対し間隔Ｈだけあけて下に配置する。この場合もＨについては、実施例６と同様のことが言える。
【００２４】
ｈ＝７５ｍｍ（０．５λ），Ｈ＝１５０ｍｍ（１λ）とし、その他の各値は図９の実施例の最適値とした場合の水平偏波水平面指向性パターンを図１６Ａに、垂直偏波水平面指向性パターンを図１６Ｂにそれぞれ示す。前者のビーム幅は６０．１２°，後者のビーム幅は５９．３５°である。
実施例６および７でのアレイ化は、二組により構成したが、三組以上を上下に配列してアレイ化してもよい。
【００２５】
【発明の効果】
以上説明したように、この発明によれば、水平偏波用アンテナ装置において、側面反射板を主反射板に対して斜めにつけ、Ｖ字型水平半波長ダイポールアンテナを用いることにより、レドーム直径が小さいアンテナ装置を設計することができる。特にＶ字型の無給電素子を併用することにより一層小型化することができた。
【００２６】
更に主反射板の背後に副反射板を設けることによりＦ／Ｂ比が大きくなった。また、水平偏波用アンテナ装置の同一の主反射板と側面反射板と副反射板を用いて、水平偏波と垂直偏波ともに水平面内ビーム幅が６０°の偏波ダイバーシチブランチが実現できる。スペースダイバーシチアンテナよりも小型化が図れるため、基地局アンテナにおいてアンテナ設置空間の軽減が図れる。
【００２７】
垂直アレイ化により利得を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】Ａは実施例１のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図２】Ａは実施例１において２ＧＨｚでの、Ｗ１＝０．８λ，Ｔ＝０．１３λ，φ＝３０°，θ＝３０°，Ｇ１＝０．２５λの場合の水平面内指向性を示す図、ＢはＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．２７λ，φ＝３０°，θ＝４０°，Ｇ１＝０．２５λの場合の水平面内指向性を示す図である。
【図３】Ａは実施例２のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図４】Ａは実施例４において２ＧＨｚでのＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．２７λ，φ＝３０°，θ＝４０°，Ｇ１＝０．２５λ，Ｓ＝０．１３λ，Ｗ２＝０．７３λの場合の水平面内指向性を示す図、ＢはＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．２７λ，φ＝３０°，θ＝４０°，Ｇ１＝０．２５λ，Ｓ＝０．１λ，Ｗ２＝０．５３λの場合の水平面内指向性を示す図である。
【図５】Ａは実施例３のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図６】Ａは実施例３において２ＧＨｚでのＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１３λ，φ＝３０°，Ｇ１＝０．２５λ，θ＝２０°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．２３λの場合の水平面内指向性を示す図、ＢはＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１λ，φ＝１５°，Ｇ１＝０．３λ，θ＝３３．７°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．１７λの場合の水平面内指向性を示す図である。
【図７】Ａは実施例４のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図８】Ａは実施例４において２ＧＨｚでのＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１３λ，φ＝３０°，Ｇ１＝０．２５λ，θ＝２０°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．２３λ，Ｓ＝０．０６λ，Ｗ２＝０．５λの場合の水平面内指向性を示す図、ＢはＷ１＝０．６λ，Ｔ＝０．１λ，φ＝１５°，Ｇ１＝０．３λ，θ＝３３．７°，Ｌ＝０．２４７λ，Ｇ２＝０．１７λ，Ｓ＝０．６λ，Ｗ２＝０．５３λの場合の水平面内指向性を示す図である。
【図９】Ａは実施例５のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図１０】Ａは実施例５における２ＧＨｚでの水平偏波の水平面内指向性を示す図、Ｂは垂直偏波の水平面内指向性を示す図である。
【図１１】実施例５の変形例を示す傾斜図。
【図１２】Ａは図１１の変形例における２ＧＨｚでの水平偏波の水平面内指向性を示す図、Ｂは垂直偏波の水平面指向性を示す図である。
【図１３】実施例６のアンテナ装置の傾斜図。
【図１４】Ａは実施例６における２ＧＨｚでの水平偏波の水平面内指向性を示す図、Ｂは垂直偏波の水平面内指向性を示す図である。
【図１５】実施例７のアンテナ装置の傾斜図。
【図１６】Ａは実施例７における２ＧＨｚでの水平偏波の水平面内指向性を示す図、Ｂは垂直偏波の水平面内指向性を示す図である。
【図１７】Ａは従来のアンテナ装置の傾斜図、Ｂはその平面図である。
【図１８】図１７の従来のアンテナ装置における２ＧＨｚでのＷ１＝１５ｍｍ，Ｇ１＝３７．５ｍｍ，ダイポールアンテナの長さ＝７５ｍｍの場合の水平面内指向性を示す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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