(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマトーチからプラズマアークを発生させ、そのプラズマアークにより被切断材を切断するプラズマ切断方法において、
前記プラズマトーチの内部へ、ドロスの付着を防止するドロス付着防止剤を供給し、前記プラズマトーチから前記ドロス付着防止剤を前記被切断材における切断開始部に向けて噴射することを特徴とするプラズマ切断方法。
【請求項２】
前記プラズマアークによる被切断材の切断時には、前記プラズマトーチからの前記ドロス付着防止剤の噴射を停止させる請求項１に記載のプラズマ切断方法。
【請求項３】
プラズマトーチからプラズマアークを発生させ、そのプラズマアークにより被切断材を切断するプラズマ切断装置において、
前記プラズマトーチの内部へ、ドロスの付着を防止するドロス付着防止剤を供給するドロス付着防止剤供給流路と、前記プラズマトーチから前記ドロス付着防止剤を前記被切断材における切断開始部に向けて噴射する噴射手段とを備えることを特徴とするプラズマ切断装置。
【請求項４】
前記ドロス付着防止剤供給流路は、前記プラズマトーチからプラズマアークに沿って噴出されてそのプラズマアークによる被切断材の切断を補助するアシストガスが流通されるアシストガス流路に接続されてなる請求項３に記載のプラズマ切断装置。
【請求項５】
前記ドロス付着防止剤供給流路は、前記プラズマアークを形成するプラズマガスが流通されるプラズマガス流路に接続されてなる請求項３に記載のプラズマ切断装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマトーチからプラズマアークを発生させ、そのプラズマアークにより被切断材を切断するプラズマ切断方法およびプラズマ切断装置に関し、より詳しくはピアシング動作時に発生するドロスの付着・堆積を防止することが可能なプラズマ切断方法およびプラズマ切断装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に鋼板を各種形状に切断する場合、鋼板の端部から切断を開始する方法と、ピアシングスタート、すなわち鋼板上の所定の位置に貫通穴を設けその貫通穴から切断を開始する方法とがある。後者のピアシングスタートによれば、鋼板面内において所望の形状を切り抜き切断することができるので、ＮＣを用いた自動切断においては、通常このピアシングスタートが主流である。
【０００３】
従来、プラズマ切断装置を用いて前記ピアシングスタートにより鋼板を切断する場合、切断動作に先立って行なわれるピアシング動作、すなわちプラズマトーチから発生されるプラズマアークよって切断開始部に貫通穴を形成する動作の間に、そのプラズマアークによって溶融された金属は穴の周縁に吹き上げられてそこに付着し、更に堆積してドロスとなる。このドロスは、切断を開始するために降下されたプラズマトーチの先端部と接触してノズルを溶損させたり、あるいはダブルアークの発生の原因となって同ノズルにダメージを与えたりして、切断品質を大きく悪化させる恐れがある。特に、板厚が６ｍｍあるいは９ｍｍを越える鋼板の切断を行う場合には、ピアシング時に発生するドロスが及ぼす悪影響は無視できなくなってくる。このピアシング時に発生するドロスからノズルを保護する手段として、ノズルの外側にシールドキャップを設け、ノズルとシールドキャップとの間からアシストガス（二次ガス）を噴出させるものが知られているが、更に板厚が１６ｍｍを越えて厚くなってくると、このような手段によってもドロスによる悪影響は回避することができない。
【０００４】
このようなドロスによる悪影響を回避し得るものとして、図４に示されるようなプラズマ切断装置５０が特許文献１にて提案されている。このプラズマ切断装置５０は、ドロスの付着を防止するドロス付着防止剤を噴射するノズル５２がプラズマトーチ５１の側方に付設されて構成されており、このプラズマ切断装置５０においては、まず鋼板Ｗにおける切断開始部の上方にプラズマトーチ５１を移動させ、その後プラズマトーチ５１に付設されたノズル５２からドロス付着防止剤を切断開始部に向けて２秒程度噴射させ、次いでプラズマアークを発生させる準備として、プラズマトーチ５１からプラズマガス等を噴出させてそのプラズマトーチ５１内の残留ガスをパージするプリフローと呼ばれる動作を２秒程度実施した後に、プラズマトーチ５１からプラズマアークを発生させてピアシングスタートにより切断動作を行うようにされている。こうして、予め切断開始部にドロス付着防止剤の被膜を形成することで、ピアシング時に発生するドロスの付着堆積を防止するようにされている。なお、図中符号５３にて示されるのはドロス付着防止剤を貯留するタンクである。また、符号５４にて示されるのはドロス付着防止剤をタンク５３からノズル５２に供給するポンプで、符号５５にて示されるのはドロス付着防止剤を噴射するための圧縮空気をノズル５２に供給する配管である。
【０００５】
ここで、ドロス付着防止剤として使用し得るものとしては、例えばレーザ切断で被切断材の裏面にドロスの付着を防止するために塗布されるレーザノンドロスと呼ばれる炭素を溶剤に分散させた液剤や、アーク溶接において溶接時に発生するスパッタが周囲に付着しないように溶接部近傍の表側に塗る溶剤などである。また、油脂を含む溶剤であればドロスの付着を防止する作用があるため、機械の潤滑油あるいは食用油でも良く、また樹脂を含む水溶液であっても良いとされている。
【０００６】
一方、関連先行技術に係わるものとしては、例えば、プラズマトーチの外部あるいは内部に冷却ガスと水の混合気を発生させるための冷却ガス用混合部材を備え、鋼板の切り口表面に対してプラズマアークと共に冷却ガスと水の混合気を噴出させる構成のプラズマ切断装置（特許文献２参照）や、溶接トーチ内に形成されたガス通路にシールドガスとブロー用空気とを選択的に供給可能な構成の溶接トーチにおいて、ブロー用空気にスパッタ付着防止液をミスト状で混合することにより、溶接トーチのノズル内およびコンタクトチップにスパッタ付着防止液を塗布するスパッタ付着防止方法（特許文献３）などがある。
【０００７】
【特許文献１】
実公平７−２６０５４号公報
【特許文献２】
特開平６−２６２３６７号公報
【特許文献３】
特開２０００−２４６４４６号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記特許文献１に係るプラズマ切断装置５０では、プラズマトーチ５１の側方に付設されたノズル５２から切断開始部に向けてドロス付着防止剤を噴射させる構成とされているために、プリフロー中にドロス付着防止剤を噴射してもそのプリフローの際に噴射されるプラズマガス等に遮られてドロス付着防止剤を切断開始部に塗布できず、このため前述したようにプリフローに先立ってドロス付着防止剤の噴射動作を行わなければならない。したがって、切断開始前にドロス付着防止剤の塗布のための時間（２秒程度）が毎回必要であり、その分サイクルタイムが延びて生産性が低下するという問題点がある。また、ドロス付着防止剤の噴射位置が切断開始部の斜め上方位置であることから狙い位置がずれる可能性があることと、鋼板Ｗに塗布されたドロス付着防止剤がプリフローの際に吹き散らされることに鑑みれば、ドロス付着防止剤の被膜を切断開始部に確実に形成するためには、相当量のドロス付着防止剤を噴射する必要があり、ランニングコストが嵩むという問題点がある。また、このように相当量のドロス付着防止剤が切断開始部に向けて噴射されるために、切断開始部周辺の鋼板Ｗ上面が余分なドロス付着防止剤によって汚れ、特に油脂を含むものをドロス付着防止剤として使用した場合には自然乾燥によっては除去されないから、状況によっては切断終了後にその余分なドロス付着防止剤を拭き取る必要があり、その分手間がかかるという問題点がある。また、ドロス付着防止剤を噴射するノズル５２が切断開始部の斜め上方位置に配されているから、ピアシング時に飛散する溶融金属（スパッタ）がノズル５２の噴射口に詰まったり、ノズル５２の先端部が溶損したりする不具合が起き易いという問題点がある。
【０００９】
また、前記特許文献２に係るプラズマ切断装置において、プラズマトーチから噴出されるガスと液体との混合気におけるその液体はあくまでも冷却用の水である。本発明者らのテストによると、ドロスの付着を防止するためには、油脂あるいは炭素を含む被膜によって切断開始部の表面が覆われることが必要である。したがって、当該特許文献２に係る技術を採用し、水で切断開始部の表面を覆ったとしてもドロス付着防止効果は期待できない。
【００１０】
また、前記特許文献３に係るスパッタ付着防止方法では、オフラインの段取り時において、溶接トーチ内のガス通路にブロー用空気を供給するように選択し、そのブロー用空気にスパッタ付着防止剤を混合するようにされているため、サイクルタイムの短縮を望むことができない。しかも、このスパッタ付着防止方法は、溶接トーチのノズル内およびコンタクトチップにスパッタが付着するのを防止するものであり、その目的を異にするものである。
【００１１】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたもので、被切断材における切断開始部にドロス付着防止剤を必要量だけ確実に塗布することができ、これによりドロスの付着・堆積の防止や、サイクルタイムの短縮化による生産性の向上、ランニングコストおよび工数の削減、信頼性の向上を図ることができるプラズマ切断方法およびプラズマ切断装置を提供することを目的とするものである。
【００１２】
【課題を解決するための手段および作用・効果】
前記目的を達成するために、第１発明によるプラズマ切断方法は、
プラズマトーチからプラズマアークを発生させ、そのプラズマアークにより被切断材を切断するプラズマ切断方法において、
前記プラズマトーチの内部へ、ドロスの付着を防止するドロス付着防止剤を供給し、前記プラズマトーチから前記ドロス付着防止剤を前記被切断材における切断開始部に向けて噴射することを特徴とするものである。
【００１３】
本発明によれば、被切断材における切断開始部に対してプラズマトーチからドロス付着防止剤が噴射されるので、切断開始部にドロス付着防止剤を正確に塗布することができるとともに、プリフロー時に噴出されるプラズマガス等に遮られることなくドロス付着防止剤を切断開始部に塗布することが可能になる。したがって、ドロスの付着・堆積の防止効果を得ることができるのは勿論のこと、プリフローと同時にドロス付着防止剤を噴射することで、サイクルタイムの短縮を図ることができ、生産性を向上させることができる。また、ドロス付着防止剤の切断開始部への塗布に際してそのドロス付着防止剤は必要量だけ噴射すればよくなるため、従来に比しランニングコストを削減することができるとともに、従来は必要であった切断終了後におけるドロス付着防止剤の拭取り作業が省けて工数を削減することができる。また、ドロス付着防止剤を切断開始部に向けて噴射する機能をプラズマトーチ自体に持たせるようにされているので、ピアシング時に生じるスパッタによって噴射動作に支障を来す確率が極めて低くなり、信頼性を向上させることができる。
【００１４】
第１発明において、前記プラズマアークによる被切断材の切断時には、前記プラズマトーチからの前記ドロス付着防止剤の噴射を停止させるのが好ましい（第２発明）。こうすれば、ドロス付着防止剤がプラズマアークに悪影響を及ぼすのが未然に防がれるので、切断状態を良好に保つことができるという効果を奏する。
【００１５】
次に、第３発明によるプラズマ切断装置は、
プラズマトーチからプラズマアークを発生させ、そのプラズマアークにより被切断材を切断するプラズマ切断装置において、
前記プラズマトーチの内部へ、ドロスの付着を防止するドロス付着防止剤を供給するドロス付着防止剤供給流路と、前記プラズマトーチから前記ドロス付着防止剤を前記被切断材における切断開始部に向けて噴射する噴射手段とを備えることを特徴とするものである。
【００１６】
本発明は、第１発明の作用効果をより具体的に実現するための装置に係わるものである。本発明においては、被切断材における切断開始部に対してプラズマトーチが所定の位置に位置決めされ、その後プリフローと同時に噴射手段の作動によってプラズマトーチから切断開始部に向けてドロス付着防止剤が噴射される。したがって、第１発明と同様の作用効果を奏する。
【００１７】
第３発明において、前記ドロス付着防止剤供給流路は、前記プラズマトーチからプラズマアークに沿って噴出されてそのプラズマアークによる被切断材の切断を補助するアシストガスが流通されるアシストガス流路に接続されてなるのが好ましい（第４発明）。また、前記ドロス付着防止剤供給流路は、前記プラズマアークを形成するプラズマガスが流通されるプラズマガス流路に接続されてなるものであっても良い（第５発明）。ドロス付着防止剤供給流路をこのように構成すると、アシストガスまたはプラズマガスにドロス付着防止剤が混入された混合気がプラズマトーチから切断開始部に向けて噴射され、プリフローと同時に切断開始部にドロス付着防止剤が塗布されるので、簡易な構成で所期の目的を達成することができ、また新設、既設を問わず容易に採用可能であるという利点がある。
【００１８】
【発明の実施の形態】
次に、本発明によるプラズマ切断方法およびプラズマ切断装置の具体的な実施の形態につき、図面を参照しつつ説明する。
【００１９】
図１には、本発明の一実施形態に係るプラズマ切断装置の全体斜視図が示されている。また、図２には、本実施形態におけるプラズマトーチの要部縦断面図が示されている。
【００２０】
本実施形態のプラズマ切断装置１においては、被切断材である鋼板Ｗを支持する切断定盤（切断架台）２が矩形状のフレーム３の内側空間に配されるとともに、このフレーム３を跨ぐように門形の走行ビーム４が配され、この走行ビーム４上にキャリッジ５が配されて、そのキャリッジ５にプラズマトーチ６が装着されている。
【００２１】
前記走行ビーム４は、Ｘ軸モータ７の駆動によりフレーム３の長手方向（Ｘ軸方向）に配されるＸ軸レール８に沿ってＸ軸方向に走行可能とされ、前記キャリッジ５は、Ｙ軸モータ９の駆動により走行ビーム４上に配されるＹ軸レール１０に沿ってＹ軸方向に走行可能とされている。また、前記プラズマトーチ６は、Ｚ軸モータ１１の駆動によりキャリッジ５に対して上下方向（Ｚ軸方向）に移動可能とされている。こうして、各モータ７，９，１１を制御することで、プラズマトーチ６は鋼板Ｗの任意の位置へ移動されるとともに、任意の高さ位置に位置決めされて鋼板Ｗの切断加工が行なわれる。なおここで、プラズマトーチ６において、詳細図示による説明は省略するが、後述する電極１５は、プラズマ電流を供給するトーチケーブルを介してプラズマ電源ユニットの一方の端子（マイナス端子）に接続され、このプラズマ電源ユニットの他方の端子（プラス端子）は、母材ケーブルを介して鋼板Ｗ（もしくは切断定盤２）に接続されている。また、鋼板Ｗへの回路は、途中分岐し、抵抗、開閉スイッチを介してノズル１６に接続されている。
【００２２】
前記プラズマトーチ６は、図２に示されるような略多重円筒形状であって、中心部に配される略円柱状の電極１５と、この電極１５の外周側を覆うように配される略円筒状のノズル１６と、このノズル１６の外周側に配される略円筒状の第１ノズルキャップ１７と、このノズルキャップ１７の外周側に配される略円筒状の第２ノズルキャップ１８と、このノズルキャップ１８の外周側に配される略円筒状の第３ノズルキャップ１９を備えている。そして、電極１５とノズル１６との間に画成される先端部開放空間が、プラズマアークＡを形成するプラズマガスが流通されるプラズマガス通路（プラズマガス流路）２０とされ、ノズル１６と第１ノズルキャップ１７との間に画成される閉空間が、ノズル１６を冷却するための冷却水が流通される冷却水通路２１とされている。また、第１ノズルキャップ１７と第２ノズルキャップ１８との間に画成される先端部開放空間が、プラズマアークＡに沿って噴出されてそのプラズマアークＡによる鋼板Ｗの切断を補助するアシストガスが流通されるアシストガス通路（アシストガス流路）２２とされ、第２ノズルキャップ１８と第３ノズルキャップ１９との間に画成される先端部開放空間が、プラズマガスおよびアシストガスをシールドするシールドガスが流通されるシールドガス通路（シールドガス流路）２３とされている。なお、本実施形態において、プラズマガスとしては酸素が、アシストガスおよびシールドガスとしては空気がそれぞれ用いられている。
【００２３】
前記電極１５におけるプラズマアーク発生点となる先端部には、プラズマアークＡの高熱に耐え得る高融点材料製（例えば、ハフニウム製、ジルコニウム製、合金製等）の耐熱インサート２４が装着されている。
【００２４】
また、前記ノズル１６の先端部にはノズルオリフィス２５が設けられ、前記第２ノズルキャップ１８の先端開口部にはシールドキャップ２６が装着されている。また、前記プラズマガス通路２０およびアシストガス通路２２には、それぞれ一次スワラ２８および二次スワラ２９が嵌め込まれている。こうして、プラズマガス通路２０を通過するプラズマガスは一次スワラ２８によって旋回流にされ、この旋回流にされたプラズマガスがノズルオリフィス２５から鋼板Ｗに向けて噴出されるようになっている。同様に、アシストガス通路２２を通過するアシストガスは二次スワラ２９によって旋回流にされ、この旋回流にされたアシストガスが噴出口２７から鋼板Ｗに向けて噴出されるようになっている。このような二重の旋回気流によって鋼板Ｗにおける切断溝の形状を変化させることが可能となり、プラズマガスとアシストガスとの各供給量を調整して直角の切断面を得ることが可能となっている。
【００２５】
このように構成されるプラズマトーチ６では、プラズマガス通路２０にプラズマガスを供給した状態で、電極１５とノズル１６との間にパイロットアークを着火させると、電離された導電性を持つプラズマガスがノズルオリフィス２５を通じて鋼板Ｗに噴出され、電極１５−鋼板Ｗ間にプラズマアークＡが着火される。このプラズマアークＡは、ノズルオリフィス２５による拘束性とプラズマガス気流による熱的ピンチ作用とが効果的に働くことにより、高温でかつ高密度エネルギを有するプラズマアークとなる。このように形成されるプラズマアークＡにて鋼板Ｗを溶融することにより、切断開始部に貫通穴を形成するピアシング動作や、このピアシング動作にて形成された貫通穴から切断を開始するピアシングスタートによる切断動作を行うようにされている。
【００２６】
本実施形態のプラズマ切断装置１には、ピアシング動作時に発生する溶融金属（以下、「ドロス」という。）の付着・堆積を防止するドロス付着防止剤を切断開始部に向けて噴射する噴射機構（噴射手段）が装備されている。この噴射機構について図３の概略システム構成図を用いて以下に説明する。
【００２７】
プラズマトーチ６におけるアシストガス通路２２（図２参照）は、アシストガスの供給・遮断を行う開閉手段としての電磁弁３２が介挿されてなるアシストガス供給配管３１を介してアシストガス供給装置３３に接続されている。また、そのアシストガス供給配管３１とドロス付着防止剤を貯留するタンク３８とは、ドロス付着防止剤の供給・遮断を行う開閉手段としての電磁弁３６およびドロス付着防止剤を送給するポンプ３７がそれぞれ下流側から順に介挿されてなるドロス付着防止剤供給配管３５により接続されている。また、電磁弁３２および電磁弁３６はそれぞれプラズマトーチ６のＺ軸方向の動きに連動して作動する制御装置４０と電気的に接続され、この制御装置４０からそれら電磁弁３２，３６に対して所定の制御信号が送信されるようになっている。なお、これら電磁弁３２，３６や、ポンプ３７、タンク３８等の設置位置は、装置本体とその周辺の状況に応じて適宜定められる。また、アシストガス通路２２およびアシストガス供給配管３１で形成されるアシストガスの流路が本発明における「アシストガス流路」に相当し、ドロス付着防止剤供給配管３５で形成されるドロス付着防止剤の供給流路が本発明における「ドロス付着防止剤供給流路」に相当する。
【００２８】
ここで、前記ドロス付着防止剤として使用されるものの例としては、レーザ切断で被切断材の裏面にドロスの付着を防止するために塗布されるレーザノンドロスと呼ばれる炭素を溶剤に分散させた液剤、あるいはアーク溶接において溶接時に発生するスパッタが周囲に付着しないように溶接部近傍の表側に塗る溶剤などが挙げられる。さらに、油脂を含む溶剤であればドロスの付着を防止する作用があるため、機械の潤滑油あるいは食用油でも良く、また樹脂を含む水溶液であっても良い。
【００２９】
このように構成されるドロス付着防止剤の噴射機構の作動は以下の通りである。プラズマトーチ６の中心をＮＣ装置（図示省略）によって予め指定されている切断開始位置（ピアシング位置）に合致させるように移動させる途中から、制御装置４０による指令にて電磁弁３２を開作動させてそのプラズマトーチ６からアシストガスを噴出させるプリフローと呼ばれる動作を実施する。なお、このプリフローは、プラズマトーチ６内における残留ガスのパージのために行なわれる動作である。そして、プラズマトーチ６の中心がピアシング位置に合致してそのプラズマトーチ６を所定の高さ位置に設定するために下降させる段階で、制御装置４０による指令にて電磁弁３６を開作動させ、ポンプ３７によりタンク３８内のドロス付着防止剤をアシストガス供給配管３１に供給する。すると、アシストガス供給配管３１に流通しているアシストガスと、ドロス付着防止剤とが混合され、この混合気がアシストガス通路２２および噴出口２７（図２参照）を介して鋼板Ｗの切断開始部（ピアシング予定部）に吹き付けられる。一定時間経過後に、制御装置４０による指令にて電磁弁３６を閉作動させてアシストガス供給配管３１へのドロス付着防止剤の供給を停止させ、その後はプラズマトーチ６からアシストガスのみを噴出させる。なお、このように一定時間経過後にドロス付着防止剤の噴射を停止させるのは、ドロス付着防止剤の吹付けを切断動作時にも継続してしまうと、ドロス付着防止剤がプラズマアークに悪影響を与えて切断不良となる不具合が発生する恐れがあるので、そのような不具合を未然に防ぐためである。
【００３０】
このようにして、プリフローと同時にプラズマトーチ６からドロス付着防止剤を鋼板Ｗにおけるピアシング予定部に向けて噴射させることにより、ピアシング予定部にドロス付着防止剤が塗布されると、プラズマトーチ６からプラズマアークＡを発生させ、予めＮＣ装置（図示省略）に設定されている形状を鋼板Ｗ面内において切り抜き切断する切断動作をピアシングスタートにより行わせる。なお、ドロス付着防止剤の塗布に関する一連の動作はピアシングスタートの都度繰り返し実行されるが、すべて制御装置４０の制御のもとに自動的に行なわれるので、制御装置４０への制御プログラムの入力を除き人手は不要となる。
【００３１】
本実施形態によれば、鋼板Ｗにおけるピアシング予定部に対してドロス付着防止剤を塗布することができるので、ピアシング時に発生するドロスの付着・堆積を防止することができ、これによりプラズマトーチ６先端部の損傷や、ダブルアークの発生を未然に防ぐことが可能になる。また、ピアシング予定部へのドロス付着防止剤の塗布動作は、プリフローと同時に行なわれるので、従来は切断開始前にドロス付着防止剤の塗布のための時間（２秒程度）が毎回必要であったその時間が不要となり、その分サイクルタイムを短縮（従来の全切断作業の１０％程度）することができ、生産性を向上させることができる。また、ピアシング予定部に対してドロス付着防止剤がプラズマトーチ６から真下に向けて吹き付けられるので、ピアシング予定部にドロス付着防止剤を効率良く塗布することができ、噴射されるドロス付着防止剤が少量（従来の１／３〜１／５程度の量）であっても十分なドロス付着防止効果を得ることができる。したがって、ランニングコストを大幅に削減することができ、また切断終了後に余分なドロス付着防止剤を拭き取る手間が不要になるため、これによっても生産性を向上させることができる。また、ドロス付着防止剤をピアシング予定部に向けて噴射する機能をプラズマトーチ６自体に持たせるようにされているので、ピアシング時に生じるスパッタによって噴射動作に支障を来す確率が極めて低くなり、信頼性を向上させることができる。また、ドロス付着防止剤の噴射動作に伴いノズル１６先端部の外表面にもドロス付着防止剤の被膜が形成されるので、ノズル１６へのスパッタ付着も軽減され、ノズル１６の寿命を向上させることができる。
【００３２】
なお、本実施形態では、ドロス付着防止剤を混入するガスラインがアシストガス供給配管３１である例を示したが、これに限られず、プラズマガス通路２０にプラズマガスを供給するプラズマガス供給配管、あるいはシールドガス通路２３にシールドガスを供給するシールドガス供給配管（いずれも図示省略）にドロス付着防止剤を混入ようにしても良い。
【００３３】
また、本実施形態では、Ｘ軸，Ｙ軸およびＺ軸を備えるテーブル型の装置におけるＺ軸にプラズマトーチが搭載された型式のプラズマ切断装置に本発明が適用された例を示したが、ロボット等のハンドリングマシンにプラズマトーチを搭載した型式のプラズマ切断装置にも本発明が適用し得るのは言うまでもない。
【００３４】
また、前記制御装置４０への制御プログラムの変更にて、ピアシング位置以外の所望の部位にドロス付着防止剤を塗布することも可能である。また、制御装置４０を、プラズマ切断装置１の主制御装置と一体にする構成としても良い。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るプラズマ切断装置の全体斜視図である。
【図２】図２は、本実施形態におけるプラズマトーチの要部縦断面図である。
【図３】図３は、ドロス付着防止剤の噴射機構を説明する概略システム構成図である。
【図４】図４は、従来技術に係るドロス付着防止剤の噴射機構を説明する図である。
【符号の説明】
１                  プラズマ切断装置
６                  プラズマトーチ
２０                プラズマガス通路
２２                アシストガス通路
３１                アシストガス供給配管
３５                ドロス付着防止剤供給配管
Ａ                  プラズマアーク
Ｄ                  ドロス付着防止剤
Ｗ                  被切断材（鋼板）
【図１】
0003714931.tif 000002
【図２】
0003714931.tif 000003
【図３】
0003714931.tif 000004
【図４】
0003714931.tif 000005