(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面形状矩形の建物ユニットを複数組み合わせて構築されるユニット式建物の基礎であって、
前記建物ユニットの長辺に沿って配置されるプレキャストコンクリート製の長辺ブロックと、
これらの長辺ブロックの間に前記建物ユニットの短辺に沿って配置されるプレキャストコンクリート製の短辺ブロックとを含んで構成されており、
前記長辺ブロックは、
一端に前記建物ユニットの一つの隅部を受けるためのコーナー受け部を備え、かつ他端に他のブロックに接続するための連結部を有する第一長辺ブロックと、
両端に前記連結部を有し、かつ、中間部分に、隣接する二つの前記建物ユニットの二つの隅部を受けるための中間受け部を備えた第二長辺ブロックとを含んで構成され、
これらが選択的に配置されており、
前記第一長辺ブロックは、他端の前記連結部から中間部分までの高さが、一端の前記コーナー受け部から前記中間部分までの高さよりも低くされ、
この第一長辺ブロックに隣接する第二長辺ブロックは、中間部分の前記中間受け部から、両端の前記連結部のうちのいずれか一方までの高さが、前記中間受け部から前記連結部のいずれか他方までの高さよりも低くされ、
これらの第一長辺ブロックおよび第二長辺ブロックは、第一長辺ブロックの連結部と第二長辺ブロックの一方の連結部とが互いに対向するように直列に配置されている
ことを特徴とするユニット式建物の基礎。
【請求項２】
請求項１に記載したユニット式建物の基礎において、
前記短辺ブロックは、両端に前記連結部を備え、かつ中間部分に前記中間受け部を有する
ことを特徴とするユニット式建物の基礎。
【請求項３】
請求項２に記載したユニット式建物の基礎において、
前記短辺ブロックは、
前記中間部分に前記中間受け部のみを有する第一短辺ブロックと、
前記中間部分に、前記中間受け部、および隣接する二つの前記建物ユニットの二つの隅部を受けるための中通り用受け部を有する第二短辺ブロックと、
前記中間部分に、前記中間受け部、および前記建物ユニットの一つの隅部を受けるための入隅受け部を有する第三短辺ブロックとを含んで構成され、
これらが選択的に配置されている
ことを特徴とするユニット式建物の基礎。
【請求項４】
請求項３に記載したユニット式建物の基礎において、
前記長辺ブロックおよび短辺ブロックはそれぞれ長尺の本体部を備え、
前記コーナー受け部、連結部および中間受け部は前記本体部の一方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、
前記中通り用受け部および入隅受け部は前記本体部の他方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、
これらの前記本体部からの膨出厚さは互いに同一とされている
ことを特徴とするユニット式建物の基礎。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の建物ユニットを組み合わせて構築されるユニット式建物の基礎に関する。
【０００２】
【背景技術】
近年、工業化率を高めて建設現場での施工期間を短縮するために、複数の建物ユニットを予め工場で製造し、これらを建設現場で組み合わせて建物を構築するユニット工法が用いられている。
ユニット工法では、通常、建物の外周および各建物ユニットの短辺に対応した場所に布基礎を打設し、この上に建物ユニットを配置するようにしている。従来、基礎は現場打ちコンクリートで造られていたが、施工が煩雑なうえに工期が長くなるため、近年では、予め工場等で成形したプレキャストコンクリート（以下ＰＣという）製のブロックを地盤上に配列することにより造られている。
【０００３】
ＰＣ製ブロックを用いて基礎を形成する場合には、形状の異なる複数種類のブロックを各種寸法で用意し、これらを適宜組み合わせることにより、建物ユニットの平面形状や配置に応じた基礎を形成している。例えば、建物ユニットの隅部に対応した位置にＬ字形やＴ字形の端部用のブロックを配置し、これらの間に建物ユニットの辺に沿って長尺のブロックを配置する方法が提案されている（特開平4-343915号公報参照）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、この方法では、建物ユニットの隅部に対応した位置には必ず端部用のブロックが配置されるため、一つの建物の基礎が細かく分断されることになり、基礎を構成するブロックの数や種類が多くなるという問題があった。
【０００５】
本発明の目的は、ＰＣ製ブロックの種類を削減できるユニット式建物の基礎を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、図面を参照して説明すると、平面形状矩形の建物ユニット９Ａ，９Ｂ，９Ｃを複数組み合わせて構築されるユニット式建物の基礎１，４，５であって、前記建物ユニットの長辺に沿って配置されるプレキャストコンクリート製の長辺ブロック２と、これらの長辺ブロックの間に前記建物ユニットの短辺に沿って配置されるプレキャストコンクリート製の短辺ブロック３とを含んで構成されており、前記長辺ブロック２は、一端に前記建物ユニットの一つの隅部を受けるためのコーナー受け部４２を備え、他端に他のブロックに接続するための連結部４３を有する第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２４と、両端に前記連結部４３を有し、中間部分に、隣接する二つの前記建物ユニットの二つの隅部を受けるための中間受け部４５を備えた第二長辺ブロック２３，２５とを含んで構成され、これらが選択的に配置されており、前記第一長辺ブロック２４は、他端の前記連結部４３から中間部分までの高さが、一端の前記コーナー受け部４２から前記中間部分までの高さよりも低くされ、この第一長辺ブロック２４に隣接する第二長辺ブロック２５は、中間部分の前記中間受け部４５から、両端の前記連結部４３のうちのいずれか一方までの高さが、前記中間受け部４５から前記連結部４３のいずれか他方までの高さよりも低くされ、これらの第一長辺ブロック２４および第二長辺ブロック２５は、第一長辺ブロック２４の連結部４３と第二長辺ブロック２５の一方の連結部４３とが互いに対向するように直列に配置されていることを特徴とする。
【０００７】
本発明では、建物ユニットの長辺に沿った長辺ブロックと、建物ユニットの短辺に沿って配置される短辺ブロックとにより基礎を構成するため、従来建物ユニットの隅部に配置していた端部用のブロックを省略できるから、ブロックの種類を少なくできるうえに、ブロック同士の連結部分が従来よりも少なくなるので容易に施工できる。
また、長辺ブロックの間に短辺ブロックが配置されるので、長辺ブロックと短辺ブロックとの連結部分は全て長辺ブロック勝ちとされることになる。従って、一つの建物において、平行に配置された一対の長辺ブロックの間に配置する短辺ブロックを共通化できるので、ブロックの種類を削減できる。
そして、長辺ブロックは、第一長辺ブロックおよび第二長辺ブロックを備えているので、建物の基礎における建物ユニットの長辺に沿った部分の長さが如何なる長さであっても、つまり、建物ユニットが長辺方向にいくつ並設されていても、第一長辺ブロックおよび第二長辺ブロックを組み合わせて直列に配置することにより対応できるので、長辺ブロックを共通化できる。
すなわち、複数の建物ユニットを長辺方向に並設して建物を構築する場合、これらの建物ユニットの長辺に沿って長辺ブロックを配置する。このとき、両端に第一長辺ブロックを配置し、その間に第二長辺ブロックを建物ユニットの数に応じて配置し、長辺方向に隣接する建物ユニットの間で隣り合う二つの隅部を第二長辺ブロックの中間受け部で受けるようにすれば、並設する建物ユニットの数に拘わらず、少ない種類の長辺ブロックで基礎の建物ユニットの長辺に沿った部分を簡単に形成できる。
また、第一長辺ブロックは、他端の連結部から中間部分までの高さが、一端のコーナー受け部から中間部分までの高さよりも低くされ、この第一長辺ブロックに隣接する第二長辺ブロックの一端の連結部から中間受け部までの高さが、中間受け部から他端の連結部までの高さよりも低くされている。これにより、第一長辺ブロックの中間部分から第二長辺ブロックの中間受け部までの部分の高さが低くなるので、建物ユニットの長辺側に玄関やカーポート等に用いる土間を形成する場合でも対応できる。
【００１０】
さらに、前述した短辺ブロックは、両端に連結部を備え、かつ中間部分に前記中間受け部を有することが望ましい。
このようにすると、短辺ブロックは両端に連結部を有するので、長辺ブロックに対して確実に結合できるうえに、基礎における建物ユニットの短辺に沿った部分の長さが如何なる長さであっても、つまり、建物ユニットが短辺方向にいくつ並設されていても、短辺ブロックを建物ユニットの数に応じて直列に配置することにより対応できるので、短辺ブロックを共通化できる。すなわち、複数の建物ユニットを短辺方向に並設して建物を構築する場合には、これらの建物ユニットの数に応じて短辺ブロックを直列に配置し、短辺方向に隣接する建物ユニットの隣り合う二つの隅部を短辺ブロックの中間受け部で受けるようにすれば、並設する建物ユニットの数に拘わらず、少ない種類の短辺ブロックで基礎の建物ユニットの短辺に沿った部分を簡単に構成できる。
【００１１】
前述した短辺ブロックは、中間部分に中間受け部のみを有する第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３３と、中間部分に中間受け部および隣接する二つの前記建物ユニットの二つの隅部を受けるための中通り用受け部４６を有する第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂと、中間部分に中間受け部および前記建物ユニットの一つの隅部を受けるための入隅受け部４８を有する第三短辺ブロック３４とを含んで構成され、これらが選択的に配置されていてもよい。
【００１２】
このようにすると、第一〜第三短辺ブロックを建物ユニットの配置に応じて適宜選択して用いることにより、基礎のバリエーションが一層豊富になる。
例えば、建物ユニットを短辺方向および長辺方向に並設してユニット式建物を構築する場合、二つの建物ユニットの短辺に跨って建物を横断するように設けられる基礎は第二短辺ブロックにより構成できる。つまり、長辺方向に隣接する建物ユニットの間で対向する一対の短辺に沿って第二短辺ブロックを配置し、一箇所に集合する四つの建物ユニットの四つの隅部を中間受け部および中通り用受け部で受けるようにすれば、基礎のうち二つの建物ユニットの短辺に跨る部分を少ない種類の短辺ブロックで簡単に構成できる。
また、短辺方向に並設した二つの建物ユニットの一方に対して長辺方向に別の建物ユニットを並設して入隅部を有する建物を形成した場合でも、入隅部において集合する三つの建物ユニットの隅部を中間受け部および入隅受け部で受けるように第三短辺ブロックを配置すれば、基礎のうち建物の入隅部に対応する部分を少ない種類の短辺ブロックで構成できる。
【００１３】
前述した長辺ブロックおよび短辺ブロックはそれぞれ長尺の本体部４１を備え、コーナー受け部、連結部および中間受け部は本体部の一方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、中通り用受け部および入隅受け部は本体部の他方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、これらの本体部からの膨出厚さは互いに同一とされていることが望ましい。
【００１４】
このようにすれば、一対の長辺ブロックを互いに平行に設置する場合、これらの長辺ブロックを本体部の一方の側が互いに対向するように配置すれば、その間で対向する互いのコーナー受け部、連結部および中間受け部の距離を等しくできる。従って、短辺ブロックを長辺ブロックの間に配置するときに、長辺ブロックのコーナー受け部、連結部および中間受け部のいずれかに対して連結するようにすれば、短辺ブロックの長さを共通化できる。
また、コーナー受け部、連結部、中間受け部、中通り用受け部および入隅受け部の本体部からの膨出厚さを短辺ブロックおよび長辺ブロックで共通化できるので、長辺ブロックおよび短辺ブロックを成形するときに型枠を共通化できる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
〔第一実施形態〕
以下、本発明の第一実施形態を図面に基づいて説明する。
図１には、本実施形態のユニット式建物の基礎１が示されている。この基礎１は、平面形状矩形のユニット式建物を構成する合計６個の一階建物ユニット９Ａ，９Ｂを載置するためのものである。
建物ユニット９Ａは、図２に示すように、四本の柱９１と、これらの四本の柱９１の上端間を連結する長辺上梁９２Ａおよび短辺上梁９２Ｂと、および四本の柱９１の下端間を連結する長辺下梁９３Ａおよび短辺下梁９３Ｂとを含む平面形状矩形の骨組み９４を備えている。なお、一階建物ユニット９Ｂは一階建物ユニット９Ａと同様な骨組み９４を備え、平面形状における長手方向の長さ、つまり長辺上梁９２Ａおよび長辺下梁９３Ａの長さが建物ユニット９Ａよりも長い点が異なるのみである。
このような建物ユニット９Ａ，９Ｂは、各柱９１の下部、つまり、建物ユニット９Ａ，９Ｂの四つの隅部で基礎１に対して結合される。
【００１８】
図１に戻って、基礎１は、建物の外周に沿った各一対の外周長辺部１１，１２および外周短辺部１３，１４と、互いに平行な外周長辺部１１，１２の間において建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺が隣接する部分に沿って設けられた中通り部１５とを有して構成されている。
外周長辺部１１，１２は、建物ユニット９Ａ，９Ｂの長辺に沿って直列に配置されるプレキャストコンクリート製の長辺ブロック２により構成されている。
このうち外周長辺部１１は、長辺ブロック２である二つの第一長辺ブロック２１Ａ，２２Ａと、その間に配置された第二長辺ブロック２３とを有して構成されている。
【００１９】
第一長辺ブロック２１Ａは、図３に示すように、長尺の本体部４１と、本体部４１の一端に設けられたコーナー受け部４２と、本体部４１の他端に設けられた連結部４３とを備えている。
本体部４１は、建物ユニット９Ａ，９Ｂの基準寸法であるモジュールに基づく規格化された長さを有している。
コーナー受け部４２は、建物ユニットの一つの隅部を受けるための部分であり、本実施形態の第一長辺ブロック２１Ａでは、建物ユニット９Ｂの隅部を受けるようになっている。このコーナー受け部４２は、本体部４１の一方の側から厚さ方向（本体部４１を含む水平面において本体部４１の長手方向と直交する方向）に膨出して設けられ、その上面には、建物ユニット９Ｂの隅部を固定するためのシース管５１と、建物ユニット９Ｂの高さレベルを調節するためのレベル調整ボルト５２が一つずつ埋設されている。
【００２０】
連結部４３は、他の長辺ブロック２や短辺ブロック３に接続するためのものであり、本実施形態の第一長辺ブロック２１Ａでは隣接する第二長辺ブロック２３（図１参照）に接続するようになっている。この連結部４３は、本体部４１の一方の側、つまりコーナー受け部４２と同じ側から厚さ方向に膨出して形成され、端面に開口する溝４４を備えている。
これらのコーナー受け部４２および連結部４３の本体部４１からの膨出厚さは互いに同一とされている。
【００２１】
このような第一長辺ブロック２１Ａと建物ユニット９Ｂとの結合は、コーナー受け部４２の上面におけるシース管５１およびレベル調整ボルト５２を含む領域に枠部材５３を載せ、シース管５１にモルタル等のクラウト材を注入して枠部材５３の上面レベルまで充填し、このシース管５１内に建物ユニット９Ｂの隅部下面から下方に延びたアンカー部材５４を挿入することにより行われる。このとき、レベル調整ボルト５２を回転操作することによりそのコーナー受け部４２からの突出量を調整し、このレベル調整ボルト５２上に建物ユニット９Ｂの隅部を載せ、これにより、建物ユニット９Ｂの高さレベル調整、水平調整を行う。
【００２２】
図１に戻って、第一長辺ブロック２２Ａは、第一長辺ブロック２１Ａを反転したものであり、第一長辺ブロック２１Ａと同様に、本体部４１、コーナー受け部４２および連結部４３を備えている。なお、第一長辺ブロック２２Ａの本体部４１は、建物ユニット９Ａの長辺に対応するように第一長辺ブロック２１Ａの本体部４１よりも短く形成されている。
【００２３】
第二長辺ブロック２３は、図４に示すように、第一長辺ブロック２１Ａ，２２Ａよりも短い本体部４１と、本体部４１の両端に設けられた連結部４３と、本体部４１の中間部分に設けられた中間受け部４５とを備えている。
中間受け部４５は、隣接する二つの建物ユニットの二つの隅部を受けるための部分であり、本実施形態の第二長辺ブロック２３では、隣接する建物ユニット９Ａ，９Ｂの隅部を受けている。この中間受け部４５は、本体部４１の一方の側、つまり、連結部４３と同じ側から厚さ方向に膨出して形成され、その上面にはシース管５１およびレベルボルト５２が二つずつ埋設されている。中間受け部４５および連結部４３の本体部４１からの膨出厚さは互いに同一とされ、本体部４１の中間受け部４５から両側の連結部４３までの距離は互いに略同一とされている。
【００２４】
このように構成された第二長辺ブロック２３は、図１に示すように、両端の連結部４３がそれぞれ第一長辺ブロック２１Ａ，２２Ａの各連結部４３に連結され、これにより、外周長辺部１１が形成されている。
この外周長辺部１１と対向する外周長辺部１２は、外周長辺部１１と同様に、二つの第一長辺ブロック２１Ｂ，２２Ｂの間に第二長辺ブロック２３を配置して構成されている。第一長辺ブロック２１Ｂは第一長辺ブロック２１Ａを反転したものであり、第一長辺ブロック２２Ｂは第一長辺ブロック２２Ａを反転したものである。
以上に述べた第一、第二長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３は、外周長辺部１１，１２の間で互いのコーナー受け部４１、連結部４２および中間受け部４５が向き合うように配置されている。
【００２５】
一方、外周短辺部１３，１４は、建物ユニットの短辺に沿って長辺ブロック２の間に配置されるプレキャストコンクリート製の短辺ブロック３を含んで構成され、具体的には、短辺ブロック３である二つの第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂを直列に配置して構成されている。
第一短辺ブロック３１Ａは、図５に示すように、建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺の長さに対応した本体部４１と、本体部４１の両端に設けられた連結部４３と、本体部４１の中間部分に設けられた中間受け部４５とを有して構成されている。すなわち、この第一短辺ブロック３１Ａは、本体部４１の長さと本体部４１における中間受け部４５の位置が第二長辺ブロック２３と異なるだけであり、他は第二長辺ブロック２３と同じである。図１に戻って、第一短辺ブロック３１Ａにおいては、本体部４１の中間受け部４５から外周長辺部１２側の連結部４３までの長さは、一つの建物ユニット９Ｂの短辺の長さに対応した長さとされ、中間受け部４５から第一短辺ブロック３１Ｂ側の連結部４３までの長さは一つの建物ユニット９Ｂの短辺の１／２の長さに対応している。
第一短辺ブロック３１Ｂはこの第一短辺ブロック３１Ａを反転したものである。
【００２６】
第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂは、各外周短辺部１３，１４において、互いの一方の連結部４３同士で結合され、他方の連結部４３はそれぞれ第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ、２２Ａ，２２Ｂの各コーナー受け部４２に接続されている。第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ、２２Ａ，２２Ｂの各コーナー受け部４２の本体部４１からの膨出厚さは互いに同一であるため、この間に設置される第一長辺ブロック３１Ａ，３１Ｂの長さは外周短辺部１３，１４相互で同一になっている。
【００２７】
一方、中通り部１５は、建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺に沿って長辺ブロック２の間に直列に配置されるプレキャストコンクリート製の短辺ブロック３により構成され、具体的には、短辺ブロック３である二つの第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂを直列配置して構成されている。
第二短辺ブロック３２Ａは、図６に示すように、第一短辺ブロック３１Ａ（図５参照）と同長さの本体部４１と、この本体部４１の両端に設けられた連結部４３と、本体部４１の中間部分に設けられた中間受け部４５および中通り用受け部４６とを有して構成されている。なお、本体部４１における中間受け部４５および中通り用受け部４６の位置は第一短辺ブロック３１Ａの中間受け部４５と同様である。
【００２８】
中通り用受け部４６は、隣接する二つの建物ユニットの二つの隅部を受けるための部分であり、本実施形態の第二短辺ブロック３２Ａでは、短辺方向に隣接する二つの建物ユニット９Ｂの隅部を受けている。この中通り用受け部４５は、本体部４１の他方の側、つまり、本体部４１の中間受け部４５とは反対側から厚さ方向に膨出して形成され、上面にシース管５１およびレベルボルト５２が二つずつ埋設されている。この中通り用受け部４６および中間受け部４５は一体化され、これにより、一箇所に集合する四つの建物ユニット９Ａ，９Ｂの四つの隅部を中通り用受け部４６および中間受け部４５で受けるようになっている。
この中通り用受け部４６の本体部４１からの膨出厚さは、中間受け部４５および連結部４３の本体部４１からの膨出厚さと同一にされ、中通り用受け部４６の膨出方向と直交する方向の幅は中間受け部４５の幅よりも大きく形成されている。
【００２９】
図１に戻って、第二短辺ブロック３２Ｂはこの第二短辺ブロック３２Ａを反転したものである。
第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂは、互いの一方の連結部４３同士で結合され、他方の連結部４３はそれぞれ第二長辺ブロック２３の各中間受け部４５に接続されている。第二長辺ブロック２３の中間受け部４５の本体部４１からの膨出厚さは、長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３の各連結部４３およびコーナー受け部４２と同一であるため、中通り部１５を構成する第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂおよび外周短辺部１３，１４を構成する第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂの長さは互いに同一になっている。
【００３０】
以上に述べた長辺ブロック２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３および短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂと、建物ユニット９Ａ，９Ｂとの結合は、前述した第一長辺ブロック２１Ａと同様にして行う（図３参照）。
【００３１】
このような本実施形態のユニット式建物の基礎１は、図７に示すような工程で形成される。
先ず、図７（Ａ）に示すように、基礎１を形成する場所の根切り作業を行い、根切りした地盤６１に栗石６２を敷き込んで捨てコンクリート６３を打つ。
次に、図７（Ｂ）に示すように、この捨てコンクリート６３上の一階建物ユニット９Ｂの長辺に対応する位置、つまり外周長辺部１１となる位置に第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２３を配置するとともに、同様にして、外周長辺部１２、外周短辺部１３，１４および中通り部１５に対応する位置にそれぞれ長辺ブロック２２Ａ，２２Ｂ，２３および短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂを配置する（図１参照）。
続いて、図７（Ｃ）に示すように、これらのブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３，３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂの両側にコンクリートスラリーを打設してフーチング部６４を形成する。
【００３２】
また、図８に示すように、外周長辺部１２の第一長辺ブロック２１Ｂおよび第二長辺ブロック２３は、互いに対向する連結部４３同士で結合する。すなわち、互いに対向して連通状態となっている第一、第二長辺ブロック２１Ｂ，２３の各溝４４に配筋材６５を挿入するとともにコンクリートスラリー６６を注入し、これにより、連結部４３同士を結合する。
同様にして、各外周長辺部１１，１２の第二長辺ブロック２３と第一長辺ブロック２１Ａ，２２Ａ，２２Ｂとを互いの連結部４３同士で結合するとともに、第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ同士、第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂ同士を連結部４３同士で結合する。
【００３３】
また、第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂと第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂとの結合は、第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂのコーナー受け部４２および第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂの連結部４３で行い、第二短辺ブロック２３と第二長辺ブロック３２Ａ，３２Ｂとの結合は、互いの第二短辺ブロック２３の中間受け部４５および第二長辺ブロック３２Ａ，３２Ｂの連結部４３にて行う。
このとき、第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂのコーナー受け部４２および第二長辺ブロック２３の中間受け部４５の膨出方向先端側の各側面には、その膨出方向に突出する配筋材（図示省略）を予め埋設しておき、この配筋材をそれぞれ短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂの各溝４４に挿入してからコンクリートスラリーを注入し、これにより、連結部４３とコーナー受け部４２、連結部４３と中間受け部４５をそれぞれ結合する。
【００３４】
このようにして全てのブロック２，３を結合した後、根切り作業で生じた土６７を埋め戻す（図７（Ｃ）参照）。
【００３５】
このようにして施工した基礎１に対しては、一階建物ユニット９Ａ，９Ｂを次のような手順で固定する。
建物ユニット９Ｂを外周長辺部１２、外周短辺部１３および中通り部１５上に設置する場合、先ず、第一長辺ブロック２１Ｂのコーナー受け部４２と、第二長辺ブロック２３および第一短辺ブロック３１Ａの中間受け部４５と、第二短辺ブロック３２Ａの中通り用受け部４６との各上面において、シース管５１とレベル調整ボルト５２が設けられた領域に、図３および図８で示したゴム等の弾性部材からなる枠部材５３を載せる。
この後、これらのシース管５１の内部にモルタルであるクラウト材６８を注入し、このクラウト材６８を枠部材５３の上面レベルまで入れる。
【００３６】
次に、一階建物ユニット９Ｂをクレーンで吊り上げ、アンカー部材５４をシース管５１の内部に挿入しながら長辺ブロック２１Ｂ，２３および短辺ブロック３１Ａ，３２Ａの上に載せる。この一階建物ユニット９Ｂを吊り込む際には、レベル調整ボルト５２を回転操作することによりその各ブロック２１Ｂ，２３，３１Ａ，３２Ａからの突出量を調整し、これらのレベル調整ボルト５２上に一階建物ユニット９Ｂを載せることで一階建物ユニット９Ｂの高さレベル調整や水平調整を行う。同様にして、他の建物ユニット９Ａ，９Ｂを設置する。
【００３７】
また、図８に示すように、第二長辺ブロック２３の上面における一階建物ユニット９Ａ，９Ｂの隅部同士が隣接する部分、つまり中間受け部４５の上面には、複数のピン６９１を備えた連結板６９を予め載せておき、これらのピン６９１に各隅部の孔を挿入しながら各一階建物ユニット９Ａ，９Ｂの吊り込み作業を行う。これにより、隣接する一階建物ユニット９Ａ，９Ｂ同士は所定間隔に位置決めされる。この位置決めは、建物ユニット９Ａ，９Ｂの他の隣接部分についても同様にして行う。
【００３８】
このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。
すなわち、基礎１は、建物ユニット９Ａ，９Ｂの長辺に沿った長辺ブロック２と建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺に沿って配置される短辺ブロック３とにより構成されているため、従来建物ユニットの隅部に配置していた端部用のブロックを省略できるから、ブロック２，３の種類を少なくできるうえに、ブロック２，３同士の連結部分が従来よりも少なくなるので容易に施工できる。
また、長辺ブロック２の間に短辺ブロック３が配置されるので、長辺ブロック２と短辺ブロック３との連結部分は全て長辺ブロック２勝ちとされることになる。従って、一つのユニット式建物において、平行に配置された一対の長辺ブロック２の間に配置する短辺ブロック３を共通化できるので、短辺ブロック３の種類を削減できる。
【００３９】
長辺ブロック２は、一端にコーナー受け部４２を備えかつ他端に連結部４３を有する第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂと、両端に連結部４３を有しかつ中間部分に中間受け部４５を備えた第二長辺ブロック２３とを含んで構成されているので、第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂの間、第一長辺ブロック２２Ａ，２２Ｂの間にそれぞれ第二長辺ブロック２３を配置することにより、二つの建物ユニット９Ａ，９Ｂの長辺に沿った外周長辺部１１，１２を構成できる。従って、外周長辺部１１，１２において第二長辺ブロック２３を共通化できるうえに、第一長辺ブロック２２Ａ，２２Ｂと第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂとでは長さが異なるのみであり、同じ種類のものとして共通化できるから、少ない種類の長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３で、建物ユニット９Ａ，９Ｂの長辺に沿った外周長辺部１１，１２を確実かつ容易に構成できる。
【００４０】
また、外周長辺部１１，１２において、建物ユニット９Ａ，９Ｂの隣接する二つの隅部は第二長辺ブロック２３の中間受け部４５で確実に受けられるとともに、建物ユニット９Ａ，９Ｂの残りの隅部は第一長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂの各コーナー受け部４２で確実に受けることができる。
【００４１】
さらに、短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂは、両端に連結部４３を備えかつ中間部分に中間受け部４５を有するので、長辺ブロック２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２３のコーナー受け部４２および中間受け部４５に対して確実に結合できる。
また、短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂ同士を直列に接続できるので、短辺方向に隣接する建物ユニット９Ａ，９Ｂの二つの隅部を各短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂの中間受け部４５および中通り用受け部４６で受けるように短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂを直列に配置することにより、基礎１における建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺に沿った部分、つまり外周短辺部１３，１４および中通り部１５を少ない種類の短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂ，３２Ａ，３２Ｂで確実かつ容易に構成できる。
【００４２】
さらに、短辺ブロック３は、中間部分に中間受け部４５のみを有する第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂと、中間部分に中間受け部４５および中通り用受け部４６を有する第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂとを含んで構成されているため、第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂを直列に配置して外周短辺部１３，１４を構成できるから、外周短辺部１３，１４において第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂを共通化できるうえに、互いに反転した形状を有する第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂを直列に配置するだけで、長辺方向に隣接する二つの建物ユニット９Ａ，９Ｂに跨る中通り部１５を構成できる。
【００４３】
また、第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂと第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂとでは中通り用受け部４６の有無が異なるのみであるうえに長さも同一であるから、同じ種類のブロックとして共通化できるうえに、容易に製造できる。
さらに、外周短辺部１３，１４において、隣接する建物ユニット９Ａ同士、建物ユニット９Ｂ同士の間で集合する各二つの隅部は第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂの各中間受け部４５で確実に受けることができ、中通り部１５において、隣接する四つの建物ユニット９Ａ，９Ｂの間で集合する各四つの隅部は第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂの中間受け部４５および中通り用受け部４６で確実に受けることができる。
【００４４】
そして、コーナー受け部４２、連結部４３および中間受け部４５は本体部４１の一方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、中通り用受け部４６は本体部４１の他方の側から厚さ方向に膨出して設けられ、これらの本体部４１からの膨出厚さは互いに同一とされているため、互いに平行に設けられた外周長辺部１１，１２の間で対向するコーナー受け部４２同士の距離、中間受け部４５同士の距離および連結部４３同士の距離を等しくできる。従って、コーナー受け部４２間に配置される第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂと、中間受け部４５間に配置される第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂとの長さを同一にできるから、短辺ブロック３の共通化を図ることができる。
【００４５】
また、コーナー受け部４２、連結部４３、中間受け部４５、中通り用受け部４６は長辺ブロック２１Ａ〜２３および短辺ブロック３１Ａ〜３２Ｂで共通化できるので、成型用の型枠を共通化できる。つまり、本体部４１を成形するための長さ調整可能な型枠に対して、コーナー受け部４２、連結部４３、中間受け部４５および中通り用受け部４６をそれぞれ成形するための着脱自在な型枠を適宜装着するだけで、全ての長辺ブロック２１Ａ〜２３および短辺ブロック３１Ａ〜３２Ｂを一種類の型枠で成形できる。
【００４６】
〔第二実施形態〕
以下、本発明の第二実施形態を図面に基づいて説明する。
図９に示す本実施形態のユニット式建物の基礎４は、前記第一実施形態の第一長辺ブロック２１Ｂおよび第二長辺ブロック２３をそれぞれ第一長辺ブロック２４および第二長辺ブロック２５としたものであり、図１〜図８と同一部分には同一符号を付して詳しい説明は省略し、以下には異なる部分のみを詳述する。
【００４７】
本実施形態のユニット式建物では、外周長辺部７１上に建物ユニット９Ｃが載置されて玄関５５が形成されている。この建物ユニット９Ｃは、図１０に示すような長辺下梁の一部が欠損した骨組み９６を有し、この骨組み９６は、四本の柱９１と、一対の柱９１の間に立設される間柱９５と、間柱９５および両側の一対の柱９１の上端間を連結する補助上梁９２Ｃと、残る柱９１の上端間を連結する一本の長辺上梁９２Ａおよび一対の短辺上梁９２Ｂと、間柱９５の下端およびその両側の一対の柱９１のうちの一方の下端を連結する補助下梁９３Ｃと、残る柱９１の下端間を連結する一本の長辺下梁９３Ａおよび一対の短辺下梁９３Ｂとを含んで構成されている。また、間柱９５の上端および長辺上梁９２Ａの間には補助上梁９２Ｄが架設され、間柱９５の下端と長辺下梁９３Ａとの間には補助下梁９３Ｄが架け渡されている。
このような骨組み９６においては、間柱９５と他方の柱９１との間に下梁のない下梁欠損部９７が形成され、建物ユニット９Ｃは各柱９１の下部および間柱９５の下部で基礎１に対して結合される。
【００４８】
図９に戻って、外周長辺部７１は、建物ユニット９Ａ，９Ｃの長辺に沿って直列に配置される長辺ブロック２としての第一長辺ブロック２２Ｂ，２４および第二長辺ブロック２５を有して構成されている。
第一長辺ブロック２４は、図１１に示すように、第一長辺ブロック２１Ｂ（図３参照）の本体部４１の中間部分に間柱用受け部４７を設けて段差を付けたものである。
この間柱用受け部４７は建物ユニット９Ｃの間柱９５を受けるための部分であり、本体部４１の一方の側、つまり、本体部４１のコーナー受け部４２および連結部４３と同じ側から厚さ方向に膨出して形成され、上面にシース管５１およびレベル調整ボルト５２が一つずつ埋設されている。この間柱用受け部４７の本体部４１からの膨出厚さは、コーナー受け部４２および連結部４３の本体部４１からの膨出厚さと同一にされている。
この第一長辺ブロック２４は、連結部４３から間柱用受け部４７のシース管５１およびレベル調整ボルト５２の手前までの高さが、間柱用受け部４７のシース管５１およびレベル調整ボルト５２を含む部分からコーナー受け部４２までの高さよりも低くされている。
【００４９】
一方、第二長辺ブロック２５は、図１２に示すように、第二長辺ブロック２３（図４参照）の第一長辺ブロック２４側の高さを低くしたものであり、第一長辺ブロック２４側の連結部４３から中間受け部４５の手前までの高さが、中間受け部４５から第一長辺ブロック２２Ｂ側の連結部４３までの高さよりも低くされている。
図９に戻って、これらの第一長辺ブロック２４および第二長辺ブロック２５は、互いの低くされた側の連結部４３が対向するように直列に配置されている。これにより、外周長辺部７１において、第一長辺ブロック２４の間柱用受け部４７から第二長辺ブロック２５の中間受け部４５の手前までの部分が低く形成され、これが建物ユニット９Ｃの下梁欠損部９７（図１０参照）に対応するようになっている。
【００５０】
また、第一長辺ブロック２４の間柱用受け部４７と、中通り部１５を構成する第二短辺ブロック３２Ａの中通り用受け部４６との間には、建物ユニット９Ｃの補助下梁９３Ｄおよび長辺下梁９３Ａ（図１０参照）に対応する位置に立上部５６が打設されている。この立上部５６、第一、第二長辺ブロック２４，２５の低く形成された部分および第二短辺ブロック３２Ａにより囲まれた領域には、コンクリートが打設されて土間５５１が形成されている。
【００５１】
このような本実施形態によれば、前記第一実施形態と同様な作用、効果を奏することができる他、以下のような効果がある。
すなわち、長辺ブロック２として、本体部４１の中間部分に間柱用受け部４７を有しかつ間柱用受け部４７から連結部４３までの高さを低くした第一長辺ブロック２４と、第二長辺ブロック２３の一方の連結部４３から中間受け部４５の手前までの高さを低くした第二長辺ブロック２５とを用意したので、第一、第二長辺ブロック２４，２５を接続することにより、基礎４のなかで上端面の高さレベルの低い部分を確実かつ容易に形成できる。
外周長辺部７１のうち高さレベルの低い部分は建物ユニット９Ｃの下梁欠損部９７に対応されているので、建物ユニット９Ｃ内において、下梁欠損部９７を含む長辺下梁９３Ａおよび補助下梁９３Ｃ，９３Ｄに囲まれた領域では床面を低く形成できるから、基礎４の玄関５６に対応した部分を簡単かつ確実に形成できる。
【００５２】
また、第一長辺ブロック２４は間柱用受け部４７を備えているため、建物ユニット９Ｃの間柱９５を確実に受けることができる。
【００５３】
〔第三実施形態〕
以下、本発明の第三実施形態を図１３〜図１５に基づいて説明する。
なお、本実施形態のユニット式建物の基礎５は、前記第一実施形態の基礎１と略同様な長辺ブロック２および短辺ブロック３を含んで構成されているため、同一部分には同一符号を付して詳しい説明は省略もしくは簡略化し、以下には異なる部分のみを詳述する。
図１３に示した本実施形態のユニット式建物の基礎５は、入隅部６を有するＬ字形のユニット式建物を構成する合計５個の一階建物ユニット９Ａ，９Ｂを載置するためのものである。本実施形態のユニット式建物においては、建物ユニット９Ａは短辺方向に二つ並設され、建物ユニット９Ｂは短辺方向に三つ並設されている。
【００５４】
基礎５は、建物の外周に沿った外周長辺部１２，７２，７３および外周短辺部１３，７４と、外周長辺部１２と外周長辺部７２，７３との間において建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺が隣接する部分に沿って設けられた中通り部７５とを有して構成されている。
一つの建物ユニット９Ｂの長辺に沿って設けられた外周長辺部７２は、長辺ブロック２である第三長辺ブロック２６により構成されている。
第三長辺ブロック２６は、図１４に示すように、本体部４１と、本体部４１の両端にそれぞれ設けられたコーナー受け部４２と備え、これらのコーナー受け部４２はそれぞれ建物ユニット９Ｂの一つの隅部を受けるようになっている。
【００５５】
建物ユニット９Ａの長辺に沿って設けられた外周長辺部７３は第一長辺ブロック２７からなり、この第一長辺ブロック２７は、前記第一実施形態の第一長辺ブロック２２Ａ（図１および図３参照）の本体部４１を入隅部６に対応する長さに形成したものである。
二つの建物ユニット９Ａの短辺に沿って設けられた外周短辺部７４は、第一短辺ブロック３３により構成され、この第一短辺ブロック３３は、前記第一実施形態の第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂと略同じに形成されている。但し、本体部４１の長さは、二つの建物ユニット９Ａ，９Ｂの短辺に対応して第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂよりも長く形成されており、中間受け部４５は建物ユニット９Ａ同士の隣接部分に対応するように本体部４１の略中央に設けられている。
【００５６】
外周長辺部１２と外周長辺部７２，７３とを連結する中通り部７５は、第二短辺ブロック３２Ｂおよび短辺ブロック３である第三短辺ブロック３４により構成されている。
第三短辺ブロック３４は、図１５に示すように、本体部４１と、本体部４１の両端に設けられた連結部４３と、本体部４１の中間部分に設けられた中間受け部４５および入隅受け部４８とを有して構成されている。
入隅受け部４８は、建物ユニットの一つの隅部を受けるための部分であり、本実施形態の第三短辺ブロック３４では、建物ユニット９Ａの隅部を受けている。この入隅受け部４８は、本体部４１の他方の側、つまり、本体部４１の中間受け部４５とは反対側から厚さ方向に膨出して形成され、上面にシース管５１およびレベルボルト５２が一つずつ埋設されている。この入隅受け部４８および中間受け部４５は一体化され、これにより、入隅部６において集合する三つの建物ユニット９Ａ，９Ｂの三つの隅部を受けるようになっている。
この入隅受け部４８の本体部４１からの膨出厚さは、中間受け部４５および連結部４３の本体部４１からの膨出厚さと同一にされている。
【００５７】
このような本実施形態によれば、前記第一実施形態と同様な作用、効果を奏することができる他、以下のような効果がある。
すなわち、長辺ブロック２として、両端にコーナー受け部４２を備えた第三長辺ブロック２６を用意したので、一つの建物ユニット９Ｂの長辺のみに対応した外周長辺部７２でも形成できる。
また、短辺ブロック３として、本体部４１の中間部分に中間受け部４５および入隅受け部４８を備えた第三短辺ブロック３４を用意したので、中通り部１５において入隅部６に対応した部分に第三短辺ブロック３４を配置するだけで、基礎５のうち建物の入隅部６に対応した部分を形成できる。
【００５８】
なお、本発明は前記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形なども本発明に含まれる。
前記第一実施形態では、建物ユニット９Ａ，９Ｂをそれぞれ短辺方向に三つずつ並設したが、ユニット式建物を構成する一階建物ユニット９Ａ，９Ｂの数は限定されず、例えば、建物ユニット９Ａ，９Ｂを短辺方向に四つ以上並設してもよい。このとき、外周短辺部１３，１４を構成する第一短辺ブロック３１Ａ，３１Ｂおよび中通り部１５を構成する第二短辺ブロック３２Ａ，３２Ｂは、建物ユニット９Ａ，９Ｂの数に応じて適宜増設することが好ましい。
また、同様に、建物ユニット９Ａ，９Ｂは長辺方向に三つ以上並設してもよく、このとき、外周長辺部１１，１２を構成する第二長辺ブロック２３はその数に応じて適宜増設することが好ましい。
【００５９】
さらに、前記第三実施形態の建物において、例えば、建物ユニット９Ａの短辺に玄関を形成する場合には、外周短辺部７４の第一短辺ブロック３３の一方の連結部から中間受け部４５の手前までの部分を低く形成したものを用いて、前記第二実施形態と同様に立上部を設けてもよい。要するに、基礎のうち、玄関やカーポート等の土間に対応する部分は前記第二実施形態の第一、第二長辺ブロック２４，２５と同様にして上端面を低く形成したブロックを用いるようにすればよい。
【００６０】
【発明の効果】
以上に述べたように、本発明によれば、建物ユニットの長辺に沿った長辺ブロックと建物ユニットの短辺に沿って配置される短辺ブロックとにより基礎を構成したため、従来建物ユニットの隅部に配置していた端部用のブロックを省略できるから、ブロックの種類を少なくできるうえに、ブロック同士の連結部分が従来よりも少なくなるので容易に施工できる。
また、長辺ブロックの間に短辺ブロックが配置されるので、長辺ブロックと短辺ブロックとの連結部分は全て長辺ブロック勝ちとされることになる。従って、一つの建物において、平行に配置された一対の長辺ブロックの間に配置する短辺ブロックを共通化できるので、ブロックの種類を削減できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一実施形態を示す平面図。
【図２】前記第一実施形態の建物ユニットを示す斜視図。
【図３】前記第一実施形態の第一長辺ブロックを示す斜視図。
【図４】前記第一実施形態の第二長辺ブロックを示す斜視図。
【図５】前記第一実施形態の第一短辺ブロックを示す斜視図。
【図６】前記第一実施形態の第二短辺ブロックを示す斜視図。
【図７】前記第一実施形態の基礎の施工手順を示す工程図。
【図８】前記第一実施形態の基礎の一部を示す断面図。
【図９】本発明の第二実施形態を示す平面図。
【図１０】前記第二実施形態の建物ユニットを示す斜視図。
【図１１】前記第二実施形態の第一長辺ブロックを示す斜視図。
【図１２】前記第二実施形態の第二長辺ブロックを示す斜視図。
【図１３】本発明の第三実施形態を示す平面図。
【図１４】前記第三実施形態の第三長辺ブロックを示す斜視図。
【図１５】前記第三実施形態の第三短辺ブロックを示す斜視図。
【符号の説明】
１，４，５  基礎
２  長辺ブロック
３  短辺ブロック
９Ａ，９Ｂ，９Ｃ  建物ユニット
２１Ａ，２１Ｂ，２２Ａ，２２Ｂ，２４  第一長辺ブロック
２３，２５  第二長辺ブロック
２６  第三長辺ブロック
３１Ａ，３１Ｂ，３３  第一短辺ブロック
３２Ａ，３２Ｂ  第二短辺ブロック
３４  第三短辺ブロック
４１  本体部
４２  コーナー受け部
４３  連結部
４５  中間受け部
４６  中通り用受け部
４８  入隅受け部
【図１】
0003717256.tif 000002
【図２】
0003717256.tif 000003
【図３】
0003717256.tif 000004
【図４】
0003717256.tif 000005
【図５】
0003717256.tif 000006
【図６】
0003717256.tif 000007
【図７】
0003717256.tif 000008
【図８】
0003717256.tif 000009
【図９】
0003717256.tif 000010
【図１０】
0003717256.tif 000011
【図１１】
0003717256.tif 000012
【図１２】
0003717256.tif 000013
【図１３】
0003717256.tif 000014
【図１４】
0003717256.tif 000015
【図１５】
0003717256.tif 000016