(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のプーリに伝動ベルトを巻き掛けてなるベルト伝動システムであって、
上記複数のプーリのうちの少なくとも一つが、
上記伝動ベルトの巻き掛けられる円筒状のプーリ本体と、
上記プーリ本体を、回転自在に支持するとともに、その回転中心軸に沿って見て軸荷重の方向に対し該プーリ本体の回転方向前側に所定角度傾倒した枢軸の周りに揺動自在に支持する支持手段と、
を備えた自動調心プーリであり、
上記自動調心プーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さが、上記伝動ベルトの幅を基準とする所定値よりも大きく設定されていることを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項２】
請求項１に記載のベルト伝動システムにおいて、
上記ベルトスパン長さが伝動ベルトの幅よりも大きな値とされていることを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項３】
請求項１又は請求項２のいずれかに記載のベルト伝動システムにおいて、
上記自動調心プーリに伝動ベルトの進入する入り側スパンのベルトスパン長さが、当該伝動ベルトの進出する出側スパンよりも小さく設定されていることを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項４】
請求項３に記載のベルト伝動システムにおいて、
上記自動調心プーリの入り側スパンのベルトスパン長さが伝動ベルトの幅の約３倍未満に設定されていることを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載のベルト伝動システムにおいて、
上記自動調心プーリにおける枢軸の傾倒角が０度を越え且つ４５度を越えない角度範囲に設定されていることを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載のベルト伝動システムにおいて、
上記自動調心プーリの支持手段は、上記プーリ本体を回転自在に支持する筒状の軸部材と、該軸部材の筒孔に挿入された支持ロッドと、該支持ロッド及び軸部材の間で両者に係合して上記枢軸を構成する係合部材とを有することを特徴とするベルト伝動システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルトにより動力を伝達するベルト伝動システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、平ベルトを用いたベルト伝動システムにおいては、ベルトが走行中に蛇行したり、プーリの片側に寄る片寄り走行をすることがある。これは、平ベルトが、他のベルトに比べて、プーリ軸の正規位置からのずれや、軸荷重の変化によるプーリ軸のたわみ、プーリの揺れ等、装置構成要素の変化に敏感なためである。このような蛇行・片寄り走行を生じた場合には平ベルトが平プーリのフランジに接触して、該平ベルト側面の毛羽立ちや心線のほつれを生ずる。
【０００３】
この問題に対して、平プーリの外周面にクラウンをつける（中高曲面に形成する）ことが知られており、そのクラウンを球状に形成するという提案もある（特許文献１参照）。これは、平ベルトの左側部と右側部とに張力差を生じてプーリ軸が傾き、それに伴って平ベルトがプーリ上で片寄ったときに、平ベルトの張力によってプーリに回転モーメントが働くことを利用して、プーリ軸の傾き及び平ベルトの片寄りを解消せんとするものである。
【０００４】
また、平プーリの外周面に多数の溝を周方向に間隔をおいて形成したものも知られている（特許文献２参照）。すなわち、その溝は、プーリの幅中央から両側へ「く」の字状になるように対称に延びたものであり、平ベルトとプーリとの間に平ベルトを中央に寄せるような摩擦力を発生させることにより、該ベルトの蛇行ないしは片寄りを防止するようになっている。
【０００５】
さらに、平ベルトの両側にガイドプーリを配置し、これにより平ベルトの走行位置を規制することも知られている（特許文献３参照）。
【特許文献１】実開昭５９−４５３５１号公報
【特許文献２】特開平６−３０７５２１号公報
【特許文献３】実公昭６３−６５２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記従来例のようにプーリにクラウンを形成した場合、平ベルトの走行安定性（蛇行や片寄りの防止）を重要視してクラウンの曲率半径を小さくすれば、ベルトの幅中央に応力が集中し、ベルト幅全体を伝動に有効に利用することができず、心線の早期疲労及び伝動能力の低下を招く。これらの不具合はクラウンを球状に形成したとしても同様に発生する。
【０００７】
また、平プーリに上述の如き溝加工をすると、該平プーリの製造コストが高くなり、しかも、溝加工だけでは平ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することは難しい。
【０００８】
さらに、平ベルトの両側にガイドプーリ等を配置してその走行位置を規制する方式を採用すると、平ベルトの両側がそのような規制部材に常時接触することになるため、その側面のほころび、心線のほつれを生じ易くなる。従って、それらを防止するための平ベルトに特殊な加工を施すことが必要になり、平ベルトの製造コスト低減に不利になる。
【０００９】
以上のような理由から、平ベルト伝動システムは、Ｖベルトなど他のベルトに比べて、ベルトの曲げによるロスが少なく伝動効率が非常に高いにも拘わらず、十分に活用されていないという実情があった。
【００１０】
これに対し、本願の発明者らは、伝動ベルトの片寄りを生じたときに、このベルトの張力によってプーリやプーリの軸にかかる軸荷重の位置がずれることを利用して、この軸荷重によりプーリをベルトに対し斜交いになるように傾斜させ、これにより伝動ベルトの片寄りを戻すようにしたシステムを開発して、先に特許出願をしている（例えば特願２００４−０５８６３２号等）。
【００１１】
上記先願に係るベルト伝動システムの特徴は、上記の如く自動的に伝動ベルトの走行位置を調整するプーリ（以下、自動調心プーリともいう）の構造にあり、具体的には、このプーリは、伝動ベルトの巻き掛けられる円筒状のプーリ本体と、該プーリ本体を回転自在に支持する筒状の軸部材と、この軸部材の筒孔に挿入された支持ロッドとを備え、該支持ロッド及び軸部材がピン等により係合されて、このピン等の周りにプーリ本体及び軸部材が揺動可能になっている。
【００１２】
そして、上記ピン等の軸線、即ち上記プーリ本体及び軸部材の揺動中心軸（枢軸）が、該プーリ本体の回転中心軸に直交し且つ軸荷重の方向に対し該プーリ本体の回転方向前側に傾倒するようにレイアウトされており、このことで、伝動ベルトの片寄りに伴い軸荷重の位置がプーリ幅方向にずれたときには、この軸荷重によりプーリ本体が枢軸周りに回動変位して伝動ベルトに対し斜交いに接触した状態になり、これにより該伝動ベルトを捻って、その走行方向をプーリの幅の中央寄りに変えるようになっている。
【００１３】
ところで、上述の如くプーリ本体の回動変位により伝動ベルトを捻って、その走行方向を変えるようにした場合、該伝動ベルト自体の捻りに対する抵抗が大きいと、そのことによってプーリ本体の回動が抑制されてしまい、伝動ベルトの片寄りを十分に戻すことができないことがある。例えば、幅の広い伝動ベルトを捻るときには、幅の狭いものに比べて自ずと抵抗が大きくなるし、伝動ベルトを捻る自動調心プーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さが長いときには、ベルトの捻りが許容され易く、一方、スパン長さが短いときには捻りに対する抵抗力が大きくなると考えられる。
【００１４】
すなわち、本発明の目的は、平ベルト、その他の伝動ベルトの蛇行や片寄りを防止するために上記先願に係る自動調心プーリを用いる場合に、このプーリの機能をベルトの捻り抵抗に打ち克って十分に発揮させることにより、伝動ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止可能にすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本願の発明者らは、上記のようなベルト幅やスパン長さとベルトの捻り抵抗との関係に着目して鋭意、実験・研究を行った結果、ベルト伝動システムにおいて自動調心プーリを有効に機能させるためには、このプーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さを、伝動ベルトの幅を基準とする所定の長さよりも長くする必要があることを見出した。
【００１６】
すなわち、本発明のベルト伝動システムは、複数のプーリに伝動ベルトを巻き掛けてなるものであって、
上記複数のプーリのうちの少なくとも一つが、上記伝動ベルトの巻き掛けられる円筒状のプーリ本体と、該プーリ本体を回転自在に支持するとともに、その回転中心軸に沿って見て軸荷重の方向に対し該プーリ本体の回転方向前側に所定角度傾倒した枢軸の周りに揺動自在に支持する支持手段と、を備えた自動調心プーリであり、
この自動調心プーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さが、上記伝動ベルトの幅を基準とする所定値よりも大きく設定されていることを特徴とする。
【００１７】
上記構成のベルト伝動システムにおいて、まず、自動調心プーリの基本的な作用を説明すると、伝動ベルトが自動調心プーリのプーリ本体上で片寄って、軸荷重が枢軸の位置からプーリ本体の幅方向にずれて作用するようになると、その軸荷重によって枢軸周りの回転モーメントが発生して、プーリ本体が回動変位（揺動）する。これにより、プーリ本体は、ベルトの片寄った側が軸荷重の方向に移動するように、即ち、軸荷重の方向で高低をみれば、ベルトが片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように傾斜する。つまり、プーリ本体は、その外周面がプーリのクラウンと同様に傾斜した状態になるので、ベルトには上記片寄り方向とは反対の方向への戻し力が働くことになる。
【００１８】
また、上記のような回動変位の中心となる枢軸が、軸荷重の方向に対して該プーリ本体の回転方向前側に傾倒している（即ち傾倒角度が０度を越え且つ９０度未満である）ことから、プーリ本体の回動変位には、上記軸荷重の方向の成分だけでなく、軸荷重方向に直交する前後方向（ベルトがプーリ本体に接触して走行している方向である）の成分が含まれる。すなわち、プーリ本体は上記の如く軸荷重の方向に傾斜するだけでなく、ベルトの片寄った側がベルト走行方向の前側に移動して、当該ベルトに対し斜交いになって接触した状態になり、このことによってもベルトの上記片寄りが戻されることになる。
【００１９】
換言すれば、上記プーリ本体が軸部材を介して上記枢軸の周りに揺動自在に支持されていることにより、その枢軸の傾倒角が０度を越え且つ９０度未満である場合は、プーリ本体の幅方向に伝動ベルトが片寄ったときに、この伝動ベルトは、プーリ本体が軸荷重の方向に高低差を生ずるように傾斜することによる戻し力を受けるとともに、プーリ本体の回動によって片寄りを戻す方向に捻られて、その走行方向が変えられることになり、この両方の作用と、ベルト伝動システム全体の特性によって生じるベルトの片寄りとが打ち消し合う状態で、ベルトが走行することになる。こうして、伝動ベルトの蛇行や片寄り走行を防止することができる。
【００２０】
ここで、上述の如く自動調心プーリのプーリ本体が軸荷重方向に傾斜することによる戻し力の作用と、該プーリ本体が斜交いになってベルトを捻ることによる作用とでは、後者の方が片寄り防止効果が高いので、好ましくは、上記捻りによる作用を有効に利用するために、自動調心プーリにおける枢軸の傾倒角は０度を越え４５度以下の範囲に設定するのがよく、３０度以下とするのがさらに好ましい。
【００２１】
但し、そのように相対的に大きく伝動ベルトを捻るようにするほど、この捻りに対するベルト自体の抵抗が問題になり易く、この抵抗によってプーリ本体の回動が抑制されることになる。このようなベルトの捻りに対する抵抗は、特にプーリに対するベルトの巻付け角度（接触角度）が或る程度以上の大きさのとき（約３０度以上のとき）に問題になり易く、その場合に、ベルトの材質等が同じであれば、ベルト幅が大きいほど、また、自動調心プーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さが短いほど、抵抗力が大きくなると考えられる。
【００２２】
そこで、上記構成のベルト伝動システムでは、自動調心プーリと隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さを、伝動ベルトの幅によって変化する所定の値よりも長く設定するようにしている。このことで、伝動ベルトの幅が広くなってその捻り抵抗が大きくなっても、その分、ベルトスパン長さが長くなって捻りが許容され易くなるので、自動調心プーリに対するベルトの巻付け角度が或る程度大きいときであっても、該ベルトの捻り抵抗はあまり大きくはならず、プーリ本体を十分に回動変位させることが可能になる。よって、自動調心プーリによる上述の片寄り防止作用を得ることができる。
【００２３】
より具体的に、上記ベルトスパン長さは、上記自動調心プーリに対して伝動ベルトが進入する入り側と、当該自動調心プーリから伝動ベルトが進出する出側との両側において、いずれも伝動ベルトの幅よりも大きな値に設定するのが好ましい。こうすれば、例えばベルト幅とプーリ幅との関係やベルト張力、或いはベルトの厚みや材質、形状等が相互に関連するものの、それらを適宜、設定することにより、プーリに対するベルトの巻き付け角度が或る程度大きくても、上述したベルトの片寄り防止作用が確実に得られる。
【００２４】
また、好ましいのは、上記自動調心プーリに伝動ベルトが進入する入り側スパンのベルトスパン長さを、当該伝動ベルトの進出する出側スパンよりも短くすることである。これは、自動調心プーリの回動によって伝動ベルトが捻られたときに、この伝動ベルトとプーリとの接触面における面圧分布が変化して、プーリに作用する軸荷重の大きさ、ひいては該プーリにおける枢軸周りの回転モーメントが変化することを考慮したものである。
【００２５】
すなわち、自動調心プーリにおいてプーリ本体が枢軸周りに回動変位して伝動ベルトに対し斜交いになり、該伝動ベルトの片寄った側がベルト走行方向の前側に移動すると、そのベルトの片寄った側においては、幾何学的にプーリ本体がベルトの入り側スパンから遠ざかり、両者間の面圧が低下する一方、反対にベルトの出側ではプーリ本体がベルトに接近して面圧が高くなる。このことから、軸荷重によってプーリ本体に発生する回転モーメントが減少することになる。
【００２６】
この点について、上記の如く入り側のベルトスパン長さを相対的に短くすれば、自動調心プーリとその入り側スパンに隣り合う別のプーリとの間の距離が短くなって、この別のプーリにより伝動ベルトが自動調心プーリに対し押し付けられることになるので、上記入り側での面圧の低下を抑制することができる。また、反対に、自動調心プーリの出側のベルトスパン長さは相対的に長い方が面圧の上昇を抑えることができる。こうして、プーリ本体の回動変位に伴う幾何学的な回転モーメントの低下を緩和して、該プーリ本体をより効果的に回動させることができる。
【００２７】
上記のように、入り側スパンにおいて伝動ベルトを自動調心プーリに押し付けて、両者間の面圧低下を抑えるためには、この入り側スパンのベルトスパン長さを伝動ベルトの幅の約３倍程度までに抑えることが好ましい。
【００２８】
また、上記自動調心プーリの具体的な構成としては、プーリ本体を支持する支持手段を、例えば、プーリ本体を回転自在に支持する筒状の軸部材と、該軸部材の筒孔に挿入された支持ロッドと、該支持ロッド及び軸部材の間で両者に係合して上記枢軸を構成する係合部材とを有するものとすればよい。その係合部材としては、例えば、軸部材及び支持ロッドを揺動可能に連結するピンや、それらの一方に形成された半球状凹部に摺動可能に嵌合する半球状凸部等が好ましいが、それ以外に軸部材及び支持ロッドを揺動可能に連結する弾性体を用いることもできる。
【００２９】
なお、上記自動調心プーリは、ベルト伝動システムにおいて駆動プーリ以外の任意のプーリとして用いられる。また、伝動ベルトとしては、平ベルト、歯付ベルト（タイミングベルト）等、その種類は問わない。平ベルトの場合は、その内周面及び外周面のいずれをプーリ本体に接触させるようにしてもよいが、歯付ベルトの場合は、その伝動面の背面をプーリ本体に接触させるようにするのがよい。
【発明の効果】
【００３０】
以上のように、本発明に係るベルト伝動システムによると、伝動ベルトの片寄りに伴い軸荷重によって回動変位し、これにより該伝動ベルトの走行位置を調整する自動調心プーリを備える場合に、少なくとも該自動調心プーリとこれに隣り合う別のプーリとの間のベルトスパン長さを伝動ベルトの幅よりも大きくすることによって、当該自動調心プーリをベルトの捻り抵抗に打ち克って十分に回動させることができ、これにより伝動ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することができる。
【００３１】
また、伝動ベルトの進入する入り側スパンのベルトスパン長さを出側スパンよりも短くすることで、自動調心プーリの回動によって伝動ベルトが捻られたときに生じる接触面圧の変化を抑えて、これによる回転モーメントの低下を緩和することができ、このことで、上記の効果をより高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００３３】
図１には、本発明に係るベルト伝動システムをエンジンの補機駆動システムＡに適用した場合のベルト及びプーリのレイアウトを模式的に示し、同図において符号１は、エンジンＥのクランクシャフト（図示せず）に回転一体に取付固定された駆動プーリとしてのクランクプーリである。また、符号２〜６はそれぞれ従動プーリであり、例えば、２はエンジン補機であるパワーステアリング用ポンプ（図示せず）の回転軸に回転一体に取付固定されたＰＳポンププーリ、３は同様にオルタネータ（図示せず）の回転軸に固定されたオルタネータプーリ、４は同様に空調機用コンプレッサ（図示せず）の回転軸に固定されたコンプレッサプーリ、５はベルト１３の張力を調整するためのオートテンショナ（図示せず）のテンションプーリであり、６はアイドラプーリである。
【００３４】
上記クランクプーリ１、ＰＳポンププーリ２、オルタネータプーリ３、コンプレッサプーリ４、テンションプーリ５及びアイドラプーリ６はいずれも平プーリからなり、これらのプーリ１６間には平ベルトからなる伝動ベルト８が巻き掛けられている。このベルト８は、上記各補機の駆動プーリ１〜４にあってはそれぞれ内周面をプーリ１〜４に接触させた正曲げ状態で、またテンションプーリ５及びアイドラプーリ６にあってはそれぞれ外周面（背面）をプーリ５，６に接触させた逆曲げ状態で巻き付けられて、いわゆるサーペンタインレイアウトで巻き掛けられている。
【００３５】
そして、エンジンＥの運転に伴うクランク軸（クランクプーリ１）の回転により、伝動ベルト８がクランクプーリ１→テンションプーリ５→ＰＳポンププーリ２→オルタネータプーリ３→アイドラプーリ６→コンプレッサプーリ４→クランクプーリ１の順に図において時計回り方向に走行して、各補機を駆動するようになっている。
【００３６】
なお、図示のベルト伝動システムの構成はあくまで一例に過ぎず、如何なる意味においても本発明の構成を限定するものではない。本発明に係るベルト伝動システムは、上記のようなエンジンの補機駆動システムに限らず、各種の産業機械、その他の機器に利用することが可能であり、その場合に必要に応じて種々のレイアウトを採用することができる。
【００３７】
（アイドラプーリの構造）
上記の補機駆動システムＡにおいてアイドラプーリ６は、伝動ベルト８の片寄りに伴いその片寄りを戻すように揺動して、該伝動ベルト８の走行位置を自動調整する自動調心プーリである。その具体的な構造の一例を図２及び図３に示すように、この実施形態のアイドラプーリ６は、伝動ベルト８の巻き掛けられる円筒状のプーリ本体６０と、このプーリ本体６０をベアリング６１によって回転中心軸Ｃ１の周りに回転自在に支持する筒状の軸部材６２と、上記プーリ本体６０及び軸部材６２を上記回転中心軸Ｃ１に直交する枢軸Ｃ２の周りに揺動自在に支持する支持機構とを備えている。この支持機構は支持ロッド６３と枢軸Ｃ２を構成するピン６４とからなる。
【００３８】
上記支持ロッド６３は、その長手方向の基端側に鍔部６３ａが形成され、この鍔部６３ａがブラケットＢ等に締結されてエンジンＥのシリンダブロック乃至シリンダヘッドの側壁に固定される一方、上記軸部材６２の筒孔に挿入される先端側の部位は、図３(b)に示すように断面円形ロッドを縦に半割りにカットしたような断面Ｄ字状に形成されていて、その外周の平坦面６３ｂ（以下、Ｄカット面という）が上記枢軸Ｃ２に略直交するように配置されている。
【００３９】
また、上記支持ロッド６３の先端側には、断面Ｄ字状に形成された部位の中央付近で上記枢軸Ｃ２に沿って支持ロッド６３の半径方向に延びる断面円形の貫通孔が形成され、この貫通孔の一端（図の上端）が上記Ｄカット面６３ｂに開口する一方、該貫通孔の他端は、支持ロッド６３先端側の外周の円弧面に開口している。
【００４０】
一方、上記軸部材６２の筒孔は、上記支持ロッド６３先端側の断面形状に対応して断面Ｄ字状に形成されている。すなわち、軸部材６２の筒内面には、支持ロッド６３のＤカット面６３ｂに対し枢軸Ｃ２方向に対向する平坦な対向面６２ａが該枢軸Ｃ２に直交するように形成されるとともに、上記支持ロッド６３の外周円弧面を囲むように円弧面が形成され、これら対向面６２ａ及び円弧面には、それぞれ、支持ロッド６３の貫通孔に対応する部位に開口し、枢軸Ｃ２に沿って延びるように断面円形の支持孔が形成されている。
【００４１】
そして、上記支持ロッド６３の貫通孔に上記ピン６４が挿通され、このピン６４の両端部がそれぞれ上記軸部材６２の支持孔に嵌入されている（即ち、ピン６４は、プーリ本体６０の幅の中央付近に配置され、支持ロッド６３のＤカット面６３ｂ及び軸部材６２の対向面６２ａに直交している）。また、上記ピン６４の外周面と支持ロッド６３の貫通孔内面との間には円筒状の樹脂製摺動材６５が配設され、一方、支持ロッド６３のＤカット面６３ｂと軸部材６２の対向面６２ａとの間には、概略円盤状をなすニードルベアリング６６（ボールベアリング等でもよい）が介設されている。
【００４２】
この構成により、上記軸部材６２及びプーリ本体６０は、上記支持ロッド６３に対してピン６４（枢軸Ｃ２）の周りに揺動自在に支持されており、後述の如く、伝動ベルト８の張力によって軸部材６２にかかる軸荷重を安定的に受け止めながら、該軸部材６２及びプーリ本体６０の揺動（回動変位）に伴う摺動摩擦抵抗を大幅に低減することができる。なお、上記支持ロッド６３のＤカット面６３ｂに連なるロッド外周の円弧面と、これを取り囲む軸部材６２の円弧状筒内面との間には、上記ピン６４を軸として軸部材６２がプーリ本体６０とともに揺動することを許容するための隙間が形成されている。
【００４３】
そうして、上記アイドラプーリ６は、上記図１に示すような補機駆動システムＡにおいて、図４に模式的に示すように、ベルト８の張力により発生する軸荷重Ｌの方向を基準として、枢軸Ｃ２をプーリ本体６０の回転方向前側に、即ち、図に矢印Ｒで示すベルト走行方向の前側に、所定角度αだけ傾倒させた状態で配設されている。これにより、該プーリ本体６０に巻き掛けられて走行するベルト８が幅方向に片寄ったときには、このことに起因する軸荷重中心のずれによってプーリ本体６０が軸荷重方向に傾斜するとともに、ベルト８に対し斜交いになり、当該ベルト８の片寄りを戻すようになっている。
【００４４】
詳しくは、図５に示すように、伝動ベルト８がプーリ本体６０の幅の中央付近に掛かっているときには、軸荷重のベクトルＬ（実線で示す）は枢軸Ｃ２と交差し、その分力Ｌｏが枢軸Ｃ２に沿って作用するとともに、分力Ｌ１が枢軸Ｃ２に直交するように作用する。一方、図示しないが、伝動ベルト８がプーリ本体６０の中央からその片側へ寄ると、その片側に軸荷重Ｌがずれて作用するようになる。こうなると、軸荷重の分力Ｌ１により軸部材６２に枢軸Ｃ２周りの回転モーメントが作用し、これにより軸部材６２がプーリ本体６０とともにピン６４（枢軸Ｃ２）の周りに回動変位（揺動）することになる。
【００４５】
すなわち、上記の如く伝動ベルト８が片寄って軸荷重Ｌの位置がずれたときでも、仮にその軸荷重Ｌの方向が枢軸Ｃ２と平行であれば、このときにはＬ＝Ｌｏ、Ｌ１＝０となり、枢軸Ｃ２周りの回転モーメントは発生しないが、この実施形態のように軸荷重Ｌの方向が枢軸Ｃ２の方向から角度αだけ傾いていれば、その軸荷重Ｌの分力Ｌ１によって枢軸Ｃ２周りの回転モーメントが発生し、これにより軸部材６２及びプーリ本体６０が枢軸Ｃ２の周りに回動変位するのである。ここで、上記角度αは、軸荷重Ｌの方向を基準とする枢軸Ｃ２の傾倒角に相当する。
【００４６】
そして、この実施形態では、上記図４等に示すように枢軸Ｃ２が軸荷重Ｌの方向に対しプーリ本体６０の回転方向前側に傾倒しているから、上記の如くプーリ本体６０及び軸部材６２が軸荷重の分力Ｌ１によってピン６４（枢軸Ｃ２）の周りに回動させられるとき、該プーリ本体６０は、軸荷重Ｌに直交する方向に見て図６（図４のVI矢視図）に誇張して示すように、その軸荷重Ｌの方向（図の上下方向）について伝動ベルト８の片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように傾斜し、これと同時に、その軸荷重Ｌの方向に見て図７（図４のVII矢視図）に誇張して示すように、伝動ベルト８の片寄ってきた側がベルト走行方向Ｒの前側になるように、伝動ベルト８の走行方向に対して斜交いになる。なお、上記図４、図６及び図７において伝動ベルト８は、プーリ本体６０が回動変位した状態のみを仮想線（二点鎖線）で示している。
【００４７】
そのようにプーリ本体６０が回動変位すると、伝動ベルト８は、上記図６のようなプーリ本体６０の軸荷重方向への傾斜によって片寄りを戻す方向の戻し力を受けるとともに、上記図７のようにプーリ本体６０が斜交いになることによって片寄りを戻す方向に捻られて、その走行方向が変更され、この両方の作用によって伝動ベルト８の片寄りが防止されることになる。
【００４８】
なお、この実施形態では、図１に示すように伝動ベルト８をアイドラプーリ６に対して比較的大きく巻き付けており（図の例では巻付け角は約１８０°である）、これにより、プーリ本体６０にしっかりと軸荷重Ｌがかかるようになっているが、これに限るものではない。上記の如く軸荷重Ｌによってプーリ本体６０を回動変位させるためには、伝動ベルト８の巻付け角を約１０°以上にすることが好ましい。
【００４９】
（アイドラプーリのレイアウト）
ところで、上述の如くアイドラプーリ６のプーリ本体６０が軸荷重方向に傾斜することによる戻し力の作用と、該プーリ本体６０が斜交いになってベルト８を捻ることによる作用とでは、後者の方が片寄り防止効果が高いので、その捻りによる作用を有効に利用するために、上記枢軸Ｃ２の傾倒角αは０度を越え４５度以下の範囲に設定するのが好ましく、３０度以下とするのがさらに好ましい。
【００５０】
但し、傾倒角αが小さくなると、幾何学的に軸荷重Ｌがピン６４の軸心の方向（枢軸Ｃ２方向）に大きく作用するようになり、回転モーメントを発生させる分力Ｌ１が小さくなるとともに、枢軸Ｃ２方向に作用する軸荷重成分Ｌ１が大きくなって、これによる軸部材６２及び支持ロッド６３間の摺動摩擦抵抗が大きくなることから、プーリ本体６０がスムーズに回動し難くなるきらいがある。
【００５１】
また、上記傾倒角αを小さくして、相対的に大きく伝動ベルト８を捻るようにすると、この捻りに対するベルト８自体の抵抗が問題になり易く、この抵抗力によってもプーリ本体６０の回動変位が抑制される虞れがある。
【００５２】
このような問題点を考慮して、この実施形態では、まず、上述の如くアイドラプーリ６において支持ロッド６３のＤカット面６３ｂと軸部材６２の対向面６２ａとの間にニードルベアリング６６を介設し、これにより上記枢軸Ｃ２に沿って作用する軸荷重成分を受けることで、軸部材６２と支持ロッド６３との間の摺動摩擦抵抗を極小化している。
【００５３】
また、本発明の特長部分として、上記補機駆動システムＡにおけるアイドラプーリ６の配置に工夫を凝らし、このアイドラプーリ６と隣り合うオルタネータプーリ３及びコンプレッサプーリ４との間のベルトスパン長さをそれぞれ適切に設定することによって、伝動ベルト８自体の捻りに対する抵抗を小さくし、これによりアイドラプーリ６をより確実に回動変位させるようにしている。
【００５４】
以下、上記ベルトスパン長さの設定について、実際に行った試験結果に基づいて具体的に説明する。
【００５５】
図８はベルト走行試験機のレイアウトを示し、同図においてＰ１は、図示しない原動機により回転駆動される駆動プーリ、Ｐ２〜Ｐ６はそれぞれ従動プーリであって、そのうちのＰ２が、デッドウエイトによって側方に引っ張られていて、上記プーリＰ１〜Ｐ６間に巻き掛けられた平ベルトＢに所定の張力を付与するテンションプーリである。また、プーリＰ５は本発明に係る自動調心プーリで、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ６は補助プーリである。
【００５６】
上記平ベルトＢは、その構造の一例を図１８に示すように、張力帯としてＺ撚りのアラミド心線ｂ１，ｂ１，…を用いたコード平ベルトであり、ベルト幅は１０ｍｍ、２０ｍｍ、２６ｍｍの３種類を準備したが、その厚みはいずれも２．８ｍｍとした。また、平ベルトＢの背面帆布ｂ２はナイロンウーリ帆布（ＮＮＷ）であり、底ゴム層ｂ３は、エチレンプロピレンジエンモノマーゴム（ＥＰＤＭ）で、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準じてタイプＡデュロメータで計測されるゴム硬度が８５のものである。なお、ベルト厚みが２．０〜４．０ｍｍの範囲で底ゴム層ｂ３の硬度が７０〜９５の範囲であれば、以下の実験については同様の結果が得られると考えられる。
【００５７】
上記各プーリＰ１〜Ｐ６はいずれも直径６０ｍｍ、幅３０ｍｍの平プーリからなり、駆動プーリＰ１、テンションプーリＰ２及び自動調心プーリＰ５にあっては、それぞれ平ベルトＢが内周面をプーリ外周に接触させた正曲げ状態で、また補助プーリＰ３、Ｐ４、Ｐ６にあってはそれぞれ外周面（背面）をプーリ外周に接触させた逆曲げ状態で巻き付けられている。
【００５８】
上記補助プーリＰ３、Ｐ４、Ｐ６のうち、自動調心プーリＰ５に隣り合う２つのプーリＰ４、Ｐ６は、いずれも図の上下方向に位置を変更できるようになっていて、それぞれ、自動調心プーリＰ５との間のベルトスパン長さが２０ｍｍ、６０ｍｍ、１００ｍｍの各位置（入り側がＡ，Ｂ，Ｃ、出側がＦ，Ｅ，Ｄ）の何れかに位置づけられる。
【００５９】
そして、例えば雰囲気温度２４°Ｃで上記駆動プーリＰ１を５００ｒｐｍの略一定の回転速度で回転させることにより、平ベルトＢを駆動プーリＰ１→テンションプーリＰ２→補助プーリＰ３，Ｐ４→自動調心プーリＰ５→補助プーリＰ６→駆動プーリＰ１の順に図において反時計回り方向に走行させる。
【００６０】
その状態で、まず、自動調心プーリＰ５の入り側スパン（図の右側のスパン）を強制的にプーリ幅方向の一側（図の紙面に直交する方向）に片寄らせて、ベルトＢの端部がプーリの端部に重なるようにし、そのベルトＢの片寄りによってプーリＰ５に作用する回転モーメントの大きさと、これによる該プーリＰ５の回動角度とを計測する。この計測を行いながら、約６秒経過後に上記ベルトＢの強制を外し、その後、プーリＰ５の回動変位によってベルトＢの片寄りが矯正されて、当該ベルトＢの走行位置が安定するまでの間、該プーリＰ５の回転モーメント及び回動角度の変化を観察する。
【００６１】
図９及び図１０は、上記自動調心プーリＰ５に作用する回転モーメントの大きさを計測するためのモーメント計測部の構成を示す。同図において、自動調心プーリＰ５の支持ロッドＲは、その両端部がそれぞれ二股状のアームＡに取付固定されており、このアームＡが鉛直方向の回転軸Ｚの周りに回転可能に支持されたシャフトＳの下端部に取付固定されている。このシャフトＳの上端部は、横方向に延びるブラケットＢを介してロードセルＬｃに固定されており、このロードセルＬｃによってシャフトＳの回転モーメントが計測されるようになっている。
【００６２】
すなわち、自動調心プーリＰ５は、上記のように二股状アームＡの間に固定されて、その枢軸Ｃ２が上記シャフトＳの回転軸Ｚと交差するように位置づけられており、当該プーリＰ５に巻き付けられた平ベルトＢの軸荷重Ｌが鉛直方向下向きに作用する。また、該自動調心プーリＰ５における枢軸Ｃ２は、図１０に示すように軸荷重Ｌに対してプーリ本体Ｐｂの回転方向前側に所定角度α（図の例では約１０°）だけ傾倒している。このため、ベルトＢの片寄りに伴い軸荷重Ｌがずれたときには、この軸荷重Ｌと支持ロッドＲからの反力とによってプーリ本体Ｐｂに枢軸Ｃ２周りの回転モーメントが発生するとともに、その支持ロッドＲにも上記シャフトＳの回転軸周りの回転モーメントが発生する。
【００６３】
従って、上記モーメント計測部においてロードセルＬｃにより上記シャフトＳの回転モーメントを計測すれば、この計測値に基づいて、プーリ本体Ｐｂに作用する枢軸Ｃ２周りの回転モーメントを求めることができる。こうして求めたプーリ本体Ｐｂの回転モーメントは、該プーリ本体ＰｂとベルトＢとの間の接触面圧の変化を含めて、軸荷重Ｌの大きさとその位置ずれ量とを反映するものとなるが、該プーリ本体Ｐｂの回動変位に対してベルトＢから作用する捻り抵抗力等は反映されない。
【００６４】
なお、上記モーメント計測部においては、ロードセルＬｃからの信号を受ける計測器の構成により正確には一方の向き回転モーメントしか計測することができず、上記の実験においては最初にベルトＢを強制して片寄らせたときに発生する回転モーメントを計測するように構成しているから、その後、ベルトが反対側まで片寄ったときに生じる反対向きの回転モーメントは正確には計測できない。また、プーリの回動角度については、枢軸Ｃ２に直交するプーリ直径上で該プーリＰ５の端部の位置をレーザ変位計で計測し、この計測値から回動角度を算出しているが、その変位計の構成上、変位の向きは特定できないので、以下の実験結果には回動角度の絶対値が示されている。
【００６５】
上記のような実験を、ベルト幅が１０、２０、２６ｍｍの３種類の平ベルトを用いて、それぞれ、自動調心プーリＰ５に対する入り側及び出側の各補助プーリＰ４，Ｐ６の位置を２０ｍｍ、６０ｍｍ、１００ｍｍのいずれかに変更しながら、また、それぞれベルト張力を１４２Ｎ、１８１Ｎ、２２１Ｎのいずれかに変更しながら実行したところ、張力変化の影響はこの範囲ではあまり大きくないことが分かった。これは、ニードルベアリングによってプーリ本体Ｐｂの支持ロッドＲに対する摺動摩擦抵抗を極小化していることによると考えられる。
【００６６】
そこで、図１１〜図１６には、一例としてベルト張力が２２１Ｎの場合にの実験結果を示す。すなわち、図１１〜図１３にはそれぞれベルト幅が１０，２０，２６ｍｍのときのベルトスパン長さとプーリ回転モーメントとの関係を示し、また、図１４〜図１６には、同様にベルトスパン長さとプーリ回動角度との関係を示す。それらの各図において白抜きの棒グラブは計測開始時点を、また、黒の棒グラフは計測終了時点を示す。
【００６７】
まず、ベルト幅が１０ｍｍのときについて見ると、計測開始時点においてはベルトＢが最大片寄り状態に強制されていることから、図１１に示すように比較的大きな回転モーメントが発生しており、これにより、図１４に示すように、スパン長さによらずプーリＰ５は大きく回動変位する。この際、図１１から分かるように、ベルトの入り側スパンが２０ｍｍのときには（ＡＦ，ＡＥ，ＡＤ）、６０ｍｍ及び１００ｍｍのときよりも大きな回転モーメントが発生しているが、これは、自動調心プーリＰ５の回動変位によってベルトＢが捻られたときに、このベルトＢとプーリＰ５との接触面における面圧分布が変化して、当該プーリＰ５に作用する軸荷重Ｌの大きさが変化することによると考えられる。
【００６８】
すなわち、自動調心プーリＰ５においてプーリ本体Ｐｂが回動変位してベルトＢに対し斜交いになるということは、図１７において仮想線で模式的に示すように、そのベルトＢの片寄った側がベルト走行方向の前側（図の下側）に移動するということであり、このことで、そのベルトＢの片寄った側においては幾何学的にプーリ本体ＰｂがベルトＢの入り側スパンから遠ざかり、両者間の面圧が低下して、プーリ本体Ｐｂの回転モーメントが低下することになる。
【００６９】
より詳しくは、自動調心プーリＰ５のプーリ本体Ｐｂには、同図(b)に示すようにベルトＢから張力による接触面圧力ｆ，ｆ，…（ベクトル）が作用しており、それらの合力が軸荷重Ｌとなる。そして、その軸荷重Ｌと直交する方向については上記各圧力ｆ，ｆ，…が打ち消し合ってつり合うことになるが、枢軸Ｃ２と直交する方向について見ると、ベルトＢの入り側スパンで傾倒角αの２倍に相当する角度範囲（図に斜線を入れて示す）における接触面圧力ｆ，ｆ，…が打ち消されずに残って、これがプーリ本体Ｐｂに回転モーメントを生じさせることとなる。
【００７０】
従って、上記したようにプーリ本体Ｐｂが枢軸Ｃ２周りに回動変位して、幾何学的にベルトＢの入り側スパンから遠ざかり、両者間の接触面圧力ｆ，ｆ，…が低下するということは、ちょうどプーリ本体Ｐｂに回転モーメントを生じさせる角度範囲において接触面圧力ｆ，ｆ，…が低下するということであり、このことによってプーリ本体Ｐｂの回転モーメントが低下してしまうのである。
【００７１】
そのような幾何学的な回転モーメントの低下に対して、ＡＦ，ＡＥ，ＡＤのように入り側のベルトスパン長さが短いときには、自動調心プーリＰ５の入り側に隣り合う補助プーリＰ４によってベルトＢが自動調心プーリＰ５に対し押し付けられることにより、上記入り側での面圧の低下が抑制され、これにより、ベルトスパンの長いとき（ＢＦ，ＢＥ，ＢＤやＣＦ，ＣＥ，ＣＤ）に比べて回転モーメントが大きくなっていると考えられる。
【００７２】
つまり、自動調心プーリＰ５の入り側のベルトスパン長さは、或る程度までは小さく設定することで、プーリ本体Ｐｂが回動変位してもしっかりと軸荷重をかけることができ、これにより、プーリ本体Ｐｂの回動変位に伴う幾何学的な回転モーメントの低下を緩和することができるので、該プーリ本体Ｐｂを回動させる上で有利になるのである。そして、そのためには、プーリ入り側のベルトスパン長さはベルト幅の約３倍未満に設定するのがよい考えられる。このことは、後述の図１２に示されるように、ベルト幅が２０ｍｍの場合には、入り側のベルトスパン長さが６０ｍｍのとき（ＢＥ，ＢＤ）と１００ｍｍのとき（ＣＥ，ＣＤ）とで回転モーメントの大きさが変わらないことによる。
【００７３】
また、上記実験結果には現れていないが、入り側、出側に拘わらず、ベルトスパン長さが短くなれば、その分、ベルトＢの捻りに対する抵抗力は大きくなるので、スパン長さはあまり小さくすることはできない。なお、上記の実験では、ベルト幅が１０ｍｍと比較的狭く、これに対してベルトスパン長さが十分に長いので、ベルトの捻り抵抗は問題にならないと考えられる。
【００７４】
次に計測終了時点について見ると、図１１及び図１４において、それぞれ、計測終了時点の回転モーメント及び回動角度はいずれも試験開始時点に比べて大幅に減少しており、このことからもベルトＢの片寄りが矯正されていることが分かる。但し、計測終了時点でも回転モーメント及び回動角度はゼロになっておらず、このことはベルトＢが必ずしもプーリＰ５の中央位置を走行していないことを示している。これは、走行試験機における各プーリＰ１〜Ｐ６の軸の正規位置からのずれや、例えば心線の撚り方（この例ではＺ撚り）によるベルトＢ自体の片寄り癖によって、ベルト伝動システム全体としてベルトＢの片寄りを生じるためであり、結局は、そのようなベルトの片寄りと自動調心プーリＰ５による片寄り矯正作用とがちょうど打ち消し合う状態で、ベルトＢが安定走行するものである。
【００７５】
なお、計測終了時点では、計測開始時点のように強制的にベルトＢを片寄らせておらず、上記のようにベルトＢが安定走行していることから、図１４に示すように、プーリ回動角度はベルトスパン長さによって互いに異なるものとなっている。すなわち、入り側スパン長さがＡ→Ｂ→Ｃの順に大きくなるほど、ベルトＢの捻り抵抗が小さくなってプーリＰ５の回動角度が大きくなっている。
【００７６】
一方、出側についてはＦ→Ｅ→Ｄの順にスパンが長くなっているにも拘わらず、この順にプーリ回動角度が小さくなっているが、これは、単純に該プーリＰ５によって捻られて走行方向の変わったベルトＢが次のプーリＰ６に到達するまでの距離が大きくなることから、その分、角度が小さくなっているものと考えられる。
【００７７】
以上のように、ベルト幅が比較的小さい場合には（１０ｍｍ）、スパン長さが２０ｍｍ、６０ｍｍ、１００ｍｍのいずれであっても、良好な片寄り防止効果が得られる。一方、図１２、１５に示すようにベルト幅が大きくなると（２０ｍｍ）、ベルトスパン長さによって片寄り防止効果が大きく変化する。すなわち、それら両図にＮＧと表示するように、ＡＦ、ＡＥ、ＡＤ、ＢＦ及びＣＦ、即ち、入り側乃至出側のいずれかのベルトスパン長さがベルト幅と同じ場合には、強制を外すとベルトＢがプーリＰ５から脱落してしまい、片寄り防止効果は得られない。
【００７８】
詳しくは、上記両図に示すように、ＮＧの場合には計測終了時点の回転モーメントや回動角度が計測開始時点よりも大きくなっており、強制を外した後にベルトＢの片寄りがさらに大きくなっていることが分かる。また、図１２に示される回転モーメントに対して、図１５に示されるプーリ回動角度が非常に小さいことから、プーリＰ５の回動に対するベルトＢの捻り抵抗が大きいことが分かり、この抵抗によってプーリＰ５の回動が抑制される結果として、ベルトＢの片寄りを戻すことができないものと考えられる。
【００７９】
一方、上記図１２，１５においても、入り側及び出側の両方のベルトスパン長さがベルト幅よりも大きければ（ＢＥ，ＢＤ，ＣＥ，ＣＤ）、自動調心プーリＰ５による片寄り防止効果が得られ、計測終了時点の回転モーメント及び回動角度はいずれも計測開始時点よりも小さくなっている。なお、図１２に示すように、計測終了時点の回転モーメントは、いずれもマイナスの値になっており、上述の如くモーメント計測部の特性により計測値自体は正確なものではないが、ベルトＢがプーリの幅方向中央部を越えて最初とは反対側まで片寄っていることを示している。
【００８０】
また、図１３，１６に示すようにベルト幅がさらに大きくなると（２６ｍｍ）、上記のベルト幅２０ｍｍの場合と同様の傾向が顕著となっており、ＡＦ、ＡＥ、ＡＤ、ＢＦ及びＣＦで片寄り防止効果が得られない（ＮＧ）とともに、これに加えてＢＥ，ＣＥでもＮＧになっている。このようにベルトスパン長さがベルト幅よりも大きい場合にも片寄り防止効果が得られないのは、プーリ幅に対してベルト幅があまり大きいときには、その捻り抵抗が大きくなるだけでなく、ベルトをプーリの幅いっぱいに片寄らせても、その片寄り量、即ち軸荷重中心の位置ずれ量が過小であることから、十分な回転モーメントが発生しないからであると考えられる。
【００８１】
したがって、以上の実験結果から、この実施形態に係る補機駆動システムＡ（ベルト伝動システム）において、上述したような自動調心機能を有するアイドラプーリ６を採用する場合には、このアイドラプーリ６と、その入り側及び出側にそれぞれ隣り合うオルタネータプーリ３及びコンプレッサプーリ４との間のベルトスパン長さを、いずれも平ベルト８の幅よりも大きな値に設定する必要のあることが分かる。
【００８２】
こうすることで、ベルト幅とプーリ幅との関係やプーリ本体ＰｂへのベルトＢの巻付け角、或いはベルトＢの厚みや材質、形状等にも関連するものの、それらを適宜、設定することにより、当該アイドラプーリ６をベルト８の捻り抵抗に打ち克って十分に回動させ、これにより上述したベルト８の片寄り防止効果を得ることができる。すなわち、例えばベルト幅に対してプーリ幅を大きくしていけば、理論上はベルトＢの片寄りによる回転モーメントがいくらでも大きくなると考えられるが、そのように大きな片寄りが生じることは現実的にはあり得ず、一般的なプーリ幅の範囲（例えばベルトの幅に対して２倍以下）であれば、上記のような条件が必要となる。
【００８３】
さらに、この実施形態の補機駆動システムＡでは、図１に示すようにアイドラプーリ６の入り側のベルトスパンＳｉの長さをベルト幅の約２．５倍程度とし、出側のベルトスパンＳｏよりも短くしており、このことで、該アイドラプーリ６の回動変位によってベルト８が捻られたときに生じる接触面圧の変化を効果的に抑制して、この面圧の変化に起因する回転モーメントの低下を緩和することができ、これにより、上記の効果をより高めることができる。
【００８４】
なお、上述した実施形態では、自動調心プーリをアイドラプーリ６として用いているが、これに限らず、本発明の自動調心プーリは駆動プーリ以外の任意のプーリとして用いることができ、例えば、ベルトの長さや接触角の調節、ベルト走行方向の変更等、ベルト伝動システムにおける種々の用途に用いることができる。
【００８５】
また、伝動ベルト８としては、平ベルト以外に歯付ベルトを用いることもできるが、その場合は伝動面の背面を自動調心プーリＰ５に接触させるようにする。
【００８６】
また、上記実施形態のアイドラプーリ６では、支持ロッド６３のＤカット面６３ｂと軸部材６２の対向面６２ａとの間に介設したニードルベアリング６６によって、枢軸Ｃ２方向の軸荷重成分を受けるようにしているが、これに限るものではなく、上記Ｄカット面６３ｂと対向面６２ａとの間に樹脂製等の摺動材を介設するだけでもよいし、それら両面６３ｂ，６２ａを直接、摺接させるようにすることもできる。
【００８７】
また、上記アイドラプーリ６においては、枢軸Ｃ２をピン６４によって構成しているが、これに限らず、上記枢軸Ｃ２を例えば上記支持ロッド６３のＤカット面６３ｂ上に成形した半球状凸部によって構成してもよいし、或いは、該Ｄカット面６３ｂに凹設した窪みに球体を嵌めこむことによって構成してもよい。これらの場合には、軸部材６２の対向面６２ａ上に上記半球状凸部や球体を嵌めこむための窪みを凹設すればよい。
【００８８】
さらに、上記アイドラプーリにおいては、プーリ本体６０及び軸部材６２の揺動中心である枢軸Ｃ２が、該プーリ本体６０の回転中心軸Ｃ１と直交しているが、これに限るものではなく、該枢軸Ｃ２は、プーリ本体６０の回転中心軸Ｃ１に沿って見たときに軸荷重Ｌの方向に対して所定角度α傾倒していればよい。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明に係るベルト伝動システムの一例を示す概略構成図である。
【図２】本発明に係る自動調心プーリの一例を示す枢軸の方向に見た一部断面図である。
【図３】同プーリを枢軸と直交する方向に見た一部断面図である。
【図４】同プーリの使用状態を一部断面で示す側面図である。
【図５】同使用状態において軸荷重により軸部材に回転モーメントが発生することを説明するための斜視図である。
【図６】同使用状態においてベルトが片寄ったときのプーリ本体の回動変位状態を、軸荷重Ｌに直交する方向（図４の矢印VIの方向）に見て模式的に示す説明図である。
【図７】同使用状態においてベルトが片寄ったときのプーリ本体の回動変位状態を、軸荷重Ｌの方向（図４の矢印VIIの方向）に見て模式的に示す説明図である。
【図８】ベルト走行試験のレイアウトを示す説明図である。
【図９】同走行試験機のモーメント計測部の側面図である。
【図１０】同モーメント計測部の正面図である。
【図１１】ベルトスパン長さとプーリ回転モーメントとの関係を示すベルト幅１０ｍｍの場合の実験結果のグラフ図である。
【図１２】ベルト幅２０ｍｍの場合の図１１相当図である。
【図１３】ベルト幅２６ｍｍの場合の図１１相当図である。
【図１４】ベルトスパン長さとプーリ回動角度との関係を示すベルト幅１０ｍｍの場合の実験結果のグラフ図である。
【図１５】ベルト幅２０ｍｍの場合の図１４相当図である。
【図１６】ベルト幅２６ｍｍの場合の図１５相当図である。
【図１７】プーリの回動変位によってベルトとの接触面圧力が変化することを示す説明図である。
【図１８】走行試験に用いた平ベルトの構造を一部断面で示す斜視図である。
【符号の説明】
【００９０】
Ａ    補機駆動システム（ベルト伝動システム）
１    クランクプーリ（駆動プーリ）
２    ＰＳポンププーリ（従動プーリ）
３    オルタネータプーリ（従動プーリ）
４    コンプレッサプーリ（従動プーリ）
５    テンションプーリ（従動プーリ）
６    アイドラプーリ（自動調心プーリ）
８    平ベルト
６０    プーリ本体
６２    軸部材
６３    支持ロッド
６４    ピン
Ｃ１    回転中心軸
Ｃ２    枢軸
Ｌ      軸荷重
Ｓｉ    入り側ベルトスパン
Ｓｏ    出側ベルトスパン
【要約】
【課題】  アイドラプーリ６を自動調心プーリとし、その機能を十分に発揮させて、伝動ベルト８の蛇行を防止する。
【解決手段】  アイドラプーリ６のプーリ本体６０を筒状の軸部材６２にて回転自在に支持するとともに、該軸部材６２に支持ロッド６３を挿入して、それらをピン６４（枢軸Ｃ２）により揺動自在に連結する。このピン６４を、軸部材６２と直交し且つ軸荷重Ｌの方向に対してプーリ本体６０の回転方向前側に傾倒した状態とする。これにより、平ベルト８の片寄りを生じたときに、プーリ本体６０を軸荷重Ｌの方向において高低差を生ずるように傾斜させ、且つ平ベルト８に対して斜交いになるように回動変位させて、該平ベルト８の片寄りを戻すようにする。アイドラプーリ６と隣り合う別のプーリ３，４との間のベルトスパンＳｉ，Ｓｏの長さをいずれも平ベルト８の幅よりも大きく設定する。
【選択図】    図１
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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