(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持部材に対する線条材の支持構造であって、
支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、
前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、
前記線条材に作用する外力における前記開口近傍部分及び曲折部分を含む平面に沿う分力と、前記開口近傍部分及び曲折部分のいずれか一方における法線とのなす角が、
前記スリットの壁面と前記線条材との間の摩擦角よりも小さくなるように、前記開口近傍部分と曲折部分とのなす角が設定されていることを特徴とする支持構造。
【請求項２】
前記開口近傍部分と曲折部分とのなす角が、前記摩擦角の２倍より小さくなるように設定されていることを特徴とする請求項１に記載の支持構造。
【請求項３】
支持部材に対する線条材の支持構造であって、
支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、
前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、
前記曲折部分が曲線状に形成されていることを特徴とする支持構造。
【請求項４】
支持部材に対する線条材の支持構造であって、
支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、
前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、
前記スリットにおける少なくとも一部に、前記支持部材または前記線条材の弾性変形により通過し得る挟窄部が形成されていることを特徴とする支持構造。
【請求項５】
複数並んだ鍵と、鍵全体を支持する鍵盤フレームと、該鍵盤フレームに支持されて鍵に連動する可動部材と、鍵並び方向に延びている線条材と、前記鍵盤フレームに鍵並び方向の両端で支持され、押鍵時の前記線条材端部間の距離変化を検知するセンサを装着した支持部材とを備え、押鍵により鍵に連動した可動部材が前記線条材を押圧するように構成した鍵盤装置のためのアフタータッチ検知用線条材の支持構造であって、
支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、
前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、
前記支持部材を弾性体で構成して、前記線条材に張力を発生させる方向に、前記大径部を付勢するようにしたことを特徴とする支持構造。
【請求項６】
前記スリットは、該スリットの開口部側の部分から曲折点を経て延びるように前記曲折部分を備えており、該曲折部分の延在方向に前記曲折点を超えて延びた延長部分を有していることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の支持構造。
【請求項７】
前記開口近傍部分及び曲折部分のなす角は、９０度以下であることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の支持構造。
【請求項８】
前記スリットの壁面が、前記線条材との間に大きい摩擦力を発生させる高摩擦部を備えていることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の支持構造。
【請求項９】
前記支持部材に切欠部を形成し、前記スリットは、前記支持部材の端縁に開くのに代えて、前記切欠部に連続するように形成し、
線条材に、前記切欠部に挿通可能で且つ前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、
前記スリットには、前記切欠部に通じる切欠近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を前記切欠近傍部分より奥に形成したことを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の支持構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、支持部材に糸、紐、ワイヤ等の線条材を支持させるための構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、線条材の端部を支持する際には、取付作業が簡単で、しかも低コストであることから、次のような支持構造が多く採用されている。図１２に示すように、この支持構造では、板状の支持部材１０１にその端縁に開くスリット１０３を形成するとともに、線条材１０５の端部にスリット１０３の幅よりも大きい大径部１０７を設けている。そして、線条材１０５をスリット１０３に挿入し、大径部１０７を支持部材１０１に係止させている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような支持構造では、図１３（ａ）に示すように、線条材１０５に対し、例えばスリット１０３の開口端に向いて外力Ａが作用すると、線条材１０５がスリット１０３に沿って移動し、スリット１０３から脱離するおそれがあった。
【０００４】
さらに、図１３（ｂ）に示すように、スリット１０３に沿う分力を有する外力ＢまたはＣが作用し、これら分力が線条材１０５とスリット１０３壁面との間の摩擦力を越える場合には、１方向に外力が作用するだけで、線条材１０５がスリット１０３から脱離するおそれがある。
【０００５】
このとき、例えば線条材１０５が導電体で構成されていると、脱離した線条材１０５が他の金属部材に接触してショートを生じるに至る場合がある。或いは、脱離した線条材１０５が、その近傍に配設されている可動部材に巻き込まれ、機械の作動に支障をきたすこともある。
【０００６】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであって、簡単な構成で支持部材から線条材が脱離するのを有効に防止できる支持構造を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記目的を達成するため、支持部材に対する線条材の支持構造であって、支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、前記線条材に作用する外力における前記開口近傍部分及び曲折部分を含む平面に沿う分力と、前記開口近傍部分及び曲折部分のいずれか一方における法線とのなす角が、前記スリットの壁面と前記線条材との間の摩擦角よりも小さくなるように、前記開口近傍部分と曲折部分とのなす角が設定されていることを特徴とする支持構造、
並びに、支持部材に対する線条材の支持構造であって、支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、前記曲折部分が曲線状に形成されていることを特徴とする支持構造、
並びに、支持部材に対する線条材の支持構造であって、支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、前記スリットにおける少なくとも一部に、前記支持部材または前記線条材の弾性変形により通過し得る挟窄部が形成されていることを特徴とする支持構造、
並びに、複数並んだ鍵と、鍵全体を支持する鍵盤フレームと、該鍵盤フレームに支持されて鍵に連動する可動部材と、鍵並び方向に延びている線条材と、前記鍵盤フレームに鍵並び方向の両端で支持され、押鍵時の前記線条材端部間の距離変化を検知するセンサを装着した支持部材とを備え、押鍵により鍵に連動した可動部材が前記線条材を押圧するように構成した鍵盤装置のためのアフタータッチ検知用線条材の支持構造であって、支持部材に該支持部材の端縁に開いたスリットを形成し、線条材に前記スリットより幅の大きい大径部を設け、前記スリットに前記線条材を挿入して前記大径部を係止した状態とし、前記スリットには、前記支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分の延在方向に対して、異なる方向に延びる曲折部分を該開口近傍部分より奥に形成し、前記支持部材を弾性体で構成して、前記線条材に張力を発生させる方向に、前記大径部を付勢するようにしたことを特徴とする支持構造を提供するものである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の第１実施形態について図面を参照しつつ説明する。図１は、本発明の第１実施形態を示す支持構造の正面図である。
【００１０】
以下において、同一又は同種の部分には同一符号を付して説明を省略することがある。
【００１１】
図１に示す本実施形態の支持構造では、線条材１０５は細い紐であり、支持部材１が板バネで構成されている。この支持部材１に形成されたスリット２は、支持部材１の端縁に開く開口近傍部分である第１通路３と、この第１通路３の奥端に連続する曲折部分として形成された第２通路４とから構成されている。これら第１通路３及び第２通路４は、９０度より小さい鋭角をなして交叉している。
【００１２】
線条材１０５を支持部材１に取り付ける際には、線条材１０５を長さ方向に引っ張るか、或いは支持部材１を線条材１０５側に湾曲させた状態で、線条材１０５をスリット２の開口部から第１通路３，第２通路４の順に挿入する。そして、図１に示すように、線条材１０５を第２通路４の奥端まで挿入した状態で、大径部１０７を支持部材１に係止させることにより、線条材１０５は支持部材１に保持される。このとき、線条材１０５の端部に設けられている大径部１０７は、板バネである支持部材１によって、線条材１０５が張力を受ける方向に付勢されるため、大径部１０７が強固に係止され、線条材１０５を確実に固定することができる。
【００１３】
以上のように、本実施形態によれば、支持部材１に形成されるスリット２が、支持部材１の端縁に開く第１通路３と、これと異なる方向に延びる第２通路４とから構成されているため、次の効果を得ることができる。すなわち、線条材１０５に対して、いずれか一方の通路、例えば第２通路４の奥端から該通路に沿う方向に外力が作用した場合、線条材１０５は該方向には移動されるが、それとは異なる方向に延びる第１通路３に沿う方向に対してはその移動が阻止される。したがって、一方向に作用する外力に対して、線条材１０５が支持部材１から脱離するのを防止することができる。
【００１４】
ここで、スリット２の形状は上記したものに限定されず、以下に示すような種々の形状にすることができる。
【００１５】
例えば、図２（ａ）に示すように、第１通路３と第２通路４とを曲折点５を介して形成し曲折点５から第２通路４と反対方向に延びる延長部分６を設けるように構成してもよい。この場合、例えば同図のＸ方向の外力が作用すると、線条材１０５は延長部分６の奥端部に進入し、外力に対して安定的な位置となる。したがって、線条材１０５が支持部材１から脱離するのを防止することができる。
【００１６】
或いは、図２（ｂ）に示すように、スリット２をＳ字形に形成してもよい。このようにすると、スリット２の形成方向が連続的に変化するため、異なる方向に延びる複数の通路を連結した場合と同等の効果を得ることができる。したがって、Ｓ字形に沿う移動を生じさせるように外力が特定の方向と順序をもって作用する場合を除き、種々の方向から作用する外力に対して、線条材１０５が支持部材１から脱離するのを防止することができる。
【００１７】
ところで、スリット２の壁面と線条材１０５との間には摩擦力が作用するため、この摩擦力を利用して第１通路３と第２通路４とのなす角を設定すると、より確実に線条材１０５の脱離を防止することができる。
【００１８】
図３に示すように、例えば第１通路３及び第２通路４が角度φで交叉していると仮定する。ここで、摩擦力を考慮しない場合、第１通路３では角度γの範囲から外力が作用すると線条材１０５が開口部側へ通路内を移動する一方、第２通路４では角度δの範囲から外力が作用すると線条材１０５が開口部側へ通路内を移動する。したがって、同図に示すように、第１及び第２通路３，４のいずれにおいても線条材１０５が移動する外力の角度は、角度γ及びδの重複範囲である。そして、この角度は平面幾何の性質から第１通路３及び第２通路４のなす角φとなる。一方、スリット２の壁面と線条材１０５との間の摩擦係数をμとすると、外力が作用しても摩擦によって線条材１０５がスリット２内を移動しない外力の最大傾斜角、すなわち摩擦角は、
μ＝ｔａｎθ          （１）
を満たすθとなる。したがって、第１通路３及び第２通路４の交叉角φを
φ≦θ                （２）
と設定すると、スリット２内のいずれの通路においても線条材１０５の移動が阻止される。
【００１９】
但し、第１通路３または第２通路４のいずれか一方で線条材１０５の移動が阻止されれば線条材１０５が支持部材１から脱離しないため、次のように交叉角φを設定することもできる。図４に示すように、例えば第１通路３及び第２通路４の法線と各々角度α及びβで交叉する外力Ｆが、線条材１０５に作用していると仮定する。この場合、第１通路３及び第２通路４の交叉角φは平面幾何の性質から
φ＝α＋β            （３）
を満たす。そして、第１または第２通路３，４での外力Ｆによる線条材１０５の移動が阻止されるためには、αまたはβが摩擦角θより小さくなるように、すなわち、
α≦θまたはβ≦θ    （４）
を満たすように交叉角φを設定すればよい。
【００２０】
ここで、α＝０とすると式（２）及び（３）からβ＝φ≦θとなる。同様に、β＝０とすると、α＝φ≦θとなる。これより、交叉角φのとり得る最大値は２θとなり、
φ≦２θ              （５）
を満たすように交叉角φを設定すればよいことになる。したがって、式（１）及び（５）より、
φ≦２ｔａｎ-1μ      （６）
となるように交叉角φを設定することで、どの方向から外力が作用しても第１または第２通路３，４内のいずれか一方で、線条材１０５の移動が必ず阻止され、支持部材１から脱離するのを防止することができる。
【００２１】
例えば図４の例では、第２通路４において外力Ｆが摩擦角θより大きい角度βで線条材１０５に作用するため線条材１０５が移動してしまうが、第１通路３では角度αが摩擦角θより小さいため線条材１０５の移動が阻止され、支持部材１から脱離しないようになっている。但し、外力の作用する方向が予め分かっている場合には、いずれか一方の通路３，４の法線と、外力とのなす角が摩擦角θより小さくなるように交叉角φを設定しておけばよく、こうすることで、交叉角φをより広い範囲で設定することができる。
【００２２】
さらに、スリット２には、例えば図５（ａ）に示すように、線条材１０５が弾性変形することによって通過可能な挟窄部７を設けてもよい。そして、線条材１０５を取り付ける際に、線条材１０５を径方向に弾性変形させてこの挟窄部７を通過させておくと、スリット２内における線条材１０５の移動が制限され、支持部材１から脱離するのをより確実に防止することができる。この挟窄部７は、同図に示すようにスリット２内の一部分に設けてもよいし、或いは第１通路３全体に設け、第１通路３の幅が第２通路４より狭くなるように構成してもよい。
【００２３】
また、上記挟窄部７が形成された支持部材１を、例えば弾性変形可能な金属、プラスチック、ゴム等で構成する場合には、線条材１０５を取り付ける際に、この支持部材１を弾性変形させることで挟窄部７を通過させるようにしてもよい。
【００２４】
また、図５（ｂ）に示すように、スリット２内の一部に凹凸（高摩擦部）８を設け、線条材１０５とスリット２の壁面との間に生ずる摩擦力を大きくするようにして、線条材１０５の移動を制限してもよい。或いは、線条材１０５との間に大きい摩擦力を発生させる部材、例えばゴム等をスリット２の壁面に貼り付けてもよい。
【００２５】
上記実施形態では、スリット２を２方向に延びる通路を連結することで構成しているが、これに限定されるものではなく、要するにスリット２の開口部から延びる通路（開口近傍部分）に対して異なる方向に延びる通路（曲折部分）を、スリット２内のいずれかの部分で開口近傍部分より奥に設けていればよい。
【００２６】
また、３以上の異なる方向に延びる通路を連結することでスリット２を構成してもよい。このように、多数の方向に延びる通路を連結することで、例えば振動等により多方向からの外力を受ける場合であっても、線条材１０５が支持部材１から脱離するのを防止することができる。また、スリット２を曲線状の通路で構成する場合には、上記Ｓ字形に限定されるものではなく、異なる多数の方向に凸となる曲線状通路を連結してもよい。或いは、異なる方向に延びる直線状通路と曲線状通路とを混在させるようにスリット２を構成してもよい。
【００２７】
また、上記実施形態では、支持部材１の端縁からスリット２を形成し、線条材１０５をスリット２に挿入して大径部１０７を係止させているが、例えば、支持部材１に孔を形成するとともに、この孔に連続するスリットを形成して線条材を取り付けるようにしてもよい。以下、本発明の第２実施形態について説明する。
【００２８】
本実施形態の支持構造では、図６（ａ）に示すように、支持部材１に切欠部としての孔９が形成されるとともに、この孔９に連続し、線条材１０５が挿入可能なスリット１０が形成されている。このスリット１０は、孔９と連続する切欠近傍部分である第１通路１１と、この第１通路１１の奥端に連続する曲折部分として形成される第２通路１２とから構成されている。これら第１通路１１及び第２通路１２は、９０度より小さい鋭角をなして交叉している。
【００２９】
上記孔９は、線条材１０５の端部に設けられている大径部１０７が挿通可能な大きさとなっており、線条材１０５を支持部材１に取り付ける際には、大径部１０７を孔９に挿通した後、線条材１０５をスリット２に沿って第２通路の奥端まで挿入する。そして、線条材１０５に作用する張力により、大径部１０７が支持部材１に係止して、線条材１０５が支持部材１に保持される。
【００３０】
以上のように、本実施形態によれば、上記第１実施形態と同様に、線条材１０５の支持部材１からの脱離を防止できるほか、スリット１０を形成する場所が支持部材１の端縁近傍に限られず、端縁から離れた中間部分に形成することができるため、本発明の支持構造をより広範囲に活用することができる。また、スリット１０の形状は上記したものに限定されるものではなく、第１実施形態で示した種々の形状にすることができる。
【００３１】
なお、本実施形態では、支持部材１に形成される孔９が本発明の切欠部を構成しているが、これ以外に、例えば図６（ｂ）に示すように、支持部材１の端縁に形成される凹陥部１３としてもよい。
【００３２】
上記各実施形態では、線条材１０５が支持される支持部材１を板状の部材で構成しているが、これに限定されるものではなく、スリット２が形成できる部材であれば、例えば厚みのあるブロック状の部材であってもよい。
【００３３】
次に、本発明に係る支持構造の第３実施形態を電子鍵盤楽器の操作機構に適用した例について図面を参照しつつ説明する。図７、図８，図９は、各々電子ピアノ用鍵盤装置の平面図、右側面図、左側面図、図１０は操作機構の概略構成を示す斜視図、図１１は操作機構の作動状態を示す正面図である。図７から図９においては、鍵盤装置の演奏者側を前方、その反対側を後方と称する。
【００３４】
図７から図９に示すように、この鍵盤装置は、鍵全体が、鍵盤フレーム２０に支持され、鍵盤フレーム２０は、棚板２３に支持されている。鍵２２は、白鍵及び黒鍵からなっており、各鍵２２は、鍵盤フレーム２０の後方で鍵並び方向に延びる支持部２７により、該支持部との接触点付近の回動中心Ｒ２０の回りに上下方向に回動可能に支持されている。鍵２２の下側では、可動部材３０が鍵盤フレーム２０により支持されている。
【００３５】
この可動部材３０は、全体として前後方向にほぼ水平に延びており、鍵盤フレーム２０の前寄りの位置に立設された支持片２４及びこれを受け入れる凹部３１により、該支持片２４の先端部を回動中心Ｒ３０として回動する。これら支持片２４先端部及び凹部３１の係合状態を保持するために、Ｓ字状ばね４１の一端部が可動部材３０における凹部３１の背面側に設けられ両側部に形成した凹部からなるばね係止部３２を押圧している。
【００３６】
このばね係止部３２は、可動部材３０の厚さ方向に一定幅を有したリブで形成され、ばね係止部３２内における該リブの幅方向中央部に薄板部が鉛直に延びている。該ばね係止部３２に係合するＳ字状ばね４１の端部は中央にスリットを有した二股になっており、そのスリットに前記薄板部を挿入させて係合している。
【００３７】
ばね４１の中間部は鍵盤フレーム２０上部の前後方向ほぼ中央のばね通し孔４１１の縁部を押圧して接しており、ばね４１の他端部は、鍵後方下部のばね受け部を押圧するように構成されている。これにより、Ｓ字状ばね４１は、ばね係止部３２の位置で、可動部材３０を支持片２４先端部に押しつけると共に可動部材３０における回動中心Ｒ３０より後方部分を押し下げるように作用している。
【００３８】
可動部材３０は、前端部が鍵２２の垂下片２１の下端部に接しており、鍵２２の押鍵により該鍵２２と連動して回動する。可動部材３０前端下方付近には、スイッチ基板４２が鍵盤フレーム２０により支持され、該基板上にはドーム型のゴムで形成された鍵スイッチ４３が固定されている。可動部材３０の前部下面には、これら導通用部材４２，４３に対応する位置で下方に延びる一対の脚部を備えたスイッチ駆動部３３が設けられている。これらスイッチ駆動部３３，スイッチ基板４２及び鍵スイッチ４３は、鍵スイッチ内の２つの接点距離の相違による押鍵時の導通開始時間差を利用して押鍵速度を感知する押鍵スイッチを構成している。
【００３９】
可動部材３０は、鍵盤フレーム２０後部まで延び、休止位置（非押鍵状態）において、鍵盤フレーム２０上に固定されたフェルト製ストッパ部材２５により、後端部付近を支持されている。鍵２２が押鍵されたとき、可動部材３０は、図８に実線で示す休止位置から一点鎖線で示す押鍵位置に移動する。鍵盤フレーム２０における鍵２２の直ぐ後方には、ストッパ部材２６が保持されており、押鍵位置に至った可動部材３０をストップさせる役割を果たす。
【００４０】
このストッパ部材２６は、緩衝用フェルト２６ａを保護シート２６ｂで覆い、可動部材３０の後端部が、保護シート２６ｂを介して緩衝用フェルト２６ａを押圧するようにされている。緩衝用フェルト２６ａは、可動部材３０後端部の衝突に対する緩衝作用と、奏者の手指に対する確実な停止感とを与えるように、通常は堅さの異なるフェルトを重ねて構成される。可動部材３０は、前部から回動中心Ｒ３０付近までをプラスチック製とされ、その後部から金属棒が延びるように形成されており、後方へ長く延びた金属棒の質量により、押鍵時の慣性抵抗を生じさせる。
【００４１】
鍵盤フレーム２０の後部には、押鍵による押圧力を感知して発音を制御するいわゆるアフタータッチコントロール用の操作機構５０が設けられている。図１０に示すように、この操作機構５０は、全体的には、２本の張設材（線条材）５１，５２を鍵盤の両側で支持した構造となっており、これら張設材５１，５２の取付に本発明の支持構造が適用されている。
【００４２】
同図に示すように、２本の張設材５１，５２中、一方の張設材５１は、センシング用のものであり、ストッパ部材２６の緩衝用フェルト２６ａと保護シート２６ｂとの間に保持されて鍵盤装置の鍵並び方向に延びている。他方の張設材５２は、外乱要因の検知用張設材５１への影響を解消乃至低減するために設けられた補償用のためのものである。この補償用張設材５２は、可動部材３０に接しないように、ストッパ部材２６から僅かに離れた位置で、検知用張設材５１と平行に延びている。
【００４３】
図９に示すように、鍵盤列の左端外側には、鍵盤フレーム２０に支持された張設部６０が設けられている。張設部６０は、鍵盤フレーム２０に固定された保持部材６１と、該保持部材５３に取り付けられた取付け用板ばね６２とを備えている。この取付け用板ばね６２は、保持部材６１から後方へ延びた後、折り返されてＶ字状をなし、その自由端に小溝６３が形成され、検知用張設材５１及び補償用張設材５２の各一端部を引っ張るように支持している。
【００４４】
図８に示すように、鍵盤列の右端外側には、鍵盤フレーム２０に支持された検知部７０が設けられている。検知部７０は、検知用回路基板７１から検知用板ばね７２が延びた構造を有している。検知用板ばね７２は、基端部を回路基板７１にねじ７８により固定され、先端部には小溝７６が形成されて検知用張設材５１の端部を引っ張るように支持している。検知用板ばね７２の基端部寄りには歪みセンサ７３が貼着されている。この例では、歪みセンサ７３は、ピエゾ素子を用いて構成されている。回路基板７１には、歪みセンサ７３からの出力信号を検出する回路（図示を省略）及びその微調整のための調整素子７４が設けられている。該回路はさらに、図外のアフタータッチコントローラに接続されている。鍵盤列右側における補償用張設材５２の端部は、鍵盤フレーム２０の後端部に設けられたＡＢＳ樹脂製の固定部７５の小溝７９に固定的に支持されている。
【００４５】
本実施形態では、上記した取り付け用板ばね６２、検知用板ばね７２，及び固定部７５が本発明における支持部材を構成し、これらに形成された小溝６３，７６、７９がスリットを構成している。各小溝６３，７６、７９は、第１実施形態における図２（ａ）のようにＴ字形に形成されている。そして、張設材５１，５２は各小溝６３，７６、７９の奥端まで挿入され、その両端部に形成された大径部５７，５８により板ばね６２，７２及び固定部７５に係止されている。これにより、張設材５１，５２が小溝６３，７６、７９から抜け出て板ばね等から脱離するのを防止している。
【００４６】
また、操作機構５０においては、さらに以下のような設定がなされている。取付け用板ばね６２は、検知用板ばね７２よりばね力を強くされ、補償用張設材５２は、検知用張設材５１より引張り剛性を高くされている。すなわち、補償用張設材５２は、右端を鍵盤フレーム２０に固定的に支持され、左端を取付け用板ばね６２により引っ張られて、所定の延び状態となる。これに対し、検知用張設材５１は、取付け用板ばね６２を共通の保持部として補償用張設材５２と共に左端が保持され、右端は検知用板ばね７２を撓ませてその自由端に保持されている。したがって、補償用張設材５２を引っ張った状態で左端の位置を安定にするために、取付け用板ばね６２のばね力を強くし、検知用板ばね７２が大きく撓まないように、補償用張設材５２の引張り剛性が高くされる。
【００４７】
次に、この鍵盤装置の作動について説明する。図８は、押鍵前の休止状態を示している。この状態から押鍵をすると、鍵２２が回動中心Ｒ２０を中心として下方へ回動し、垂下片２１が可動部材３０を押し下げる。これにより、可動部材３０は、回動中心Ｒ３０を中心に回動し、スイッチ駆動部３３は、鍵スイッチ４３に向かって下降して行く。そして、鍵２２のスイッチ駆動部３３は、鍵スイッチ４３と接し、押鍵スイッチをオンにし、発音機構を動作させて発音がなされる。この間、可動部材３０は、回動中心Ｒ３０より後方部分を上昇させる。そして、スイッチ駆動部３３が鍵スイッチ４３に接した直後に可動部材３０の後端部がストッパ部材２６に当接し、これにより可動部材３０及び鍵２２の回動が停止させられる。
【００４８】
操作機構５０は、次のように作用する。押鍵状態で鍵の押圧力を増減させると、可動部材３０の後端部はストッパ部材２６、特にその緩衝用フェルト２６ａの撓み量を変化させる（図１１参照）。検知用張設材５１は、ストッパ部材２６の緩衝用フェルト２６ａと保護シート２６ｂとの間に保持されている。したがって、緩衝用フェルト２６ａの撓み量が変化すると、その撓みに伴う検知用張設材５１の蛇行量も変化する。蛇行量が増加すると、検知用張設材５１の端部間の距離は縮まり、これに伴って、検知用板ばね７２の撓みが増す。したがって、歪みセンサ７３の出力が増加する。この出力変化をピックアップすることにより、押鍵後の鍵への押圧力の変化を検出することができ、これに応じて音量、音質等を変化させれば、アフタータッチコントロールを行なうことができる。
【００４９】
以上のように、本実施形態によれば、種々の方向から外力が作用した場合であっても、張設材５１，５２が取付け用板ばね６２、検知用板ばね７２、及び固定部７５から脱離するのを防止することができる。特に、上記した操作機構における検知用張設材５１は、可動部材３０により種々の位置から押圧され、しかも、その一端部が取り付け用板ばね６２によって張力を受けているため、検知用張設材５１の両端部には、種々の方向の外力が作用する。したがって、検知用張設材５１の取付に本実施形態の支持構造を適用すると、多方向に外力に対しても検知用張設材５１の脱離を防止でき、特に有利である。
【００５０】
また、小溝６３，７６，７９の形状は上記したＴ字形に限定されるものではなく、第１実施形態に示した種々のものを適用することができる。
【００５１】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明の支持構造によれば、支持部材の端縁に開くスリットに、支持部材端縁への開口部に通じる開口近傍部分と、この開口近傍部分より奥にその延在方向に対して異なる方向に延びる曲折部分とを形成しているため、次の効果を得ることができる。
【００５２】
すなわち、線条材に対し曲折部分の延在方向に外力が作用しても、曲折部分とは異なる方向に延びる開口近傍部分により線条材の移動が阻止される。したがって、線条材が支持部材から脱離するのを防止することができる。
【００５３】
また、スリットに、開口近傍部分と曲折部分との曲折点から、この曲折点を超えて延びる延長部分を設けてもよく、或いは、曲折部分を曲線状に形成してもよい。このようにしても、上記と同様に、線条材が支持部材から脱離するのを防止することができる。特に、曲折部分を曲線状に形成すると、スリットの形成方向が連続的に変化するため、線条材の脱離をより効果的に防止することができる。
【００５４】
また、線条材に作用する外力における開口近傍部分及び曲折部分を含む平面に沿う分力と、開口近傍部分及び曲折部分のいずれか一方における法線とのなす角が、スリットの壁面と前記線条材との間の摩擦角よりも小さくなるように、開口近傍部分と曲折部分との交叉角を設定してもよい。このようにすると、開口近傍部分または曲折部分のいずれか一方で、摩擦力により線条材の移動が阻止されるため、線条材の支持部材からの脱離をより確実に防止することができる。ここで、交叉角を、摩擦角の２倍より小さくなるように設定すると、開口近傍部分及び曲折部分のいずれかの部分で摩擦力により線条材の移動が阻止されるため、線条材の脱離をさらに確実に防止することができる。
【００５５】
また、前述のスリットの一部に、支持部材または線条材の弾性変形により線条材が通過可能な挟窄部を形成したり、或いはスリットの壁面に、線条材との間に大きい摩擦力を発生させる高摩擦部を形成してもよく、こうすることで、線条材のスリット内における移動が制限され、線条材が支持部材から脱離するのをより確実に防止することができる。
【００５６】
さらに、支持部材に線条材の大径部が挿通可能な切欠部を形成するとともに、この切欠部に連続するスリットを設け、このスリットに、切欠部に通じる切欠近傍部分と、この切欠近傍部分より奥にその延在方向に対して異なる方向に延びる曲折部分とを形成することにより、上記と同様に、線条材が支持部材から離脱するのを防止することができる。この場合、支持部材に大径部が挿通可能な切欠部を設けているため、支持部材の端縁近傍に限られず、例えば支持部材の中間部分においても線条材を取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る支持構造の一例を示す正面図である。
【図２】本発明に係る支持構造の他の例を示す正面図である。
【図３】本発明に係る支持構造のさらに他の例を示す正面図である。
【図４】本発明に係る支持構造のさらに他の例を示す正面図である。
【図５】本発明に係る支持構造のさらに他の例を示す正面図である。
【図６】本発明に係る支持構造のさらに他の例を示す図である。
【図７】本発明に係る支持構造を電子ピアノの鍵盤装置部分に適用した例を示す平面図である。
【図８】図７の鍵盤装置部分の右側面図である。
【図９】図７の鍵盤装置部分の左側面図である。
【図１０】図７の鍵盤装置における操作機構を概略的に示す斜視図である。
【図１１】図１０における操作機構の作動状態を示す正面図である。
【図１２】従来の支持構造の例を示す斜視図である。
【図１３】図１２の断面図である。
【符号の説明】
１    支持部材
２    スリット
３    第１通路（開口近傍部分）
４    第２通路（曲折部分）
５    曲折点
６    延長部分
７    挟窄部
８    凹凸（高摩擦部）
９    孔（切欠部）
１１  第１通路（切欠近傍部分）
１２  第２通路（曲折部分）
１３  凹陥部（切欠部）
５１，５２  張設材（線条材）
６２    取り付け用板ばね（支持部材）
７２    検知用板ばね（支持部材）
７５    固定部（支持部材）
６３，７６，７９  小溝（スリット）
１０５  線条材
１０７  大径部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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