(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個の山部を有するタイトフレームが、屋根勾配の流れ方向に所定間隔を隔て、かつ前記流れ方向に直交する水平方向に連続する状態で屋根下地上に固定され、上下のタイトフレーム間に発泡性樹脂からなる断熱パネルが載置されて、タイトフレーム上に屋根材が葺設された金属屋根の葺設構造であって、
前記断熱パネルは、水上側又は水下側の少なくともいずれか一方の縁部に形成された複数個の連結突起をタイトフレームの山部にそれぞれ係止することによって屋根下地上に保持されたことを特徴とする金属屋根の葺設構造。
【請求項２】
断熱パネルは水上側及び水下側の双方に連結突起を備え、水上側の連結突起を除く断熱パネルの流れ方向の長さが、上下のタイトフレーム間の内法以下となるように形成されたことを特徴とする請求項１に記載の金属屋根の葺設構造。
【請求項３】
断熱パネルは水上側及び水下側の双方に連結突起を備え、複数枚の断熱パネルが、前記水上側の連結突起と水下側の連結突起とを互いに嵌装することにより流れ方向に連結されるとともに、
流れ方向におけるタイトフレームの固定間隔は、前記連結された複数枚の断熱パネル材の上端の連結突起及び下端の連結突起がそれぞれ上下の各タイトフレームの山部に係止しうる間隔となるように設定されたことを特徴とする請求項１に記載の金属屋根の葺設構造。
【請求項４】
水上側の連結突起は、断熱パネル本体部分と同一の底面を有する断面略台形状の凸部を有し、
水下側の連結突起は、前記凸部に上方から被さる断面逆凹字状の凹部を有するように形成されたことを特徴とする請求項３に記載の金属屋根の葺設構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、屋根下地上のタイトフレームに屋根材が葺設されてなる金属屋根の葺設構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、屋根は外気温、太陽輻射熱、風雨等の外的要因の影響を受けるため、屋根材と屋根下地との間に断熱材を充填するなどして室内環境への影響を軽減させる必要がある。特に、金属屋根は、屋根材表面が高温になりやすいため、断熱材等を用いて断熱処理を施すことが重要である。
【０００３】
このような金属屋根が葺設される建築物は、住宅、工場、体育館など規模や用途も様々であるため、屋根材の形状も多種多様である。そのため、近年では、このように多様な屋根材に対応して、屋根材と屋根下地との間に配される断熱材も形状が多様化する傾向にある。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、断熱材は、一般に合成樹脂発泡材等の非常に軽い材料で形成されているため、屋根下地上に載置するだけでは、葺設作業中にずれ動くことがあり、また、風が吹くと容易に飛散してしまう。このような場合には、ずれた断熱材を元の位置に戻したり、風で飛散した断熱材を拾い集めたりしなければならず、作業効率が著しく低下していた。
【０００５】
そこで、断熱材を屋根下地面に固定することが求められるが、特に前記のように断熱材の形状が多様化すると、タイトフレームその他の支持部材と首尾よく納めるために、施工現場で断熱材の形状を加工したり、面倒な手間をかけたりして断熱材を固定しなければならないという事情があった。
【０００６】
本発明は以上のような事情に鑑みてなされたものであり、断熱材を容易に固定して葺設作業中のずれ動きや、風による飛散を防いで、作業効率を高めることのできる金属屋根の葺設構造を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するため、本発明に係る金属屋根の葺設構造は、複数個の山部を有するタイトフレームが、屋根勾配の流れ方向に所定間隔を隔て、かつ前記流れ方向に直交する水平方向に連続する状態で屋根下地上に固定され、上下のタイトフレーム間に発泡性樹脂からなる断熱パネルが載置されて、タイトフレーム上に屋根材が葺設された金属屋根の葺設構造であって、前記断熱パネルは、水上側又は水下側の少なくともいずれか一方の縁部に形成された複数個の連結突起をタイトフレームの山部にそれぞれ係止することによって屋根下地上に保持されたことを特徴とする。
【０００８】
この発明によれば、屋根下地上に載置された断熱パネルは、水上側又は水下側の少なくともいずれか一方の連結突起をタイトフレームの山部に係止して屋根下地上に保持されているので、葺設作業中における断熱材のずれ動きや、風による飛散を防ぐことができる。
【０００９】
また、本発明に係る金属屋根の葺設構造は、断熱パネルが水上側及び水下側の双方に連結突起を備え、水上側の連結突起を除く断熱パネルの流れ方向の長さが、上下のタイトフレーム間の内法以下となるように形成されたことを特徴とする。
【００１０】
すなわち、この金属屋根の葺設構造は、水平方向に連続して固定された上下のタイトフレームの間に、断熱パネルを一列に載置するものである。この場合、上下のタイトフレームの山部に断熱パネルの連結突起を係止させるには、まず、水上側の連結突起を先に水上側のタイトフレームに対して係止させ、次に水下側の連結突起を水下側のタイトフレームに対して係止させつつ、流れ方向に少しずり下げる。これにより、断熱パネルの水上側及び水下側の各連結突起は、上下のタイトフレームに固定されて、風による飛散等が防止される。
【００１１】
さらに、本発明に係る金属屋根の葺設構造では、断熱パネルは水上側及び水下側の双方に連結突起を備え、複数枚の断熱パネルが、前記水上側の連結突起と水下側の連結突起とを互いに嵌装することにより流れ方向に連結されるとともに、流れ方向におけるタイトフレームの固定間隔は、前記連結された複数枚の断熱パネル材の上端の連結突起及び下端の連結突起がそれぞれ上下の各タイトフレームの山部に係止しうる間隔となるように設定されたことを特徴とする。
【００１２】
すなわち、この金属屋根の葺設構造は、水平方向に連続して固定された上下のタイトフレームの間に、断熱パネルを複数列載置するものである。この場合、各断熱パネルの水下側の連結突起と水上側の連結突起とを互いに嵌装することによって、複数枚の断熱パネル同士を流れ方向に連結する。さらに、連結された複数枚の断熱パネルの、上端の連結突起と下端の連結突起とをそれぞれ上下のタイトフレームの山部に係止して屋根下地上に保持する。これにより、断熱材が屋根下地上に固定されて、風による飛散等を防ぐものとなる。
【００１３】
前記金属屋根の葺設構造における連結突起の具体的な構成として、水上側の連結突起は、断熱パネル本体部分と同一の底面を有する断面略台形状の凸部を有し、水下側の連結突起は、前記凸部に上方から被さる断面逆凹字状の凹部を有するように形成されることが好ましい。
【００１４】
これによれば、流れ方向に複数枚載置された断熱パネル同士は、水下側の断熱パネルの水上側の連結突起に、水上側の断熱パネルの水下側の連結突起を被せる作業だけで、それぞれ連結することができるので、施工工数が少なくてすみ、断熱パネルを載置する作業が容易になる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る金属屋根の葺設構造の実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００１６】
図１から図３は本発明の第１の実施の形態を示し、図１は金属屋根の葺設構造を示す斜視図、図２は断熱パネル及びタイトフレームを水下側から見た斜視図、図３は図２の反対側から見た斜視図である。
【００１７】
本実施の形態では、図示されるように、帯状の金属製板材を折曲加工して形成したタイトフレーム２が、屋根勾配の流れ方向に所定間隔を隔て、かつ前記流れ方向に直交する水平方向に連続する状態で、屋根下地４上にビス５で固定されている。
【００１８】
タイトフレーム２には、断面台形状の山部２１が所定間隔で形成されている。屋根材１は、このタイトフレーム２上に載置されてビス等により固定される。例示の屋根材１は、断面瓦形状に波付けされて塗装鋼板により形成されている。また、屋根下地４上に固定された上下のタイトフレーム２間には、断熱パネル３が載置される。
【００１９】
断熱パネル３は、発泡性樹脂からなる成形材である。この断熱パネル３は、屋根材１の断面形状に対応して、本体３１の天面側が断面瓦形状に形成され、山部３１ａがタイトフレーム２の山部２１の間隔に対応して設けられている。また、本体３１の底面側は、屋根下地４面に沿う平滑面で構成されている。この本体３１の両側縁部は、断熱パネル３が水平方向に複数枚載置されたとき、天面側において瓦形状の断面が連続するように形成されている。
【００２０】
断熱パネル３には、本体３１の水上側及び水下側双方の縁部に複数個の連結突起３２，３３が形成されている。連結突起３２，３３は、本体３１の山部３１ａの位置にそれぞれ形成されている。
【００２１】
さらに、断熱パネル３は、水上側の連結突起３２を除く断熱パネル３の流れ方向の長さＡが、上下のタイトフレーム２間の内法以下となるように形成されている（図２参照）。
【００２２】
このような断熱パネル３は、以下の手順によって上下のタイトフレーム２の間に載置される。図１に示すように、タイトフレーム２の固定間隔は、およそ断熱パネル３の１枚分の長さに設定して、タイトフレーム２を屋根下地４上に固定する。このタイトフレーム２の間に、断熱パネル３を連続して一列に載置する。
【００２３】
このとき、各断熱パネル３を、その水上側に位置するタイトフレーム２の山部２１と、水上側の連結突起３２とが互いに係止するように載置する。まず、水上側の連結突起３２を、タイトフレーム２に対し斜め下方から差し込む。水上側の連結突起３２がタイトフレーム２の山部２１に嵌挿され、本体３１の縁部が山部２１に当接すると、断熱パネル３を屋根下地４に沿うように下ろして、水下側の連結突起３３を水下側に位置するタイトフレーム２の山部２１に差し込む。そして、断熱パネル３の本体３１を流れ方向に僅かにずり下げることによって、水下側の連結突起３３がタイトフレーム２の山部２１に係止する。
【００２４】
水上側の連結突起３２を水下側の連結突起３３よりも少し長く形成しておくことにより、断熱パネル３は連結突起３２，３３の双方がそれぞれ上下のタイトフレーム２の山部２１に係止されて、屋根下地４上に保持される。このように、上下両側でタイトフレーム２に係止された断熱パネル３は、屋根下地４上での保持状態が安定するので、葺設作業中の風によって飛散することを防止する。
【００２５】
この手順を繰り返して、屋根下地４上の軒側から棟側に向かって順に断熱パネル３を載置する。断熱パネル３を屋根下地４上に載置したのち、屋根材１をタイトフレーム２上に固定していく。このとき、屋根材１は、その断面形状が断熱パネル３の天面側の瓦形状に合致して位置決めされる。したがって、かかる屋根材１を容易に葺設していくことができる。
【００２６】
前記のように第１の実施の形態においては、上下のタイトフレーム２の固定間隔は、断熱パネル３の１枚分の長さに設定された。しかしながら、風荷重や積雪荷重等の荷重条件によっては、タイトフレーム２の固定間隔をさらに拡げることが可能である。この場合、第１の実施の形態において使用された部材と同一のものを使用して金属屋根を葺設すると、別途新たな断熱パネル等が必要なく経済性が高められる。そこで、以下の第２の実施の形態においては、前記と同様の断熱パネル３を使用するとともに、タイトフレーム２の固定間隔をさらに拡げた金属屋根の葺設構造について説明する。
【００２７】
図４は、第２の実施の形態の金属屋根の葺設構造を示す斜視図である。屋根勾配の流れ方向に固定されたタイトフレーム２は、第１の実施の形態でのタイトフレーム２と同一であり、断面台形状の山部２１が所定間隔で形成されている。図示されるように、タイトフレーム２の固定間隔は、前記第１の実施の形態での固定間隔のおよそ２倍の長さに設定されている。そして、タイトフレーム２は、水平方向に連続する状態で屋根下地４上にビス等で固定されている。
【００２８】
上下のタイトフレーム２の間には、断熱パネル３が流れ方向に２枚ずつ載置される。ここで、この流れ方向におけるタイトフレーム２の固定間隔は、断熱パネル３が２枚連結された状態で、上端の連結突起３２及び下端の連結突起３３がそれぞれ上下の各タイトフレーム２の山部２１に係止しうる間隔となっている。すなわち、断熱パネル３同士が連結されたときの連結突起３２，３３の連結部分の長さはタイトフレーム２の幅に相当している。
【００２９】
このように、上下の断熱パネル３を連結可能にするのが連結突起３２，３３にそれぞれ形成された凸部３２１と凹部３３１である。
【００３０】
断熱パネル３に形成された水上側の連結突起３２は、本体３１と同一の底面を有する凸部３２１を備えている。凸部３２１は、断面略台形状の連結突起３２の先端側に突設されている。
【００３１】
一方、水下側の連結突起３３には、凸部３２１に上方から被さる断面逆凹字状の凹部３３１が設けられている。この凹部３３１の内周面は、前記凸部３２１の外形に合致するよう形成されている。これにより、断熱パネル３の水上側の連結突起３２と水下側の連結突起３３とが互いに嵌装しうる形状となる。
【００３２】
さらに、これらの断熱パネル３は連結された状態で、上端の連結突起３２及び下端の連結突起３３のそれぞれが、タイトフレーム２の山部２１に係止することによって屋根下地４上に保持されている。
【００３３】
本実施の形態においては、このような断熱パネル３を以下の手順で上下のタイトフレーム２の間に載置していく。
【００３４】
まず、水下側断熱パネル３の水下側の連結突起３３を、水下側に位置するタイトフレーム２の山部２１に対し斜め上方から差し込んで係止させる。
【００３５】
次いで、水上側断熱パネル３の水上側の連結突起３２を、水上側に位置するタイトフレーム２の山部２１に対し斜め下方から差し込んで係止させる。
【００３６】
そして、水下側断熱パネル３と水上側断熱パネル３の中間部分に位置する連結突起３２，３３を互いに嵌装させる。このとき、水下側断熱パネル３の水上側の連結突起３２に、水上側断熱パネル３の水下側の連結突起３３を被せるようにして嵌装する。
【００３７】
これら連結突起３２と連結突起３３とを嵌装させたまま、水上側及び水下側の断熱パネル３を同時に屋根下地４に沿うように下ろすと、水下側断熱パネル３及び水上側断熱パネル３が屋根下地４に密着し、断熱パネル３の上端の連結突起３２と下端の連結突起３３とがそれぞれ上下のタイトフレーム２の山部２１に係止されて、屋根下地４上に保持される。こうして、屋根下地４上に保持された各断熱パネル３は、葺設作業中にずれ動いたり、風によって飛散することを防止する。
【００３８】
このような手順を繰り返して、屋根下地４上に断熱パネル３を載置したのち、屋根材１をタイトフレーム２上に固定して葺設する。このとき、屋根材１はその断面形状が、断熱パネル３の天面側の瓦形状に合致して位置決めされ、葺設作業は容易なものとなる。そして、屋根材１と屋根下地４との間が断熱パネル３によって充填されて、屋根材１が葺かれた屋根は断熱性能が得られる。
【００３９】
なお、タイトフレーム２の固定間隔をさらに拡げた場合にも、前記と同様に断熱パネル３の連結突起３２，３３を互いに嵌装して連結し、タイトフレーム２の間に載置される断熱パネル３の流れ方向の枚数を増やすことも可能である。
【００４０】
以上のように本発明に係る金属屋根の葺設構造は、タイトフレーム２の間に断熱パネル３を１列に載置する場合にも、また断熱パネル３を複数列で載置する場合にも、葺設作業中の風による飛散等が防止されて好適に実施することができる。また、いずれの場合にも、断熱パネル３は同一のものを使用することができ、別途新たな断熱パネルを用意する必要がないので、経済性も高められる。
【００４１】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係る金属屋根の葺設構造は、断熱パネルの水上側又は水下側の少なくともいずれか一方の縁部に複数個の連結突起が形成されて、これらの連結突起をタイトフレームの山部に係止することによって断熱パネルが屋根下地上に保持される。この場合、連結突起は断熱パネルと一体に設けられているので、部品点数を増加することなく断熱パネルを屋根下地に保持させて、葺設作業中の風による飛散を防ぐことができる。
【００４２】
また、断熱パネルの水上側又は水下側の双方の縁部に複数個の連結突起が形成された場合には、より安定的に断熱パネルをタイトフレームに固定することができる。
【００４３】
さらに、このような断熱パネルの水上側の連結突起と水下側の連結突起とを、互いに嵌装しうる形状に形成した場合には、流れ方向に載置された複数枚の断熱パネル同士を連結することが可能となる。したがって、タイトフレームの固定間隔を拡げた場合にも、同一の断熱パネルを使用して金属屋根を葺設することができ、経済性が高められる。この場合、流れ方向におけるタイトフレームの固定間隔は、前記連結された複数枚の断熱パネルの上端の連結突起及び下端の連結突起がそれぞれ上下の各タイトフレームの山部に係止しうる間隔となるように設定されて、連結された断熱パネルは、上下の各タイトフレームによって屋根下地上に保持されて、ずれ動きや風による飛散が防止される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る金属屋根の葺設構造の第１実施形態を示す斜視図である。
【図２】本発明に係る金属屋根の葺設構造における断熱パネル及びタイトフレームを水下側から見た斜視図である。
【図３】図２の断熱パネル及びタイトフレームを水上側から見た斜視図である。
【図４】本発明に係る金属屋根の葺設構造の第２実施形態を示す斜視図である。
【符号の説明】
１        屋根材
２        タイトフレーム
２１      山部
３        断熱パネル
３１      本体
３１ａ    山部
３２      連結突起（水上側）
３２１    凸部
３３      連結突起（水下側）
３３１    凹部
４        屋根下地
５        ビス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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