(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
種々の地層から形成される累層に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定する方法であって、
−前記累層に種々の周波数の磁場を誘導するための磁場発信手段と、応答磁場を受信し、各応答磁場を表す信号を提供するための磁場受信手段を含む電磁検層ツールを、地層の選択された１層に囲まれた地点まで坑井内に降下し、
−前記種々の周波数の少なくとも２個を選択し、
−各選択周波数で累層に磁場を誘導するように発信手段を操作すると共に、応答磁場を表す信号を提供するように受信手段を操作し、
−坑井領域の導電率に対する依存性の低い結合信号を生成するように信号を結合し、結合信号から累層抵抗率を決定し、
発信手段と受信手段の少なくとも一方が相互に直交する方向に複数の磁気双極子モーメントをもち、発信手段と受信手段の少なくとも一方を相互に直交する方向に操作し、結合信号が複数の結合信号を含み、方法が更に複数の結合信号から累層に対する検層ツールの相対方向を決定することを特徴とする前記方法。
【請求項２】
受信手段が発信手段から種々の間隔で応答磁場を受信するように構成され、前記種々の間隔の少なくとも２個を選択し、選択した周波数と選択した間隔を種々に組み合わせて発信手段と受信手段を操作し、選択した地層に隣接する地層の導電率に対する結合信号の依存性を低下させるように信号を結合する請求項１に記載の方法。
【請求項３】
発信手段と受信手段が各々相互に直交する方向に複数の磁気双極子モーメントをもち、この相互に直交する方向に発信手段と受信手段を各々操作する請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
発信手段と受信手段が各々直交する３方向に３個の磁気双極子モーメントをもち、この相互に直交する３方向に発信手段と受信手段を各々操作する請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
各信号が応答磁場の周波数の線形関数であって坑井領域の導電率に実質的に依存する成分と、応答磁場の周波数の非線形関数であって前記隣接地層の導電率に実質的に依存する成分を含み、非線形成分を結合信号から消去する前に前記線形成分を結合信号から消去する請求項２から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
種々の地層から形成される累層に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定するためのシステムであって、
−前記累層に種々の周波数の磁場を誘導するための磁場発信手段と、応答磁場を受信し、各応答磁場を表す信号を提供するための磁場受信手段を含む電磁検層ツールを、地層の選択された１層に囲まれた地点まで坑井内に降下するための手段と、
−前記種々の周波数の少なくとも２個を選択するための手段と、
−各選択周波数で累層に磁場を誘導するように発信手段を操作すると共に、応答磁場を表す信号を提供するように受信手段を操作するための手段と、
−坑井領域の導電率に対する依存性の低い結合信号を生成するように信号を結合し、結合信号から累層抵抗率を決定するための手段を含み、
発信手段と受信手段の少なくとも一方が相互に直交する方向に複数の磁場双極子モーメントをもち、発信手段と受信手段の少なくとも一方を相互に直交する方向に操作し、システムが更に複数の結合信号を含む結合信号から累層に対する検層ツールの相対方向を決定するための手段を含むことを特徴とする前記システム。
【発明の詳細な説明】
本発明は、種々の地層から形成される累層（earth formation）に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定する方法に関する。このような方法は検層法とも呼ばれる。より詳細には、本発明は累層の選択層の導電率の測定方法に関する。こうして得られた導電率を使用して各層の組成を調べ、各層に石油、水又はガス等の流体が存在するか否かを調べることができる。
一般に、頁岩と砂の交互薄層から構成される層状砕屑貯留層で慣用電磁検層ツールにより炭化水素含有ゾーンを検出するのは難しい。電磁検層ツールは垂直分解能が非常に低いため、各層が非常に薄く、個々に検出できない場合には、累層の平均導電率を読み取る。垂直坑井では、垂直方向に磁気双極子モーメントをもつ慣用電磁検層ツールは砂と頁岩の導電率の平均導電率を読み取るが、この平均導電率は頁岩層の比較的高い導電率に傾いている。水平方向に磁気双極子モーメントをもつ横型電磁検層ツールは、炭化水素含有砂層の比較的低い導電率に傾いた平均導電率を読み取る。
例えばγ線ツール又は核ツールを使用する測定から累層中の頁岩／砂の体積がわかっている場合には、同一型の層が同一導電率をもつという条件で、慣用電磁検層ツールと横型電磁検層ツールを併用して個々の頁岩層と砂層の導電率を測定することができる。しかし、横型電磁検層ツールの応答は坑井効果と坑井流体侵入効果の影響が大きいため、分析が困難である。
横型電磁検層ツールの応答から坑井効果を低減する方法としては、Ｔａｂａｒｏｖｓｋｉｉら，１９７９，“Ｒａｄｉａｌ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ｏｆ  ｉｎｄｕｔｉｏｎ  ｆｏｃｕｓｉｎｇ  ｐｒｏｂｅｓ  ｗｉｔｈ  ｔｒａｎｓｖｅｒｓｅ  ｄｅｔｅｃｔｏｒｓ  ｉｎ  ａｎ  ａｎｉｓｏｔｒｏｐｉｃ  ｍｅｄｉｕｍ”，Ｓｏｖｉｅｔ  Ｇｅｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｇｅｏｈｙｓｉｃｓ，２０，ｐｐ．８１−９０に開示されているものが公知である。この公知方法では、累層に磁場を誘導するための磁場発信手段と、発信手段から種々の間隔で応答磁場を受信し、各応答磁場を表す信号を提供するための磁場受信手段を含む電磁検層ツールを使用している。しかし、このツールを使用した場合に得られる柱状図はかなり「粗雑」なため、分析困難である。ツールを地層シーケンスで使用する場合には、この問題は一層顕著になる。
国際特許出願公開第９６／１８１２０号は、種々の地層から形成される累層に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定する方法を開示しており、前記方法は、
−前記累層に種々の周波数の磁場を誘導するための磁場発信手段と、応答磁場を受信し、各応答磁場を表す信号を提供するための磁場受信手段を含む電磁検層ツールを、地層の選択された１層に囲まれた地点まで坑井内に降下し、
−前記種々の周波数の少なくとも２個を選択し、
−各選択周波数で累層に磁場を誘導するように発信手段を操作すると共に、応答磁場を表す信号を提供するように受信手段を操作し、
−坑井領域の導電率に対する依存性の低い結合信号を生成するように信号を結合し、結合信号から累層抵抗率を決定することを特徴とする。
従って、本発明の目的は層状累層の地層の特性の測定方法として、個々の地層の厚さが比較的薄い場合にも分析し易く且つ特性の正確な情報を提供する検層応答が得られる方法を提供することである。更に、累層に対する検層ツールの相対方向を決定することが望ましい。
本発明の別の目的は、本発明による方法を実施するためのシステムを提供することである。
本発明の別の目的は、本発明による方法及びシステムで使用する電磁検層ツールを提供することである。
このために、本発明により種々の地層から形成される累層に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定する方法は、発信手段と受信手段の少なくとも一方が相互に直交する方向に複数の磁気双極子モーメントをもち、発信手段と受信手段の少なくとも一方を相互に直交する方向に操作し、結合信号が複数の結合信号を含み、方法が更に複数の結合信号から累層に対する検層ツールの相対方向を決定することを特徴とする。
本発明は更に、種々の地層から形成される累層に坑井を掘削し、坑井流体を加えて累層の導電率を測定するためのシステムに関し、前記システムは、
−前記累層に種々の周波数の磁場を誘導するための磁場発信手段と、応答磁場を受信し、各応答磁場を表す信号を提供するための磁場受信手段を含む電磁検層ツールを、地層の選択された１層に囲まれた地点まで坑井内に降下するための手段と、
−前記種々の周波数の少なくとも２個を選択するための手段と、
−各選択周波数で累層に磁場を誘導するように発信手段を操作すると共に、応答磁場を表す信号を提供するように受信手段を操作するための手段と、
−坑井領域の導電率に対する依存性の低い結合信号を生成するように信号を結合し、結合信号から累層抵抗率を決定するための手段を含み、
前記システムは、発信手段と受信手段の少なくとも一方が相互に直交する方向に複数の磁気双極子モーメントをもち、発信手段と受信手段の少なくとも一方を相互に直交する方向に操作し、システムが更に複数の結合信号を含む結合信号から累層に対する検層ツールの相対方向を決定するための手段を含むことを特徴とする。
本発明は更に、上記方法及びシステムで使用する電磁検層ツールにも関する。
隣接層の影響を減らすためには、受信手段は発信手段から種々の間隔で応答磁場を受信できることが好ましく、前記種々の間隔の少なくとも２個を選択し、選択した周波数と選択した間隔を種々に組み合わせて発信手段と受信手段を操作し、更に、選択した地層に隣接する地層の導電率に対する結合信号の依存性を低下させるように信号を結合する。
級数展開式は主に隣接層の導電率により決定される周波数非線形項を含む。各式から主要な周波数非線形項を消去するように式を結合することにより、坑井領域と隣接層の影響を実質的に排除した式が得られる。受信手段の信号は発信手段と受信手段の間隔（この間隔を以下の文中ではツール間隔と呼ぶ）にほんの僅かしか依存しないことが判明した。従って、信号の級数展開式はツール間隔にさほど依存しない。
発信手段と受信手段は各々相互に直交する方向に複数の磁気双極子モーメントをもつことが好ましく、この相互に直交する方向に発信手段と受信手段を各々操作する。
発信手段と受信手段は各々直交する３方向に３個の磁気双極子モーメントをもつことが適切であり、この相互に直交する３方向に発信手段と受信手段を各々操作する。
以下、例として添付図面を参考に本発明をより詳細に説明する。
なお、図１は層状累層に掘削した坑井に本発明による方法で使用する電磁検層ツールを降下した状態を概略的に示し、図２は図１の坑井に本発明による方法で使用する別の電磁検層ツールを降下した状態を示す。
図１の坑井１は上部頁岩層５と下部頁岩層７の間に位置する炭化水素含有砂層３を含む累層に掘削し、頁岩層５，７は炭化水素含有砂層３よりも高い導電率をもつ。本発明の実施に使用する電磁検層ツール９は、地表１５に配置したブローアウトプリベンター１３（概略的に示す）を通って延びるワイヤーライン１１により坑井１内に降下されている。層３，５，７に対する坑井１と検層ツール９の相対方向は２つの角度（図には一方（θ）を示す）により決定される。検層ツール９は１組の発信コイル１８と１組の受信コイル１９を備え、各コイル組１８，１９はワイヤーライン１１に沿って延びる適当な導体（図示せず）を介して地表装置２２に接続されている。地表装置２２はコイル組１８に電力を供給するための電源と受信コイル１９からの電気信号を受信及び処理するための信号プロセッサーを含む。
各コイル組１８，１９は、各組が相互に直交する方向即ちｘ，ｙ及びｚ方向に３個の磁気双極子モーメントをもつように配置された３本のコイル（図示せず）を含む。即ち、コイル組１８は磁気双極子モーメント２６ａ，２６ｂ，２６ｃをもち、コイル組１９は磁気双極子モーメント２８ａ，２８ｂ，２８ｃをもつ。磁気双極子モーメント２６ａ及び２８ａをもつコイルは横コイルであり、即ち坑井軸に垂直な磁気双極子モーメントをもつように配向され、磁気双極子モーメント２８ａの方向と磁気双極子モーメント２６ａの方向は逆である。更に、コイル組１８，１９は検層ツール９の縦軸に実質的に沿って配置されている。
わかり易くするために、以下の文中ではｘ方向の双極子モーメント即ち双極子モーメント２６ａ，２８ａをもつコイルのみについてツール９の通常動作を説明する。
通常動作中には、地表装置２２の電源により周波数ｆ1の交流を発信コイル組１８に供給し、磁気双極子モーメント２６ａをもつ磁場を累層に誘導する。この磁場は砂層３に延び、多数の局所渦電流から構成される電流を砂層３に誘導する。このような局所渦電流の大きさは発信コイル組１８に対するその位置、この位置における累層の導電率及び発信コイル組１８の作動周波数に依存する。主に、局所渦電流は新しい電流の誘導源として機能し、誘導された電流は順次新しい電流を誘導する。砂層３に誘導された電流は誘導磁場と位相の異なる応答磁場を誘導し、応答磁場は受信コイル組１９に応答電流を誘導する。砂層３に誘導される電流の大きさは砂層３の導電率に依存するので、受信コイル組１９の応答電流の大きさもこの導電率に依存し、従って、砂層３の導電率の指標となる。他方、発信コイル組１８により生成される磁場は砂層３だけでなく坑井流体と頁岩層５，７にも延びているので、坑井流体と頁岩層５，７に電流が誘導され、受信コイル組１９の応答電流の付加成分となる。これらの付加成分は発信コイル組１８の動作周波数に線形に依存する場合もあるし、周波数の高次項に比例する場合もある。一般に、坑井１の容積が比較的大きい場合及び／又は周波数又は導電率が比較的高い場合には、高次項の寄与が優勢になる。そうでない場合には、坑井流体が受信コイル組１９の総応答に主に寄与し、周波数線形成分を形成する。
受信コイル組１９により受信される応答磁場ｈ（ｆ1）は周波数級数展開式：
ｈ（ｆ1）＝ｆ1ｈ1＋ｆ13/2ｈ2＋ｆ12ｈ3＋．．．          （１）
［式中、ｈ1，ｈ2，ｈ3は応答磁場ｈ（ｆ）の級数展開項である］として表すことができる。成分ｆ1ｈ1は坑井領域の導電率に実質的に依存し、即ちこの項は主に坑井流体の導電率に依存する。
次に、地表装置２２の電源により周波数ｆ2の交流を発信コイル組１８に供給し、ｆ1とは異なると適切である周波数ｆ2の磁場を累層に誘導する。周波数ｆ1の磁場と同様に、周波数ｆ2の磁場は層３，５，７に電流を誘導し、この電流は累層に応答磁場を誘導し、応答磁場は受信コイル組１９に応答電流を誘導する。受信コイル組１９に受信される応答磁場は周波数級数展開式：
ｈ（ｆ2）＝ｆ2ｈ1＋ｆ23/2ｈ2＋ｆ22ｈ3＋．．．          （２）
として表すことができる。式（２）の成分ｆ2ｈ1は坑井領域の導電率に主に依存する。
式（１）及び（２）を適切に結合し、成分ｆ1ｈ1及びｆ2ｈ1を消去すると、下式：
ｈ（ｆ1，ｆ2）＝ｈ（ｆ1）−（ｆ1／ｆ2）ｈ（ｆ2）        （３）
が得られる。こうして周波数線形項を消去する結果、式（３）では坑井領域の影響が実質的に排除される。
累層に対する検層ツールの相対方向を考慮及び決定するには、夫々ｙ及びｚ方向に磁気双極子方向をもつコイルについて上記手順を繰り返す。例えば、磁気双極子モーメント２６ａをもつ磁場を生成するようにコイル組１８を操作可能な場合には、夫々磁気双極子モーメント２８ｂ及び２８ｃに沿ってコイル組１９により応答磁場を測定する。同様に、磁気双極子モーメント２６ｂ又は２６ｃをもつ磁場を生成するようにコイル組１８を操作する場合には、同様に夫々磁気双極子モーメント２８ａ，２８ｂ及び２８ｃに沿ってコイル組１９により応答磁場を測定し、以下同様に操作する。こうして複数組の式（１）〜（３）が得られ、これらの式から相対方向を決定することができる。
図２は図１に示したと同一の坑井に、本発明による方法で使用する別の電磁検層ツールを降下した状態を概略的に示す。代替検層ツール９ａは２組の発信コイル１７，１８と２組の受信コイル１９，２０を備え、各コイル組１７，１８，１９，２０はワイヤーライン１１に沿って延びる適当な導体（図示せず）を介して地表装置２２に接続されている。
図１のツールと同様に、各コイル組１７，１８，１９，２０は、各組が相互に直交する方向即ちｘ，ｙ及びｚ方向に３個の磁気双極子モーメントをもつように配置された３本のコイル（図示せず）を含む。即ち、コイル組１７は磁気双極子モーメント２４ａ，２４ｂ，２４ｃをもち、コイル組１８は磁気双極子モーメント２６ａ，２６ｂ，２６ｃをもち、コイル組１９は磁気双極子モーメント２８ａ，２８ｂ，２８ｃをもち、コイル組２０は磁気双極子モーメント３０ａ，３０ｂ，３０ｃをもつ。コイル組対１７，２０とコイル組対１８，１９はこの対のコイル組間の距離の中間に配置された点として定義される共通中間点をもつ。このような対のコイル組間の間隔を以下の文中ではツール間隔と呼ぶ。コイル組対１７，２０のツール間隔はＬ1であり、コイル組対１８，１９のツール間隔はＬ2であり、Ｌ1＞Ｌ2である。
ツール９ａの通常動作は図１のツール９の通常動作とほぼ同様であるが、以下の付加段階を含む。図１に関して記載したように周波数線形項を消去した後、本発明はｆ3/2に比例する項がツール間隔からほぼ独立しており、２個の周波数集束発信／受信対の別個の応答を種々のツール間隔と組み合わせることにより周波数集束応答の垂直分解能を改善できるという別の見解を利用する。こうしてｆ3/2に比例する項を消去することができる。２個の発信／受信対に等しくなるように適用周波数を選択するならば、発信コイル組１７，１８に同一磁気双極子モーメントを使用し、受信コイル組１９，２０に逆の磁気双極子モーメントを使用することにより、この消去を適切に達成することができる。あるいは、発信／受信対に種々の周波数対を使用してもよい。
従って、次段階では発信コイル組１７を使用して累層に磁場及び対応する電場を誘導し、受信コイル組２０を使用して応答磁場を表す信号を提供する。発信コイル組１７に供給する交流は周波数ｆ1即ち発信コイル組１８に先に供給したと同一の電流周波数である。応答磁場ｈ’は式（１）と同様の級数展開式で表すことができ、この級数展開式は坑井領域の導電率に主に依存する成分ｆ1ｈ’1と、頁岩層５，７の導電率に主に依存する成分ｆ13/2ｈ’2を含む。次に、周波数ｆ2即ち発信コイル組１８に先に供給したと同一の電流周波数の交流を発信コイル組１７に供給する。応答磁場ｈ’は式（２）と同様の級数展開式で表すことができ、この級数展開式は坑井領域の導電率に主に依存する成分ｆ2ｈ’1と、頁岩層５，７の導電率に主に依存する成分ｆ13/2ｈ’2を含む。式（１）及び（２）について記載したと同様にこれらの級数展開式を結合し、周波数線形項を消去すると、式：
ｈ’（ｆ1，ｆ2）＝ｈ’（ｆ1）−（ｆ1／ｆ2）ｈ’（ｆ2）        （４）
が得られる。
式（３）及び（４）を結合して今度は項ｆ13/2及びｆ23/2をもつ成分を消去すると、坑井領域の導電率と頁岩層５，７の導電率の影響をほぼ排除した式が得られる。
この合成式は地表装置２２により結合信号の形態で提供される。
以上から、種々の周波数と種々のツール間隔の組み合わせにより、選択した地層の導電率を表す信号として、坑井領域と隣接地層の影響をほぼ排除した信号を提供できると結論できる。
累層に対するツールの相対方向を考慮及び決定するためには、夫々ｙ及びｚ方向に磁気双極子方向をもつコイルについて同一手順を繰り返す。
各コイル組の磁気双極子モーメントを同一深さ（即ちｚ方向）に配置する代わりに、各組の個々のコイルの寸法を考慮して種々の深さにこのような磁気双極子モーメントを配置してもよい。こうして、各々結合信号を与える複数組の式（１）〜（４）が得られ、これらの式から相対方向を決定することができる。
【図１】
0003717080.tif 000002
【図２】
0003717080.tif 000003