(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
０．０５ｍｄｄ以上の塩分が飛来する高腐食環境において高い耐食性と良好な溶接性を有し、鋼心線に被覆剤を塗布してなる被覆アーク溶接棒において、前記被覆アーク溶接棒全重量に対して、前記被覆剤及び前記鋼心線の総量で、Ｃ：０．００５乃至０．１６質量％、Ｐ：０．００２乃至０．０５質量％、Ｎｉ：０．２乃至４．０質量％及びＭｏ：０．１乃至４．０質量％含有し、Ｃｒ：０．１質量％以下に規制し、前記Ｐの含有量を［Ｐ］、前記Ｎｉの含有量を［Ｎｉ］及び前記Ｍｏの含有量を［Ｍｏ］とするとき、Ａ＝［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］で表されるパラメータＡが１．２以上であり、溶接される鋼板は、Ｃ：０．１５質量％以下、Ｓｉ：０．７質量％以下、Ｍｎ：０．１乃至２．０質量％以下、Ｓ：０．０２質量％以下、Ｃｕ：０．１質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以下及びＡｌ：０．０１乃至０．１０質量％と、Ｐ、Ｎｉ及びＭｏとを含有し、残部がＦｅ及び不可避的不純物である組成を有し、かつＮｉ、Ｍｏ及びＰの含有量を夫々［Ｎｉ］p、［Ｍｏ］p及び［Ｐ］pとするとき、Ｂ＝（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）で表されるパラメータＢが１．０５以上であり、Ｃ＝［Ｐ］／［Ｐ］pで表されるパラメータＣが０．９０以下であることを特徴とする被覆アーク溶接棒。
【請求項２】
前記鋼板は、Ｐ、Ｎｉ及びＭｏの組成が、Ｐ：０．０１乃至０．１５質量％、Ｎｉ：０．２乃至４．０質量％、Ｍｏ：０．１乃至４．０質量％であることを特徴とする請求項１に記載の被覆アーク溶接棒。
【請求項３】
前記鋼板は、更にＮｂ：０．００５乃至０．１質量％、Ｖ：０．００５乃至０．１質量％及びＴｉ：０．００５乃至０．１質量％からなる群から選択された１種又は２種以上の元素を含有することを特徴とする請求項２に記載の被覆アーク溶接棒。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、被覆アーク溶接棒に関し、特に海岸地域等の塩水が関与した腐食環境に建設される橋梁又は鉄塔等の溶接構造物の製造に使用される被覆アーク溶接棒に関する。
【０００２】
【従来の技術】
橋梁等の構造物はその実用期間が数十年に及ぶため、厳重な塗装を施す等の防食処置をとらねばならない。塗装は非常に効果の高い防食手段であるが、大気暴露環境においては劣化が著しいために、定期的な補修を必要とする。
【０００３】
しかし、近時、人件費の高騰又は塗装工の減少等により、その補修が困難になるという問題が生じている。また、橋梁等の構造物の溶接部においては、塗装欠陥が生じやすく、局所的な腐食量の増大がしばしば認められる。
【０００４】
この問題を回避するため、橋梁等の鋼構造物には耐候性鋼が適用される例が増えている。
【０００５】
一方、近時、建設省は、国内各所での暴露腐食試験結果により耐候性鋼を無塗装で使用することが可能な地域として、１日当たり１０ｃｍ四方の面に飛来する塩分量が０．０５ｍｇ／ｄｍ2／ｄａｙ（以下、単位をｍｄｄで表わす。）以下の地域に限るという指針を提示している。即ち、従来製造されてきたＪＩＳ  ＳＭＡ４００／４９０／５７０等の耐候性鋼は飛来塩分量が０．０５ｍｄｄ以上の地域において無塗装で使用するに十分な耐候性を有していない。
【０００６】
このような問題点を解決するため、海岸地域における耐候性を改善した鋼の製造技術として、最近、クロム又はニッケル等の元素を従来よりも多く添加することにより、海岸地域等の塩分が比較的に多い環境における耐候性を改善した鋼材が開発されている。この耐候性材料としては、例えば、ＪＩＳ  Ｚ３２１４に規定される溶着金属の特性を有するものがあり、これが広く使用されている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、ＪＩＳ  Ｚ３２１４に規定されるものは従来の耐候性鋼用の溶接材料であり、海岸地域等の塩分が比較的多い環境における耐候性は不十分である。即ち、従来の溶接材料では良好な溶接性を有し、且つ飛来塩分量が０．０５ｍｄｄ以上の地域において高い耐候性を得ることが困難であるという問題点がある。
【０００８】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたものであって、０．０５ｍｄｄ以上の塩分が飛来するような高腐食環境においても高い耐食性と良好な溶接性を有する被覆アーク溶接棒を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る被覆アーク溶接棒は、０．０５ｍｄｄ以上の塩分が飛来する高腐食環境において高い耐食性と良好な溶接性を有し、鋼心線に被覆剤を塗布してなる被覆アーク溶接棒において、前記被覆アーク溶接棒全重量に対して、前記被覆剤及び前記鋼心線の総量で、Ｃ：０．００５乃至０．１６質量％、Ｐ：０．００２乃至０．０５質量％、Ｎｉ：０．２乃至４．０質量％及びＭｏ：０．１乃至４．０質量％含有し、Ｃｒ：０．１質量％以下に規制し、前記Ｐの含有量を［Ｐ］、前記Ｎｉの含有量を［Ｎｉ］及び前記Ｍｏの含有量を［Ｍｏ］とするとき、Ａ＝［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］で表されるパラメータＡが１．２以上であり、溶接される鋼板は、Ｃ：０．１５質量％以下、Ｓｉ：０．７質量％以下、Ｍｎ：０．１乃至２．０質量％以下、Ｓ：０．０２質量％以下、Ｃｕ：０．１質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以下及びＡｌ：０．０１乃至０．１０質量％と、Ｐ、Ｎｉ及びＭｏとを含有し、残部がＦｅ及び不可避的不純物である組成を有し、かつＮｉ、Ｍｏ及びＰの含有量を夫々［Ｎｉ］p、［Ｍｏ］p及び［Ｐ］pとするとき、Ｂ＝（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）で表されるパラメータＢが１．０５以上であり、Ｃ＝［Ｐ］／［Ｐ］pで表されるパラメータＣが０．９０以下であることを特徴とする。
【００１０】
本発明においては、前記鋼板は、Ｐ、Ｎｉ及びＭｏの組成が、Ｐ：０．０１乃至０．１５質量％、Ｎｉ：０．２乃至４．０質量％、Ｍｏ：０．１乃至４．０質量％であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明においては、前記鋼板は、更にＮｂ：０．００５乃至０．１重量％、Ｖ：０．００５乃至０．１重量％及びＴｉ：０．００５乃至０．１重量％からなる群から選択された１種又は２種以上の元素を含有することが好ましい。
【００１２】
本発明においては、０．０５ｍｄｄ以上の塩分が飛来する高腐食環境においても高い耐食性と良好な溶接性を有する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例について詳細に説明する。本願発明者等は上述の目的を達成すべく被覆アーク溶接棒の成分について鋭意検討した結果、Ｍｏを適当な量のＮｉと共に添加することにより耐候性を著しく向上させること、溶接部のＮｉ及びＭｏの量と母材のＮｉ及びＭｏの量との比を規定することにより溶接部の選択腐食を防止すること、並びに溶接部と母材とのＰの量の比を規定することにより溶接金属の高温割れが生じにくくなることを見出した。
【００１４】
次に、本発明の被覆アーク溶接棒の化学組成限定理由について説明する。
【００１５】
Ｃ：０．００５乃至０．１６重量％
Ｃは所定の強度を確保するために添加する。Ｃの含有量が０．００５重量％未満では溶接金属に含有されるＣの含有量が低くなりすぎるため、耐高温割れ感受性が劣ると共に、溶接中のシールド効果が不足して溶接金属中のＮ量が増大し、衝撃性能が低下する。一方、Ｃの含有量が０．１６重量％を超えると溶接金属のＣの含有量が多くなりすぎるため、耐高温割れ感受性が低下する。従って、Ｃの含有量は０．００５乃至０．１６重量％とする。
【００１６】
Ｐ：０．００２乃至０．０５重量％
Ｐは溶接部の耐食性を向上させる効果があるので、必要量添加する。Ｐの含有量が０．００２重量％未満では、溶接金属中のＰの含有量が不足し、耐候性が劣化する。また、必要以上の低Ｐ化は製造コストの増加を招くため好ましくない。一方、Ｐの含有量が０．０５重量％を超えると溶接金属中のＰの含有量が多くなりすぎるため、耐高温割れ感受性が急激に低下する。従って、Ｐの含有量は０．００２乃至０．０５重量％とする。
【００１７】
Ｎｉ：０．２乃至４．０重量％
ＮｉはＭｏとの共存により、塩分の多い環境における鋼の耐食性を向上させる効果がある。Ｎｉの含有量が０．２重量％未満では溶接金属中のＮｉの含有量が不足し、耐候性に効果がない。一方、Ｎｉの含有量が４．０重量％を超えると溶接金属中のＮｉの含有量が多くなりすぎるため、強度が増大し耐水素割れ感受性が低下すると共に、過度のＮｉ量の添加は経済性の点でも好ましくない。従って、Ｎｉの含有量は０．２乃至４．０重量％とする。
【００１８】
Ｍｏ：０．１乃至４．０重量％
ＭｏはＮｉとの共存により、塩分の多い環境における鋼の耐食性を向上させる効果がある。Ｍｏの含有量が０．１重量％未満では溶接金属中のＭｏの含有量が不足し、耐候性に効果がない。一方、Ｍｏの含有量が４．０重量％を超えると溶接金属中のＭｏの含有量が多くなりすぎるため、強度が増大し耐水素割れ感受性が低下すると共に、過度のＭｏ量の添加は経済性の点でも好ましくない。従って、Ｍｏの含有量は０．１乃至４．０重量％とする。
【００１９】
Ｃｒ：０．１重量％以下
Ｃｒは塩分の少ない環境においては鋼の耐食性を向上させる効果を有するため、従来より使用されてきた耐候性鋼には積極的に添加されている。しかしながら、本願発明者等が検討した結果、Ｃｒは塩分の多い環境においてはむしろ孔あき腐食を助長する作用があることが判明した。また、Ｃｒは溶接性を劣化させる元素である。そのため、本発明においてはＣｒは添加しない。但し、不純物としてＣｒが０．１重量％以下含まれる場合には、本発明の効果を阻害しない。従って、Ｃｒの含有量は０．１重量％以下に規制する。
【００２０】
［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］：１．２以上
本発明の大きな特徴は、Ｍｏを適当な量のＮｉと共に添加することにより、著しく耐食性を改善することにある。Ｎｉ及びＭｏの耐食性に与える効果の詳細は必ずしも明らかではないが、Ｍｏは錆の稠密性を高め、水分及び塩分といった腐食因子が溶接部表面に接触するのを妨げる効果があると考えられる。一方、Ｍｏは錆を脆くする性質があり、クラック等の欠陥が生じやすくなる。
【００２１】
また、Ｎｉは割れやすい錆の性質を改善し、クラック等の欠陥を生じにくくする性質がある。これらの２つの異なる性質による相乗効果が発揮されるため、Ｍｏを適当な量のＮｉと共に添加することにより、耐食性が著しく改善されると考えられる。
【００２２】
【数１】
Ａ＝［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］≧１．２
【００２３】
上記数式１に示されるパラメータＡの値が１．２未満では効果が十分でない。従って、パラメータＡの値の範囲を１．２以上とする。
【００２４】
（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）：１．０５以上
【００２５】
母材と溶接部の耐候性のバランスには、母材のＮｉ及びＭｏ量と溶接部のＮｉ及びＭｏとの比が重要である。
【００２６】
【数２】
Ｂ＝（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）≧１．０５
【００２７】
即ち、具体的には上記数式２で表されるパラメータＢの値が重要になる。このパラメータＢの値が１．０５未満では溶接金属が選択的に腐食される。従って、パラメータＢの値の範囲を１．０５以上とする。
【００２８】
［Ｐ］／［Ｐ］p：０．９０以下
【００２９】
Ｐは溶接部の耐候性を向上させる効果があるため必要量を添加する。
【００３０】
【数３】
Ｃ＝［Ｐ］／［Ｐ］p≦０．９０
【００３１】
しかし、上記数式３に示すパラメータＣの値が０．９０を超えると溶接金属の耐高温割れ感受性が急激に低下する。従って、パラメータＣの値の範囲を０．９０以下とする。
【００３２】
なお、本発明の溶接材料は上述以外の化学組成成分については、特に限定されず、溶接金属の衝撃性能を確保するために、適量のＴｉ又はＢ等を添加することが可能である。また、Ｃ、Ｐ、Ｎｉ及びＭｏ等の成分は鋼心線及び被覆剤の両方若しくはいずれかにより添加することができる。
【００３３】
【実施例】
以下、本発明の耐候性が優れる被覆アーク溶接棒について本発明の請求の範囲にある実施例と、本発明の範囲から外れる比較例とを比較して具体的に説明する。図１は本発明の実施例に係る複合サイクル腐食試験の方法を示す流れ図である。図２（ａ）は本発明の実施例に係る溶接部と母材との複合サイクル腐食試験の試験片形状を示す模式図であり、（ｂ）は（ａ）の模式的断面図である。図３は本発明の実施例に係るＣ形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験に使用される開先形状を示す模式図である。
【００３４】
第１実施例
［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］の値、即ち、パラメータＡの値を変化させた溶接材料の成分を表１に示す。この溶接金属について、図１に示すように複合サイクル腐食試験を実施した。この複合サイクル腐食試験は、０．０５ｍｄｄ以上１０ｍｄｄ未満の塩分が飛来する環境で腐食試験を行う場合と同様の効果を得ることができる。
【００３５】
複合サイクル腐食試験について説明する。図１に示すように、先ず、０．３％の食塩水を試験終了後の鋼板及び溶接金属に塗布する（ステップＳ１）。次に、４０℃の温度及び６０％の湿度で７時間曝す（ステップＳ２）。次に、３０℃の温度及び９５％の湿度で８時間曝す（ステップＳ３）。次に、４０℃の温度及び６０％の湿度で７時間曝す（ステップＳ４）。なお、ステップＳ２からステップＳ３への移行及びステップＳ３からステップＳ４への移行には、夫々遷移時間を１時間かけて移行している。即ち、ステップＳ１乃至Ｓ４までの１サイクルは２４時間であり、これを２８回（４週間）繰り返した。
【００３６】
このように複合サイクル腐食試験して形成された溶接部の最大穴あき深さの評価を表１に示す。なお、最大孔あき深さの評価は、孔あき深さが０．４ｍｍ未満を○とし、孔あき深さが０．４ｍｍを超えるものを×とした。
【００３７】
【表１】
0003684497.tif 000002
【００３８】
上記表１に示すように、［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］の値、即ち、パラメータＡの値が本発明の範囲内にある実施例No.１乃至No.３は最大孔あき深さが０．４ｍｍを超えることがなく、良好な耐食性を示した。一方、パラメータＡの値が本発明の範囲未満である比較例No.１９及びNo.２０は最大孔あき深さが０．４ｍｍを超えてしまい、耐食性に乏しかった。
【００３９】
第２実施例
表２及び表３に示す鋼板No.１を各種の被覆アーク溶接棒を使用して溶接した。鋼板から採取した図２に示すように、母材１の長さが８０ｍｍで、板厚が５ｍｍで、２枚の母材１の合計の幅が１５０ｍｍであり、中央部に最大溶接幅が１５ｍｍの溶接金属２が形成された試験片を使用して、第１実施例と同様に、図１に示す複合サイクル腐食試験を実施した。なお、母材１に含有されるＮｉの含有量を［Ｎｉ］pとし、Ｍｏの含有量を［Ｍｏ］pとし、［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p＝Ｄと定義する。この結果を表４に示す。
【００４０】
【表２】
0003684497.tif 000003
【００４１】
【表３】
0003684497.tif 000004
【００４２】
【表４】
0003684497.tif 000005
【００４３】
上記表４の結果より、本発明の範囲内にあり、パラメータＢの値が１．０５以上である実施例No.４及びNo.５においては選択腐食は生じなかった。これに対して、パラメータＢの値が本発明の範囲未満である比較例No.２１及びNo.２２は１．０５未満では溶接金属２が選択的に腐食されていた。
【００４４】
第３実施例
表２及び表３に示す鋼板No.２の化学組成を有する鋼材を図３に示すように、夫々母材１の突合せ端部に斜面を形成し、Ｙ字形状の開先を形成した母材１の開先部に対し被覆アーク溶接棒を使用して表５に示す溶接条件で溶接した。
【００４５】
溶接終了後に溶接金属２の高温割れをＣ形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験（ＪＩＳ  Ｚ３１５５）を行い高温割れの有無を調べた。この結果を表６に示す。なお、Ｃ形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験の結果、割れ率が２％以下のものを高温割れが発生しないものとし、○とした。同様に、割れ率が２％を超えるものを高温割れが発生したとし、×とした。表６に示すＰpは鋼板中に含有されるＰの含有量を示す。
【００４６】
【表５】
0003684497.tif 000006
【００４７】
【表６】
0003684497.tif 000007
【００４８】
上記表６に示すように被覆アーク溶接棒と鋼板とに、夫々含有されるＰの［Ｐ］と［Ｐ］pとの比が本発明の範囲内にある実施例No.６及び７では溶接金属２の高温割れは発生しなかった。一方、本発明の範囲外である、即ち、パラメータＣの値が０．９０を超える比較例No.２３及び２４では溶接金属２の高温割れが発生した。
【００４９】
第４実施例
表２及び表３に示す化学組成を有する鋼板を第３実施例と同様に図３に示す開先形状に加工された母材１に表７に示す被覆アーク溶接棒を使用して溶接した。
【００５０】
表２及び表３に示す化学組成を有する鋼板と表７に示す化学組成の被覆アーク溶接棒との組み合わせによるパラメータＣ及びパラメータＢの値を表８に示す。
【００５１】
得られた溶接金属２を含む鋼板から試験片を採取し、第１実施例と同様に図１に示す複合サイクル腐食試験を実施し、溶接金属２の最大孔あき深さ及び溶接金属２の選択腐食の有無を調べた。なお、溶接金属２の最大孔あき深さ及び溶接金属２の選択腐食の有無についての評価は第１実施例と同様に行った。
【００５２】
また、図３に示す条件で溶接を行った溶接金属２について高温割れをＣ形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験（ＪＩＳ  Ｚ３１５５）を行い高温割れの有無を調べた。なお、評価は第３実施例と同様に行った。これらの結果を表８に示す。
【００５３】
【表７】
0003684497.tif 000008
【００５４】
【表８】
0003684497.tif 000009
【００５５】
上記表８に示すように、本発明の範囲内にある実施例No.８乃至１８はいずれも最大孔あき深さが０．４ｍｍ以下と優れた耐食性を示すと共に、溶接部において選択腐食が生じなかった。また、溶接金属において、高温割れも発生せず、良好な溶接性を示した。一方、本発明の範囲から外れる比較例No.２５乃至３２は耐食性と高温割れとのいずれかが良好な結果を得ることができなかった。比較例No.３３及びNo.３４は耐食性及び溶接性共に、良好であるが総合評価が乏しかった。
【００５６】
比較例No.２５は、Ｃｒの含有量が本発明の範囲を超えると共に、（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値が本発明の範囲より低いために、溶接部の最大孔あき深さが深くなると共に、溶接部に選択腐食が生じた。
【００５７】
比較例No.２６は、Ｃの含有量、Ｐの含有量及び［Ｐ］／［Ｐ］pの値がいずれも本発明の範囲を超えているので、溶接金属の高温割れが生じた。
【００５８】
比較例No.２７は、Ｎｉの含有量、［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］の値及び（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値がいずれも本発明の範囲未満であるために、溶接部の最大孔あき深さが深くなると共に、溶接部の選択腐食が生じた。
【００５９】
比較例No.２８は、Ｃの含有量及び（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値がいずれも本発明の範囲未満であるために、溶接金属の高温割れが生じると共に、溶接部の選択腐食が生じた。
【００６０】
比較例No.２９は、Ｐの含有量、Ｍｏの含有量、［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］の値及び（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値がいずれも本発明の範囲未満であるために、溶接部の最大孔あき深さが深くなると共に、溶接部の選択腐食が生じた。
【００６１】
比較例No.３０は、Ｎｉの含有量が本発明の範囲未満であり、Ｃｒの含有量が本発明の範囲を超えているために、溶接部の最大孔あき深さが深くなった。
【００６２】
比較例No.３１は、Ｃの含有量、Ｐの含有量、Ｃｒの含有量及び［Ｐ］／［Ｐ］pの値がいずれも本発明の範囲を超えていると共に、（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値が本発明の範囲未満であるために、溶接金属の高温割れが生じると共に、溶接部の最大孔あき深さが深くなると共に、溶接部の選択腐食が生じた。
【００６３】
比較例No.３２は、Ｐの含有量及び［Ｐ］／［Ｐ］pの値がいずれも本発明の範囲を超えていると共に、Ｎｉの含有量、［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］の値及び（［Ｎｉ］＋３［Ｍｏ］）／（［Ｎｉ］p＋３［Ｍｏ］p）の値がいずれも本発明の範囲未満であるために、溶接金属の高温割れが生じると共に、溶接部の最大孔あき深さが深くなると共に、溶接部の選択腐食が生じた。
【００６４】
比較例No.３３は、Ｍｏの含有量が本発明の範囲を超えているために、溶接金属の高温割れ及び耐候性能の点では良好であるが、強度が高くなり低温割れが生じた。
【００６５】
比較例No.３４は、Ｎｉの含有量が本発明の範囲を超えているために、溶接金属の高温割れ及び耐候性能の点では良好であるが、強度が高くなり低温割れが生じた。
【００６６】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明においては、Ｎｉ及びＭｏの含有量を調整することにより、０．０５ｍｄｄ以上の塩分が飛来するような高腐食環境においても溶接部の耐候性を十分に確保することが可能であると共に、良好な溶接性能を有することができる。このため、海岸地域等の塩水が関与した腐食環境に建設される橋梁又は鉄塔等の溶接構造物の製造において、無塗装で溶接部に高い耐食性を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例に係る複合サイクル腐食試験の方法を示す流れ図である。
【図２】（ａ）は本発明の実施例に係る溶接部と母材との複合サイクル腐食試験の試験片形状を示す模式図であり、（ｂ）は（ａ）の模式的断面図である。
【図３】本発明の実施例に係るＣ形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験の溶接条件と開先形状を示す模式図である。
【符号の説明】
１；母材
２；溶接金属
【図１】
0003684497.tif 000010
【図２】
0003684497.tif 000011
【図３】
0003684497.tif 000012