(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状に形成した帯本体（１２）と、この帯本体（１２）の帯長手方向に交差して延伸する牽引用のラグ（１３）を備え、このラグ（１３）を、前記帯本体（１２）の前記帯長手方向の間隔を有して一体に突隆形成し、剛性の低い第１ラグ周辺部（１４）と剛性の高い第２ラグ周辺部（１５）とが形成されるように、前記ラグ（１３）が前記帯長手方向に沿って隣り合うラグ配列パターンを有したゴムクローラ（２）において、
前記ラグ（１３）は側方からみて根元から突端部に向かって先細りとなるテーパー形状とされており、前記ラグ（１３）におけるテーパーのついたテーパー側壁（２２）と帯本体（１２）の外面とが交差したところの内角の角度を前記テーパー形状とするためのテーパー角度（α）とし、第２ラグ（１５ａ）のテーパー角度（α２）を第１ラグ（１４ａ）のテーパー角度（α１）よりも小さくして第２ラグ（１５ａ）の太さを第１ラグ（１４ａ）よりも細くし、かつ前記第２ラグ（１５ａ）のテーパー側壁（２２）の少なくとも１外面に、第２ラグ（１５ａ）の突端部から鉛直下方に沿ったストレート面（２３）と、このストレート面（２３）から第２ラグ（１５ａ）の根元に向かって末広がりとなるテーパー面（２４）とを形成したことを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
無端帯状に形成した帯本体（１２）と、この帯本体（１２）の帯長手方向に交差して延伸する牽引用のラグ（１３）を備え、このラグ（１３）を、前記帯本体（１２）の前記帯長手方向の間隔を有して一体に突隆形成し、剛性の低い第１ラグ周辺部（１４）と剛性の高い第２ラグ周辺部（１５）とが形成されるように、前記ラグ（１３）が前記帯長手方向に沿って隣り合うラグ配列パターンを有したゴムクローラ（２）において、
前記ラグ（１３）は側方からみて根元から突端部に向かって先細りとなるテーパー形状とされており、前記ラグ（１３）におけるテーパーのついたテーパー側壁（２２）と帯本体（１２）の外面とが交差したところの内角の角度を前記テーパー形状とするためのテーパー角度（α）とし、第１ラグ（１４ａ）のテーパー角度（α１）を第２ラグ（１５ａ）のテーパー角度（α２）よりも大きくして第１ラグ（１４ａ）の太さを第２ラグ（１５ａ）よりも太くし、かつ前記第２ラグ（１５ａ）のテーパー側壁（２２）の少なくとも１外面に、第２ラグ（１５ａ）の突端部から鉛直下方に沿ったストレート面（２３）と、このストレート面（２３）から第２ラグ（１５ａ）の根元に向かって末広がりとなるテーパー面（２４）とを形成したことを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
前記第１ラグ（１４ａ）の太さを太くするためにこの第１ラグ（１４ａ）の帯長手方向の根元幅を前記第２ラグ（１５ａ）の根元幅よりも広くしたことを特徴とする請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記第１ラグ（１４ａ）の突端部（１８）における前記帯長手方向の突端幅が前記第２ラグ（１５ａ）の突端部（１９）における前記帯長手方向の突端幅の１０〜３０％増しに形成されることを特徴とする請求項２または３に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記第２ラグ（１５ａ）の突端部（１９）における前記帯長手方向の突端幅は前記第１ラグ（１４ａ）の突端部（１８）における前記帯長手方向の突端幅と略等しくされていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記帯本体（１２）は、前記ラグ（１３）のそれぞれの位置に対応した内部位置に内設された補強芯体（１６）を有し、
前記補強芯体（１６）同士の間隔に対応する前記帯本体（１２）の内面部分に凸部（２０）を形成したことを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のゴムクローラ。
【請求項７】
前記第２ラグ（１５ａ）同士の間隔に対応する前記帯本体（１２）の内面部分に凸部（２０）を設け、
前記第１ラグ（１４ａ）の根元部分に対応する帯本体（１２）部分の厚さを厚く形成し、この部分を厚肉部（２１）としたことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のゴムクローラ。
【請求項８】
前記第１ラグ周辺部（１４）と前記第２ラグ周辺部（１５）との前記剛性の差を小さくするために前記帯本体（１２）のゴムの硬度を前記ラグ（１３）の硬度より高めて帯本体（１２）を形成したことを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載のゴムクローラ。
【請求項９】
ゴムクローラ（１３）と、このゴムクローラ（１３）を駆動するための駆動輪（３）と、前記ゴムクローラの内面に接して配設される従動輪（５）および転動輪（６）を備えたゴムクローラ走行装置（１）において、
前記ゴムクローラに請求項１から８のいずれかに記載のゴムクローラを用いたことを特徴とするゴムクローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はコンバイン、運搬車、雪上車等の軟弱地または畑地等を走行する車両に取り付けられるゴムクローラとこのゴムクローラを装着したゴムクローラ走行装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ゴムクローラを備えたゴムクローラ走行装置は現在コンバイン等の農業機械、バックホー等の建設作業機械等に幅広く用いられている。
従来のゴムクローラ走行装置の１例を図１５に示す。
この図１５に示すゴムクローラ走行装置３１は、ゴムクローラ３２とこのゴムクローラ３２を駆動するための駆動輪である駆動スプロケット３３と前記ゴムクローラの内面に接して配設される従動輪３５および転動輪３６とを備えている。
【０００３】
前記ゴムクローラ３２は、無端体状に形成した帯本体３９と、この帯本体３９の外面に複数形成された牽引用のラグ４０とから主構成されるものである。
前記ラグ４０を前記帯本体３９に形成するときの配列に関しては、トラクション性能の向上、ラグ４０間の排土性の向上のために、前記帯本体３９の帯幅方向における前記ラグ４０の長さを長短変化させてその長さの長いラグと短いラグを交互に配列したり、または前記ラグ４０を前記帯本体３９の帯長手方向に対して千鳥状に配列したりといった種々の配列パターンが採用されている。
【０００４】
前記配列パターンの一例を、図１６に示す。
この図１６は前記ゴムクローラ３２の、接地面側からみた平面図を示している。
図１６におけるゴムクローラ３２は前記帯本体３９の帯幅方向の長さの短い短ラグ４１と長さの長い長ラグ４２とを前記帯本体３９の帯長手方向に一定の間隔で交互に配列した配列パターンを有している。
このような配列パターンを有するゴムクローラ３２を装着したゴムクローラ走行装置３１を運転すると、このゴムクローラ３２が前記転動輪３６の下を通過するときに前記ゴムクローラの自重や前記ゴムクローラ走行装置３１が取り付けられている走行機体（図示していない。）の重量等によって押しつけられ、このゴムクローラ３２の押しつけられた部分は下方向に変形することとなっていた。
【０００５】
この場合、前記短ラグ４１と前記長ラグ４２とでは前記帯幅方向の長さが異なるために短ラグ４１が形成されている短ラグ周辺部と前記長ラグが形成されている長ラグ周辺部の剛性は異なり、より具体的には前記短ラグ周辺部の剛性よりも前記長ラグ周辺部の剛性が大きく、これによって、前記短ラグ周辺部と前記長ラグ周辺部との間に剛性差が生じるようになっていた。
前記剛性差があるときのゴムクローラの変形具合を図１７において説明する。
図１７は前記ゴムクローラ走行装置３１の運転時に、前記ゴムクローラ３２の接地している部分を示したものである。
【０００６】
この図１７では、二点鎖線による仮想線によって変形前のゴムクローラ３２を、実線によって変形したゴムクローラ３２を示している。
前述したようにゴムクローラ３２において接地している部分はゴムクローラ３２の自重や走行機体の重量等の荷重によって押しつけられて下方に変形していた。
この変形については、前記長ラグ周辺部の変形量よりも前記短ラグ周辺部の変形量が大きくなっており、その変形量の差を図１７において記号Ａで示す矢印（以下、変形差Ａという。）で示している。
【０００７】
前記短ラグ周辺部と長ラグ周辺部とのあいだに前記変形差Ａが生じるのは、短ラグが長ラグよりもその大きさが小さい（前記帯幅方向の長さが短い）ために、前記短ラグ周辺部の垂直剛性が前記長ラグ周辺部の垂直剛性よりも小さくなっているからであった。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
前記変形差Ａが生じることによって、転動輪３６は前記変形差Ａの分上下運動することとなり、この上下運動によって前記ゴムクローラ走行装置３１は運転中に振動を生じていた。
また、前記振動は走行機体全体に伝播してしまい、走行機体が振動してしまうと運転者がこの走行機体を操縦しにくくなるし、さらに乗り心地の悪いものになってしまっていた。
【０００９】
さらに、前記振動によって走行機体内に装備された電子機器・計器類の故障・誤作動等を引き起こしてしまうことにもなりかねない。
そこで本発明は上記事情に鑑み、前記短ラグ周辺部のような剛性の低い部分と前記長ラグ周辺部のような剛性の高い部分とが形成されたゴムクローラを前記ゴムクローラ走行装置に装着して運転したときに、前記ゴムクローラ走行装置の振動を低減できるゴムクローラを提供することを第１の目的とする。
前述した第１の目的に加えて、前記剛性の低い部分と高い部分とが形成されたゴムクローラを装着している前記ゴムクローラ走行装置において、運転しているときの振動を低減することのできるゴムクローラ走行装置を提供することを第２の目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明は上述の問題点を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、第１の技術的手段としては、無端帯状に形成した帯本体（１２）と、この帯本体（１２）の帯長手方向に交差して延伸する牽引用のラグ（１３）を備え、このラグ（１３）を、前記帯本体（１２）の前記帯長手方向の間隔を有して一体に突隆形成し、剛性の低い第１ラグ周辺部（１４）と剛性の高い第２ラグ周辺部（１５）とが形成されるように、前記ラグ（１３）が前記帯長手方向に沿って隣り合うラグ配列パターンを有したゴムクローラ（２）において、前記ラグ（１３）は側方からみて根元から突端部に向かって先細りとなるテーパー形状とされており、前記ラグ（１３）におけるテーパーのついたテーパー側壁（２２）と帯本体（１２）の外面とが交差したところの内角の角度を前記テーパー形状とするためのテーパー角度（α）とし、第２ラグ（１５ａ）のテーパー角度（α２）を第１ラグ（１４ａ）のテーパー角度（α１）よりも小さくし、かつ前記第２ラグ（１５ａ）のテーパー側壁（２２）の少なくとも１外面に、第２ラグ（１５ａ）の突端部から鉛直下方に沿ったストレート面（２３）と、このストレート面（２３）から第２ラグ（１５ａ）の根元に向かって末広がりとなるテーパー面（２４）とを形成して第２ラグ（１５ａ）の太さを第１ラグ（１４ａ）よりも細くしたことである。
【００１１】
第２の技術的手段としては、無端帯状に形成した帯本体（１２）と、この帯本体（１２）の帯長手方向に交差して延伸する牽引用のラグ（１３）を備え、このラグ（１３）を、前記帯本体（１２）の前記帯長手方向の間隔を有して一体に突隆形成し、剛性の低い第１ラグ周辺部（１４）と剛性の高い第２ラグ周辺部（１５）とが形成されるように、前記ラグ（１３）が前記帯長手方向に沿って隣り合うラグ配列パターンを有したゴムクローラ（２）において、前記ラグ（１３）は側方からみて根元から突端部に向かって先細りとなるテーパー形状とされており、前記ラグ（１３）におけるテーパーのついたテーパー側壁（２２）と帯本体（１２）の外面とが交差したところの内角の角度を前記テーパー形状とするためのテーパー角度（α）とし、第１ラグ（１４ａ）のテーパー角度（α１）を第２ラグ（１５ａ）のテーパー角度（α２）よりも大きくし、かつ前記第２ラグ（１５ａ）のテーパー側壁（２２）の少なくとも１外面に、第２ラグ（１５ａ）の突端部から鉛直下方に沿ったストレート面（２３）と、このストレート面（２３）から第２ラグ（１５ａ）の根元に向かって末広がりとなるテーパー面（２４）とを形成して第１ラグ（１４ａ）の太さを第２ラグ（１５ａ）よりも太くしたことである。
【００１２】
第３の技術的手段としては、前記第１ラグ（１４ａ）の太さを太くするためにこの第１ラグ（１４ａ）の帯長手方向の根元幅を前記第２ラグ（１５ａ）の根元幅よりも広くしたことである。
第４の技術的手段としては、前記第１ラグ（１４ａ）の突端部（１８）における前記帯長手方向の突端幅が前記第２ラグ（１５ａ）の突端部（１９）における前記帯長手方向の突端幅の１０〜３０％増しに形成されることである。
第５の技術的手段としては、前記第２ラグ（１５ａ）の突端部（１９）における前記帯長手方向の突端幅は前記第１ラグ（１４ａ）の突端部（１８）における前記帯長手方向の突端幅と略等しくされていることである。
【００１３】
第６の技術的手段としては、前記帯本体（１２）は、前記ラグ（１３）のそれぞれの位置に対応した内部位置に内設された補強芯体（１６）を有し、前記補強芯体（１６）同士の間隔に対応する前記帯本体（１２）の内面部分に凸部（２０）を形成したことである。
第７の技術的手段としては、前記第２ラグ（１５ａ）同士の間隔に対応する前記帯本体（１２）の内面部分に凸部（２０）を設け、前記第１ラグ（１４ａ）の根元部分に対応する帯本体（１２）部分の厚さを厚く形成し、この部分を厚肉部（２１）としたことことである。
【００１４】
第８の技術的手段としては、前記第１ラグ周辺部（１４）と前記第２ラグ周辺部（１５）との前記剛性の差を小さくするために前記帯本体（１２）のゴムの硬度を前記ラグ（１３）の硬度より高めて帯本体（１２）を形成したことである。
第９の技術的手段としては、ゴムクローラ（１３）と、このゴムクローラ（１３）を駆動するための駆動輪（３）と、前記ゴムクローラの内面に接して配設される従動輪（５）および転動輪（６）を備えたゴムクローラ走行装置（１）において、前記ゴムクローラに請求項１から８のいずれかに記載のゴムクローラを用いたことである。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。
本発明におけるゴムクローラおよびゴムクローラ走行装置はコンバイン等の農業機械やバックホー等の建設作業機械、雪上車等種々の機械に使用されるものである。
本発明におけるゴムクローラ走行装置を図１２に示す。
この図１２に示すゴムクローラ走行装置１はゴムクローラ２とこのゴムクローラ２を駆動するための駆動輪である駆動スプロケット３と、前記ゴムクローラ２の内面に接して配設される従動輪５および転動輪６とから主構成されるものである。
【００１６】
前記ゴムクローラ２は無端帯状に形成されたゴム製の帯本体１２とこの帯本体１２の外面に複数形成されるゴム製の牽引用ラグ１３とから主構成される。
前記ラグ１３は、側方から見ると略台形状であり前記帯本体１２の帯長手方向に交差して延伸され、前記帯本体１２の帯長手方向に沿って所定の間隔をおいて配列されている。
前記配列パターンを図１３によって説明する。
図１３は、前記ゴムクローラ２を接地面側からみた平面図である。
【００１７】
図１３に示すようにゴムクローラ２は前記帯本体１２の帯幅方向の長さが短い第１ラグ１４ａと長さの長い第２ラグ１５ａとが前記帯長手方向に沿って間隔を有して交互に配列され、前記帯本体１２と一体とされ突隆形成されている。
このように前記帯幅方向における長さが長短異なるラグ１３を配列するのは前記帯長手方向に沿って隣り合うラグ同士の間に泥（土）が詰まってラグ１３（ゴムクローラ２）の牽引力を低減させないためである。つまり、前記配列パターンを採用することによって隣り合うラグ同士の間に泥（土）が詰まることを防止（排土性を向上）でき、ラグ１３（ゴムクローラ２）の牽引力を維持できるようになっているのである。
【００１８】
前記帯本体１２の帯幅方向の中央には前記駆動スプロケット３の歯が係合する係合孔１７が形成されている。
この係合孔１７は所定の間隔をおいて前記帯本体１２の全周に亘って設けられており、この係合孔１７に前記駆動スプロケット３の歯が係脱されることで前記駆動スプロケット３は前記ゴムクローラ２とかみ合って動力を前記ゴムクローラ２に伝達できるようになっている。
図１４は前記ゴムクローラ２の図１３におけるＣ−Ｃ矢印断面図である。
【００１９】
この図１４に示すようにゴムクローラ２には補強芯体１６と、ゴムクローラ２の伸張を規制するスチールコード等の抗張体２６とが内設されている。
前記補強芯体１６は金属、硬質樹脂等の材料で成形され、前記ラグ１３の位置と対応する前記帯本体１２の内部位置に複数設けられており、この補強芯体１６には前記転動輪６の位置規制をするための突起部２７が前記帯本体１２の内面側に突出するように設けられている。
図１４に示す転動輪６は前記突起部２７を跨いでゴムクローラ２の内周面上を転動するいわゆるマタギ転輪にて構成されており、前記駆動スプロケット３によって駆動されたゴムクローラ２はその接地している部分が前記転動輪６の下を通過するようになっている。
【００２０】
以下、前記ゴムクローラ２が前記転動輪６の下を通過する際の様子を説明する。
前記ゴムクローラ２が接地して前記転動輪６の下を通過するときに、前記ゴムクローラ２は、前記ゴムクローラ走行装置１が取り付けられる走行機体の重量やゴムクローラ２の自重等の荷重により下方向に押しつけられて変形する。
前記ゴムクローラ２において前記第１ラグ１４ａが形成されている周辺部（以下、第１ラグ周辺部１４という。）と前記第２ラグ１５ａが形成されている周辺部（以下、第２ラグ周辺部１５という。）とでは前記変形の変形量が異なる。
【００２１】
より具体的には前記第１ラグ周辺部１４の前記変形量が前記第２ラグ周辺部１５の前記変形量よりも大きく、前記第第１ラグ周辺部１４の前記変形量と前記第２ラグ周辺部１５の前記変形量とでは差（以下、変形差という。）がある。
換言すれば、前記第１ラグ１４ａと前記第２ラグ１５ａの大きさ（前記帯幅方向における前記長さ）が異なり（第１ラグ１４ａが第２ラグ１５ａよりも小さく）、前記第１ラグ周辺部１４の垂直剛性と前記第２ラグ周辺部１５の垂直剛性とに差（以下、剛性差という。）があるのである。
【００２２】
前記転動輪６は前記剛性差によって生じた前記変形差分だけ上下運動をする。
この上下運動は前記ゴムクローラ走行装置１の振動となってこのゴムクローラ走行装置１が取り付けられる走行機体に伝播される。
前記ゴムクローラ２は前記振動を低減することができる新規な構造を有している。
以下、このゴムクローラ２の構造について説明する。
図１は本発明におけるゴムクローラの第１実施形態を示している。
【００２３】
この図１は図１３で説明したゴムクローラ２の一部を示す側面図である。
この第１実施形態において、前記第１ラグ１４ａと前記第２ラグ１５ａはともに前記帯本体１２と一体に形成されているその根元部分からその突端部にかけて先細り（突隆）となるテーパー形状として形成されており、その前記帯長手方向（記号Ｘの矢印で示す方向。以下他の図において同じ。）の前後の側壁はテーパーのついた（傾斜状の）テーパー側壁２２とされている。
前記第２ラグ１５ａの前記テーパー側壁２２には前記第２ラグ１５ａの突端部から鉛直下方に沿ったストレート面２３と、前記ストレート面２３から前記第２ラグ１５ａの前記根元部分にかけて末広がりとなるテーパー面２４とが形成されている。
【００２４】
ここで、前記テーパー側壁２２と前記帯本体１２の外面とが交差する角度をテーパー角度αとすると第２ラグ１５ａにおけるテーパー角度（以下、第２テーパー角度α２という。）は前記第１ラグ１４ａにおけるテーパー角度（以下、第１テーパー角度α１という。）よりも小さくされている。
このように前記第２テーパー角度α２を前記第１テーパー角度α１よりも小さくすることで、前記第２ラグ１５ａの前記帯長手方向における太さを前記第１ラグ１４ａにおける前記帯長手方向における太さよりも細くすることができる。
【００２５】
なお、図１に示す２点鎖線は前記第１ラグ１４ａと前記第２ラグ１５ａの太さを比較するために前記第１ラグ１４ａの外形を仮想線として前記第２ラグ１５ａの位置に示したものである（後述する図２，図３において同じ。）。
これによって、前記第２ラグ１５ａが形成されている周辺部（以下第１ラグ周辺部１４という。）の垂直剛性を、前記第１ラグ１４ａが形成されている周辺部（以下、第１ラグ周辺部１４という。）の垂直剛性よりも小さくすることができる。
【００２６】
前記ストレート面２３を設けることで前記第２ラグ１５ａの突端部（以下、第２突端部１９という。）における前記帯長手方向の突端幅と前記第１ラグ１４ａの突端部（以下、第１突端部１８という。）の該突端幅とを略等しくすることができる。このとき、前記第１ラグ１４ａの前記突端幅と前記第２ラグ１５ａの前記突端幅との差は２〜３ｍｍ程度の範囲内にあることが望ましい。
こうすればこの太さが相対的に太くなった前記第１ラグ１４ａと細くなった第２ラグ１５ａとの配列パターンが見た目にちぐはぐな感じを受ける場合に、前記突端幅を略等しくしたことで見た目のちくはぐ感を軽減できるのである。
【００２７】
また、前記ストレート面２３を形成することによって、このストレート面２３を形成しない場合と比較して、前記第２ラグ１５ａの突端部の前記帯長手方向における太さを太くすることができ、この突端部の摩耗寿命を延長できる。
図２は本発明におけるゴムクローラの第２実施形態を示している。
この第２実施形態においては前記第２ラグ１５ａは第１実施形態において説明したストレート面２３を有していない。
このように前記ストレート面２３を前記第２ラグ１５ａに形成しなくても前記第２テーパー角度α２を前記第１テーパー角度α１よりも小さくすることで、前記第２ラグ１５ａの前記帯長手方向における太さを前記第１ラグ１４ａの該太さよりも細くして前記第１ラグ周辺部１４と前記第２ラグ周辺部１５の剛性差を小さくすることができ、このことにより、運転中のゴムクローラ走行装置１の運転時の振動を低減することができるのである。
【００２８】
図３は本発明におけるゴムクローラの第３実施形態を示している。
この第３実施形態において、前記第２ラグ１５ａはその片側の前記テーパー側壁２２についての前記第２テーパー角度α２を前記第１テーパー角度α１よりも小さくすることによって前記第２ラグ１５ａの前記太さを前記第１ラグ１４ａの前記太さよりも細くして、前記第１ラグ周辺部１４と前記第２ラグ周辺部１５の前記剛性差を小さくしている。
この第３実施形態は、前記第２ラグ１５ａにおいて前記帯長手方向における前後いずれか一方のテーパー側壁２２について前記第２テーパー角度α２を前記小さくするものであるが、このとき、前記第２ラグ１５ａが地面を蹴る面（蹴り面）を有するテーパー側壁２２とは反対のテーパー側壁２２において前記第２テーパー角度α２を前記小さくすることが望ましいが、第２ラグ１５ａの強度（剛性）が十分あれば前記蹴り面を有するテーパー側壁２２において前記第２テーパー角度α２を前記小さくする手段を講じてもよい。
【００２９】
図４は本発明におけるゴムクローラの第４実施形態を示している。
この第４実施形態においては、前記第１ラグ１４ａの前記第１テーパー角度α１を前記第２テーパー角度α２よりも大きくして前記第１ラグ１４ａの前記太さを前記第２ラグ１５ａの前記太さよりも太く形成している。
なお、図４に示す２点鎖線は前記第１ラグ１４ａと前記第２ラグ１５ａの前記太さを比較するために前記第２ラグ１５ａの外形を仮想線として前記第１ラグ１４ａの位置に示したものである。
【００３０】
これによって、前記第１ラグ周辺部１４の剛性を高めて前記第２ラグ周辺部１５の剛性との剛性差を小さくすることができるのである。
前記第１ラグ１４ａを前記太くすることによってこの第１ラグ１４ａの第１突端部１８における前記帯幅方向の突端幅は前記第２ラグ１５ａの第２突端部１９における前記帯幅方向の突端幅よりも広くなるが、前記第１ラグ１４ａの前記突端幅は前記第２ラグ１５ａの前記突端幅の１０〜３０％増しの範囲内で調整することが望ましい。
【００３１】
図５は本発明におけるゴムクローラの第５実施形態を示している。この図５はゴムクローラ２を前記ゴムクローラ走行装置１に装着したときの前記駆動輪３５の周辺を示す部分側面図である。
この第５実施形態におけるゴムクローラ２は、前記第１ラグ１４ａの前記帯長手方向の根元幅（記号Ｂの矢印で示す幅）を前記第２ラグ１５ａの該根元幅よりも広くして形成されている。
このように剛性の低い前記第１ラグ周辺部１４に位置する第１ラグ１４ａの前記根元幅を広くすることによって前記第１ラグ周辺部１４の剛性を高め剛性の高い前記第２ラグ周辺部１５との剛性の差を小さくすることができるようになっており、これによって前記ゴムクローラ走行装置１に装着して運転したときの振動を低減できるのである。
【００３２】
図６乃至８は本発明におけるゴムクローラに備えたラグの配列パターンを模式的に示している。
図６は本発明におけるゴムクローラの第６実施形態を示している。
前述した第１乃至４実施形態においては、前記帯本体１２に配列されたラグ１３は前記帯本体１２の帯幅方向に沿って真っ直ぐなものを配列した配列パターンを有するものであったが、この第６実施形態におけるラグ１３の配列パターンはへの字状のラグ１３であって前記帯幅方向の長さが長短異なるものを前記帯長手方向に間隔をおいて交互に配列したものとなっている。
【００３３】
この配列パターンを有するゴムクローラ２においても接地したところで剛性の小さな（変形量の大きな）第１ラグ周辺部１４と剛性の大きな（変形量の小さな）第２ラグ周辺部１５とが形成される。
このような配列パターンを有するゴムクローラにおいても第１ラグ１４ａと第２ラグ１５ａを第１乃至４実施形態において説明したように形成して前記第１ラグ周辺部１４と前記第２ラグ周辺部１５との剛性差を小さくすることができる。
図７は本発明におけるゴムクローラの第７実施形態を示している。
【００３４】
この第７実施形態においては第１実施形態で説明した第２ラグ１５ａに代えて前記帯幅方向の長さが略等しい２個のラグ１３を前記帯幅方向に並べて形成している。
図７に示す配列パターンにおいても前記剛性の小さな第１ラグ周辺部１４と前記剛性の大きな第２ラグ周辺部１５とが形成されることとなり、前記第１ラグ周辺部１４に位置する第１ラグ１４ａと前記第２ラグ周辺部１５に位置する第２ラグ１５ａを第１乃至４で説明したように形成して前記第１ラグ周辺部１４と前記第２ラグ周辺部１５との前記剛性差を小さくすることができる。
【００３５】
図８は本発明におけるゴムクローラの第８実施形態を示している。
この第８実施形態におけるゴムクローラ２は、前記帯幅方向の長さの略等しいラグ１３を前記帯本体１２の帯長手方向に千鳥状に配列した配列パターンを有している。
図８に示す１点鎖線はこのゴムクローラ２を備えた走行機体の重量による荷重のかかる位置（方向）を示している（図６および図７に示す１点鎖線も同様である。）。
【００３６】
この第８実施形態においては、前記荷重のかかる位置が前記帯本体１２の帯幅方向中央からずれている。
これによって、隣り合うラグ１３の荷重分担の割合が変わり、図８に示すように前記剛性の小さな第１ラグ周辺部１４と前記剛性の大きな第２ラグ周辺部１５とが形成されることとなる。
この第８実施形態においても前記第１ラグ周辺部１４に位置する第１ラグ１４ａと前記第２ラグ周辺部１５に位置する第２ラグ１５ａとを前述した第１乃至４で説明したように形成して前記第１ラグ周辺部１４と前記第２ラグ周辺部１５との剛性差を小さくしてこのゴムクローラ２を装着したゴムクローラ走行装置の運転中の振動を低減することができる。
【００３７】
図９は本発明におけるゴムクローラの第９実施形態を示している。
この第９実施形態では、前記ゴムクローラ２における第２ラグ１５ａ同士の間隔に対応する前記帯本体１２の内面部分に補強のための凸部２０が形成されている。
前記ゴムクローラ２において最も変形しやすいのは帯本体１２である。
この第９実施形態のように剛性の高い前記第２ラグ１５ａ同士の間隔に対応する前記帯本体１２の内面部分に前記凸部２０を設けると剛性の高い前記第２ラグ周辺部１５以外の部分、すなわち剛性の低い帯本体１２部分および第１ラグ周辺部１４の剛性を高めることができる。
【００３８】
これによって、前記第２ラグ周辺部１５と前記剛性の低い部分（前記第２ラグ１５ａ間の帯本体１２部分および前記第１ラグ周辺部１４）の剛性差を小さくすることができ、このゴムクローラ２を装着した前記ゴムクローラ走行装置１の運転時の振動を軽減できるのである。
図１０は本発明におけるゴムクローラの第１０実施形態を示している。
この第１０実施形態は、前記補強芯体１６同士の間隔に対応する帯本体１２の内面部分に凸部２０を形成したものである。
【００３９】
帯本体１２に内設された前記補強芯体１６によってこの補強芯体１６が内設された周辺部分は前記剛性が高くなるが、この補強芯体１６同士間の帯本体１２部分は前記補強芯体１６が内設されている周辺部分よりも剛性が低くなってしまう。
そこで図１０に示すように前記補強芯体１６同士間の帯本体１２の内面部分に凸部２０を設け前記補強芯体１６が内設された周辺部と前記補強芯体１６同士間の帯本体１２部分との剛性の差を小さくすることできるようになっている。
【００４０】
これによって、ゴムクローラ２が前記転動輪６のしたを通過するときの前記補強芯体１６付近の変形量と前記補強芯体１６同士間の帯本体１２部分の変形量との差を小さくして転動輪６の上下運動を小さくすることができるのである。
図１１は本発明におけるゴムクローラの第１１実施形態を示している。
この第１１実施形態におけるゴムクローラ２には、剛性の低い第１ラグ周辺部１４に位置する第１ラグ１４ａと剛性の高い第２ラグ周辺部１５に位置する第２ラグ１５ａとの間隔に相当する帯本体１２の内面部分に補強のための凸部２０が形成されている。
【００４１】
また、前記第１ラグ１４ａの根元部分に対応する帯本体１２部分の厚さが厚くされおり、この厚くされた部分を厚肉部２１として示している。
この図１１において、前記厚肉部２１が形成されていない部分、すなわち、前記第２ラグ１５ａの根元部分に対応する帯本体１２部分の厚さは、記号Ｅの矢印の幅となっているが、前記厚肉部２１はさらに記号Ｄで示す幅分だけ厚さが厚くされている。
前記凸部２０を形成した理由は第１０実施形態において説明したとおりであるが、この第１１実施形態では、さらに前記厚肉部２１を設け、剛性の低い部分（第１ラグ周辺部１４およびラグ１３同士間の帯本体１２部分）の剛性を高め、剛性の高い前記第２ラグ周辺部１５と剛性の低い部分（第１ラグ周辺部１４およびラグ１３同士間の帯本体１２部分）との剛性の差を小さくすることができるようになっている。
【００４２】
以上説明したようにゴムクローラ２は第１乃至第１１実施形態で説明したそれぞれの手段を適宜適用することで剛性の低い部分と高い部分との剛性差を小さくすることができるようになっている。
また、第１から１０の実施形態におけるゴムクローラ２はいずれも剛性の高い部分（前記第２ラグ周辺部１５、前記帯本体１２の補強芯体１６周辺部等）と低い部分（前記第１ラグ周辺部１４、ラグ間の前記帯本体１２部分等）の剛性差が小さくされているので、前記ゴムクローラ走行装置１に前記ゴムクローラ２を装着して運転したときには前記転動輪６の前記上下運動が小さくなり、この前記上下運動によって生じる前記ゴムクローラ走行装置１の振動が低減されることとなる。
【００４３】
なお、本発明は上述した実施形態に限られるものではなく以下のように種々の変形が可能である。
第４実施形態において第１ラグ１４ａの前記太さを太くしたときにはこの第１ラグ１４ａにおけるの前記帯長手方向の突端幅は前記第２ラグ１５ａの該突端幅の１０〜３０％増しに形成することが望ましいが、さらに第１ラグ周辺部１４の剛性を調整する場合には前記１０〜３０％の範囲に限らずに前記第１ラグ１４ａの前記突端幅を広く（または狭く）してもよい。
【００４４】
第８実施形態における第２ラグ周辺部１５に位置する第２ラグ１５ａは２個に限られるものではなく、２個以上であってもよい。
また、前記抗張体２６の数、太さ等を増して前記帯本体１２の剛性を高めてもよい。
ゴムクローラにおける前記ラグ１３の配列パターンは第１または第６乃至７実施形態で説明したものに限られず、ラグの配列パターンによって前記剛性の低い部分と高い部分とが形成されるようなゴムクローラであればどのようなものにでも本発明の実施が可能である。
【００４５】
【発明の効果】
以上詳述した本発明によれば、剛性の低い部分と剛性の高い部分とが形成されたゴムクローラを前記ゴムクローラ走行装置に装着して運転したときに、前記ゴムクローラ走行装置の振動を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明におけるゴムクローラの第１実施形態を示す側面図である。
【図２】本発明におけるゴムクローラの第２実施形態を示す側面図である。
【図３】本発明におけるゴムクローラの第３実施形他を示す側面図である。
【図４】本発明におけるゴムクローラの第４実施形態を示す側面図である。
【図５】本発明におけるゴムクローラの第５実施形態を示す部分側面図である。
【図６】本発明におけるゴムクローラの第６実施形態を示す模式図である。
【図７】本発明におけるゴムクローラの第７実施形態を示す模式図である。
【図８】本発明におけるゴムクローラの第８実施形態を示す模式図である。
【図９】本発明におけるゴムクローラの第９実施形態を示す側面図である。
【図１０】本発明におけるゴムクローラの第１０実施形態を示す側面図である。
【図１１】本発明におけるゴムクローラの第１１実施形態を示す側面図である。
【図１２】本発明におけるゴムクローラ走行装置を示す側面図である。
【図１３】本発明におけるゴムクローラの、接地面側からみた平面図である。
【図１４】図１３におけるＣ−Ｃ矢印断面図である。
【図１５】従来のゴムクローラ走行装置を示す側面図である。
【図１６】従来のゴムクローラの、接地面側からみた平面図である。
【図１７】従来のゴムクローラおいて接地した部分を示す側面図である。
【符号の説明】
１      ゴムクローラ走行装置
２      ゴムクローラ
３      駆動輪
５      従動輪
６      転動輪
１２    帯本体
１３    ラグ
１４    第１ラグ周辺部
１４ａ  第１ラグ
１５    第２ラグ周辺部
１５ａ  第２ラグ
１６    補強芯体
１８    第１ラグの突端部（第１突端部）
１９    第２ラグの突端部（第２突端部）
２０    凸部
２１    肉厚部
２２    テーパー側壁
２３    ストレート面
２４    テーパー面
α（α１、α２）  テーパー角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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