(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物に尿酸を０．１ｍＭ〜１０ｍＭの濃度範囲で添加することを特徴とするキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化方法。
【請求項２】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物において、０．２〜１００ｍＭのキレート能を有する化合物を添加してなる組成物である請求項１記載の安定化方法。
【請求項３】
キレート能を有する化合物が、少なくとも１以上のカルボン酸基、スルホン酸基、亜硫酸基を有する有機化合物またはその水溶性塩類である請求項２記載の安定化方法。
【請求項４】
１以上のカルボン酸基を有する化合物が、ポリカルボン酸化合物、ヒドロキシカルボン酸化合物、アミノカルボン酸化合物、カルボニルカルボン酸化合物またはモノカルボン酸化合物である請求項３記載の安定化方法。
【請求項５】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物が、ヒポキサンチン、キサンチン、イノシン、無機リンからなる群より選ばれた少なくともひとつの物質を測定するための測定用試薬組成物である請求項１記載の安定化方法。
【請求項６】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物が、アデノシンデアミナーゼ、グアニンデアミナーゼ、５’−ヌクレオチダーゼからなる群より選ばれた少なくともひとつの酵素活性測定用試薬組成物である請求項１記載の安定化方法。
【請求項７】
無機リン測定用試薬組成物が、キサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼ、反応に関与する基質および補酵素を含有してなる組成物である請求項５記載の安定化方法。
【請求項８】
無機リン測定用試薬組成物において、第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼを含有し、第２群組成が反応に関与する基質、補酵素を含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加してなる請求項７記載の安定化方法。
【請求項９】
無機リン測定用試薬組成物において、第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、補酵素を含有し、第２群組成が反応に関与する基質、プリンヌクレオシドホスホリラーゼを含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加してなる請求項７記載の安定化方法。
【請求項１０】
無機リン測定用試薬組成物において、第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼおよび補酵素を含有し、第２群組成が反応に関与する基質を含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加してなる請求項７記載の安定化方法。
【請求項１１】
反応に関与する基質が、プリンヌクレオシドホスホリラーゼの基質であり、かつキサンチンまたはヒポキサンチンを形成する化合物である請求項７記載の安定化方法。
【請求項１２】
キサンチンまたはヒポキサンチンを形成する化合物が、イノシン、デオキシイノシン、キサントシンからなる群より選ばれたものである請求項１１記載の安定化方法。
【請求項１３】
補酵素が、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ）またはその誘導体である請求項７記載の安定化方法。
【請求項１４】
ＮＡＤ誘導体が、ニコチンアミドヒポキサンチンジヌクレオチド（デアミノＮＡＤ）、アセチルピリジンアデニンジヌクレオチド（アセチルＮＡＤ）、チオニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（チオＮＡＤ）からなる群より選ばれたものである請求項１３記載の安定化方法。
【請求項１５】
キサンチンデヒドロゲナーゼが、Ｂａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）株（ＦＥＲＭ  ＢＰ−３６６４）由来のキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ酵素である請求項１記載の安定化方法。
【請求項１６】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物において尿酸を安定化剤として０．１ｍＭ〜１０ｍＭの濃度範囲で含有することを特徴とするキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化組成物。
【請求項１７】
少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物において、キレート能を有する化合物を添加することを特徴とする請求項１６記載の安定化組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、キサンチンデヒドロゲナーゼの安定化方法および無機リン等測定用組成物、ならびにアデノシンデアミナーゼ等酵素活性測定用組成物への安定化方法、ならびにキサンチンデヒドロゲナーゼ安定化組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
キサンチンデヒドロゲナーゼは、例えば  酵素番号ＥＣ  １．２．１．３７にあるように、補酵素ＮＡＤの存在下にヒポキサンチンをキサンチンに、キサンチンを尿酸に転換する２段階の反応を触媒する酵素である。
【０００３】
【化１】
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本酵素を用いれば、ヒポキサンチン、キサンチンあるいはこれらを生成する反応系により生成されたヒポキサンチン、キサンチンを、ＮＡＤの存在下に還元型ＮＡＤを測定することにより、試料中に存在、あるいは生成されたヒポキサンチンまたはキサンチン、あるいはこれらの基質を生成する反応系に係わる基質もしくは酵素活性を定量できる（特開昭６２−３２９００号公報）。
【０００４】
例えば、ヒポキサンチンおよび／またはキサンチンを生成する反応系に係わる基質としては、アデノシン、アデニン、イノシン、キサントシン、グアノシン、グアニン、、アデノシン一リン酸（ＡＭＰ）、イノシン一リン酸（ＡＭＰ）、イノシンと無機リン等が、酵素としてはアデノシンデアミナーゼ（ＥＣ  ３．５．４．４）、グアニンデアミナーゼ（ＥＣ  ３．５．４．３）、プリンヌクレオシドホスホリラーゼ（ＥＣ  ２．４．２．１）、５’−ヌクレオチダーゼ（ＥＣ  ３．１．３．３１）等が知られており、これら各成分を対象として様々な分野で測定されている。
【０００５】
これらの項目のあるものは、臨床診断や、食肉や魚介類の鮮度検査として有用であり、従って、本酵素のこれらの測定試薬成分としての実用化も望まれている。例えば、食肉や魚介類の鮮度判定にアデノシン三リン酸（ＡＴＰ）の分解生成物の測定が用いられており、そのための指標として魚類鮮度判定恒数（Ｋ値）が提案されている。このＫ値は分子をイノシンとヒポキサンチンとし、分母をＡＴＰ、ＡＤＰ、ＡＭＰ、ＩＭＰ、イノシン、ヒポキサンチンの合計量としたときの百分率で表されるものである。ヒポキサンチンは本酵素の基質であり、イノシンは下記に示すとおり、無機リンの存在下にプリンヌクレオシドホスホリラーゼ（ＥＣ  ２．４．２．１）の反応によりヒポキサンチンに転換するため、いずれも本酵素により定量することができる。
【０００６】
【化２】
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また、臨床診断としては、例えば、グアニンデアミナーゼやアデノシンデアミナーゼは肝傷害の診断、またアデノシンデアミナーゼは更に、その欠乏症で免疫的な不全を伴うことが知られている。これらの酵素は、それぞれ以下の、単独あるいは共役酵素との組み合わせでキサンチンまたはヒポキサンチンを生成することができ、本酵素を用い酵素活性を測定することができる。
（グアニンデアミナーゼの場合）
【０００７】
【化３】
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（アデノシンデアミナーゼの場合）
【０００８】
【化４】
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これら生成したヒポキサンチンやキサンチンは、一般的には入手の容易なキサンチンオキシダーゼと組み合わせて、生成された過酸化水素として測定されることが多く、その測定試薬も市販されている。しかしながら、オキシダーゼにより生成する過酸化水素の検出系は本質的に還元物質の影響を受けることから、デヒドロゲナーゼを用いた測定系が望まれている。
【０００９】
例えば、キサンチンデヒドロゲナーゼを用いた無機リン測定法に関して、プリンヌクレオシドホスホリラーゼと組み合わせた測定法が報告されている（臨床化学、第２２巻補冊２号、ｐ６４（１９９３））。
上記のように、キサンチンデヒドロゲナーゼを用いた種々の物質や酵素活性の測定法が報告されているが、酵素の供給面や安定性等の面から実用化されたものはない。
【００１０】
一般に、酵素を用いた分析試薬は、含まれる酵素がどれだけ安定であるかによりその使用有効期間が決まる。しかしながら、安定性の劣る酵素を使用せざるを得ない場合も多々あり、その場合は保存中の酵素活性低下を見込んで多量の酵素を使用する必要があり経済的であるといえない。そのため酵素の安定化は、試薬開発の成否に大きくかかわるものである。とりわけ、近年、検査室の合理化、省力化のために即使用可能な無調製試薬の需要が増大しており、より安定な酵素が求められている。
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、キサンチンデヒドロゲナーゼの安定化方法及びヒポキサンチンまたはキサンチン、もしくはヒポキサンチンまたはキサンチンを生成する反応系に係わる酵素の活性あるいはその基質の測定のための試薬組成物における、安定化方法に関するものであり、酵素取得時の経済性や測定用試薬組成物の経済性を高めることができる。更に、本発明は、安定化されたキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物を提供することである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
キサンチンデヒドロゲナーゼに関して、これまでに種々の酵素活性阻害剤が報告されている。例えば、シアン化カリウム（Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、４１０、１２−２０（１９７５）、種々のＳＨ試薬（Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、４１０、１２−２０（１９７５）、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２５３（８）、２６０４−２６１４（１９７８））、アデニン（Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、４１０、１２−２０（１９７５）、Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、８６、４５−５３（１９７９））、キサンチン、ヒポキサンチン、プテリン（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２５３（８）、２６０４−２６１４（１９７８））等が挙げられる。従って、上記各種阻害物質に対し、一般的な安定化剤としてＳＨ基の保護剤、例えばメルカプトエタノール、ジチオスレイトール等が挙げられる。
【００１３】
一方、尿酸は本酵素の最終反応生成物であるため、ある起源の酵素は尿酸により生成物阻害を受けることが報告されている。例えば、ストレプトマイセス  シアノゲナス（Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ  ｃｙａｎｏｇｅｎｕｓ）由来の酵素は０．５ｍＭの尿酸で酵素活性が尿酸非存在においての約６３％に低下する（Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、８６、４５−５３（１９７９））。また、ニュウロスポラ・クラッサ（Ｎｅｕｒｏｓｐｏｒａ  ｃｒａｓｓａ）由来の酵素は、蛍光基質として２−アミノ−４−ヒドロキシプテリジンを用い、３５μＭの尿酸で活性が半分になるとの報告もある（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２５３（８）、２６０４（１９７８））。
【００１４】
一方、シュウドモナス・アシドボランス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ａｃｉｄｖｏｒａｎｓ）由来酵素については、尿酸による阻害は殆ど受けない（Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、４１０、１２−２０（１９７５））ことが報告されている。更に、グラム染色＋、ＫＯＨ反応−、運動性＋、オキシダーゼ生産能＋、カタラーゼ生産能−、キノン系Ｑ−１０の生理学的特徴を有するＢａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）株（ＦＥＲＭ  ＢＰ−３６６４；特開平１−１３８３７号公報）由来のキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔについては、１ｍＭ尿酸存在下で約１０％の活性阻害が認められた。
【００１５】
このように、尿酸は、キサンチンデヒドロゲナーゼにとって一般的には阻害剤として働く場合が多々あった。
ところが本発明者は、意外にも、この阻害作用を有するとされていた尿酸がキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化剤として著しい作用を示すことを見いだしたのである。
【００１６】
すなわち本発明者は、キサンチンデヒドロゲナーゼを用いた測定系について鋭意研究を重ねた結果、その過程で、尿酸によりその安定性が著しく向上することを見出し、本発明のキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化方法を完成させるに至った。更に、本方法に、キレート能を有する化合物を共存させることにより一層の安定化が計れることも併せて見出した。
【００１７】
本発明は、上記の知見に基づいて完成されたもので、少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物に尿酸を添加することを特徴とするキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化方法であり、さらに０．２〜１００ｍＭのキレート能を有する化合物を添加してなる安定化方法であり、少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物において尿酸を安定化剤として含有することを特徴とするキサンチンデヒドロゲナーゼの安定化組成物であり、好ましくはさらにキレート能を有する化合物を添加してなる安定化組成物である。
【００１８】
さらに本発明は、ヒポキサンチンまたはキサンチン、もしくはヒポキサンチンまたはキサンチンを生成する反応系に係わる基質もしくは酵素活性の測定のための試薬組成物における、安定化方法の応用、好適にはキサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼ、反応に関与する基質および補酵素を含有してなる組成である無機リン測定用試薬組成物を少なくともキサンチンデヒドロゲナーゼを含有する組成物としてなる安定化方法または安定化組成物である。
【００１９】
本発明に用いることのできるキサンチンデヒドロゲナーゼは、補酵素、例えばＮＡＤまたはその誘導体、例えばニコチンアミドヒポキサンチンジヌクレオチド（デアミノＮＡＤ）、アセチルピリジンアデニンジヌクレオチド（アセチルＮＡＤ）、チオニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（チオＮＡＤ）などの共存下に、ヒポキサンチンまたはキサンチンに作用し、ヒポキサンチンの場合はキサンチンを経由し、尿酸を生成するものであれば特に限定はされない。また、キサンチンデヒドロゲナーゼ活性を示せば、ＮＡＤの代わりにＮＡＤＰまたはその誘導体を補酵素として用いることもできる。
【００２０】
本キサンチンデヒドロゲナーゼの由来としては、ラット肝、ニワトリ肝、種々の細菌等、種々報告されている。このうち例えば、哺乳類由来の酵素は、ＳＨ基の酸化により可逆的に酸素を電子受容体とするオキシダーゼ型に変換することが知られており、また鳥類ではオキシダーゼ型へは変換されないものの微弱なオキシダーゼ活性がはじめから存在する（医学のあゆみ、Ｖｏｌ．１５４，Ｎｏ．１２，ｐ７５４，１９９０）。
【００２１】
また、微生物由来の酵素についても種々報告されており、例えばストレプトミセス属（Ａｇｒ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，４１、１１６１（１９７７）；Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．，８６、４５，（１９７９））、ミクロコッカス属（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２４２、４１０８（１９６７））、ノイロスポラ属（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２５３、２６０４（１９７８））、シュウドモナス属（Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、４１０、１２（１９７５））、ノカルディオイデス属あるいはノカルディア属（特開昭６１−１７０３８６号公報）、Ｂａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）（ＦＥＲＭ  ＢＰ−３６６４）（特開平６−１１３８３７号公報）等のものが知られている。
【００２２】
これらの中で、より好適な例としては、実質的にキサンチンオキシダーゼ活性を示さないＢａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）（ＦＥＲＭ  ＢＰ−３６６４）由来のキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔが挙げられる。このＢａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）株は平成３年１２月３日に工業技術院生命工学工業技術研究所に寄託されている。
【００２３】
更に本発明は、尿酸を含むキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物として、ヒポキサンチン、キサンチン、イノシンおよび無機リンからなる群より選ばれた少なくともひとつの物質を測定するための測定用試薬組成物または、アデノシンデアミナーゼ（ＥＣ  ３．５．４．４）、グアニンデアミナーゼ（ＥＣ  ３．５．４．３）および５'-ヌクレオチダーゼ（ＥＣ  ３．１．３．３１）からなる群より選ばれた少なくともひとつの酵素活性測定用試薬組成物に本発明の安定化方法を応用することである。
【００２４】
これらは、いずれもヒポキサンチン、キサンチンもしくはこれらを生成する反応系に係わる成分であり、その反応系を以下に例示する。
（１）（デオキシ）イノシン、無機リンとプリンヌクレオシドホスホリラーゼの酵素反応系によって遊離、生成するヒポキサンチンを定量するためのもので、イノシンまたは無機リンの定量、またはプリンヌクレオシドホスホリラーゼの活性測定のための反応系。
（デオキシ）イノシン＋無機リン→（デオキシ）リボ−ス−１−リン酸＋ヒポキサンチン
【００２５】
（２）グアニンとグアニンデアミナーゼの酵素反応系によって遊離、生成するキサンチンを定量するためのもので、グアニンの定量、またはグアニンデアミナーゼの活性測定のための反応系。
グアニン＋Ｈ2 Ｏ→キサンチン＋ＮＨ3 
【００２６】
（３）（デオキシ）アデノシンとアデノシンデアミナーゼの酵素反応系によって遊離、生成する（デオキシ）イノシンを（１）の反応系により更にヒポキサンチンに転換しこれを定量するためのもので、アデノシンの定量、またはアデノシンデアミナーゼの活性測定のための反応系。
アデノシン＋Ｈ2 Ｏ→イノシン＋ＮＨ3 
【００２７】
（４）ＡＭＰ（ＩＭＰ）と５’−ヌクレオチダーゼの酵素反応系によって遊離、生成するアデノシン（イノシン）、無機リンを、アデノシンの場合には（３）の反応系により、イノシン、無機リンの場合には（１）の反応系により更にヒポキサンチンに転換しこれを定量するためのもので、ＡＭＰ（ＩＭＰ）の定量、またはイノシンを定量するためのもので、イノシンまたは無機リンの定量、または５’−ヌクレオチダーゼの活性測定のための反応系。
ＡＭＰ（ＩＭＰ）＋Ｈ2 Ｏ→アデノシン（イノシン）＋無機リン
【００２８】
これらの場合、測定される被検体としては生体成分である場合が多い。その例としては、生体体液、食品等が挙げられ、例えば、血漿や尿、食肉、魚介類等が挙げられる。これら被検体は、必要に応じて抽出操作を行った後、１μｌ〜５００μｌ、好ましくは３μｌ〜１００μｌの適宜な量を用いればよい。
【００２９】
本発明に用いられるキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物において、安定化剤として用いる尿酸の濃度は、０．１ｍＭ〜１０ｍＭ、特に０．２ｍＭ〜４ｍＭが好ましい。また、キサンチンデヒドロゲナーゼ量は特に限定はされないが０．０２ｕ／ｍｌ〜１００ｕ／ｍｌが特に好ましい。
【００３０】
また、キレート能を有する化合物として、少なくとも１以上のカルボン酸基、スルホン酸基、亜硫酸基を有する有機化合物またはその水溶性塩類が挙げられる。さらに少なくとも１以上のカルボン酸基を有する化合物としては、例えばポリカルボン酸化合物、ヒドロキシカルボン酸化合物、アミノカルボン酸化合物、カルボニルカルボン酸化合物またはモノカルボン酸化合物が挙げられる。
【００３１】
このような例えばモノカルボン酸、スルホン酸、亜硫酸の各化合物や、ヒドロキシル基やアミノ基、カルボニル基を有するカルボン酸、スルホン酸、亜硫酸の各化合物、２以上のカルボン酸基、スルホン酸基を有するポリアシド化合物やさらにヒドロキシル基、アミノ基、カルボニル基の複数種を有する化合物は、例えばカルシウムイオンまたはマグネシウムイオンに対するキレート能を測定することにより容易に本発明のキレート能を有する化合物として確認し得る。
【００３２】
さらにこれらのキレート能を有する各種化合物の群に関して例示すれば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、マレイン酸、グルタコン酸、アジピン酸、フマル酸、アコニット酸、ピメリン酸、ｏ−、ｍ−、ｐ−スルホ安息香酸、１，３−ジアミノプロパン四酢酸（ＤＰＴＡ）、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸（ＨＩＤＡ）、エチレンジアミン二酢酸（ＥＤＤＡ）、エチレンジアミン二プロピオン酸（ＥＤＤＰ）、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＥＤＴＡ−ＯＨ）、グリコールエーテルジアミン四酢酸（ＧＥＤＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、トランスジアミノシクロヘキサン四酢酸（ＣｙＤＴＡ）、ジアミノプロパン四酢酸（Ｍｅｔｈｙｌ−ＥＤＴＡ）、ジエチレントリアミン五酢酸（ＤＴＰＡ）、エチレンジアミンジオルトヒドロキシフェニル酢酸、トリエチレンテトラミン六酢酸（ＴＴＨＡ）、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）、ニトリロ三プロピオン酸（ＮＴＰ）、Ｎ−（２−アセトアミド）イミノ二酢酸（ＡＤＡ）などのポリカルボン酸化合物、乳酸、クエン酸、イソクエン酸、リンゴ酸、グリセリン酸、酒石酸、オキシ酢酸、ホスホエノールピルビン酸、２−ホスホグリセリン酸、グルクロン酸、マンデル酸、サリチル酸、２，５−ジヒドロキシ安息香酸、２，６−ジヒドロキシ安息香酸、等のヒドロキシカルボン酸化合物や、グリオキシル酸、アセト酢酸、オキザロ酢酸、アセトピルビン酸、ピルビン酸、α−ケトグルタル酸、α−ケト吉草酸、フェニルピルビン酸等のカルボニルカルボン酸化合物、酪酸、イソ吉草酸、カプロン酸、カプリル酸、Ｎ−（２−アセトアミド）−２−アミノエタンスルホン酸（ＡＣＥＳ）、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−２−アミノエタンスルホン酸（ＢＥＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−ヒドロキシ−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳＯ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−アミノエタンスルホン酸（ＣＨＥＳ）、３−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−２−ヒドロキシプロパンスルホン酸（ＤＩＰＳＯ）、３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＥＰＰＳ）、２−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］エタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）、２−ヒドロキシ−３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＨＥＰＰＳＯ）、２−モルフォリノエタンスルホン酸（ＭＥＳ）、３−モルフォリノプロパンエタンスルホン酸（ＭＯＰＳ）、２−ヒドロキシ−３−モルフォリノプロパンエタンスルホン酸（ＭＯＰＳＯ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−ヒドロキシ−３−プロパンスルホン酸）（ＰＯＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳ）、２−ヒドロキシ−Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−２−アミノエタンスルホン酸（ＴＥＳ）、亜硫酸ナトリウム等のモノカルボン酸化合物、グリシン、アラニン、プロリン、ヒドロキシプロリン、フ��ニルアラニン、フェニルグリシン、チロシン、シスチン、システイン、アスパラギン酸、グルタミン酸、ロイシン、イソロイシン、セリン、バリン、スレオニン、メチオニン、アルギニン、トリプトファン、ヒスチジン、リジン等アミノ酸類であるアミノカルボン酸化合物が挙げられる。
【００３３】
これらの中で特に好適な例としてエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、グリコールエーテルジアミン四酢酸（ＧＥＤＴＡ）、グルタミン酸が挙げられる。これらは、通常、０．２ｍＭ〜１００ｍＭ、特に０．４ｍＭ〜５０ｍＭ添加するのが好ましく、単独もしくは組み合わせても用いることができる。更にナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩やアンモニウム塩などの水溶性塩類として用いることもできる。
【００３４】
前述したように、このようなキレート能を有する化合物の併用により尿酸添加の効果が高められる。更に、媒体として、例えばトリス緩衝液、ＰＩＰＥＳやＨＥＰＥＳ、ＡＤＡ等のグッドの緩衝液などを１０ｍＭ〜４００ｍＭ、特に好ましくは２０ｍＭ〜２００ｍＭの濃度でｐＨ５．５〜１１．５に適宜調整して使用すればよい。さらに、防腐剤等も必要に応じ使用することができる。
【００３５】
また本発明組成物が、無機リン定量用組成物である場合には、上記濃度範囲のキサンチンデヒドロゲナーゼ、尿酸以外に、更にプリンヌクレオシドホスホリラーゼ（ＰＮＰＬ）、例えばバチルス属由来の酵素を、０．０２ｕ／ｍｌ〜１００ｕ／ｍｌ、特に好ましくは０．１ｕ／ｍｌ〜２０ｕ／ｍｌ、また基質として例えばイノシンを０．２５ｍＭ〜４０ｍＭ、特に好ましくは１ｍＭ〜１０ｍＭ、補酵素としてＮＡＤまたはその誘導体を、０．１ｍＭ〜５０ｍＭ、特に好ましくは０．５ｍＭ〜１０ｍＭ添加すればよい。
【００３６】
この無機リン測定用試薬組成物においては、その構成形態として、（１）第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼを含有し、第２群組成が反応に関与する基質、補酵素を含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加する場合、また（２）第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、補酵素を含有し、第２群組成が反応に関与する基質、プリンヌクレオシドホスホリラーゼを含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加する場合、更に（３）第１群組成がキサンチンデヒドロゲナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼおよび補酵素を含有し、第２群組成が反応に関与する基質を含有し、第１群組成に尿酸および必要に応じてキレート能を有する化合物を添加する場合、のように２つの群に分けた組成物とすることもできる。
【００３７】
これらの組成物を用いて、例えば無機リンを測定する場合、無機リン測定用被検体と各組成からなる測定用試薬組成物とを、例えば３０〜３７℃にて混合し、必要に応じて予備加温を行った後反応を開始せしめ、反応開始後、一般的には１分間以上、好適には２分間以上であって、一般的に１０分間以内、好適には５分間程度反応せしめ、還元型補酵素の増加量を測定することによりなされる。
【００３８】
例えば、補酵素としてＮＡＤを用いた場合には還元型ＮＡＤの増加量を吸光波長３４０ｎｍ付近による吸光度の増加として測定できる。またこの還元型ＮＡＤの測定に当たっては、例えばニトロテトラゾリウムブルーや２−（４−ヨードフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）−５−フェニル−２Ｈテトラゾリウムクロライドなどの水素受容体の存在下ジアホラーゼの酵素作用によりホルマザン色素として可視部吸光度の測定によっても定量でき、さらに蛍光試薬や発光試薬を用いて行ってよい。さらに、上記のエンド・ポイントでの測定の代わりに、反応時間中の一定時間での還元型補酵素の増加速度を求めて測定することもできる。
【００３９】
また本発明組成物が、ヒポキサンチンまたは／およびキサンチンの定量用組成物である場合には、上記濃度範囲のキサンチンデヒドロゲナーゼ、尿酸以外に、更に、補酵素としてＮＡＤまたはその誘導体を、０．１ｍＭ〜５０ｍＭ、特に好ましくは０．５ｍＭ〜１０ｍＭ添加すればよい。
【００４０】
また本発明組成物が、イノシン定量用組成物である場合には、上記濃度範囲のキサンチンデヒドロゲナーゼ、尿酸以外に、更に無機リンとして例えばリン酸二カリウムを０．５ｍＭ〜１００ｍＭ、特に好ましくは２ｍＭ〜４０ｍＭ、ＰＮＰＬを０．０２ｕ／ｍｌ〜１００ｕ／ｍｌ、特に好ましくは０．１ｕ／ｍｌ〜２０ｕ／ｍｌ添加すればよい。
【００４１】
また本発明組成物が、アデノシンデアミナーゼ活性測定用組成物である場合には、本発明のキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物の成分として、上記濃度範囲のキサンチンデヒドロゲナーゼ、尿酸以外に、更にアデノシンを０．２ｍＭ〜２０ｍＭ、特に好ましくは０．５ｍＭ〜８ｍＭ添加し、上記イノシン定量用組成物と組み合わせて用いれば良い。また、グアニンデアミナーゼ活性測定用組成物の場合は、同様にグアニンを０．１ｍＭ〜１０ｍＭ、特に好ましくは０．２ｍＭ〜５ｍＭ添加すればよい。
【００４２】
更に、５’−ヌクレオチダーゼ活性測定用組成物についても、適宜、基質等を選択し添加すればよいが、例えば、基質として、ＡＭＰを用いた場合には、１ｍＭ〜１００ｍＭ、特に好ましくは２．５ｍＭ〜４０ｍＭ添加し、上記無機リン測定用組成物と組み合わせて用いればよい。これらキサンチンデヒドロゲナーゼ組成物を用いて酵素活性を測定する場合には、反応試薬は一つまたは二つ以上に分け、二つ以上に分けた場合はそれら各成分を適宜組み合わせることもできる。
【００４３】
このようにして得られた本発明方法のキサンチンデヒドロゲナーゼ含有安定化組成物は、前記に記載した各々の組成物として  それぞれの目的に応じて各々単独で、叉は適当に組み合わせて配合して使用することができる。
また、これらキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物の形態としては、溶液状はもとより凍結して保存することもできる。更に、凍結乾燥操作により粉末化して使用時に水または緩衝液を加え溶解することもできる。叉、これらの形態を適宜組み合わせて用いることもできる。
【００４４】
【実施例】
ついで本発明を実施例にて説明するが、本発明はなんらこれらによって限定されるものでない。
尚、キサンチンデヒドロゲナーゼの活性測定は、１００ｍＭトリス塩酸緩衝液（ｐＨ９．０）、２ｍＭキサンチン、２ｍＭのＮＡＤからなる組成の反応液を用い、３７度でのキサンチンの酸化に伴う還元型ＮＡＤの３４０ｎｍにおける吸光度の変化率を経時的に、一例として反応開始後１〜３分目の間測定することにより行い、以下に示す計算式のとおり、１分間当たり、１μｍｏｌキサンチンの減少量を１単位とした。
【００４５】
【数１】
0003674964.tif 000006
６．２２：分子吸光係数（ｃｍ2 ／μｍｏｌ）
ＴＶ    ：反応液全量（ｍｌ）
ＳＶ    ：添加した酵素量（ｍｌ）
【００４６】
実施例１
４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）にキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ（Ｂａｃｔｅｒｉａ  Ｎｏ．１９７（１０）株（ＦＥＲＭ  ＢＰ−３６６４）を用いて特開平６−１１３８３７号公報の実施例１および２の記載に基づいて製造した）を０．５ｕ／ｍｌになるように調製した。このものに、（１）何も添加しないもの、（２）２ｍＭになるように尿酸を添加したもの、（３）（２）に更に５ｍＭのＧＥＤＴＡ（調製法；（株）同仁化学研究所製ＧＥＤＴＡの３．８ｇを秤量して水に溶解し、ｐＨを５Ｎの水酸化ナトリウム水溶液にて７．５に調整し、１００ｍｌにメス・アップ（０．１Ｍ）したものを使用した）を添加したもの、上記３種類のキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物（防腐剤として４ｍＭＮａＮ3 を添加）を、３７℃に保ち、０〜８日間までキサンチンデヒドロゲナーゼの残存活性の経時変化を追跡測定した。その結果を、調製直後の残存活性を１００％とした相対値で表１に示した。
【００４７】
【表１】
0003674964.tif 000007
表１に示す通り、尿酸の添加により、保存安定性の向上が認められている。また、尿酸の存在下に更にＧＥＤＴＡを添加したものはより安定性に優れ、キレート剤添加の併用効果が示された。
【００４８】
実施例２
キレート能を有する化合物の併用効果を調べる目的で、１ｍＭ尿酸を添加した０．５ｕ／ｍｌの各種キサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ溶液（防腐剤として４ｍＭＮａＮ3 を添加）を調製し、３７℃に保ち１週間後の残存活性を測定し、調製時の活性に対する百分率で表２に示した。
【００４９】
【表２】
0003674964.tif 000008
表２に示す通り、キレート能を有する化合物としてジカルボン酸塩やスルホン酸塩の添加により安定性の向上が認められた。
【００５０】
実施例３
４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）にキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔを０．５ｕ／ｍｌになるように調製した。このものに、（１）何も添加しないもの、（２）５ｍＭになるようにＥＤＴＡ・２Ｎａを添加したもの、（３）５ｍＭのＥＤＴＡ・２Ｎａと１ｍＭ尿酸を添加したもの、の上記３種類のキサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物（防腐剤として４ｍＭＮａＮ3 を添加）を、２５℃に保ち、０〜２７日間までキサンチンデヒドロゲナーゼの残存活性の経時変化を追った。その結果を、調製直後の残存活性を１００％とした相対値で表３に示した。
【００５１】
【表３】
0003674964.tif 000009
表３に示す通り、キレート能を有する化合物の存在下に、尿酸を添加しないものは２７日目に残存活性が、それぞれ６％、５５％と低下しているのに対し、尿酸を添加したものについては全く活性の低下が認められなかった。
【００５２】
実施例４
４０ｍＭのＭＥＳ−ＮａＯＨ（ｐＨ６．５）又は４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）にそれぞれ５ｍＭ、０．４ｕ／ｍｌになるようにＧＥＤＴＡとキサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔを添加した。緩衝液の異なるキサンチンデヒドロゲナーゼ組成物に対し、尿酸を０．０５ｍＭ〜６ｍＭになるように添加し、５５℃、３０分間熱処理し、その残存活性を求めた。その結果を、熱処理をしないものの残存活性を１００％とした相対値にて表４に示した。
【表４】
0003674964.tif 000010
表４に示す通り、尿酸濃度の増加に従い、残存活性の上昇が認められた。
【００５３】
実施例５
（無機リンの定量）
（実験に供したプリンヌクレオシドホスホリラーゼは、バチルス・セレウス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｃｅｒｅｕｓ）ＩＦＯ１３４９４をＪ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２４６（５），１４７５−１４８０（１９７１）に記載されている方法で培養、精製を行い取得したものを使用した。）
【００５４】
＜試薬１＞
１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ９．０）
５ｍＭ  ＧＥＤＴＡ
１ｕ／ｍｌ  キサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ
０．３３ｕ／ｍｌ  プリンヌクレオシドホスホリラーゼ
１ｍＭ  尿酸
４ｍＭ  ＮａＮ3 
【００５５】
＜試薬２＞
４０ｍＭ  ＡＤＡ緩衝液（ｐＨ６．０）
１２ｍＭ  イノシン
２０ｍＭ  ＮＡＤ
４ｍＭ  ＮａＮ3 
【００５６】
尿酸を含有した上記試薬１、０．９ｍｌに対して、サンプルとして、２、４、６、８、１０ｍＭに調製したリン酸水素二カリウム溶液を各々１２μｌ添加し３７℃にて５分間加温し、３４０ｎｍにおける吸光度を読みとった（Ａｂｓ１）。その後、試薬２を０．３ｍｌ加えて３７℃にて更に５分間加温し、３４０ｎｍの吸光度を読みとった（Ａｂｓ２）。
【００５７】
各々のサンプルについて、Ａｂｓ２とＡｂｓ１の差を計算し、更にサンプルの代わりに蒸留水を用いたときの計算値を試薬ブランクとして、各々の計算値から試薬ブランク値を差し引いた。比較対照として、試薬１から尿酸を除いたものを使用して同様の操作を行った。試薬１、試薬２ともに３７℃に保存し、３日目と、７日目についても同じサンプルを用いて測定操作を行い、その結果を表５に示した。
【００５８】
【表５】
0003674964.tif 000011
表５から明らかなように、比較対照の試薬がすでに３日の保存で劣化が認められるのに対し、本発明組成物を用いた試薬は、７日の保存でも測定値の変動が認められない。
【００５９】
実施例６
以下に示す組成の無機リン測定用試薬組成物を調製した。
＜試薬１＞
１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．５）
２ｍＭ  ＥＤＴＡ・２Ｎａ
６ｍＭ  ＮＡＤ
１ｕ／ｍｌ  キサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ
２ｍＭ  尿酸
４ｍＭ  ＮａＮ3 
＜試薬２＞
１００ｍＭ  グリシン−ＮａＯＨ緩衝液（ｐＨ９．０）
１６ｍＭ  イノシン
１ｕ／ｍｌ  プリンヌクレオシドホスホリラーゼ
４ｍＭ  ＮａＮ3 
【００６０】
実施例７
以下に示す組成の無機リン測定用試薬組成物を調製した。
＜試薬１＞
４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．１）
５ｍＭ  ＥＤＴＡ・２Ｎａ
６ｍＭ  ＮＡＤ
１ｕ／ｍｌ  キサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ
０．５ｕ／ｍｌ  プリンヌクレオシドホスホリラーゼ
１．５ｍＭ  尿酸
４ｍＭ  ＮａＮ3 
〈試薬２〉
１００ｍＭ  グリシン−ＮａＯＨ緩衝液（ｐＨ９．０）
１２ｍＭ  イノシン
４ｍＭ  ＮａＮ3 
【００６１】
実施例８
以下に示す組成のアデノシンデアミナーゼ活性測定用試薬組成物を調製した。
１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．５）
６ｍＭ  アデノシン
２ｍＭ  ＥＤＴＡ・２Ｎａ
２．５ｕ／ｍｌ  キサンチンデヒドロゲナーゼ−Ｔ
１．５ｕ／ｍｌ  プリンヌクレオシドホスホリラーゼ
４ｍＭ  ＮＡＤ
１０ｍＭ  リン酸水素二カリウム
０．５ｍＭ  尿酸
４ｍＭ  ＮａＮ3 
【００６２】
【発明の効果】
キサンチンデヒドロゲナーゼ含有組成物において尿酸を添加することにより、キサンチンデヒドロゲナーゼを安定化させることができ、従ってヒポキサンチン、キサンチン、またはこれらを生成する反応系に係わる基質もしくは酵素活性の測定のためのより安定で経済的な試薬を提供することができる。