(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回線の線路条件にあった伝送速度でデータ通信を行うＡＤＳＬモデムにおいて、
線路条件にあった伝送速度で前記回線と接続する手順を有するレートアダプティブ部と、
前記レートアダプティブ部の手順にしたがって、前記回線を接続し、一旦接続した回線を切断する接続部と、
ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出し、算出したノイズレベルを合成することにより、ノイズレベルの減少を求め、増加した前記回線のノイズレベルが減少したか否かを監視する回線監視部と、
前記回線監視部からノイズレベルの減少の情報を受けた場合、データ通信が行われていないことを確認して、前記接続部に前記回線の切断要求を送信し切断後に、線路条件にあった伝送速度で再接続を行わせることにより、前記回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させる回線切断要求送信部とを備えることを特徴とするＡＤＳＬモデム。
【請求項２】
前記回線監視部は、ＡＤＳＬで使用している前記周波数帯２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚを４ｋＨｚの周波数で刻みノイズレベルを算出することを特徴とする、請求項１に記載のＡＤＳＬモデム。
【請求項３】
前記回線監視部は、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域の一部を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出することを特徴とする、請求項１に記載のＡＤＳＬモデム。
【請求項４】
前記回線監視部は、ノイズレベルの減少が一定時間続いたときにノイズレベルの減少と判断することを特徴とする、請求項１に記載のＡＤＳＬモデム。
【請求項５】
前記回線監視部は、複数のバンドパスフィルタを用いて、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルの算出を行うことを特徴とする、請求項１に記載のＡＤＳＬモデム。
【請求項６】
前記回線監視部は、ＦＦＴを用いて、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域のノイズレベルの算出を行うことを特徴とする、請求項１に記載のＡＤＳＬモデム。
【請求項７】
回線の線路条件にあった伝送速度でデータ通信を行うＡＤＳＬモデムの伝送速度回復方法において、
線路条件にあった伝送速度で前記回線と接続する手順を備える工程と、
前記手順にしたがって、前記回線を接続し、一旦接続した回線を切断する工程と、
ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出し、算出したノイズレベルを合成することにより、ノイズレベルの減少を求める工程と、
増加した前記回線のノイズレベルが減少したか否かを監視する工程と、
前記ノイズレベルの減少の情報を受けた場合、データ通信が行われていないことを確認して、前記回線の切断要求を送信し切断後に、線路条件にあった伝送速度で再接続を行わせることにより、前記回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させる工程とを備えることを特徴とするＡＤＳＬモデムの伝送速度回復方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明はノイズの増加に伴って伝送速度を下げるＲＡＤＳＬ（Ｒａｔｅ  Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）機能を有するＡＤＳＬモデムに関する。特に、本発明は、一旦下げた伝送速度をノイズの低下に伴って伝送速度を上げることを可能にするＡＤＳＬモデム及びその伝送速度回復方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
特開２００１−１１１６２０号公報にＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｙ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）ルータが開示され、特開２０００−３２４１９８号公報にＲＡＤＳＬ機能が開示されているように、電話用に引かれた加入者回線を利用して数百Ｋｂｐｓ〜数Ｍｂｐｓの高速通信を可能にするモデム技術として、ＡＤＳＬが周知であり、ＡＤＳＬの特徴として、距離、線路の特性等の線路条件に応じて、伝送速度を調整するレートアダプティブ（ＲＡＤＳＬ）機能も周知である。
【０００３】
この機能により、リンクアップのネゴシエーション（Ｇ．ｈｓ）中に線路条件にあった伝送速度が決定され、その伝送速度でデータ通信が行われる。
ここで、Ｇ．ｈｓは、モデム同士のネゴシエーション規格としてＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９４．１（Ｇ．ｈｓ：ハンドシェーク手順）で規格されている。
線路条件が悪化したときには、リンク断が発生し、再リンクアップすることで伝送速度を下げて遅くするように接続が行われる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記ＡＤＳＬのレートアダプティブ機能では、悪化した線路条件が良くなった場合、リンク断が発生しないため伝送速度が遅くなった状態のままで、自動的に伝送速度を上げて速くすることができないという問題があった。
したがって、本発明は上記問題点に鑑みて、悪化した線路条件が良くなった場合には、自動的に伝送速度を上げて速くすることを可能にするＡＤＳＬモデム及びその伝送速度回復方法を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は前記問題点を解決するために、回線の線路条件にあった伝送速度でデータ通信を行うＡＤＳＬモデムにおいて、線路条件にあった伝送速度で前記回線と接続する手順を有するレートアダプティブ部と、前記レートアダプティブ部の手順にしたがって、前記回線を接続し、一旦接続した回線を切断する接続部と、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出し、算出したノイズレベルを合成することにより、ノイズレベルの減少を求め、増加した前記回線のノイズレベルが減少したか否かを監視する回線監視部と、前記回線監視部からノイズレベルの減少の情報を受けた場合、データ通信が行われていないことを確認して、前記接続部に前記回線の切断要求を送信し切断後に、線路条件にあった伝送速度で再接続を行わせることにより、前記回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させる回線切断要求送信部とを備えることを特徴とするＡＤＳＬモデムを提供する。
【０００６】
この手段により、ノイズレベルを監視し、線路条件が良くなった場合には、自動的に伝送速度を上げて速くすることが可能になる。好ましくは、前記回線監視部は、ＡＤＳＬで使用している前記周波数帯２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚを４ｋＨｚの周波数で刻みノイズレベルを算出する。
【０００７】
この手段により、回線の状況に応じてノイズレベルを算出することが可能になる。
好ましくは、前記回線監視部は、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域の一部を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出する。
この手段により、ノイズレベル算出部の処理の負担を軽減することが可能になる。
【０００８】
好ましくは、前記回線監視部は、ノイズレベルの減少が一定時間続いたときにノイズレベルの減少と判断する。
この手段により、瞬間的なノイズレベルの減少の場合には、回路切断を要求しても有益ではないため、回路切断の要求は行われない。
好ましくは、前記回線監視部は、複数のバンドパスフィルタを用いて、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルの算出を行う。
【０００９】
さらに、好ましくは、前記回線監視部は、ＦＦＴを用いて、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域のノイズレベルの算出を行う。
これらの手段により、容易にノイズレベルの算出が実現可能になる。
【００１１】
さらに、本発明は、回線の線路条件にあった伝送速度でデータ通信を行うＡＤＳＬモデムの伝送速度回復方法において、線路条件にあった伝送速度で前記回線と接続する手順を備える工程と、前記手順にしたがって、前記回線を接続し、一旦接続した回線を切断する工程と、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域を一定の周波数刻みでノイズレベルを算出し、算出したノイズレベルを合成することにより、ノイズレベルの減少を求める工程と、増加した前記回線のノイズレベルが減少したか否かを監視する工程と、前記ノイズレベルの減少の情報を受けた場合、データ通信が行われていないことを確認して、前記回線の切断要求を送信し切断後に、線路条件にあった伝送速度で再接続を行わせることにより、前記回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させる工程とを備えることを特徴とするＡＤＳＬモデムの伝送速度回復方法を提供する。
【００１２】
この手段により、上記発明と同様に、ノイズレベルを監視し、線路条件が良くなった場合には、自動的に伝送速度を上げて速くすることが可能になる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１は本発明に係るＡＤＳＬモデムの概略構成を示すブロック図である。本図に示すように、ユーザ宅のＡＤＳＬモデム２０、パーソナルコンピュータ３０はＡＤＳＬ回線４０に接続される。ＡＤＳＬ回線４０は、図示しないＡＤＳＬ交換機（ＤＳＬＡＭ）の収容局を介して、インターネット等のネットワークに接続可能な回線である。
【００１４】
パーソナルコンピュータ３０はＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）インタフェースを有する一般的なパーソナルコンピュータである。
ＡＤＳＬモデム２０は、ＡＤＳＬ回線４０の線路条件に応じて伝送速度を調整するレートアダプティブ機能を含み、ＡＤＳＬ回線４０と接続しデータ通信を行い、パーソナルコンピュータ３０と接続しデータ通信を行うモデムである。
【００１５】
ＡＤＳＬモデム２０には、内部構成として、ＬＡＮインターフェース部２１、ＡＤＳＬインターフェース部２２、回線監視部２３、制御部２４が設けられる。
ＬＡＮインターフェース部２１はパーソナルコンピュータ３０、制御部２４に接続され、接続部２１Ａ、データ送出部２１Ｂを有する。
接続部２１Ａはパーソナルコンピュータ３０との接続、切断を行う。
【００１６】
データ送出部２１Ｂは、パーソナルコンピュータ３０からのデータを制御部２４に送出し、制御部２４からのデータをパーソナルコンピュータ３０に送出する。
ＡＤＳＬインターフェース部２２はＡＤＳＬ回線４０、制御部２４に接続され、レートアダプティブ（ＲＡＤＳＬ）部２２Ａ、接続部２２Ｂ、データ送出部２２Ｃを有する。
【００１７】
ＲＡＤＳＬ部２２Ａは、Ｇ．ｈｓの規定で、ＡＤＳＬ方式を決定し、その後、ＡＤＳＬ交換機（ＤＳＬＡＭ）の収容局からユーザ宅に至るＡＤＳＬ回線４０の線路長、回線品質等の回線条件に応じて伝送速度を調整する手順を有するレートアダプティブ機能を有する部であり、この機能により、ＡＤＳＬ回線４０の回線に何らかの、例えば、ノイズの増加のような異常があった場合、ＡＤＳＬ回線４０の回線のリンクを一度切断し回線の伝送速度を下げ遅くすることを可能にする。
【００１８】
接続部２２Ｂは、ＲＡＤＳＬ部２２Ａの手順に従ってＡＤＳＬ回線４０との接続、一旦接続したＡＤＳＬ回線４０との切断を行い、さらに、制御部２４からの切断要求により、ＡＤＳＬ回線４０との切断を行った後、再接続を行う。
データ送出部２２Ｃは、ＡＤＳＬ回線４０からのデータを制御部２４に送出し、制御部２４からのデータをＡＤＳＬ回線４０に送出する。
【００１９】
回線監視部２３は、ＡＤＳＬ回線４０、制御部２４に接続され、ノイズレベル算出部２３Ａ、ノイズレベル記憶部２３Ｂ、アラーム発生部２３Ｃを有する。
ノイズレベル算出部２３Ａは、ＡＤＳＬ回線４０のノイズの状態を監視し、ノイズレベルを算出する。
ノイズレベル記憶部２３Ｂは、ノイズレベル算出部２３Ａで算出されたノイズレベルを保持する。
【００２０】
アラーム発生部２３Ｃは、ノイズレベル算出部２３Ａで算出されたノイズレベルと、ノイズレベル記憶部２３Ｂで保持されたノイズレベルを比較し、ノイズレベルが減少している場合には、伝送速度を上げて速くするようにアラームを発生する。
制御部２４は、回線切断要求送信部２４Ａ、送信データ変換部２４Ｂを有し、回線切断要求送信部２４Ａは回線監視部２３からアラームを受けＡＤＳＬインターフェース部２２に回線切断要求を送信し、送信データ変換部２４ＢはＡＤＳＬインターフェース部２２とＬＡＮインターフェース部２１の送受信データの変換を行う。
【００２１】
図２は図１における回線監視部２３の概略構成を示すブロック図である。本図に示すように、回線監視部２３のノイズレベル算出部２３Ａは複数のバンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎと、複数のバンドパスフィルタの出力を合成する加算部２３１からなる。
バンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎは、ＡＤＳＬ回線４０回線の信号を入力し、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚを４ｋＨｚ刻みでノイズレベルを算出する。このようにして、回線の状況に応じてノイズレベルを算出することができる。
【００２２】
加算部２３１は、バンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎで算出されたノイズレベルのそれぞれを合成する。
さらに、ノイズレベル記憶部２３Ｂは遅延部（Ｄ）２３２からなり、遅延部２３２は、ノイズレベル算出部２３Ａの加算器２３１の出力側に接続され、加算器２３１の出力を一定時間保持する。
【００２３】
さらに、アラーム発生部２３Ｃは、比較部２３３、カウンタ２３４、比較部２３５からなり、比較部２３３の非反転入力端子には加算部２３１の出力が入力され、比較部２３３の反転入力端子には遅延部２３２の出力が入力される。
さらに、比較部２３３の出力側にはカウンタ２３４が接続され、カウンタ２３４は、カウンタ２３４の立ち上がりでカウントを開始し、立ち下がりでカウントを終了し、クリアする。
【００２４】
カウンタ２３４の出力側には比較部２３５の非反転入力端子が接続され、反転入力端子には所定値Ｃ0が入力し、比較部２３５のカウントＣが所定値Ｃ0よりも大きいと、アラームを示す「高」レベルを出力する。
図３は図２におけるノイズレベル算出部２３Ａの複数のバンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎのそれぞれの周波数帯域を示す図である。
【００２５】
本図に示すように、バンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎのそれぞれで、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚを４ｋＨｚ刻みでノイズレベルを算出し、ＡＤＳＬ回線４０のノイズスペクトラムが得られる。
図４は図２における回線監視部２３の各部の出力波形を説明する図である。本図（ａ）に示すように、回線監視部２３の加算部２３１の出力波形は、ＡＤＳＬ回線４０の周波数帯域２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚにおけるノイズレベルである。
【００２６】
本図（ｂ）に示すように、回線監視部２３の比較部２３３の出力波形は、ノイズレベルの変化の有無を示し、「低」レベルの場合にはノイズレベルの増加を示し、「高」レベルの場合にはノイズレベルの減少を示す。
本図（ｃ）に示すように、比較部２３３の立ち上がりでカウンタ２３４のカウント開始と共にカウントＣが増加し、比較部２３３の立ち下がりで、カウンタ２３４のカウントＣが停止し、カウントＣがクリアされる。
【００２７】
本図（ｄ）に示すように、比較部２３５ではカウンタ２３４のカウントＣと所定値Ｃ0が比較され、カウントＣ＞所定値Ｃ0になると、比較部２３５の出力が「高」レベルになり、カウントＣ＜所定値Ｃ0になると、比較部２３５の出力が「低」レベルになる。
このように、ノイズレベルが一定時間減少し続けると、比較部２３５の出力が「高」レベルとなり、アラームが発生する。瞬間的なノイズレベルの減少の場合には、回路切断を要求しても有益ではないためである。
【００２８】
なお、バンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎに代わり、ＦＦＴ（高速フーリエ変換）を用いて、ＦＦＴのパワースペクトラムを積分するようにしてもよい。
図５は図１におけるＡＤＳＬモデム２０の一連の動作を説明するフローチャートである。
【００２９】
本図に示すように、ステップＳ１０１において、ＡＤＳＬインターフェース部２２は、接続部２２Ｂを介してＡＤＳＬ回線４０にＡＤＳＬモデム２０が接続されると、ＲＡＤＳＬ部２２Ａを介してＡＤＳＬ接続手順によりネゴシエーションを行い、線路条件にあった伝送速度でＡＤＳＬのリンクを確立する。
ステップＳ１０２において、ＡＤＬＳのリンクが確立した後、パーソナルコンピュータ３０とデータ通信中か否かを確認する。データ通信中の場合には、処理を終了し、データ通信が終わるのを待つ。
【００３０】
ステップＳ１０３において、データ通信中でない場合には、回線監視部２３は、ＡＤＳＬ回線４０からノイズ情報を読み取るために、ノイズレベル算出部２３Ａを介してＡＤＳＬで使用している周波数帯域２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚにおけるＡＤＳＬ回線４０のノイズレベルを、一例として、４ｋＨｚ刻みの周波数毎に算出しさらに加算し、上記周波数帯域全体のノイズレベルに合成する。回線監視部２３は、ノイズレベル記憶部２３Ｂを介して、合成した上記のノイズレベルを保持する。
【００３１】
ステップＳ１０４において、回線監視部２３は、アラーム発生部２３Ｃを介して、ノイズレベル記憶部２３Ｂに保持して一定時間遅延させたノイズレベルと現在のノイズレベルとを比較してノイズレベルが減少したか否かを、常に、監視する。ノイズレベルが減少しない場合には、ステップＳ１０２に戻り、ＡＤＳＬ回線４０のノイズレベルの状況を監視し続ける。
【００３２】
ステップＳ１０５において、ノイズレベルが減少した場合には、回線監視部２３は制御部２４に回線切断要求を行う。
ステップＳ１０６において、制御部２４は、データ通信を行っていない場合には、回線切断要求送信部２４Ａを介して、ＡＤＳＬインターフェース部２２に対して回線切断要求を送信する。ＡＤＳＬインターフェース部２２は、回線切断要求を受けた場合には、接続部２２Ｂを介して、回線切断処理を行う。
【００３３】
ステップＳ１０７において、ＡＤＳＬインターフェース部２２は、リンク（接続）が切断された後、ＲＡＤＳＬ部２２Ａを参照してＡＤＳＬ接続手順で、接続部２２Ｂを介して再リンク（接続）アップを行う。
上記手順で再リンクアップを行うことで線路条件に見合った伝送速度でＡＤＳＬ回線４０を使用したデータ通信を行うことが可能になる。
【００３４】
また、線路条件の悪化で伝送速度が遅くなった場合、従来のように線路条件が回復しても伝送速度が遅いままであることが無くなる。すなわち、線路条件の回復に伴って伝送速度の回復も可能になる。
したがって、本発明によれば、線路条件で伝送速度が変化するＡＤＳＬ回線において、ノイズレベルを監視して、動的に変わる線路の条件に対応して最大の伝送速度でデータ通信を可能にする。
【００３５】
なお、以上の説明では、回線監視部２３のノイズレベル算出部２３Ａでは、ＡＤＳＬで使用している周波数帯域２６ｋＨｚ〜１．１ＭＨｚにおけるＡＤＳＬ回線４０のノイズレベルを４ｋＨｚ刻みに周波数毎に算出したが、ノイズが発生しやすい部分の周波数帯の領域において４ｋＨｚ刻みの周波数毎にノイズレベルを算出してもよい。これにより、ノイズレベル算出部２３Ａの処理の負担を軽減することが可能になる。
【００３６】
図６は図１の変形例における概略構成を示すブロック図である。本図に示すように、図１と比較して、回線監視部２３に代わり、制御部２４に送信速度記憶テーブル２４Ｃが追加され、送信速度記憶テーブル２４ＣはＡＤＳＬインターフェース部２２から送出される伝送速度を保持する。
制御部２４の回線切断要求送信部２４Ａは、送信速度記憶テーブル２４Ｃに保持された複数の伝送速度から平均値を求め、平均値の伝送速度と現在の伝送速度とを比較して、現在の伝送速度の方が小さい場合には、回路切断要求を送信する。
【００３７】
図７は図６におけるＡＤＳＬモデム２０の一連の動作を説明するフローチャートである。
本図に示すように、ステップＳ１１１において、ＡＤＳＬインターフェース部２２は、接続部２２Ｂを介してＡＤＳＬ回線４０にＡＤＳＬモデム２０が接続されると、ＲＡＤＳＬ部２２Ａを介してＡＤＳＬ接続手順によりネゴシエーションを行い、線路条件にあった伝送速度でＡＤＳＬのリンクを確立する。
【００３８】
ステップＳ１１２、ステップＳ１１３において、ＡＤＳＬのリンクの確立後、制御部２４は、パーソナルコンピュータ３０がデータ通信中の場合には、特定の時間経過後（例えば、２時間後）にパーソナルコンピュータ３０とデータ通信中かどうかを再確認する。
ステップＳ１１４において、データ通信中でない場合には、ＡＤＳＬインターフェース部２２から制御部２４にはＲＡＤＳＬ部２２Ａで決定した伝送速度が送信される。
【００３９】
ステップＳ１１５において、送信速度記憶テーブル２４Ｃに後述する速度比較情報が保持されているか否かを判断する。速度比較情報が保持されている場合には、ステップＳ１２１に進む。
ステップＳ１１６において、速度比較情報が保持されていない場合には、送信速度記憶テーブル２４Ｃに伝送速度を保持する。
【００４０】
ステップＳ１１７において、送信速度記憶テーブル２４Ｃに任意の数、例えば、１０個の伝送速度のデータが保持されたか否かを判断する。
ステップＳ１１８において、任意の数の伝送速度が無い場合には回線の切断を行い、ステップＳ１１１に戻り、回線の接続を行い、上記手順を繰り返す。
ステップＳ１１９において、任意の数の伝送速度がある場合、任意の数のデータを基に伝送速度の平均値を算出する。
【００４１】
ステップＳ１２０において、算出した伝送速度の平均値を速度比較情報として送信速度記憶テーブル２４Ｃに保持し、ステップＳ１１１に戻る。
ステップＳ１２１において、平均値より現在の伝送速度が遅いか否かの判断を行う。
ステップＳ１２２において、現在の伝送速度が平均値よりも速い場合には、接続を継続して、処理を終了する。
【００４２】
ステップＳ１２３において、制御部２４は、現在の伝送速度が平均値よりも遅い場合には、回線切断要求送信部２４Ａを介して、ＡＤＳＬインターフェース部２２に回線切断要求を行う。回線切断要求を受けたＡＤＳＬインターフェース部２２は、接続部２２Ｂを介して、回線切断処理を行う。
ステップＳ１２４において、リンクが切断された後、ＡＤＳＬ接続手順で再リンクアップを行い、処理を終了する。
【００４３】
したがって、本発明によれば、線路条件で伝送速度が変化するＡＤＳＬ回線において、伝送速度を監視して、動的に変わる線路の条件に対応して最大の伝送速度でデータ通信を可能にする。
以上の説明では、ＡＤＳＬ回線４０のノイズレベル、伝送速度を監視して線路条件の変化に対応するようにしたが、パーソナルコンピュータ３０とのデータ通信中でないことを確認して、制御部２４の回線切断要求送信部２４Ａが、ＡＤＳＬインターフェース部２２の接続部２２Ｂに対して、定期的に回線切断を要求することにより、回線の状況にあった伝送速度を実現することも可能である。ノイズレベルが減少している場合にも回路切断の要求が行われることになるが、簡単な構成により実現が可能になる。
【００４４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、線路条件にあった伝送速度で回線と接続する手順を備え、手順にしたがって、回線を接続し、増加した回線のノイズレベルが減少したか否かを監視し、ノイズレベルの減少の情報を受けた場合、データ通信が行われていないことを確認して、回線の切断要求を送信し再接続を行わせることにより、回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させるようにしたので、ノイズレベルを監視し、線路条件が良くなった場合には、自動的に伝送速度を上げて速くすることが可能になる。
【００４５】
さらに、回線の伝送速度を複数保持し、保持されている複数の伝送速度から平均の伝送速度を算出し、現在の伝送速度と比較し、現在の伝送速度が平均の伝送速度よりも遅くなった場合に、データ通信が行われていないことを確認して、回線の切断要求を送信し再接続を行わせることにより、回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させるようにしたので、伝送速度を監視し、線路条件が良くなった場合には、自動的に伝送速度を上げて速くすることを可能にする。
【００４６】
さらに、データ通信中でないことを確認して、接続部に対して、定期的に回線の切断要求を送信し再接続を行わせることにより、回線のノイズレベルの増加により遅くなった伝送速度を回復させるようにしたので、ノイズレベルが減少している場合にも回路切断の要求が行われることになるが、簡単な構成により実現が可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るＡＤＳＬモデムの概略構成を示すブロック図である。
【図２】図１における回線監視部２３の概略構成を示すブロック図である。
【図３】図２におけるノイズレベル算出部２３Ａの複数のバンドパスフィルタ２３０−１、２３０−２、…、２３０−ｎのそれぞれの周波数帯域を示す図である。
【図４】図２における回線監視部２３の各部の出力波形を説明する図である。
【図５】図１におけるＡＤＳＬモデム２０の一連の動作を説明するフローチャートである。
【図６】図１の変形例における概略構成を示すブロック図である。
【図７】図６におけるＡＤＳＬモデム２０の一連の動作を説明するフローチャートである。
【符号の説明】
２０…ＡＤＳＬモデム
２１…ＬＡＮインターフェース部
２１Ａ…接続部
２１Ｂ…データ送出部
２２…ＡＤＳＬインターフェース部
２２Ａ…ＲＡＤＳＬ部
２２Ｂ…接続部
２２Ｃ…データ送出部
２３…回線監視部
２３Ａ…ノイズレベル算出部
２３Ｂ、２３２…ノイズレベル記憶部
２３Ｃ…アラーム発生部
２４…制御部
２４Ａ…回線切断要求送信部
２４Ｂ…送受信データ変換部
２４Ｃ…送信速度記憶テーブル
３０…パーソナルコンピュータ
４０…ＡＤＳＬ回線
２３０−１〜２３０−ｎ…バンドパルフィルタ
２３１…加算部
２３３、２３５…比較部
２３４…カウンタ
【図１】
0003678714.tif 000002
【図２】
0003678714.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0003678714.tif 000008