(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部通信路に接続可能な１台の親機と、該親機との無線通信が可能な２台以上の子機とからなり、親機及び各子機には、所定のホップ周波数データを順次発生させるホップ周波数データ発生手段と、該ホップ周波数データ発生手段から与えられるホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にする通信手段とが設けられ、周波数ホッピング方式により親機−子機間および子機−子機間で通信可能な無線通信システムにおいて、
前記ホップ周波数データ発生手段が、通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を発生し、前記制御用ホップ周波数データ列は前記通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて発生される
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
請求項１記載の無線通信システムにおいて、
前記制御用ホップ周波数データ列の方が、前記通信用ホップ周波数データ列よりも短い
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項３】
請求項１または２に記載の無線通信システムにおいて、
前記通信用ホップ周波数は少なくとも２以上連続して発生される
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、前記親機が、前記制御用ホップ周波数データ列を用いた送受信時を行う第１の制御フレームにおいて親機と子機との同期を維持するための同期信号が含まれた制御信号を発信し、
前記子機が、前記同期信号を受信して子機側での同期調整が正常に行われた場合に第１の制御フレームとは異なる制御フレームにおいて所定の制御信号を発信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、発呼機となる親機又は子機が、制御フレームにおいて着呼機となる親機又は子機との接続を要求する呼出信号が含まれた制御信号を発信し、
前記着呼機が、発呼機と接続可能な場合に接続了承信号が含まれた制御信号を同一制御フレームにおいて発信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、
前記子機側の通信用ホップ周波数データ発生手段が、
前記親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の発生位相をシフトさせてなる子機−子機間通信用のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、
前記子機側が、前記子機−子機間通信用のホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にすることにより、子機−子機間で直接通信を行う
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、
前記制御フレームにおける制御信号の送受信により、子機−子機間通信中も定期的に親機と子機との同期調整を行う
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、
前記子機側のホップ周波数データ発生手段が、同期回復用ホップ周波数データを発生可能に構成され、
前記子機側のホップ周波数データ発生手段が前記同期回復用ホップ周波数データを発生させた際に、前記子機側の通信手段が、親機からの制御信号を受信可能な状態で待機する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、
前記子機側のホップ周波数データ発生手段が、前記子機−子機間通信用ホップ周波数データ列として、発生位相を互いに異なる位相へシフトさせてなる２以上のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、
前記子機側の通信手段が、前記２以上のホップ周波数データ列のいずれかを使用して送受信を行うことにより、２組以上の子機−子機間で同時に通信可能な２以上のチャネルを形成する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項１０】
請求項１〜請求項９のいずれかに記載の無線通信システムにおいて、
前記ホップ周波数データ発生手段が、
通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を記憶するデータ記憶手段と、
通信相手側機器に同期して逐次更新される指標値を保持する指標値保持手段と、
該指標値保持手段に保持された指標値に対して所定の補正を行い、補正指標値に変換する指標値補正手段とを備え、
該指標値補正手段に補正された補正指標値をパラメータにして、前記データ記憶手段に記憶されたデータを参照し、通信用ホップ周波数データの発生位相を前記補正指標値に応じてシフトさせた通信用ホップ周波数データ列を発生させる
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項１１】
請求項１０記載の無線通信システムにおいて、
前記ホップ周波数データ発生手段が、前記親機−子機間通信用又は制御用のいずれかのホップ周波数データ列を発生させる場合に、前記指標値補正手段は、前記指標値保持手段に保持された指標値をそのまま補正指標値とする一方、前記いずれかのホップ周波数データ列以外のホップ周波数データ列を発生させる場合に、前記指標値保持手段に保持された指標値と所定値との演算を行って補正指標値を算出する
ことを特徴とする無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、親機に無線接続される２台以上の子機を備え、子機同士間での直接通信が可能な無線通信システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のコードレス電話機は、例えば、周波数ｆ１を使って親機が送信した情報を子機が受信すると共に、周波数ｆ２を使って子機が送信した情報を親機が受信するといった仕組みによって、双方向通信を行っていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の如き構成のコードレス電話機では、１台の親機に対して２台以上の子機を設けたとしても、第１の子機が周波数ｆ２で送信した情報は、周波数ｆ２を受信している親機で受信できるだけで、周波数ｆ１を受信している第２の子機では受信できず、子機間で通信することはできなかった。
【０００４】
また、従来、親機と子機との間で周波数ホッピング方式によりスペクトラム拡散通信を行うコードレス電話機が知られている。この種のコードレス電話機は、通信時に使用する周波数の切り替え順序（以下、ホッピングパターンという）が、予め特定のパターンに規定されており、常に親機及び子機が同じホッピングパターンに従って通信するようになっている。
【０００５】
しかしながら、１台の親機に対して２台以上の子機を設けたとしても、子機同士で直接通信を行うと、親機から発信される制御信号との衝突が起こる等といった問題が発生する恐れがあるため、子機と子機とが直接通信することはできなかった。
【０００６】
本発明は、上記問題を解決した新規な無線通信システムを提案するものであり、その目的は、親機−子機間での通信とは別に子機−子機間でも通信可能で、特に、親機−子機間と子機−子機間とで同一のホッピングパターンを用いながら、同時にそれぞれの通信が可能な無線通信システムを提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上述の目的を達成するため、本発明の無線通信システムは、請求項１記載の通り、
外部通信路に接続可能な１台の親機と、該親機との無線通信が可能な２台以上の子機とからなり、親機及び各子機には、所定のホップ周波数データを順次発生させるホップ周波数データ発生手段と、該ホップ周波数データ発生手段から与えられるホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にする通信手段とが設けられ、周波数ホッピング方式により親機−子機間および子機−子機間で通信可能な無線通信システムにおいて、
前記ホップ周波数データ発生手段が、通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を発生し、前記制御用ホップ周波数データ列は前記通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて発生される。
【０００８】
本発明の無線通信システムによれば、子機側のホップ周波数データ発生手段が、子機−子機間通信用のホップ周波数データ列を発生させ、そのホップ周波数データを使って、子機側の通信手段が、子機−子機間で周波数ホッピング方式により通信を行う。
【０００９】
特に、本発明の無線通信システムにおいて、通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて制御用ホップ周波数データ列が発生される。このため、親機−子機間あるいは子機−子機間で通信用ホップ周波数データ列を用いて、通信を行っている間に、通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて配置された制御用ホップ周波数データ列を用いて、親機と各子機との間で同期を維持し、呼出等の制御を行うことができる。また、制御用ホップ周波数データ列は通信用ホップ周波数データ列の間に分散されているため、親機−子機間あるいは子機−子機間での通信を著しく妨げることはない。
【００１０】
同期維持や呼出等の制御において送受するデータ量は通信時に送受するデータ量よりも少ないことから、制御用ホップ周波数データ列を用いて送受を行う回数は少なくてよい。このため、効率のよいデータ列を発生させるためには、請求項２記載の無線通信システムの如く、
前記制御用ホップ周波数データ列の方が、前記通信用ホップ周波数データ列よりも短いとよい。
【００１１】
さらに、請求項３記載の無線通信システムの如く
通信用ホップ周波数は少なくとも２以上連続して発生されると、通信用ホップ周波数データ列を用いて大量のデータを効率よく伝送することができる。
【００１２】
制御用ホップ周波数データ列を用いて同期を維持するためには、請求項４記載の無線通信システムの如く、
親機が、制御用ホップ周波数データ列を用いた送受信時を行う第１の制御フレームにおいて親機と子機との同期を維持するための同期信号が含まれた制御信号を発信し、
子機が、同期信号を受信して子機側での同期調整が正常に行われた場合に第１の制御フレームとは異なる制御フレームにおいて所定の制御信号を発信するようにすると、複数の子機が同期を維持する必要がある場合も、現在継続している通信用ホップ周波数データ列を用いた通信に著しい妨害を与えることなく、容易に同期を維持することができる。
【００１３】
また、制御用ホップ周波数データ列を用いて同期を維持するためには、請求項５記載の無線通信システムの如く、
発呼機となる親機又は子機が、制御フレームにおいて着呼機となる親機又は子機との接続を要求する呼出信号が含まれた制御信号を発信し、前記着呼機が、発呼機と接続可能な場合に接続了承信号が含まれた制御信号を同一制御フレームにおいて発信するようにすると、同一制御フレームにおいて呼出、応答を行うことができ、次から発生される通信用ホップ周波数データ列を用いて直ちに通信を開始することができる。このため、呼出から通信開始までにかかる時間を極めて短くすることができる。
【００１４】
子機−子機間で通信を行うために本発明の無線通信システムでは請求項６記載の如く、
子機側の通信用ホップ周波数データ発生手段が、親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の発生位相をシフトさせてなる子機−子機間通信用のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、子機が子機−子機間通信用のホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にすることにより子機−子機間で直接通信を行うようにしている。
【００１５】
すなわち、本発明の無線通信システムにおいて、子機−子機間通信用のホップ周波数データ列は、親機−子機間での通信時に用いる親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の発生位相を所定だけシフトさせたものである。
【００１６】
具体例を挙げて説明すると、例えば、親機−子機間通信用のホップ周波数データ列が、Ｄ１→Ｄ２→Ｄ３→Ｄ４→Ｄ５→Ｄ１→・・・（Ｄ１〜Ｄ５はそれぞれホップ周波数データ）、という繰り返しパターンで切り替わる場合に、この通信用ホップ周波数データ列の発生位相を２位相分だけシフトさせれば、Ｄ３→Ｄ４→Ｄ５→Ｄ１→Ｄ２→Ｄ３→・・・という繰り返しパターン、即ち、１周期分の中で使用する通信用ホップ周波数データの発生順序は同じながら、元の通信用ホップ周波数データ列と同時に同じ通信用ホップ周波数データを発生させることのない通信用ホップ周波数データ列になる。
【００１７】
この様に発生位相をシフトさせた際に、親機−子機間チャネルと子機−子機間チャネルとで、互いの使用する周波数が重ならない様な設定（上記具体例では、Ｄ１≠Ｄ３≠Ｄ５且つＤ２≠Ｄ４）にしておけば、親機が使う周波数の影響を受けることなく、子機−子機間で直接通信を行うことができる。また、例えば３台以上の子機があれば、第３の子機と親機との間での通信が行われている場合でも、第１、第２の子機間で通信可能となり、複数台の子機を有効に運用することができる。
【００１８】
特に、本発明の無線通信システムでは、全く別異な通信用ホップ周波数データ列を予め複数通り用意するのではなく、１つの通信用ホップ周波数データ列の発生位相だけをシフトさせることにより、親機−子機間チャネルと子機−子機間チャネルとで、互いに使用周波数が衝突しないようにしているので、ベースとなる通信用ホップ周波数データ列が１つだけで済む分、親機側及び子機側のホップ周波数データ発生手段をコンパクトにすることができ、しかも、同時に同じ周波数が偶然使われてしまうといったトラブルも起きにくい。さらに、制御用ホップ周波数データ列は通信用ホップ周波数データ列よりも規模ははるかに小さいため、親機側及び子機側の通信用および制御用ホップ周波数データ発生手段を非常にコンパクトにすることができる。
【００１９】
なお、本発明の無線通信システムにおける親機及び子機の代表的な例としては、コードレス電話機の固定機（ベースセット）と移動機（ハンドセット）を挙げることができるが、この他にも、各種コンピュータやその周辺機器、ファクシミリ装置など、機器相互間で音声、画像、その他の各種データを送受信する装置が、本発明の親機及び子機として利用可能である。
【００２０】
より具体的に説明すると、外部通信路となる公衆電話回線に接続可能なファクシミリ装置を親機とし、複数のコードレス送受話器を子機とすれば、親機−子機間通信によって各子機から外部との外線通話ができ、更に、親機−子機間通信又は子機−子機間通信によって親機又は子機を使って内線通話ができる。また、親機をコードレス電話機の固定機とした場合、複数の子機の内の１つをファクシミリ装置としてもよい。更に、外部通信路となる有線ＬＡＮに接続可能な端末機を親機とし、複数のポータブルコンピュータを子機とすれば、親機−子機間通信により、各ポータブルコンピュータを使って上記有線ＬＡＮに接続されたホストコンピュータとの間でデータ通信ができ、子機−子機間通信によって各ポータブルコンピュータ間でもデータ通信ができる。
【００２１】
ところで、この種の無線通信システムでは、親機と子機とが所定のホップ周波数データ列を使って使用周波数を切り替えるに当たり、親機と子機とが正確に同期していることが重要であるため、通常は、親機側から発信する制御信号に含まれた同期信号に基づき、子機側で親機との同期調整を行っている。子機側では完全に同期がはずれる前に同期調整を行えば、親機との同期を維持できるが、より確実に同期調整を行うのであれば、請求項７記載の如く、
前記制御信号の送受信により、子機−子機間通信中も定期的に親機と子機との同期調整を行う構成にすると望ましい。こうすれば、定期的に同期のずれが解消され、子機−子機間通信中であるか否かを問わず、親機との同期を確実に維持できる。さらに、例えば外部通信路からの着呼等といった情報は、通常は、まず親機側で認識されて、更に親機−子機間通信によって子機へと伝えられるが、この種の情報が子機−子機間通信中の子機でも同期調整時に認識できるので便利である。
【００２２】
ところで、子機の電池が切れたり、子機が親機からの電波の到達しない範囲まで離れたりした場合に、その後、電池を充電したり、親機に近づいても、直ちに同期を回復させることはできない。
【００２３】
そこで、請求項８記載の如く、
子機側のホップ周波数データ発生手段が、同期回復用ホップ周波数データを発生可能に構成され、子機側のホップ周波数データ発生手段が前記同期回復用ホップ周波数データを発生させた際に、前記子機側の通信手段が、親機からの制御信号を受信可能な状態で待機する構成にするとよい。
【００２４】
この様な無線通信システムであれば、何らかの事情で親機と子機との同期がはずれた場合に、子機は、同期回復用のホップ周波数データを使って、親機からの制御信号を受信可能な状態で待機するので、同期信号が含まれた制御信号が所定の周波数で親機から送信されてくれば、その時点から親機との同期を回復することができる。なお、子機側のホップ周波数データ発生手段は、通常は同期の回復に引き続き、親機−子機間通信用（又は制御用）ホップ周波数データ列を発生させ、通信可能な状態へ復帰する。
【００２５】
更に、本発明の無線通信システムにおいて、請求項９記載の如く、
子機側のホップ周波数データ発生手段が、子機−子機間通信用ホップ周波数データ列として、発生位相を互いに異なる位相へシフトさせてなる２以上のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、子機側の通信手段が、２以上のホップ周波数データ列のいずれかを使用して送受信を行うことにより、２組以上の子機−子機間で同時に通信可能な２以上のチャネルを形成すると、
システム内に４台以上の子機が存在する場合に、２組以上の子機−子機間でも、互いに影響を受けることなく同時に通信できるのでより一層便利である。
【００２６】
さて、本発明の無線通信システムにおいて、ホップ周波数データ発生手段は、親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の他に、その発生位相を所定だけシフトさせた子機−子機間通信用のホップ周波数データ列および制御用ホップ周波数データ列を発生可能に構成されていればよいが、より具体的な構成の一例を挙げれば、例えば請求項１０記載の如く、
ホップ周波数データ発生手段が、通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を記憶するデータ記憶手段と、通信相手側機器に同期して逐次更新される指標値を保持する指標値保持手段と、指標値保持手段に保持された指標値に対して所定の補正を行い、補正指標値に変換する指標値補正手段とを備え、指標値補正手段に補正された補正指標値をパラメータにして、データ記憶手段に記憶されたデータを参照しホップ周波数データの発生位相を補正指標値に応じてシフトさせたホップ周波数データ列を発生させる構成を考えることができる。
【００２７】
データ記憶手段は、通信用および制御用ホップ周波数データ列を記憶可能なＲＯＭ、ＲＡＭ、又はその他の記憶媒体で構成される。通信用および制御用ホップ周波数データ列を構成する個々のホップ周波数データは、それぞれ最終的に発信する周波数と１対１に対応付けられる値であり、指標値保持手段が保持する指標値は、上記ホップ周波数データ列の読み出し位置の指標となる。
【００２８】
この指標値が逐次更新されるのに伴い、データ記憶手段から読み出される値も替わり、その読み出されたホップ周波数データによって、最終的に発信する周波数が逐次切り替わることになる。そして特に、本システムにおいては、指標値補正手段が、指標値を補正指標値に変換して、その補正指標値に基づいてホップ周波数データを読み出すので、例えば、指標値が１→２→３→・・・と更新される場合に、指標値補正手段が各指標値に２を加える補正を行えば、補正指標値は３→４→５→・・・と更新されることになり、この補正指標値をパラメータにして、データ記憶手段からホップ周波数データ列中のホップ周波数データを読み出すと、最終的に、通常よりも２位相分だけ先のホップ周波数データが発生することになる。
【００２９】
特に、請求項１１記載の如く、
ホップ周波数データ発生手段が、親機−子機間通信用又は制御用のいずれかのホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値補正手段は、指標値保持手段に保持された指標値をそのまま補正指標値とする一方、いずれかのホップ周波数データ列以外のホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値保持手段に保持された指標値と所定値との演算を行って補正指標値を算出する構成にすれば、最も頻繁に使われる可能性が高い親機−子機間通信用又は制御用のいずれかのホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値の補正が不要となり、処理が簡素化される。
【００３０】
この様に、請求項１０又は請求項１１記載の無線通信システムによれば、読み出し位置となる指標値を補正するだけで、２通り以上の異なるホップ周波数データ列を発生させることができるので、２通り以上のホップ周波数データ列を、それぞれデータ記憶手段に直接記憶する様な場合に比べ、データの記憶に必要な記憶容量は格段に少なくなる。
【００３１】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態として、本発明の無線通信システムの具体例を図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する具体例は、本発明の実施の形態の一例に過ぎず、本発明の実施の形態が以下に例示する具体的な装置に限られる訳ではない。
【００３２】
本無線通信システムは、図１に示す通り、外部通信路である電話回線に接続される１台の親機１０と、親機１０との無線通信が可能な３台の子機１１〜１３とで構成されている。
【００３３】
これらの内、親機１０及び子機１１〜１３はいずれも、図２に示す通り、所定のホッピングパターンで周波数を切り替えるために使われるホップ周波数データを発生させるホップ周波数データ発生部２１と、ホップ周波数データ発生部２１から与えられるホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にする通信部２２と、電話の場合、音声とディジタル信号との相互変換を行うコーデックおよび圧縮器から構成され、ＰＣ等のディジタル信号を扱う場合は、バッファやエラー訂正処理等を行うデータ変換器から構成されるインタフェース部４８と、インターフェース部４８からの信号で変調を行い、通信部２２に入力信号として与え、通信部２２からの出力信号を復調し、インターフェース部４８に送る変復調器４７とを備えている。
【００３４】
ホップ周波数データ発生部２１は、クロック３０からの出力信号を入力する毎にカウントアップされるフレームカウンタ３２と、フレームカウンタ３２からホッピング開始信号を入力する毎にカウントアップされるホッピングカウンタ３４と、ホッピングカウンタ３４の出力信号を入力し、その信号（出力値）に対して所定の補正演算を行って得られる補正出力信号を出力するホッピングコントローラ３５と、所定のホップ周波数データ列を記憶するホッピングテーブル３６とを備え、逐次変動するホッピングコントローラ３５からの出力値に応じてホッピングテーブル３６からホップ周波数データを読み出し、そのホップ周波数データを出力信号として発生させている。これらのフレームカウンタ３２、ホッピングカウンタ３４、ホッピングコントローラ３５、ホッピングテーブル３６は、上述のように別体のものであってもよいが、周知のＣＰＵによる論理演算に置換することも可能である。
【００３５】
また、通信部２２は、ホップ周波数データ発生部２１からホップ周波数データが与えられると、それに応じた発振周波数ｆＮ’で発振する周波数シンセサイザ４０を備え、周波数シンセサイザ４０からの発振周波数ｆＮ’の信号と送話器側からの周波数ｆＩＦの入力信号をアップコンバータ４１で混合し、アップコンバータ４１から出力される周波数ｆＮ  の送信信号をパワアンプ４２で増幅し、その信号をアンテナスイッチ４３を介してアンテナ２３から発信するように構成されている。アップコンバータ４１の主要構成部品はミキサであり、変調器４７からの信号と周波数シンセサイザ４０の信号が加え合わされる。周波数変換は１段で行う必要はなく、他の局部発振器も用いた２段構成でもよい。
【００３６】
また一方、アンテナ２３で受信した周波数ｆＮ  の信号を、アンテナスイッチ４３を介してローノイズアンプ４５に入力して増幅し、その周波数ｆＮ  の信号と上記周波数シンセサイザ４０からの発振周波数ｆＮ’の信号をダウンコンバータ４６で混合して、周波数ｆＩＦの出力信号を生成するように構成されている。ダウンコンバータ４６の主要構成部品はミキサであり、ローノイズアンプ４５からの信号から周波数シンセサイザ４０の信号が減算される。周波数変換は１段で行う必要はなく、他の局部発振器も用いた２段構成でもよい。これらの送信又は受信動作は、アンテナスイッチ４３の切り替え位置に応じていずれか一方が行われる。
【００３７】
なお、親機１０及び子機１１〜１３は、上記本発明における主要な構成の他に、それぞれ通常のコードレス電話機の親機及び子機が備える構成（例えば、受話器、送話器、ダイヤルキー、各種スイッチ等）を備えているが、これらは周知のものと全く同じなので、図示及び説明を省略する。
【００３８】
次に、本無線通信システムにおける通信方法について説明する。
【００３９】
本無線通信システムでは、ＴＤＤ（時分割デュープレクス）を用いて双方向通信を行っている。即ち、親機１０と子機１１〜１３のいずれかとの間で通信が行われる場合は、図３に示す様に、親機１０は、周波数ホップ５１、送信５２、送受切り替え５３、及び受信５４の各フェーズからなるフレーム５０を単位として動作する一方、子機１１〜１３は、周波数ホップ６１、受信６２、送受切り替え６３、及び送信６４の各フェーズからなるフレーム６０を単位として動作する。これらの各フェーズは、それぞれフレーム内での開始から終了までのタイミングが予め決められており、上述の如くカウントアップされるフレームカウンタ３２からの出力信号（出力値）に基づいて、次のフェーズへの切り替えが管理されている。
【００４０】
これら各フェーズの内、周波数ホップフェーズは、フレームの切り替えに伴って遷移状態となる送受信周波数を安定させる期間で、各機器間で互いに送受信は行わない。
【００４１】
また、親機１０の送信フェーズ（即ち、子機１１〜１３の受信フェーズ）は、親機１０から子機１１〜１３への信号が発信される期間で、ここで送信される信号には、送話器側からの入力信号の他に、制御信号として、親機１０と子機１１〜１３とのフレームの同期を維持するために必要な同期信号、子機１１〜１３を呼び出す呼出信号、子機１１〜１３からの呼出を受け付けた旨を示す接続了承信号、親機１０が通信中である旨を示すビジー信号などがある。
【００４２】
同期信号は、全送信ビット中の特定位置に埋め込まれた特定パターンのビット列からなり、このビット列を子機１１〜１３が受信信号中から検出したら、そのビット列の位置が上記特定位置と一致するように、子機側のフレームカウンタ３２をリセットする。即ち、例えば、フレームカウンタ３２の値がｍの時に親機１０が上記特定パターンのビット列を送信し終えるとすると、これを受信した子機１１〜１３は、上記特定パターンのビット列を受信し終えた時点で、強制的にフレームカウンタ３２の値をｍに再設定する。
【００４３】
これにより、子機側のフレームカウンタ３２は親機側と一致し、以後は、親機１０及び子機１１〜１３のそれぞれが、自身のクロック３０からのパルス信号でフレームカウンタ３２のカウントアップを管理するだけで、フレームを切り替えるタイミング等が親機１０と子機１１〜１３とで一致する。この様な同期調整を適当なタイミングで実施すれば、親機１０と各子機１１〜１３とで、それぞれのクロック３０の出力するパルス間隔に多少の誤差があっても、フレームの切り替わるタイミングに大きなずれは生じない。
【００４４】
呼出信号は、親機１０が子機１１〜１３のいずれかとの通信を開始する際に、まず最初に発信する信号で、リンクすべき子機を指定するＩＤ等が含まれている。逆に、接続了承信号は、先に子機１１〜１３から送られて来ている呼出信号に対し、親機１０が通信可能である場合に送信する信号で、この信号を送信したら次のフレームから呼出側の子機との通信が開始される。ビジー信号は、親機１０が通信中であることを示す信号で、子機１１〜１３のいずれと通信中であるかを示すＩＤ等が含まれている。
【００４５】
また、送受切り替えフェーズは、親機１０及び子機１１〜１３のそれぞれにおいて、送信と受信が入れ替わる遷移期間で、各機器間で互いに送受信は行わない。
【００４６】
また、親機１０の受信フェーズ（即ち、子機１１〜１３の送信フェーズ）は、子機１１〜１３から親機１０への信号が発信される期間で、ここで送信される信号には、任意の内容となる音声などのデータ信号の他に、制御信号として、子機１１〜１３側で親機１０との同期が取れたことを返答する同期確認信号、親機１０又は子機１１〜１３のいずれかを呼び出す呼出信号、親機１０又は子機１１〜１３のいずれかからの呼出を受け付けた旨を示す接続了承信号、子機１１〜１３が通信中である旨を示すビジー信号などがある。
【００４７】
同期確認信号は、正常に同期調整ができた場合に、その確認として送信される信号で、この信号が送信されてこなければ、応答のない子機１１〜１３について、同期が取れていないものと親機側で判断することができる。なお、呼出信号、接続了承信号、及びビジー信号は、子機１１〜１３が主体となること以外は、親機１０の発信するものと同様の主旨の信号である。
【００４８】
これら各フェーズにて構成されるフレームを単位として、１つのフレームにおいて送受信が行われ、この送受信が複数フレームにわたって繰り返し実行されることにより、機器間での双方向通信が実現される。
【００４９】
なお、本無線通信システムでは、後から詳述する通り、子機−子機間での通信が可能であるが、子機−子機間で通信を開始した場合は、発呼側となる子機が、親機１０と同様に、周波数ホップ５１、送信５２、送受切り替え５３、及び受信５４の各フェーズからなるフレーム５０を単位として動作する。これにより、通常通り上記フレーム６０を単位として動作している子機との間で、双方向通信が可能となる。
【００５０】
また、送信フェーズでは、送信の必要な機器が送信動作を行うが、送信の不要な機器については、受信フェーズと同様に受信動作を行っている。
【００５１】
次に、通信時に使用する周波数の切り替え方法について説明する。
【００５２】
本無線通信システムでは、上述したフレームを単位として、フレーム毎に使用する周波数を切り替えながら、周波数ホッピング方式によりスペクトラム拡散通信を行っている。
【００５３】
より具体的には、ホップ周波数データ発生部２１では、フレームカウンタ３２が、クロック３０のパルス信号を０から所定値まで１ずつカウントし、所定値に達したら０（ゼロ）にリセットする動作を繰り返し実行している。この０（ゼロ）から所定値に達するまでの時間が、上記１フレームの長さに相当する。
【００５４】
また、ホッピングカウンタ３４は、新たに周波数ホップフェーズに入るたびに１ずつカウントアップされる。周波数ホップフェーズに入ったことは、上記フレームカウンタ３２が０（ゼロ）にリセットされることにより判断できる。ホッピングカウンタ３４からは必要に応じて通信用のカウンタ値Ｎと制御用のカウンタ値Ｍとが出力される。そして、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値ＮおよびＭも、予め定められた最大値ｎおよびｍに達したら再び０（ゼロ）に戻る。
【００５５】
また、ホッピングコントローラ３５は、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎを補正して出力する。この補正方法については後で詳述するが、いずれにしても、ホッピングコントローラ３５からは、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎ、Ｍが変化する毎に変化するホップ番号Ｎ、Ｍが出力される。
【００５６】
また、ホッピングテーブル３６には、図４（ａ）に示す様に、ホップ番号Ｎに対応付けられた複数のホップ周波数データｄ０  、ｄ１  、ｄ２  、・・・、ｄｎ  、・・・からなる通信用ホップ周波数データ列Ｄおよび、同図（ｂ）に示すようにホップ番号Ｍに対応付けられた複数のホップ周波数データｇ０  、ｇ１  、ｇ２  、・・・、ｇｎ  、・・・からなる制御用ホップ周波数データ列Ｇが記憶されている。そして、同図（ｃ）に示すように、制御用ホップ周波数データ列は通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて発生される。従って、全体としてのホッピングテーブルは見かけ上同図（ｃ）のようにホップ番号Ｃに対応付けられた周波数データＦＤからなる。ここで示した例では、制御用ホップ周波数データｇ０の後に、通信用ホップ周波数データがｄ１、ｄ２、ｄ３、ｄ４、ｄ５・・・ｄ１０と続き、再び制御用ホップ周波数ｇ１および通信用ホップ周波数データがｄ１１、ｄ１２、ｄ１３、ｄ１４、・・・ｄ２０が発生され、これが繰り返される。
【００５７】
ここで、制御信号のデータ量は一般に通信データのデータ量よりも少ないため、制御用ホップ周波数データは通信用ホップ周波数データよりも少なくてよい。また、通信用ホップ周波数データの間に分散された制御用ホップ周波数データの長さは１フレーム分であるため、制御信号の送受により、一時通信は中断されるが、この中断は１フレームのみであるため、通信に与える妨害は非常に小さい。特に、音声データの通信時には１フレームの瞬断は耳では認識されず、実質上通信への影響はない。また、制御用ホップ周波数データの間に連続した通信用ホップ周波数データが発生されるため、データ通信時のエラー発生時の再送等を連続して行うことができ効率的である。
【００５８】
この制御用ホップ周波数データの間で発生される連続した通信用ホップ周波数データの個数をｐ、使用する制御用ホップ周波数データの個数をｍ、使用する通信用ホップ周波数データの個数をｎとすると、ｎ＝ｍ×ｐを満足するように各個数を選ぶのが望ましい。これにより、１ホップ周期の間で全てのホップ周波数データが過不足なく発生され発生効率がよく、ホッピングテーブルをコンパクトにすることができる。なお、各ホップ周波数データは使用する個数のみ設定されていてもよいが、それより多く設定されているのが望ましい。これは、妨害等でエラーが多く発生した周波数は別の周波数に入れ替えることによりエラーが減少し、より信頼性の高い通信が可能となる。使用していない周波数データはこの周波数を入れ替えるための予備周波数データとして必要に応じて用いるのである。
【００５９】
周波数シンセサイザ４０は、例えば通信用ホップ周波数データｄｉ  が与えられると、発振周波数ｆｄｉ’で発振し、この発振周波数ｆｄｉ’の信号により、周波数ｆＩＦの入力信号が周波数ｆｄｉ  の送信信号に変換されて出力される一方、同じく発振周波数ｆｄｉ’の信号により、周波数ｆｄｉ  の受信信号は周波数ｆＩＦの出力信号に変換される。制御用ホップ周波数データｇｉ  が与えられた場合も同様であり、発振周波数ｆｇｉ’で発振し、ｆｇｉ  の送信信号が出力される。
【００６０】
ホップ周波数データ発生部２１が発生させるホップ周波数データは、上述の如く、ホップ番号ＮおよびＭに対応して逐次変動するため、通信部２２において最終的に送受信に使われる周波数ｆｄｉ  、ｆｇｉも逐次切り替えられることになる。特に、ホップ周波数データｄｉ  、ｇｉと送受信周波数ｆｄｉ、ｆｇｉ  は、１対１に対応する値になっており、ホップ周波数データｄ１  〜ｄｎおよびｇ１〜ｇｍが擬似乱数値で設定されているため、送受信周波数ｆｇ０、ｆｄ１  〜ｆｄ５、ｆｇ１、・・・ｆｎ  は予め定められた所定の周波数帯域内でランダムに変動（ホップ）する。
【００６１】
ところで、上述の通り、ホッピングコントローラ３５では、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎがホップ番号に変換されるが、この補正方法は、親機−子機間通信を行う場合と子機−子機間通信を行う場合とで異なる。
【００６２】
より詳しく説明すると、まず、親機−子機間通信および制御信号の送受を行う場合には、ホッピングコントローラ３５は、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値ＭおよびＮをそのままホップ番号として出力する。こうすると、同期調整等も含めて最も頻繁に実行される可能性が高い親機−子機間通信においては、親機−子機間通信であることを判断するだけで面倒な変換処理は行わなくてもよい。
【００６３】
一方、子機−子機間通信を行う場合には、ホッピングコントローラ３５は、制御用ホップ周波数データの時だけは、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍをそのままホップ番号Ｍとして出力するが、通信用ホップ周波数データの時は、カウンタ値Ｎに所定値Ｓを加算した値をホップ番号Ｎとして出力する。
【００６４】
上記所定値Ｓは、本システムの場合、２又は４のいずれかで、更に詳しく説明すると、子機１１〜１３に子機番号＃１〜＃３が付けられ、互いに通信を行う２台の子機の内の若い方の子機番号＃１、＃２に応じて、子機番号を２倍した値に相当する所定値Ｓ＝２、４が選ばれる。例えば、Ｓ＝２の場合のホッピングテーブルを図４（ｄ）に示す。同図（ｃ）と比べて、通信用ホップ周波数データの発生が２位相分シフトしている。なお、上記所定値Ｓの選択方法は任意であるが、この様な選び方であれば、２組の子機同士が同時に通信を行う場合に、その子機同士を如何なる組合せにしようとも、互いの子機番号だけに基づいて、確実に互いに２以上離れれた所定値Ｓを選択でき、しかも、子機番号を２倍しているので、各ホップ周波数データ列は、互いに２位相分以上シフトすることになり、２つのチャネルにおいて周波数を切り替えるタイミングにずれが発生しても、両チャネルで使用する周波数が同一になることはなく互いに通信を妨害することがない。
【００６５】
ちなみに、他の選択方法を挙げれば、発呼側の子機番号に応じて所定値Ｓを選んでもよい。また、同時に組合せ可能な子機同士の組は、全子機の台数の半分（奇数台の場合は小数点以下切捨て）となるので、その組の数だけ所定値Ｓの取り得る値を予め決めておいてもよい。
【００６６】
通信用ホップ周波数データの間に分散された制御用ホップ周波数データを用いて送受を行うフレーム（以下、制御フレームともいう）は、全機器間で各種制御信号の送受信を行うために設けてある。本システムの場合は、通信用ホップ周波数データがｎ＝５０個、制御用ホップ周波数データがｍ＝５個用いられ、通信用ホップ周波数データはｐ＝１０個連続している。すなわち、ｎ＝ｍ×ｐの関係を満足するようにｎ、ｍ、ｐを定めると１ホップ周期の間で全てのホップ周波数データが過不足なく発生され発生効率がよく、ホッピングテーブルをコンパクトにすることができる。
【００６７】
制御フレームが全部で５フレームになっているが、これは少なくとも親機の台数に子機の台数を加えた数となるように設定してある。子機の数を更に増設可能であれば、予め増設可能な最大数分だけ制御フレームを設定しておけばよい。
【００６８】
この様な制御フレームでは、共通の周波数ｆｇ０  〜ｆｇ４  で送受信を行うため、全機器間で送受信が可能である。そのため、同時に２以上の機器が送信するのを防ぐため、親機１０と子機１１〜１３との間で、予め取り決められた順序にしたがって送受信を行わねばならない。
【００６９】
一方、制御フレーム以外のフレームでは、通信中の機器間でのみ送受信周波数が一致するので、当該機器間で取り決められた順序のみにしたがって送受信を行っても、他のチャネルとの衝突等は発生しない。
【００７０】
なお、以下、ホッピングコントローラ３５がホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎをそのままホップ番号Ｎとして出力した際に、ホップ周波数データ発生部２１から出力されるデータ列をホップ周波数データ列Ｂという。また、ホッピングコントローラ３５が、上記所定値Ｓ＝２、４を使ってカウンタ値Ｎを補正してホップ番号Ｎを出力した際に、ホップ周波数データ発生部２１から出力されるデータ列を、それぞれホップ周波数データ列Ｈ１、Ｈ２という。例えば図４（ｃ）がホップ周波数データ列Ｂ、同図（ｄ）がホップ周波数データ列Ｈ１を表す。
【００７１】
次に、親機１０で実行される送受信処理について説明する。なお、親機１０での送受信は、ホップ周波数データ列Ｂを使って行われる。
【００７２】
まず、図５に示す様に、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値ＭおよびＮが０（ゼロ）にリセットされ（Ｓ１０１）、ホッピングテーブル３６から制御用ホップ周波数データ列ｇ０が選択されることにより（Ｓ１０２）、所定の周波数へホップする（Ｓ１０３）。これにより、制御フレームに入る。
【００７３】
ここで、特定の子機を呼び出すか否かをチェックする（Ｓ１０４）。子機を呼び出さない場合には（Ｓ１０４：ＮＯ）、そのフレームの送信フェーズにおいて初期同期信号を送信する（Ｓ１０５）。初期同期信号は、一連の呼出制御を行う場合の基準となり、これ以降の制御フレームにおいて、順に親機１０、子機１１、１２、１３の呼出制御が行われる。この初期同期信号送信時に親機１０が通信中（Ｓ１０６：ＹＥＳ）であれば、これを他の子機に通知するためビジー信号を送信する（Ｓ１０７）。
【００７４】
この制御フレームの後は、通信用ホップ周波数データを用いた送受を行う通信フレームとなる。この通信フレームＡ１において、カウンタ値Ｎがカウントアップされ通信が継続されるが詳細については後述する。なお、カウンタ値Ｍもカウントアップされており、通信フレームを抜けて、制御用ホップ周波数データｇ１が選択され（Ｓ１０８）、次の周波数へホップし（Ｓ１０９）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１１からの制御信号を受信する（Ｓ１１０）。
【００７５】
子機１１からの呼出がなければ（Ｓ１２０：ＮＯ）、再び通信フレームＡ１となり、カウンタ値Ｍがカウントアップされる。通信フレームを抜けると制御用ホップ周波数データＦＤ＝ｇｍ＝ｇ２が選択され（Ｓ１２１）、次の周波数へホップし（Ｓ１２２）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１２からの制御信号を受信する（Ｓ１２３）。
【００７６】
子機１２からの呼出がなければ（Ｓ１２４：ＮＯ）、再び通信フレームＡ１となり、カウンタ値Ｍがカウントアップされる。通信フレームを抜けると制御用ホップ周波数データｇ３が選択され（Ｓ１２５）、次の周波数へホップし（Ｓ１２６）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１３からの制御信号を受信する（Ｓ１２７）。
【００７７】
子機１３からの呼出がなければ（Ｓ１２８：ＮＯ）、再び通信フレームＡ１となり、カウンタ値Ｍがカウントアップされる。通信フレームを抜けると再び、制御用ホップ周波数データｇ４が選択され（Ｓ１０２）、以降以上説明したステップが繰り返される。
【００７８】
各子機からの制御信号には、先に説明した同期確認信号が含まれ、また、親機１０に対する呼出信号が含まれる可能性があり、親機１０は子機からの呼出信号の有無をチェックする（Ｓ１２０）。以上のＳ１０２〜Ｓ１２８は繰り返し実行されるが、連続して行う必要はなく、所定の間隔で行うようにしてもよい。また、親機１０は連続して行っても、子機１１、１２、１３も毎回応答する必要はなく、所定の間隔で応答するようにしてもよい。これにより、応答するための送信回数が減少し、電池の消費を抑え長時間の送受が可能となる。
【００７９】
一方、上記Ｓ１２０において、子機からの呼出があれば（Ｓ１２０：ＹＥＳ）、図６に示す様に、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされて（Ｓ１４１）、Ｍが最大値Ｍｍａｘ＝ｍを超えれば（Ｓ１４２：ＹＥＳ）、Ｍ＝０とする（Ｓ１４３）。
【００８０】
通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ１４４）、通信用ホップ周波数データのカウント値ＮをカウントアップしＮ＝Ｎ＋１とし（Ｓ１４５）、カウント値Ｎが最大値Ｎｍａｘを越えれば（Ｓ１４６：ＹＥＳ）、Ｎ＝０とする（Ｓ１４７）。
【００８１】
通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎ＝ｄ１を選択し（Ｓ１４８）、次の周波数へホップし（Ｓ１４９）、そのフレームの送信フェーズにおいて接続了承信号を送信する（Ｓ１５０）。そして、そのフレームの受信フェーズにおいて確認信号を受信したら（Ｓ１５１）、親機−子機間通話が次のフレームから開始される。
【００８２】
すなわち通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ１５２）、所定数ｊｄｍａｘすなわち本実施例では５フレームだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ１５３：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、制御フレームに移行する。通信用ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ１５３：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし（Ｓ１５４）、カウント値Ｎが最大値Ｎｍａｘを越えれば（Ｓ１５５：ＹＥＳ）、Ｎ＝０とする（Ｓ１５６）。この後、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ１５７）、次の周波数へホップし（Ｓ１５８）、通信中であれば（Ｓ１６０：ＹＥＳ）、そのフレームの送信フェーズにおいて通信信号を送信し（Ｓ１６１）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１２からの通信信号を受信する（Ｓ１６２）。また、通信が終了した場合や通信中でない場合（Ｓ１６０：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ１６３）。これを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで繰り返す。
【００８３】
なお、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップする場合（１４５、Ｓ１５４）、Ｎがその使用個数Ｎｍａｘ＝ｎを超えた場合（Ｓ１４６、Ｓ１５５：ＹＥＳ）、Ｎ＝０にリセットする（Ｓ１４７、Ｓ１５６）。
【００８４】
さて一方、図５に示した処理中、Ｓ１０４において、子機を呼び出す場合には（Ｓ１０４：ＹＥＳ）、図７に示す通り、そのフレームの送信フェーズにおいて初期同期信号と共に特定の子機に対する呼出信号を送信する（Ｓ１７０）。この呼出信号には、例えば子機１２を指定するＩＤが含まれており、呼出信号自体は、全子機１１〜１３で受信されるが、各子機１１〜１３において、子機１２に対する呼出信号であることを認識できる。なお、ここからは、子機１２を呼び出したものとして説明を続ける。そのフレームの受信フェーズにおいて直ちに子機１２からの接続了承信号を受信し（Ｓ１７１）、次から発生される通信フレームから直ちに通信を開始する。これにより、呼出から通信開始まで非常に短時間に移行することができる。
【００８５】
続いて、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされる（Ｓ１７２）。ここで、Ｓ１７３，Ｓ１７４の、ＭがＭｍａｘを超えた場合Ｍ＝０とする処理は以降同じであるため説明は省略する。
【００８６】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ１７５）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップする（Ｓ１７６）。ここで、Ｓ１７７、Ｓ１７８の、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップする際、Ｎがその使用個数Ｎｍａｘ＝ｎを超えた場合Ｎ＝０にリセットする処理は以降も同様に行われるため説明は省略する。通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ１７９）、次の周波数へホップし（Ｓ１８０）、そのフレームの送信フェーズにおいて通信信号を送信する（Ｓ１８１）。そして、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１２からの通信信号を受信する（Ｓ１８２）。    その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ１８３）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ１８４：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、制御フレームに移行する。通信用ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ１８４：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。これを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで繰り返す。
【００８７】
なお、接続了承信号を受信できなければ、子機が通話中、子機との同期がはずれている、子機が通信可能範囲にいない、子機の電池切れ等、様々な要因が考えられるが、いずれにしても通話不能であり、例えば通話不能であることを示す音声信号を受話器から発する等の対処をする。
【００８８】
ここで、通信中の親機１０の動作について図８を用いて説明する。制御フレームから通信フレームＡ１に移行すると、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされる（Ｓ１９０，Ｓ１９１、Ｓ１９２）。
【００８９】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ１９３）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし（Ｓ１９４、Ｓ１９５、Ｓ１９６）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ１９７）、次の周波数へホップし（Ｓ１９８）、通信中であれば（Ｓ１９９：ＹＥＳ）、そのフレームの送信フェーズにおいて通信信号を送信し（Ｓ２００）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１２からの通信信号を受信する（Ｓ２０１）。また、通信が終了した場合や通信中でない場合（Ｓ１９９：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ２０２）。
【００９０】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ２０３）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ２０４：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、制御フレームに移行する。通信法ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ２０４：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。これを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで繰り返す。
【００９１】
さて、以上のような送受信処理を行う親機１０に対し、各子機１１〜１３は、次のような送受信処理を実行する。なお、以下の説明は、子機１２を例に説明するが、子機１１、１３も、それぞれ同様な送受信処理を行っている。
【００９２】
まず、図９に示す様に、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍ、Ｎがリセットされて（Ｓ２１１）、所定の制御用ホップ周波数データｇｍが選択され（Ｓ２１２）、その周波数へホップし（Ｓ２１３）、その制御フレームの受信フェーズにおいて親機１０からの制御信号を受信する（Ｓ２１４）。制御信号中には、同期信号が含まれ、また、親機１０からの呼出信号が含まれている場合がある。
【００９３】
ここで、親機１０からの制御信号が初期同期信号であれば（Ｓ２１５：ＹＥＳ）、ここから一連の呼出制御が開始されるため、次のステップに移行する。初期同期信号でなければ（Ｓ２１５：ＮＯ）、一旦通信フレームＡ３に移行後、再び制御フレームに入り、親機１０からの初期同期信号を受信するまでこれを繰り返す。この通信フレームＡ３において、カウンタ値Ｎがカウントアップされ通信が継続されるが、通信フレームＡ３での処理については後で詳細に説明する。
【００９４】
親機１０からの初期同期信号を受信し、一連の呼出制御が開始され、親機１０からの呼出がない場合には（Ｓ２１６：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データを用いた送受を行う通信フレームとなる。なお、カウンタ値Ｍもカウントアップされており、通信フレームを抜けて、次の制御用ホップ周波数データｇｍが選択され（Ｓ２１７）  、次の周波数へホップし（Ｓ２１８）、子機１１を呼び出すか否かをチェックする（Ｓ２２０）。ここで、子機１１を呼び出す場合は（Ｓ２２０：ＹＥＳ）、後述する子機−子機間通話が、次のフレームから開始される。一方、子機１１を呼び出さない場合は、このフレームの受信／送信フェーズ双方とも受信状態で待機する（Ｓ２２２）。
【００９５】
再び、通信フレームＡ３において、カウンタ値Ｍがカウントアップされ、通信フレームを抜けて、次の制御用ホップ周波数データｇｍが選択され（Ｓ２２３）  、次の周波数へホップし（Ｓ２２４）、その制御フレームの受信フェーズにおいて子機１１又は子機１３からの制御信号を受信する（Ｓ２２５）。ここで、子機からの呼出があれば（Ｓ２２６：ＹＥＳ）、後述する子機−子機間通話が、次のフレームから開始される。一方、子機からの呼出がなければ（Ｓ２２６：ＮＯ）、親機１０を呼び出すか否かをチェックする（Ｓ２２８）。ここで、親機１０を呼び出すのであれば（Ｓ２２８：ＹＥＳ）、後述する親機−子機間通話が、次のフレームから開始される。一方、親機１０を呼び出さないのであれば（Ｓ２２８：ＮＯ）、このフレームの送信フェーズにおいて同期確認信号を送信する（Ｓ２３０）。
【００９６】
続いて、通信フレームＡ３において、カウンタ値Ｍがカウントアップされ、通信フレームを抜けて、次の制御用ホップ周波数データｇｍが選択され（Ｓ２３１）、次の周波数へホップし（Ｓ２３２）、子機１３を呼び出すか否かをチェックする（Ｓ２３４）。ここで、子機１３を呼び出す場合は（Ｓ２３４：ＹＥＳ）、後述する子機−子機間通話が、次のフレームから開始される。一方、子機１３を呼び出さない場合は、このフレームの受信／送信フェーズ双方とも受信状態で待機する（Ｓ２３６）。
【００９７】
また続いて、通信フレームＡ３において、カウンタ値ＭがカウントアップされＳ２１２に戻り、同様の処理が繰り返される。なお、この一連の処理は連続して繰り返す必要はなく、Ｓ２３６が終了した時点で一旦、各部を省電力状態に移行させ所定の時間スリープ状態を保持してもよい。これにより、通信を行わないときの電池の消耗を抑えることができ、より長時間の通信が可能となる。スリープ状態を所定の時間保持した後、各部の省電力状態を解除してウェイクし、Ｓ２１２へと戻る。
【００９８】
さて、上記Ｓ２１６において、親機１０からの呼出がある場合には（Ｓ２１６：ＹＥＳ）、図１０に示す様に、直ちにそのフレームの送信フェーズにおいて接続了承信号が送信される（Ｓ２４０）。そして、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされて（Ｓ２４１）、このときＭが最大値Ｍｍａｘ＝ｍを超えれば（Ｓ２４２：ＹＥＳ）、Ｍ＝０とする（Ｓ２４３）。
【００９９】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ２４４）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし（Ｓ２４５、Ｓ２４６、Ｓ２４７）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ２４８）、次の周波数へホップし（Ｓ２４９）、通信中であれば（Ｓ２５０：ＹＥＳ）、そのフレームの受信フェーズにおいて親機１０からの通信信号を受信し（Ｓ２５１）、そのフレームの送信フェーズにおいて親機１０へ通信信号を送信する（Ｓ２５２）。また、通信が終了した場合や通信中でない場合（Ｓ２５０：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ２５３）。
【０１００】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ２５４）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ２５５：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、制御フレームに移行する。通信法ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ２５５：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。これを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで繰り返す。
【０１０１】
さて次に、図９に示した処理中、Ｓ２２０又はＳ２３４において子機の呼出をする場合には（Ｓ２２０：ＹＥＳ、又は、Ｓ２３４：ＹＥＳ）、子機１２の本来の送信／受信フェーズの順序を逆転させて以下の処理を行う。以下、子機１３を呼び出す場合（Ｓ２３４：ＹＥＳ）を例にして説明を続けるが、子機１１の場合も同様の処理である。
【０１０２】
まず、図１１に示す様に、そのフレームの送信フェーズにおいて子機１３に対する呼出信号を送信し（Ｓ３００）、続く受信フェーズにおいて子機１３からの接続了承信号を受信する（Ｓ３０２）。こうして、互いにリンク可能な状態であることを確認したら、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされる（Ｓ３０４，Ｓ３０６、Ｓ３０８）。
【０１０３】
続いて、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎに対する所定値Ｓの加算を開始してその値をホップ番号Ｎとする（Ｓ３１０）。なお、ここでは、子機１３との通話を想定しているため、所定値Ｓ＝４を加算するが、子機１１との通話の場合は所定値Ｓ＝２を加算する。
【０１０４】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ３１２）、カウンタ値Ｎがカウントアップされて（Ｓ３１４、Ｓ３１６、Ｓ３１８）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ３２０）、次の周波数へホップし（Ｓ３２２）、通信中であれば（Ｓ３２４：ＹＥＳ）、そのフレームの送信フェーズにおいて通信信号を送信し（Ｓ３２６）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１２からの通信信号を受信して（Ｓ３２８）、相互に通信を開始する。また、通信が終了した場合（Ｓ３３０：ＹＥＳ）は、カウンタ値Ｎへの所定値Ｓの加算を中止（Ｓ３３２）する。通信中でない場合（Ｓ３２４：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ３３４）。
【０１０５】
このフレームからは、通信を行っている間、子機１２、１３が、所定値Ｓ＝４を加算してなるホップ番号Ｎに基づいて発生させた子機−子機間通信用ホップ周波数データ使って、送受信信号の周波数をホップさせているので、この時点で、従前通りの親機−子機間通信用ホップ周波数データ列を使って送受信信号の周波数をホップさせている親機１０及び子機１１に対し、ホップ周波数データの発生位相が４位相分だけシフトし、使用する周波数が一致しない全く別のチャネルが形成されることになる。したがって、この時、親機１０と子機１１との間で通信が開始されたとしても、互いに通信を妨害したりすることはない。
【０１０６】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ３３６）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ３３８：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、図９に示した処理中、Ｓ２１２へ戻り、制御フレームに移行する。通信用ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ３３８：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。これを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで繰り返す。
【０１０７】
さて次に、図９に示した処理中、Ｓ２１６において子機からの呼出がある場合には（Ｓ２１６：ＹＥＳ）、子機−子機間通話を開始する。以下、子機１３から呼び出された場合を例にして説明を続けるが、子機１１の場合も同様の処理である。
【０１０８】
まず、図１２に示す様に、そのフレームの送信フェーズにおいて子機１３に対して接続了承信号を送信する（Ｓ３６０）。そして、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされて（Ｓ３６２）、このときＭが最大値Ｍｍａｘ＝ｍを超えれば（Ｓ３６４：ＹＥＳ）、Ｍ＝０とする（Ｓ３６６）。
【０１０９】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ３６８）、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｎに対する所定値Ｓの加算を開始してその値をホップ番号Ｎとする（Ｓ３７０）。さらに続いて、カウンタ値Ｎがカウントアップされて（Ｓ３７２、Ｓ３７４、Ｓ３７６）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ３７８）、次の周波数へホップし（Ｓ３８０）、通信中であれば（Ｓ３８２：ＹＥＳ）、そのフレームの受信フェーズにおいて子機１３からの通信信号を受信し（Ｓ３８４）、そのフレームの送信フェーズにおいて子機１３へ通信信号を送信して（Ｓ３８６）、相互に通信を開始する。また、通信が終了した場合（Ｓ３８８：ＹＥＳ）は、カウンタ値Ｎへの所定値Ｓの加算を中止する（Ｓ３９０）。通信中でない場合（Ｓ３８２：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ３９２）。
【０１１０】
このフレームからは、通信中は子機１２、１３が、所定値Ｓが加算されたホップ番号に基づいて発生させたホップ周波数データを使って、送受信信号の周波数をホップさせているので、この時点で、従前通りの親機−子機間通信用ホップ周波数データ列を使って送受信信号の周波数をホップさせている親機１０及び子機１１に対し、ホップ周波数データの発生位相が４位相分だけシフトし、使用する周波数が一致しない全く別のチャネルが形成されることになる。したがって、この時、親機１０と子機１１との間で通信が開始されたとしても、互いに通信を妨害したりすることはない。
【０１１１】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ３９４）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ３９６：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、図９に示した処理中、Ｓ２３１へ戻り、制御フレームに移行する。通信用ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ３９６：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。通信は所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで継続される。
【０１１２】
さて次に、図９に示した処理中、Ｓ２２８において親機１０の呼出をする場合には（Ｓ２２８：ＹＥＳ）、図１３に示す様に、そのフレームの送信フェーズにおいて親機１０に対して呼出信号を送信し（Ｓ４１０）、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされる（Ｓ４１２，Ｓ４１４、Ｓ４１６）。
【０１１３】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ４１８）、カウンタ値Ｎがカウントアップされて（Ｓ４２２、Ｓ４２４、Ｓ４２６）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ４２８）、次の周波数へホップし（Ｓ４３０）、そのフレームの受信フェーズにおいて親機１０からの接続了承信号を受信し（Ｓ４３２）、そのフレームの送信フレームにおいて、親機１０へ確認信号を送信する（Ｓ４３４）。
【０１１４】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ４３６）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ４３８：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、図９に示した処理中、Ｓ２３１へ戻り、制御フレームに移行する。通信用ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ４３８：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし（Ｓ４４０、Ｓ４４２、Ｓ４４４）、通信を継続する。この通信は所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで継続される。
【０１１５】
通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎがカウントアップされたら（Ｓ４４０、Ｓ４４２、Ｓ４４４）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ４４６）、次の周波数へホップし（Ｓ４４８）、通信中であれば（Ｓ４５０：ＹＥＳ）、そのフレームの受信フェーズにおいて親機１０からの通信信号を受信し（Ｓ４５２）、そのフレームの送信フェーズにおいて親機１０へ通信信号を送信して（Ｓ４５４）、相互に通信を開始する。通信中でない場合（Ｓ４５０：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ４６０）。
【０１１６】
以上説明した親機１０及び子機１２（子機１１、１３も同様）の各処理により、親機−子機間および子機−子機間で、それぞれ独立して直接通信を行うことができる。
【０１１７】
ここで、通信中の子機１０の通信動作Ａ３について図１４を用いて説明する。制御フレームから通信フレームＡ３に移行すると、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍがカウントアップされる（Ｓ５００、Ｓ５０２、Ｓ５０４）。
【０１１８】
続いて、通信フレーム数カウンタｊｄを１にリセットし（Ｓ５０６）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし（Ｓ５０８、Ｓ５１０、Ｓ５１２）、通信用ホップ周波数データＦＤ＝ｄｎを選択し（Ｓ５１４）、次の周波数へホップする（Ｓ５１６）。子機−子機間通信の発呼機となっている場合は、通信中であれば（Ｓ５１８：ＹＥＳ）、そのフレームの送信フェーズにおいて通信信号を送信し（Ｓ５２０）、そのフレームの受信フェーズにおいて通信信号を受信する（Ｓ５２２）。また、通信が終了した場合（Ｓ５２４：ＹＥＳ）は、カウンタ値Ｎへの所定値Ｓの加算を中止（Ｓ５２６）する。通信中でない場合（Ｓ５１８：ＮＯ）は、各部を省電力状態に移行させてスリープ状態となる（Ｓ５２８）。ただし、親機−子機間通信時や子機−子機間通信時の着呼機となる場合は、当然、Ｓ５２０で通信信号受信、Ｓ５２２で通信信号送信となる。
【０１１９】
その後、通信フレーム数カウンタｊｄがカウントアップされ（Ｓ５３０）、所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されたら（Ｓ５３２：ＹＥＳ）、通信フレームを抜け、制御フレームに移行する。通信法ホップ周波数データが所定数ｊｄｍａｘだけ連続して発生されていなければ（Ｓ５３２：ＮＯ）、通信用ホップ周波数データのカウント値Ｎをカウントアップし通信を継続する。この通信はを所定数ｊｄｍａｘだけ連続して通信用ホップ周波数データが発生されるまで継続される。
【０１２０】
次に、上記各処理により行われる通信動作の状態について、図１５に示すタイミングチャートを使って説明する。
【０１２１】
初めに、親機１０及び子機１１〜１３が待機状態にある場合について説明する。
【０１２２】
まず、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍ、Ｎが０になってフレームＡ０になると、親機１０が初期同期信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。これにより、子機１１〜１３において、親機１０との同期調整が行われる。図１５において、四角形の印は信号の送信動作を意味し、送信動作を行っていない機器はすべて受信動作を行っている。周波数ｆＢ  は、ホッピングコントローラ３５による補正を受けていないホップ番号Ｎに基づいて発生させたホップ周波数データ列Ｂを使って切り替わる周波数であり、カウンタ値Ｍに応じてフレームが切り替わる毎にｆｇ０  、ｆｄ１  、ｆｄ２  、・・・、ｆｇｍ、・・・、ｆｄｎ  、ｆｇ０  の順に循環して切り替わるが、図においては単にｆＢ  と表してある。
【０１２３】
続いて、通信フレームＡ１〜Ａ５を抜け、カウンタ値Ｍが１になってフレームＡ６になると、子機１１が同期確認信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。以下、通信フレームを挟んでカウンタ値Ｍがカウントアップされる毎に次のフレームＡ１２、Ａ１８へ切り替わり、子機１２、１３が順に同期確認信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。
【０１２４】
なお、通信を行わない待機時においては、通信フレームではスリープ状態となって電力の消費を抑制する。また、以上の同期維持動作は連続して繰り返し行う必要はなく、子機１１、１２、１３は所定の時間スリープ状態を保持し、間欠的に行ってもよい。
【０１２５】
次に、親機１０から子機１２を呼び出す場合について説明する。
【０１２６】
まず、制御フレームＢ０になると、親機１０が初期同期信号及び呼出信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。同じフレームの後半のフェーズにおいて、直ちに子機１２が同期確認信号及び接続了承信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。次のフレームＢ１は通信フレームとなるため、直ちに子機１２との通信を開始することができる。すなわち、前半のフェーズにおいて、親機１０が通話信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通話信号を子機１２が受信する。また、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１２が通話信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通話信号を親機１０が受信する。以降、通信フレームが所定の数だけ発生させられ、フレームＢ５まで親機１０と子機１２の間で通話信号の送受信が継続して行われる。なお、子機１１、１３は、上述の通り、いずれも待機している。
【０１２７】
そして、カウンタ値Ｍが１になって制御フレームＢ６になると、子機１１が同期確認信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。これは、制御フレームが発生される毎に繰り返され、順に子機１１、１２、１３が同期確認信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。このとき、親機１０と子機１２の通信が一時中断されるが、中断期間が非常に短いため、通信に与える妨害は非常に小さい。特に音声データの通信を行っている場合、利用者の会話が途切れる様なことはない。
【０１２８】
続いて、制御フレームＣ０になると、親機１０が初期同期信号及びビジー信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。そして、通信フレームＣ１〜Ｃ５の間親機１０と子機１２は通信を継続する。子機１１、１３は、親機１０から子機１２に対する呼出信号や、親機１０からのビジー信号を受信しているので、親機１０や子機１２に対する発呼操作が行われれば、利用者に親機１０や子機１２が使用中である旨を通知することができる。
【０１２９】
次に、子機１３が子機１１を呼び出す場合について説明する。なお、ここでは、上記親機１０と子機１２の通話が継続している状態を想定しているが、親機１０及び子機１２が待機状態にあっても処理に変わりはない。
【０１３０】
まず、制御フレームＣ０になると、親機１０が初期同期信号及びビジー信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。その後通信フレームＣ１〜Ｃ５において親機１０と子機１２の通信が継続される。続いて、制御フレームＣ６になると、前半のフェーズにおいて、子機１３が呼出信号を周波数ｆＢ  で送信し、この呼出信号を子機１１が受信すると共に、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１１が接続了承信号を周波数ｆＢ  で送信し、この接続了承信号を子機１３が受信する。
【０１３１】
即ち、着呼側の子機が制御信号を送信するフレームにおいて、その着呼側の子機の受信フェーズに発呼側の子機が呼出信号を送信すると共に、引き続く着呼側の子機の送信フェーズに、発呼側の子機に対する接続了承信号が直ちに送信される。ただし、制御フレームの周波数は周波数ｆＢ、ｆＨ１共に共通であるため、図中では以降の通信フレームの周波数を考慮し、便宜的にｆＨ１と表した。続いて、通信フレームＣ７になると、子機１１及び子機１３は、いずれも、カウンタ値Ｎに所定値Ｓを加算してホップ番号Ｎとし、それまで使用してきたホップ周波数データ列Ｂの発生位相をシフトさせ、ホップ周波数データ列Ｈ１を使い始める。なお、この場合は、子機１１及び子機１３が通信を行うので、所定値Ｓ＝２となり、ホップ周波数データ列Ｈ１の発生位相は、ホップ周波数データ列Ｂに対し２位相分シフトする。
【０１３２】
通信フレームＣ７において、再び親機１０と子機１２との間の通話が開始され、前半のフェーズにおいて、親機１０が通話信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通話信号を子機１２が受信すると共に、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１２が通話信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通話信号を親機１０が受信する。
【０１３３】
また、それと同時に、子機１１と子機１３との間の通話も開始され、前半のフェーズにおいて、子機１３が通話信号を周波数ｆＨ１で送信し、この通話信号を子機１１が受信すると共に、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１１が通話信号を周波数ｆＨ１で送信し、この通話信号を子機１３が受信する。
【０１３４】
周波数ｆＨ１は、上述の如くホッピングコントローラ３５で補正されたホップ番号Ｎに応じて、フレームが切り替わる毎にｆｇ０  、ｆｄ３  、ｆｄ４  、ｆｄ５、ｆｄ６  、ｆｄ７  、ｆｇ１、ｆｄ８、・・・、ｆｇｍ、・・・、ｆｄｎ  、ｆｄ０  、ｆｄ１  、ｆｄ２  の順に循環して切り替わるが、図においては単にｆＨ１と表してある。制御フレームの間は、送受信周波数としてｆｇ０  〜ｆｇｍ  が使われるので、親機１０からの制御信号を受信することができる。一方、通信フレームの間は、送受信周波数として２位相分だけシフトした周波数が使われるので、親機１０と子機１２、子機１１と子機１３の２組が同時に送受信を行っても、互いに通信を妨害することはない。
【０１３５】
こうして、以降通話終了まで、制御フレームの間は親機と全子機の間で制御信号の送受信、通信フレームの間は、リンクしている機器間で通話信号の送受信が繰り返される。
【０１３６】
なお、制御フレームになり、親機１０が初期同期信号を含む制御信号を送信すると、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。これにより、子機−子機間通信を行っている子機１１、１３も、親機１０との同期調整が行われる。
【０１３７】
次に、子機１２から親機１０を呼び出す場合について説明する。
【０１３８】
まず、制御フレームＤ０になると、親機１０が初期同期信号及び呼出信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を子機１１〜１３が受信する。そして、制御フレームＤ６になると、子機１１が同期確認信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。
【０１３９】
続いて、制御フレームＤ１２になると、子機１２が同期確認信号及び呼出信号を含む制御信号を周波数ｆＢ  で送信し、この制御信号を親機１０が受信する。そして、通信フレームＤ１３になると、前半のフェーズにおいて、親機１０が接続了承信号を周波数ｆＢ  で送信し、この接続了承信号を子機１２が受信する。また、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１２が確認信号を周波数ｆＢ  で送信し、この確認信号を親機１０が受信する。
【０１４０】
続いて、通信フレームＤ１４になると、前半のフェーズにおいて、親機１０が通信信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通信信号を子機１２が受信する。また、同じフレームの後半のフェーズにおいて、子機１２が通信信号を周波数ｆＢ  で送信し、この通信信号を親機１０が受信する。以降、通信フレームにおいて、親機１０と子機１２の間で通信信号の送受信が行われる。
【０１４１】
また、上記説明において、親機−子機間通話は、子機１１〜１３使って電話回線を介した外部との通話を行う場合と、親機１０と子機１１〜１３との間で内線通話を行う場合の双方に該当する。また、子機−子機間通話は、子機１１〜１３を使って内線通話を行う場合に該当する。
【０１４２】
以上、本発明の具体例について説明したが、本発明の具体的な構成については上記具体例以外にも種々考えられる。以下、有用な変形例について説明する。
【０１４３】
また、上記具体例も含めて何らかの原因で、親機と子機との同期が取れなくなることはあるので、子機側のホップ周波数データ発生部２１が、同期回復用ホップ周波数データを発生可能に構成されているとよい。この同期回復用ホップ周波数データは、親機１０が同期信号を送信する周波数を受信し続けるためのもので、上記具体例の場合で言えば、ホップ周波数データ発生部２１が、ホッピングカウンタ３４のカウンタ値Ｍ、Ｎにかかわらず制御用ホップ周波数データｇ０  を発生させ続ければ、いずれ親機１０が送信する同期信号を受信でき、その時点から正常な同期を補足し通信ができるようになる。同期回復用ホップ周波数データとしては制御用ホップ周波数データであればどれを用いてもよい。また、制御用ホップ周波数データの中からランダムに選択してもよい。これにより、同期回復時に妨害を受ける確率を平均的に減少させることができる。
【０１４４】
更に、上記具体例では、ホップ周波数データ列Ｂ、Ｈ１、Ｈ２を使って通信を行っていたが、親機１０−全子機１１〜１３用（即ち、制御用）、親機１０−子機１１用、親機１０−子機１２用、親機１０−子機１３用、子機１１−子機１２用、子機１１−子機１３用、子機１２−子機１３用の全ての組合せについて、それぞれ異なる位相へベースとなるホップ周波数データ列をシフトさせることも可能である。
【０１４５】
また、通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて発生される制御用ホップ周波数データは１フレーム分のみの場合について、説明したがこれに限定されない、例えば、２フレーム分続けて発生させてもよい。これにより、呼出信号の送受に妨害が発生し、エラーが生じた場合、次の初期同期信号を受信し、所定の制御フレームに達するまで待って呼出信号の再送を行う必要がなくなる。すなわち、エラーの発生した制御フレームに引き続き発生される制御フレームで呼出信号の再送を行えばよい。このように、複数の連続した制御フレームを発生させることにより複雑な制御を実行することができる。
【０１４６】
【発明の効果】
以上詳述したように、請求項１の無線通信システムは、外部通信路に接続可能な１台の親機と、該親機との無線通信が可能な２台以上の子機とからなり、親機及び各子機には、所定のホップ周波数データを順次発生させるホップ周波数データ発生手段と、該ホップ周波数データ発生手段から与えられるホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にする通信手段とが設けられ、周波数ホッピング方式により親機−子機間および子機−子機間で通信可能な無線通信システムにおいて、前記ホップ周波数データ発生手段が、通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を発生し、前記制御用ホップ周波数データ列は前記通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて発生される。
【０１４７】
このため、親機−子機間での通信とは別に子機−子機間でも通信可能で、特に、親機−子機間と子機−子機間とで同一のホッピングパターンを用いながら、同時にそれぞれの通信が可能である。しかも、親機−子機間あるいは子機−子機間で通信用ホップ周波数データ列を用いて、通信を行っている間に、通信用ホップ周波数データ列の間に分散されて配置された制御用ホップ周波数データ列を用いて、親機と各子機との間で同期を維持し、呼出等の制御を行うことができる。また、制御用ホップ周波数データ列は通信用ホップ周波数データ列の間に分散されているため、親機−子機間あるいは子機−子機間での通信を著しく妨げることはない。
【０１４８】
また、請求項２の無線通信システムは、請求項１の構成において、前記制御用ホップ周波数データ列の方が前記通信用ホップ周波数データ列よりも短い。同期維持や呼出等の制御において送受するデータ量は通信時に送受するデータ量よりも少ないため、制御を充分行うことができるとともに、通信可能なデータ量を増大させることが可能である。
【０１４９】
また、請求項３の無線通信システムは、請求項１または２の構成において、通信用ホップ周波数は少なくとも２以上連続して発生される。このため、通信用ホップ周波数データ列を用いて大量のデータを効率よく伝送することができる。
【０１５０】
また、請求項４の無線通信システムは、請求項１〜３のいずれかの構成において、親機が、制御用ホップ周波数データ列を用いた送受信時を行う第１の制御フレームにおいて親機と子機との同期を維持するための同期信号が含まれた制御信号を発信し、子機が、同期信号を受信して子機側での同期調整が正常に行われた場合に第１の制御フレームとは異なる制御フレームにおいて所定の制御信号を発信する。
【０１５１】
このため、複数の子機が同期を維持する必要がある場合も、現在継続している通信用ホップ周波数データ列を用いた通信に著しい妨害を与えることなく、容易に同期を維持することができる。
【０１５２】
また、請求項５の無線通信システムは、請求項１〜４のいずれかの構成において、発呼機となる親機又は子機が、制御フレームにおいて着呼機となる親機又は子機との接続を要求する呼出信号が含まれた制御信号を発信し、前記着呼機が、発呼機と接続可能な場合に接続了承信号が含まれた制御信号を同一制御フレームにおいて発信する。
【０１５３】
このため、同一制御フレームにおいて呼出、応答を行うことができ、次から発生される通信用ホップ周波数データ列を用いて直ちに通信を開始することができる。このため、呼出から通信開始までにかかる時間を極めて短くすることができる。
【０１５４】
また、請求項６の無線通信システムは、請求項１〜５のいずれかの構成において、子機側の通信用ホップ周波数データ発生手段が、親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の発生位相をシフトさせてなる子機−子機間通信用のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、子機が子機−子機間通信用のホップ周波数データを使って、入力信号を拡散して送信信号にすると共に、受信信号を逆拡散して出力信号にすることにより、子機−子機間で直接通信を行う。
【０１５５】
子機−子機間通信用のホップ周波数データ列は、親機−子機間での通信時に用いる親機−子機間通信用のホップ周波数データ列の発生位相を所定だけシフトさせている。全く別異な通信用ホップ周波数データ列を予め複数通り用意するのではなく、１つの通信用ホップ周波数データ列の発生位相だけをシフトさせることにより、親機−子機間チャネルと子機−子機間チャネルとで、互いに使用周波数が衝突しないようにしているので、ベースとなる通信用ホップ周波数データ列が１つだけで済む分、親機側及び子機側のホップ周波数データ発生手段をコンパクトにすることができ、しかも、同時に同じ周波数が偶然使われてしまうといったトラブルも起きにくい。更に、制御用ホップ周波数データ列は通信用ホップ周波数データ列よりも規模ははるかに小さいため、親機側及び子機側の通信用および制御用ホップ周波数データ発生手段を非常にコンパクトにすることができる。
【０１５６】
また、請求項７の無線通信システムは、請求項１〜６のいずれかの構成において、前記制御信号の送受信により、子機−子機間通信中も定期的に親機と子機との同期調整を行っている。
【０１５７】
このため、定期的に同期のずれが解消され、子機−子機間通信中であるか否かを問わず、親機との同期を確実に維持できる。さらに、例えば外部通信路からの着呼等といった情報は、通常は、まず親機側で認識されて、更に親機−子機間通信によって子機へと伝えられるが、この種の情報が子機−子機間通信中の子機でも同期調整時に認識できるので便利である。
【０１５８】
また、請求項８の無線通信システムは、請求項１〜７のいずれかの構成において、子機側のホップ周波数データ発生手段が、同期回復用ホップ周波数データを発生可能に構成され、子機側のホップ周波数データ発生手段が前記同期回復用ホップ周波数データを発生させた際に、前記子機側の通信手段が、親機からの制御信号を受信可能な状態で待機するように構成される。
【０１５９】
このため、何らかの事情で親機と子機との同期がはずれた場合に、子機は、同期回復用のホップ周波数データを使って、親機からの制御信号を受信可能な状態で待機するので、同期信号が含まれた制御信号が所定の周波数で親機から送信されてくれば、その時点から親機との同期を回復することができる。
【０１６０】
また、請求項９の無線通信システムは、請求項１〜８のいずれかの構成において、子機側のホップ周波数データ発生手段が、子機−子機間通信用ホップ周波数データ列として、発生位相を互いに異なる位相へシフトさせてなる２以上のホップ周波数データ列を発生可能に構成され、子機側の通信手段が、２以上のホップ周波数データ列のいずれかを使用して送受信を行うことにより、２組以上の子機−子機間で同時に通信可能な２以上のチャネルを形成するものである。
【０１６１】
このため、システム内に４台以上の子機が存在する場合に、２組以上の子機−子機間でも、互いに影響を受けることなく同時に通信できるのでより一層便利である。
【０１６２】
また、請求項１０の無線通信システムは、請求項１〜９のいずれかの構成において、ホップ周波数データ発生手段が、通信用ホップ周波数データ列と制御用ホップ周波数データ列を記憶するデータ記憶手段と、通信相手側機器に同期して逐次更新される指標値を保持する指標値保持手段と、指標値保持手段に保持された指標値に対して所定の補正を行い、補正指標値に変換する指標値補正手段とを備え、指標値補正手段に補正された補正指標値をパラメータにして、データ記憶手段に記憶されたデータを参照し、ホップ周波数データの発生位相を補正指標値に応じてシフトさせたホップ周波数データ列を発生させるように構成している。
【０１６３】
このため、指標値補正手段が、指標値を補正指標値に変換して、その補正指標値に基づいてホップ周波数データを読み出すので、例えば、指標値が１→２→３→・・・と更新される場合に、指標値補正手段が各指標値に２を加える補正を行えば、補正指標値は３→４→５→・・・と更新されることになり、この補正指標値をパラメータにして、データ記憶手段からホップ周波数データ列中のホップ周波数データを読み出すと、最終的に、通常よりも２位相分だけ先のホップ周波数データが発生することになる。従って、ホップ周波数データの発生が容易に行えるのである。また、読み出し位置となる指標値を補正するだけで、２通り以上の異なるホップ周波数データ列を発生させることができるので、２通り以上のホップ周波数データ列を、それぞれデータ記憶手段に直接記憶する様な場合に比べ、データの記憶に必要な記憶容量は格段に少なくなる。
【０１６４】
また、請求項１１の無線通信システムは、請求項１０の構成において、ホップ周波数データ発生手段が、親機−子機間通信用又は制御用のいずれかのホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値補正手段は、指標値保持手段に保持された指標値をそのまま補正指標値とする一方、いずれかのホップ周波数データ列以外のホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値保持手段に保持された指標値と所定値との演算を行って補正指標値を算出するように構成している。
【０１６５】
このため、最も頻繁に使われる可能性が高い親機−子機間通信用又は制御用のいずれかのホップ周波数データ列を発生させる場合に、指標値の補正が不要となり、処理が簡素化される。
【図面の簡単な説明】
【図１】具体例として示した無線通信システムの全体構成を示す概略構成図である。
【図２】親機及び子機の要部の回路構成を示すブロック図である。
【図３】双方向通信を行う際の通信単位となるフレームの説明図である。
【図４】ホップ周波数データ列を例示する説明図である。
【図５】親機の送受信処理を示す第１のフローチャートである。
【図６】親機の送受信処理を示す第２のフローチャートである。
【図７】親機の送受信処理を示す第３のフローチャートである。
【図８】親機の送受信処理を示す第４のフローチャートである。
【図９】子機の送受信処理を示す第１のフローチャートである。
【図１０】子機の送受信処理を示す第２のフローチャートである。
【図１１】子機の送受信処理を示す第３のフローチャートである。
【図１２】子機の送受信処理を示す第４のフローチャートである。
【図１３】子機の送受信処理を示す第５のフローチャートである。
【図１４】子機の送受信処理を示す第６のフローチャートである。
【図１５】親機及び子機の通信動作の状態を示すタイミングチャートである。
【符号の説明】
１０・・・親機、１１，１２，１３・・・子機、２１・・・ホップ周波数データ発生部、２２・・・通信部、２３・・・アンテナ、３０・・・クロック、３２・・・フレームカウンタ、３４・・・ホッピングカウンタ、３５・・・ホッピングコントローラ、３６・・・ホッピングテーブル、４０・・・周波数シンセサイザ、４１・・・アップコンバータ、４６・・・ダウンコンバータ、４２・・・パワアンプ，４５・・・ローノイズアンプ、４３・・・アンテナスイッチ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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