(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ前記基準温度領域未満の場合における燃焼号数の加算の割合に対して基準温度領域を超える場合における燃焼号数の減算の割合をより大きく設定するようにした燃焼制御手段を設けたことを特徴とする給湯装置。
【請求項２】
燃焼号数の加算、減算の程度は、それぞれ基準温度領域帯からのズレの程度に対応させることを特徴とする請求項１に記載の給湯装置。
【請求項３】
バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ燃焼号数の加算、減算の程度は運転中の回路の温度に応じて変更することを特徴とする給湯装置。
【請求項４】
バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ燃焼号数の加算に伴う燃焼号数の上限を、運転中の回路の温水温度に応じて、その温水温度が高いほど燃焼号数の上限を低く設定することを特徴とする給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は給湯装置に関し、詳しくは燃焼缶体内に異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配して、それぞれの回路を単独運転或いは同時運転することができるようにした１缶複数回路式の給湯装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば一般的な温水給湯回路の他に風呂循環加熱回路を備え、それら各回路の瞬間式熱交換器をそれぞれ別々に１つの燃焼缶体内に配した１缶２回路式或いは１缶複数回路式の給湯装置が提供されている。このような装置、例えば１缶２回路式の給湯装置において、一方の回路だけが単独運転される場合には、他方の回路においては瞬間式熱交換器内に滞っている水が沸騰を起こす可能性があり、好ましくない。このため、例えばバーナに近い方に配置した温水給湯回路の瞬間式熱交換器の近傍に沸騰防止用温度センサを設け、風呂側の単独運転を行っている場合に、温水給湯回路の沸騰防止用温度センサが沸騰危険温度等を検出するとバーナの燃焼を一旦停止させるようにした装置が提供されている。或いは更に、沸騰防止用温度センサが沸騰危険温度に近い温度になるとバーナの燃焼入力を段階的に切り替えするようにした装置が提供されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが沸騰防止用温度センサの検出温度によってバーナの燃焼入力を段階的に切り替えする従来のものでは、段階的な切り替えだけでは自在に入力が切り替えられないため、入力が少しの時間でも高い場合には、場合によっては沸騰防止用温度センサの検出温度が急激に上昇し、沸騰防止のために燃焼を停止させる温度まで上昇してしまうこととなってしまう。そして一旦燃焼停止がなされると、風呂循環加熱の出力が低下し、結果的には追い焚きに時間がかかるという問題が生じていた。
【０００４】
そこで本発明は上記従来の給湯装置の欠点を解消し、瞬間式熱交換器を用いた１缶複数回路式の給湯装置において、バーナの燃焼運転中において非運転中の回路における沸騰現象の発生を予防すると共に、運転中の回路での出力、特にトータルとしての出力の低下を抑制し、速やかなる温度上昇を図り、或いは加熱に時間が長くならないようにすることができる給湯装置の提供を課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため本発明の給湯装置は、バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ前記基準温度領域未満の場合における燃焼号数の加算の割合に対して基準温度領域を超える場合における燃焼号数の減算の割合をより大きく設定するようにした燃焼制御手段を設けたことを第１の特徴としている。
また本発明の給湯装置は、上記第１の特徴に加えて、燃焼号数の加算、減算の程度は、それぞれ基準温度領域帯からのズレの程度に対応させることを第２の特徴としている。
また本発明の給湯装置は、バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ燃焼号数の加算、減算の程度は運転中の回路の温度に応じて変更することを第３の特徴としている。
また本発明の給湯装置は、バーナの燃焼によって加熱される燃焼缶体内に、異なる複数系統の回路の瞬間式熱交換器を別々に配し、それぞれの回路の単独運転または同時運転ができるようにした１缶複数回路式の給湯装置であって、何れか単独または複数の回路の運転中において非運転中の回路がある場合に、前記非運転中の回路の瞬間式熱交換器内の温度を検出する沸騰防止用温度センサを設け、該沸騰防止用温度センサの検出する温度が予め定めた沸騰危険温度以上になれば燃焼を停止させ、前記沸騰防止用温度センサの検出温度が前記沸騰危険温度よりも低い温度として予め定めた基準温度領域帯にある場合には現在の燃焼号数をそのまま維持させ、基準温度領域帯未満の場合には燃焼号数を加算させ、基準温度領域帯を超えた場合には燃焼号数を減算させ、且つ燃焼号数の加算に伴う燃焼号数の上限を、運転中の回路の温水温度に応じて、その温水温度が高いほど燃焼号数の上限を低く設定することを第４の特徴としている。
【０００６】
上記において１缶複数回路は、例えば水道からの水を瞬間加熱して台所や浴槽、その他の場所に給湯する温水給湯回路と、浴槽水を循環加熱するための風呂追い焚き用循環加熱回路或いは温水暖房のための暖房用循環加熱回路とからなる１缶２回路であってもよく、また前記温水給湯回路と風呂追い焚き用循環回路と温水暖房用循環回路との１缶３回路であってもよい。勿論、その他の複数回路の組み合わせであってもよい。
なお燃焼号数とは、バーナによる燃焼能力で、１リットルの水を１分間に２５℃上昇させる燃焼能力を１号とする。
【０００７】
上記第１の特徴によれば、１缶複数回路式の給湯装置において、何れか単独又は複数の回路の運転中において、非運転中の回路がある場合には、該非運転中の回路の沸騰防止用温度センサが検出する温度によって、それに対応した形でバーナの燃焼が制御されることになる。
即ち、基準温度領域帯にある温度を検出している場合には、現在進行中の燃焼号数をそのまま維持した燃焼が行われる。
また沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯より低い温度を検出している場合には、燃焼号数が加算されて燃焼が行われる。この場合には、非運転中の回路が沸騰に至るおそれがないことから、燃焼号数を加算することで運転中の回路側での加算をより速やかに、或いは短時間で行うことができる。
一方、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出している場合には、燃焼号数が減算されて燃焼が行われる。この場合には、非運転中の回路が油断をすると沸騰危険温度まで上昇して燃焼を停止しなければならなくなるので、燃焼号数を減算することで沸騰危険温度に達するのを未然に防ぐことができる。
前記基準温度領域帯は、その温度領域帯で運転している限りでは、沸騰に至ることがないといえる温度領域帯で且つ単独運転側の加熱効率をできるだけ大きくすることができるような温度領域範囲が選ばれることになる。
よって第１の特徴によれば、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯を超えると燃焼号数を減算し、基準温度領域帯にある時はそのままの燃焼号数を維持し、基準温度領域帯を下回ると燃焼号数を加算することで、バーナ燃焼中における非運転側回路での沸騰の発生を未然に防ぐことが可能となると共に、燃焼運転が停止に至ってしまうのを防止することが可能となる。よって運転中の回路においても燃焼が途中停止されないので、トータルとしての出力の低下を充分にカバーすることができる。勿論、基準温度領域帯以下では燃焼号数を加算し或いは現状の燃焼号数を維持することができるので、単独運転側での効率のよい加熱が確保できる。
【０００８】
特に第１の特徴によれば、沸騰防止用温度センサの検出する温度が基準温度領域帯を超える場合における燃焼号数の減算の割合を、基準温度領域未満の場合における加算の割合よりも大きく設定することにより、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯を超えた場合に、速やかに燃焼号数を低下させていくことができるので、温度が沸騰危険温度に達し、燃焼が停止されるような事態を充分に防止することができる。
【００１１】
また上記第２の特徴によれば、上記第１の特徴による作用効果に加えて、燃焼号数の加算、減算の程度は、それぞれ基準温度領域帯からのズレの程度に対応させることで、沸騰防止用温度センサが検出する温度が基準温度領域帯未満の場合には、その差が大きい程、加算号数が大きくなるので、燃焼号数を速やかに上昇させることができ、効率のよい加熱を確保することができる。また沸騰防止用温度センサが検出する温度が基準温度領域帯を超える場合には、その差が大きい程、減算号数が大きくなるので、温度が沸騰危険温度にまで達して燃焼停止に至るのを効果的に防止することができる。
よって第２の特徴によれば、上記第１の特徴による作用効果に加えて、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯未満の温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を加算して運転中の回路の加熱を効果的に行うことができると共に、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を減算して温度が沸騰危険温度にまで達して燃焼停止に至るのを効果的に防止することができる。
【００１２】
また上記第３の特徴によれば、特に、沸騰防止用温度センサが検出する温度が基準温度領域帯を下回る場合及び上回る場合における、現在の燃焼号数に加算し或いは減算させる号数の程度は、その時の運転中の回路の温度に応じて変更される。従って、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯未満の場合において、運転中の回路の温度が低い場合には加算号数を大きくすることで、該運転中の回路の加熱をよりスムーズに行うことができる。運転中の回路の温度が高い場合には、加算号数を小さくすることで沸騰防止用温度センサの検出する温度がスムーズに基準温度領域帯に移行されて、安定させることができる。
一方、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯を超える場合において、運転中の回路の温度が高い場合には、減算号数を大きくすることで沸騰防止用温度センサの検出する温度が沸騰危険温度に達して燃焼停止するのを確実に防止することができる。運転中の回路の温度が低い場合には、該運転中の回路で吸収される熱量が多いことから、非運転側の回路の急激な温度上昇はなされないと考えられるので、減算号数をあまり大きくすることなく、沸騰防止用温度センサの検出温度が低下していくのを待つ。
以上第３の特徴によれば、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯未満の温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を加算して運転中の回路の加熱を効果的に行うことができると共に、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を減算して温度が沸騰危険温度にまで達して燃焼停止に至るのを効果的に防止することができる。
【００１３】
また上記第４の特徴によれば、特に、沸騰防止用温度センサが検出する温度が基準温度領域帯を下回る場合に燃焼号数を加算していく場合に、その上限が運転中の回路の温水温度が高いほど低く設定される。よって運転中の回路の温度が高い場合には、燃焼号数の加算があってもその燃焼号数の上限が低く抑えられるので、その後に沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出した場合でも、燃焼号数そのものがあまり高い号数となってはいないので、更に温度が急激に上昇するのに対して燃焼号数の減算が間に合わないといったことを有効に防止できる。一方、運転中の回路の温度が未だ低い場合には、燃焼号数の上限を高く設定して号数加算できる程度を大きくすることで、該回路の加熱を効率よく行うことができると共に、運転中の回路の温度が低い場合には、該回路の熱吸収量の多いことから、燃焼号数の上限を上げても、沸騰防止用温度センサが検出する温度が急激に基準温度領域帯を超えて、更に沸騰危険温度にまで達することはない。
以上より上記第４の特徴によれば、燃焼号数の加算に伴う燃焼号数の上限を、運転中の回路の温水温度に応じて、その温水温度が高いほど燃焼号数の上限を低く設定することで、非運転中の回路での沸騰現象及び該沸騰現象防止のための燃焼停止の事態をより確実に防止することができる上に、運転中の回路でのより速やかな加熱を行うことができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照しながら説明する。
図１は本発明の実施形態に係る給湯装置の概略構成図、図２は本発明の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図、図３は本発明の他の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図、図４は本発明の更に他の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図である。
【００１５】
図１を参照して、先ず給湯装置の全体を説明する。
符号１０は燃焼缶体で、オイル燃焼バーナ１１が燃焼缶体１０の上に設けられ、火炎を下向きに燃焼缶体１０の燃焼室１２内に吹き入れるような構成となっている。１３はノズル、１４は送風機、１５はオイル量制御部である。前記オイル燃焼バーナ１１は燃焼ガスを用いたガスバーナであってもよい。
【００１６】
給湯装置は水道からの水を加熱して台所や浴槽、その他の場所に供給する温水給湯回路２０と、風呂追い焚き用循環加熱回路３０とからなる１缶２回路式の給湯装置としている。が、前記風呂追い焚き用循環加熱回路３０の代わりに暖房用循環加熱回路を設けてもよい。また風呂追い焚き用循環加熱回路３０と共に暖房用循環加熱回路を設けて、１缶３回路式給湯装置としてもよい。
【００１７】
前記温水給湯回路２０には入水路２１、瞬間式熱交換器２２、出湯路２３が設けられ、また入水路２１から出湯路２３へのバイパス路２４、前記出湯路２３から分岐する風呂給湯路２５が設けられている。
前記入水路２１には入水温度センサ２１ａ、入水流量センサ２１ｂが設けられている。
前記温水給湯回路２０の瞬間式熱交換器２２は、燃焼缶体１０の燃焼室１２のバーナ１１に近い方に配置されている。該瞬間式熱交換器２２の近傍には燃焼缶体１０の外側に沸騰防止用温度センサ２２ａが設けられている。
前記出湯路２３には出湯温度センサ２３ａが設けられている。また過流出防止流量調節器２３ｂが設けられている。
【００１８】
前記風呂追い焚き用循環加熱回路３０には風呂戻路３１と瞬間式熱交換器３２と風呂往路３３とが設けられている。前記風呂戻路３１と風呂往路３３との間にバイパス路３４が設けられ、三方切替弁３５が設けられている。
前記風呂戻路３１には風呂温度センサ３１ａと風呂水流スイッチ３１ｂと循環ポンプ３１ｃ等が設けられている。
前記風呂追い焚き用循環加熱回路３０の瞬間式熱交換器３２は、燃焼缶体１０の燃焼室１２において、前記温水給湯回路２０の瞬間式熱交換器２２よりもバーナ１１から遠い方に配置されている。
【００１９】
４０はコントローラで、５０は給湯リモコン（メインリモコン）、６０は風呂リモコンである。コントローラ４０はリモコン５０、６０からの指令等に基づいて、給湯装置全体の動作を制御する。
今、給湯リモコン５０により給湯運転がオンされている状態において、給湯端末２６が開かれて実際の給湯が開始されると、バーナ１１が燃焼を開始し、入水路２１からの水は、瞬間式熱交換器２２を通過することで瞬間加熱され、出湯路２３に出湯される。
また風呂リモコン６０により風呂追い焚き運転がオンされると、循環ポンプ３１ｃが駆動し、浴槽水が風呂戻路３１、瞬間式熱交換器３２、風呂往路３３を通って循環し、前記瞬間式熱交換器３２で加熱される。
前記運転は給湯運転、風呂追い焚き運転の単独運転または同時運転がなされる。そして風呂追い焚き単独運転がなされる場合には、温水給湯回路２０の瞬間式熱交換器２２内に滞っている水が沸騰を起こす可能性が生じる。
【００２０】
次に本発明の給湯装置におけるバーナ１１の燃焼制御についての実施形態を図２を参照して説明する。この実施形態は、温水給湯回路２０側の運転が行われていない時に、風呂追い焚き運転が単独で行われる場合のバーナ１１の燃焼制御の１態様を示すものである。
今、風呂リモコン６０により風呂追い焚き運転スイッチがオンされると、循環ポンプ３１ｃが駆動し、風呂追い焚き用循環加熱回路３０に浴槽水が循環することで風呂水流スイッチ３１ｂがオンする（ステップＳ１でイエス）。この時に温水給湯回路２０側が使用されていない場合、即ち入水流量センサ２１ｂの検出流量が最低作動水量（ＭＯＱ）未満の場合には、風呂追い焚き運転の単独運転となり、温水給湯回路２０側の沸騰が問題となる。
前記風呂追い焚き単独運転において、コントローラ４０は、沸騰防止用温度センサ２２ａが沸騰危険温度の燃焼停止解除温度、例えば８５℃未満（ステップＳ３でイエス）の場合には、バーナ１１の燃焼を開始し（ステップＳ４）、最低燃焼号数、例えば６．７号で燃焼を開始する（ステップＳ５）。
前記沸騰危険温度は後述する燃焼停止温度（例えば８７℃）と前記燃焼停止解除温度（例えば８５℃）とからなり、両者の間に温度ヒステリシスを持たせることで、頻繁な燃焼停止と燃焼再開とが繰り返されるのを防止している。
前記燃焼停止温度（例えば８７℃）と燃焼停止解除温度（例えば８５℃）は本実施形態においては８７℃と８５℃にしているが、沸騰危険温度としては、沸騰防止用温度センサ２２ａの設置位置との関係等により、予め実験等により他の適当な値を採用することができる。
【００２１】
前記最低の燃焼号数による燃焼（ステップＳ５）が開始された後、コントローラ４０は、沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔを監視し、その検出温度Ｔが、基準温度領域帯Ｚの下限温度である８０℃未満の時は（ステップＳ６でイエス）、１０秒毎に燃焼号数を０．１号ずつ加算して燃焼を行う（ステップＳ７）。一方、前記ステップＳ６でノーの場合には、更に沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが基準温度領域帯Ｚの上限温度である８１℃を超えるか否かを判定し（ステップＳ８）、ノー（８１℃以下）の場合には、燃焼号数を加算も減算も行うことなくステップＳ６に戻る。ステップＳ８でイエスの場合（８１℃を超える）には、１秒毎に燃焼号数を０．１号ずつ減算して燃焼を行う（ステップＳ９）。そして、沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが沸騰危険温度の燃焼停止温度である８７℃にまで達してしまった場合には（ステップＳ１０でイエス）、バーナ１１の燃焼を停止し（ステップＳ１１）、ステップＳ３に戻って温度が８５℃未満になるのを待機する。ステップＳ１０でノーの場合はステップＳ６に戻る。
【００２２】
前記において基準温度領域帯Ｚは８０℃≦Ｚ≦８１℃となるが、この基準温度領域帯Ｚの値はここに示す値に限定されるものではなく、沸騰防止用温度センサ２２ａの配置や、回路構成、その他の条件に応じて、沸騰危険温度よりも適当に低い温度領域帯を予め実験により定めて記憶させておくことができる。
沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが、基準温度領域帯Ｚ未満の場合には１０秒毎に０．１号加算し、超える場合には１秒毎に０．１号加算するようにしているが、これらの数値はここに示す数値に限定されるものではなく、装置の種類やその他の条件によって変更することができる。
重要なことは、基準温度領域帯Ｚ未満の温度では燃焼号数を経時的に加算し、基準温度領域帯Ｚを越える温度では燃焼号数を経時的に減算することである。そして減算の割合を加算の割合よりも大きくすることで、温度が燃焼危険温度にまで達するのを充分に防ぐようにしたことである。
【００２３】
次に本発明の給湯装置における他の実施形態を図３を参照して説明する。この実施形態の場合も同様に、風呂追い焚き運転が単独で行われる場合のバーナ１１の燃焼制御の１態様を示すものである。
ステップＳ２１〜Ｓ２５までは、既述した図２に示す制御のステップＳ１〜Ｓ５までと同じである。
【００２４】
前記最低の燃焼号数による燃焼（ステップＳ２５）が開始された後、コントローラ４０は、沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔを監視し、その検出温度Ｔが基準温度領域帯Ｚ（７７℃≦Ｚ≦８１℃）にある場合、即ちこの実施形態の場合には７７℃≦Ｔ≦８１℃の範囲にある場合（ステップＳ２６でイエス）には、燃焼号数を加算或いは減算することなく現状維持で燃焼を行う（ステップＳ２７）。
検出温度Ｔが７５℃≦Ｔ＜７７℃の場合（ステップＳ２８でイエス）には、その時の燃焼号数に０．１号を加算して燃焼を行う（ステップＳ２９）。
また検出温度ＴがＴ＜７５℃の場合（ステップＳ３０でイエス）は、その時の燃焼号数に０．３号を加算して燃焼を行う（ステップＳ３１）。
前記加算号数０．１号、０．３号はこの数値に限定されない。給湯装置の条件に応じて、予め実験により適当な数値を定めておくことができる。重要なことは、検出温度Ｔが低いほど加算号数の割合を大きくすることである。
一方、検出温度Ｔが８１℃＜Ｔ≦８３℃の場合（ステップＳ３２でイエス）は、その時の燃焼号数から０．５号を減算して燃焼を行う（ステップＳ３３）。
前記ステップＳ３２でノーの場合、即ち検出温度Ｔが、Ｔ＞８３℃の場合には、その時の燃焼号数から２号を減算して燃焼を行う（ステップＳ３４）。
前記減算号数０．５号、２号はこの数値に限定されない。給湯装置の条件に応じて、予め実験により適当な数値を定めておくことができる。重要なことは、検出温度が基準温度領域帯Ｚより高くなるほど減算の割合を大きくすることと、号数を加算する場合に比べて減算の割合を大きくすることである。
そして沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが沸騰危険温度の燃焼停止温度である８７℃に達してしまった場合には（ステップＳ３５でイエス）、バーナ１１の燃焼を停止し（ステップＳ３６）、ステップＳ２３に戻って温度が８５℃未満になるのを待機する。
【００２５】
前記ステップＳ３５でイエス以外の場合、即ちバーナ１１の燃焼を停止しない場合には、コントローラ４０は風呂温度センサ３１ａにより風呂温度を検出し（ステップ３７）、その検出した風呂温度に応じて、バーナ１１で燃焼させることができる燃焼上限号数を定め、燃焼号数を加算する場合の燃焼号数の上限として、それ以上は燃焼号数を加算できないようにしている（ステップＳ３８）。
前記燃焼上限号数は風呂温度が高いほど、或いは風呂温度が設定風呂温度に近いほど低くする。即ち風呂温度が既に高くなっている場合は、それ以上にあまり燃焼号数を上げなくても充分速やかに風呂温度を所定の温度まで加熱することができる。その一方、燃焼号数がどんどん加算されて非常に大きな燃焼号数になる場合には、いざ沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが基準温度領域帯Ｚを超えた温度を検出した場合に、その際に燃焼号数を減算するといっても、減算の対象となる燃焼号数そのものの絶対号数が非常に高くなっているため、減算の効果が出る前に温度が沸騰危険温度にまで達してしまうといったことが生じ得る。従ってこれを防ぐためには、燃焼号数の上限号数を浴槽温度に応じて低くしておくのが得策であるからである。
上記ステップＳ３７、３８は、図２のフローチャートに沿って既述した実施形態にも当然適用することができる。同様に図４のフローチャートに沿って後述する実施形態にも適用することができる。
【００２６】
更に本発明の他の実施形態に係るバーナ１１の燃焼制御について、図４を参照して説明する。
この実施形態の場合も同様に、風呂追い焚き運転が単独で行われる場合のバーナ１１の燃焼制御の１態様を示すものである。
ステップＳ４１〜Ｓ４５までは、既述した図２に示す制御のステップＳ１〜Ｓ５までと同じである。
【００２７】
前記最低の燃焼号数による燃焼（ステップＳ４５）が開始された後、コントローラ４０は沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔを監視し、その検出温度Ｔが基準温度領域帯Ｚの下限温度である８０℃未満の時は（ステップＳ４６でイエス）、更に風呂温度センサ３１ａが検出する風呂温度が３０℃以下か否かを判定し（ステップＳ４７）、イエスの場合には燃焼号数を１０秒毎に０．２号ずつ加算して燃焼を行う（ステップＳ４８）。一方、前記ステップＳ４７でノーの場合には、燃焼号数を１０秒毎に０．１号ずつ加算して燃焼を行う（ステップＳ４８）。
ステップＳ４７における風呂の基準温度３０℃はこの数値に限定されるものではなく、給湯装置の風呂追い焚き用循環加熱回路３０の条件に応じて、風呂温度としてより速やかに加熱を行うべきであるとされる温度域とそれほど急いで加熱しなくてもよい温度域との境界温度として適当な温度を予め実験によって定め、この温度を採用することができる。
また加算号数としての前記１０秒毎に０．２号、或いは１０秒毎に０．１号の値は、これに限定されるものではない。給湯装置の条件に応じて、予め実験により適当な数値を定めておくことができる。重要なことは燃焼号数を加算する場合に、検出される風呂温度が低いほど加算の割合を多くすることである。
【００２８】
前記ステップＳ４６でノーの場合には、更に沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが基準温度領域帯Ｚの上限温度である８１℃を超えるか否かを判定し（ステップＳ５０）、ノー（８１℃以下）の場合には、燃焼号数を加算も減算も行うことなくステップＳ４６に戻る。
ステップＳ５０でイエスの場合（８１℃を超える）の場合には、更に風呂温度センサ３１ａが検出する風呂温度が３０℃以下か否かを判定し（ステップＳ５１）、イエスの場合には燃焼号数を１秒毎に０．１号ずつ減算して燃焼を行う（ステップＳ５２）。一方、前記ステップＳ５１でノーの場合には、燃焼号数を１秒毎に０．２号ずつ減算して燃焼を行う（ステップＳ５３）。
そして沸騰防止用温度センサ２２ａの検出温度Ｔが沸騰危険温度の燃焼停止温度である８７℃に達してしまった場合には（ステップＳ５４でイエス）、バーナ１１の燃焼を停止し（ステップＳ５５）、ステップＳ４３に戻って温度が８５℃未満になるのを待機する。ステップＳ５４でノーの場合はステップＳ４６に戻る。
上記において、減算号数としての前記１秒毎に０．２号、或いは１秒毎に０．１号の値はこれに限定されるものではない。給湯装置の条件に応じて、予め実験により適当な数値を定めておくことができる。重要なことは、燃焼号数を減算する場合に、検出された風呂温度が高いほど減算の割合を大きくすることと、及び号数を加算する場合に比べて減算の割合を大きくすることである。
【００２９】
【発明の効果】
本発明は以上の構成、作用からなり、請求項１に記載の給湯装置によれば、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯を超えると燃焼号数を減算し、基準温度領域帯にある時はそのままの燃焼号数を維持し、基準温度領域帯を下回ると燃焼号数を加算することで、バーナ燃焼中における非運転側回路での沸騰の発生を未然に防ぐことが可能となると共に、燃焼運転が停止に至ってしまうのを防止することが可能となる。よって運転中の回路においても燃焼が途中停止されないので、トータルとしての出力の低下を充分にカバーすることができる。勿論、基準温度領域帯以下では燃焼号数を加算し或いは現状の燃焼号数を維持することができるので、単独運転側での効率のよい加熱が確保できる。
特に、沸騰防止用センサの検出する温度が基準温度領域帯を超える場合における燃焼号数の減算の割合を、基準温度領域帯未満の場合における加算の割合よりも大きく設定することにより、沸騰防止用温度センサの検出温度が基準温度領域帯を超えた場合に、速やかに燃焼号数を低下させていくことができるので、温度が沸騰危険温度に達し、燃焼が停止されるような事態を充分に防止することができる。
また請求項２に記載の給湯装置によれば、上記請求項１に記載の構成による効果に加えて、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯未満の温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を加算して運転中の回路の加熱を効果的に行うことができると共に、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を減算して温度が沸騰危険温度にまで達して燃焼停止に至るのを効果的に防止することができる。
また請求項３に記載の給湯装置によれば、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯未満の温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を加算して運転中の回路の加熱を効果的に行うことができると共に、沸騰防止用温度センサが基準温度領域帯を超える温度を検出している場合には、速やかに燃焼号数を減算して温度が沸騰危険温度にまで達して燃焼停止に至るのを効果的に防止することができる。
また請求項４に記載の給湯装置によれば、燃焼号数の加算に伴う燃焼号数の上限を、運転中の回路の温水温度に応じて、その温水温度が高いほど燃焼号数の上限を低く設定することで、非運転中の回路での沸騰現象及び該沸騰現象防止のための燃焼停止の事態をより確実に防止することができる上に、運転中の回路でのより速やかな加熱を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態に係る給湯装置の概略構成図である。
【図２】本発明の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図である。
【図３】本発明の他の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図である。
【図４】本発明の更に他の実施形態に係るバーナの燃焼制御フロー図である。
【符号の説明】
１０  燃焼缶体
１１  オイル燃焼バーナ
１２  燃焼室
１４  送風機
２０  温水給湯回路
２１  入水路
２１ａ  入水温度センサ
２１ｂ  入水流量センサ
２２  瞬間式熱交換器
２２ａ  沸騰防止用温度センサ
２３  出湯路
２３ａ  出湯温度センサ
２６  給湯端末
３０  風呂追い焚き用循環加熱回路
３１  風呂戻路
３１ａ  風呂温度センサ
３１ｂ  風呂水流スイッチ
３１ｃ  循環ポンプ
３３  風呂往路
４０  コントローラ
５０  給湯リモコン
６０  風呂リモコン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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