(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の翼（４）、（４）、・・を備えてなる送風機用羽根車であって、
上記翼（４）の圧力面（４ｃ）の後縁（４ｂ）近傍に、翼幅方向へ向けて略矩形の断面形状をもつ溝（１０）が形成されるとともに、
上記溝（１０）が表面流れ方向の幅寸法（Ｗ）よりも溝深さ寸法（Ｄ）が小さくなるように設定されていることを特徴とする送風機用羽根車。
【請求項２】
複数の翼（４）、（４）、・・を備えてなる送風機用羽根車であって、
上記翼（４）の圧力面（４ｃ）の後縁（４ｂ）近傍に、翼幅方向へ向けて略円形の断面形状をもつ溝（１０）が形成されていることを特徴とする送風機用羽根車。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
【０００２】
本願発明は、送風機用羽根車に関し、さらに詳しくは該羽根車における翼の構造に関するものである。
【従来の技術】
【０００３】
図９には、遠心送風機の羽根車３１を示している。この羽根車３１は、離間対向するシュラウド３２とハブ３３の間に複数枚の翼３４，３４，・・を放射状に取り付けて構成される。そして、この羽根車３１においては、その回転に伴う上記各翼３４，３４，・・の送風仕事によって吸込口３５から吸い込んだ空気を外周上に開口する各吹出口３６，３６，・・から吹き出すようになっている。
【０００４】
ここで、図１０には、上記羽根車３１の上記翼３４の表面上における空気の流れ状態を示している。上記翼３４に対してその前縁３４ａ側から流入する空気流は、該前縁３４ａへの衝突後、圧力面３４ｃに沿って流れる表面流れＡ１と、負圧面４ｄに沿って流れる表面流れＡ２とに分流されるとともに、その後縁３４ｂ側において再び合流し、後流として後方へ放出される。
【０００５】
この場合、表面流れＡ１においては、圧力面３４ｃとの間に作用する剪断作用によって次第にその流速が低下し、後縁３４ｂの近傍において剥離が発生し始め、その流れが不安定になる傾向がある。従って、この流れが不安定な表面流れＡ１がそのまま後縁３４ｂから後方へ放出されると、該表面流れＡ１よりもさらに不安定な流れをもつ上記表面流れＡ２は、これが上記後縁３４ｂから放出されて上記表面流れＡ１と合流することでその流れの不安定状態がさらに増長されることになる。この結果、翼３４の後縁３４ｂから後方へ放出される後流に大きな後流渦Ａ０が発生し、これによって空力騒音が増加し、静音性が阻害されるという問題があった。
【０００６】
このような、後流渦Ａ０に起因する空力騒音を抑制する手段の一つとして、例えば特開平１０−１７６６９５号公報に開示されるように、翼の圧力面の後縁近傍に乱流形成部を設け、該乱流形成部で形成される乱流によって後流渦の放出を抑制し、もって空力騒音の抑制を図る技術が提案されている。
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、上掲公知例の如き従来手段によれば、確かに、翼圧力面の後縁近傍に設けた乱流形成部によって後流渦の放出は抑制できるものの、乱流形成部での乱流形成に伴って乱流騒音が生じることから、送風機全体としての空力騒音という観点からすれば、さほど大きな効果は期待できないものであった。
【０００８】
そこで本願発明は、後流域での後流渦を効率的に抑制することで高い空力騒音低減効果を得るようにした送風機用羽根車を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願発明ではかかる課題を解決するための具体的手段として次のような構成を採用している。
【００１０】
本願の第１の発明では、複数の翼４、４、・・を備えてなる送風機用羽根車において、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に、翼幅方向へ向けて略矩形の断面形状をもつ溝１０を形成するとともに、上記溝１０を表面流れ方向の幅寸法Ｗよりも溝深さ寸法Ｄが小さくなるように設定したことを特徴としている。
【００１１】
本願の第２の発明では、複数の翼４、４、・・を備えてなる送風機用羽根車において、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に、翼幅方向へ向けて略円形の断面形状をもつ溝１０を形成したことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１２】
本願発明ではかかる構成とすることにより次のような効果が得られる。
【００１３】
（ａ）  本願の第１の発明にかかる送風機用羽根車によれば、複数の翼４，４，・・を備えてなる送風機用羽根車において、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に、表面流れを増速させる増速手段Ｘを備えているので、上記圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１は、該圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に達した時点で上記増速手段Ｘにより増速作用を受けてその流速が上昇し、これによって該圧力面４ｃからの剥離が抑制され、その流れ状態が安定したものとされる。この安定した流れをもつ圧力面側の表面流れＡ１が後縁４ｂから後方へ放出されると、該表面流れＡ１と上記翼４の後縁４ｂの後方において合流する負圧面側の表面流れＡ２の流れ状態がより一層安定したものされ、この結果、後流における後流渦Ａ０の成長が可及的に抑制され、該後流渦Ａ０に起因する空力騒音が効果的に低減されることになる。
【００１４】
また、この場合、上記増速手段Ｘによって圧力面側の表面流れＡ１を翼後縁４ｂ近傍にて増速させることで後流渦Ａ０の成長を抑制するものであることから、例えば翼後縁において乱流を発生させて後流渦Ａ０の成長を抑制する場合のような乱流騒音の発生という問題がなく、後流渦Ａ０の抑制による空力騒音の低減効果がそのまま送風機全体としての空力騒音の低減に寄与することになる。
【００１５】
さらに、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍は、該圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１に剥離が発生し始める部位であることから、この部位に上記増速手段Ｘを設けることで、該増速手段Ｘによる表面流れＡ１の増速作用、及びこれに基づく後流渦Ａ０の成長抑制作用が、より一層効果的に得られることになる。
【００１６】
これらの相乗効果として、空力騒音が低く静音性に優れた送風機用羽根車、延いては送風機を提供することができることになる。
【００１７】
また、この発明の送風機用羽根車によれば、上記増速手段Ｘを、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に翼幅方向へ向けて形成された溝１０で構成しているので、該溝１０内には上記圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１との接触によって内部渦Ａ３が生成される。このため、上記圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１は、上記溝１０に達するまでは圧力面４ｃとの間に作用する剪断作用によって次第にその流速が低下する傾向とされるが、該溝１０に達するとこの剪断作用が消滅するとともに上記内部渦Ａ３によって増速作用を受けて増速されその剥離が抑制され、安定した流れとして後縁４ｂから後方へ放出される。この結果、この表面流れＡ１と合流して後流となる負圧面側の表面流れＡ２の流れ状態も安定しその乱れが少なくなり、それだけ後流渦Ａ０の成長が抑制され、該後流渦Ａ０に起因する空力騒音が効果的に低減され、静音性に優れた送風機用羽根車が提供される。
【００１８】
また、この場合、上記増速手段Ｘを、構造が簡単で且つ安価な構成である溝１０で構成し、これによって所要の効果を得るようにしていることから、静音性に優れた送風機用羽根車をより安価に提供でき、該送風機用羽根車の高性能化と低コスト化との両立が可能となる。
【００１９】
さらに、この発明の送風機用羽根車によれば、上記溝１０の断面形状を略矩形としているので、圧力面４ｃ上における上記溝１０の開口面積、即ち、該溝１０の内部に形成される内部渦Ａ３と圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１との接触面積を大きくとることができ、それだけ上記内部渦Ａ３による表面流れＡ１に対する増速作用が促進され、後流渦Ａ０の成長がさらに効果的に抑制され、空力騒音の低減による静音性がさらに促進されることになる。
【００２０】
しかも、この場合、略矩形の断面形状をもつ上記溝１０を、表面流れ方向の幅寸法Ｗよりも溝深さ寸法Ｄが小さくなるような寸法設定としているので、上記溝１０の圧力面４ｃ上への開口面積を大きくとって内部渦Ａ３と表面流れＡ１との接触面積の増大、延いては該内部渦Ａ３による表面流れＡ１に対する増速作用を促進させることができるとともに、上記溝１０内のデッドスペース（即ち、溝１０の内部スペースのうち、内部渦Ａ３の生成スペース以外のスペース）の減少により上記内部渦Ａ３のもつ速度エネルギーの有効利用が実現され、これらの相乗効果として、空力騒音の低減による静音性がさらに促進されることになる。
【００２１】
（ｂ）  本願の第２の発明にかかる送風機用羽根車によれば、複数の翼４，４，・・を備えてなる送風機用羽根車において、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に、表面流れを増速させる増速手段Ｘを備えているので、上記圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１は、該圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に達した時点で上記増速手段Ｘにより増速作用を受けてその流速が上昇し、これによって該圧力面４ｃからの剥離が抑制され、その流れ状態が安定したものとされる。この安定した流れをもつ圧力面側の表面流れＡ１が後縁４ｂから後方へ放出されると、該表面流れＡ１と上記翼４の後縁４ｂの後方において合流する負圧面側の表面流れＡ２の流れ状態がより一層安定したものされ、この結果、後流における後流渦Ａ０の成長が可及的に抑制され、該後流渦Ａ０に起因する空力騒音が効果的に低減されることになる。
【００２２】
また、この場合、上記増速手段Ｘによって圧力面側の表面流れＡ１を翼後縁４ｂ近傍にて増速させることで後流渦Ａ０の成長を抑制するものであることから、例えば翼後縁において乱流を発生させて後流渦Ａ０の成長を抑制する場合のような乱流騒音の発生という問題がなく、後流渦Ａ０の抑制による空力騒音の低減効果がそのまま送風機全体としての空力騒音の低減に寄与することになる。
【００２３】
さらに、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍は、該圧力面４ｃに沿って流れる表面流れＡ１に剥離が発生し始める部位であることから、この部位に上記増速手段Ｘを設けることで、該増速手段Ｘによる表面流れＡ１の増速作用、及びこれに基づく後流渦Ａ０の成長抑制作用が、より一層効果的に得られることになる。
【００２４】
これらの相乗効果として、空力騒音が低く静音性に優れた送風機用羽根車、延いては送風機を提供することができることになる。
【００２５】
また、この発明の送風機用羽根車によれば、上記溝１０の断面形状を略円形としているので、該溝１０の内面形状が該溝１０内における内部渦Ａ３の流れ形態と可及的に合致し、該内部渦Ａ３のもつ速度エネルギーのロスが少なくなり、それだけ内部渦Ａ３による圧力面側の表面流れＡ１に対する増速作用が促進され、後流渦Ａ０の成長がさらに効果的に抑制され、空力騒音の低減による静音性がさらに促進されることになる。
【発明の実施の形態】
【００２６】
以下、本願発明を好適な実施形態に基づいて具体的に説明する。
【００２７】
（イ）  第１の実施形態
図１には、本願発明の第１の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車１を示している。この羽根車１は、中心部に吸込口５を備えたシュラウド２とハブ３とを所定間隔をもって同軸上に対向配置するとともに、該シュラウド２とハブ３の間に複数の翼４，４，・・を所定ピッチで取り付けて構成される。そして、上記羽根車１は、その回転によって、上記吸込口５から吸入した空気を上記各翼４，４，・・の送風仕事によって外周面に開口する各吹出口６，６，・・から吹き出すようになっている。
【００２８】
そして、この羽根車１において、上記翼４の構造に本願発明を適用し、これによって空力騒音の低減を図ったものである。以下、この翼４の具体的構造を、図１〜図３を参照して説明する。
【００２９】
上記翼４は、その翼幅方向の任意の位置での流れ方向の断面形状が、該翼４の前縁４ａから徐々に翼厚が増加した後、後縁４ｂにかけて徐々に翼厚が減少する所謂「エアフォイル翼」で、且つ回転方向（図１の矢印Ｒ方向）において前縁４ａに対して後縁４ｂ側が所定の「反り」をもって後退する後退翼とされ、回転方向前方側の面が圧力面４ｃ、後方側の面が負圧面４ｄとされている。
【００３０】
尚、図２は、上記翼４の翼長方向の断面を展開して図示した関係上、図１に示す翼４とはその「反り」の方向が逆転したものとなっているが、これは翼４の吸込側（前縁４ａ側）の流路面積と吹出側（後縁４ｂ側）の流路面積が等しくなるように便宜的の作図したためであって、該翼４の現実の「反り」は図１に示す通りである。
【００３１】
ところで、この実施形態においては、図２及び図３に示すように、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に次述の溝１０を一本設けることで、後流における後流渦Ａ０の成長を効果的に抑制して空力騒音を効果的に低減させるようにしている。
【００３２】
即ち、上記溝１０は、特許請求の範囲における「増速手段Ｘ」を構成するものであって、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂの近傍位置において、該圧力面４ｃ上に開口し且つ上記後縁４ｂに沿ってその翼幅方向に延出形成された略矩形の断面形状をもつ溝とされている。そして、この溝１０の断面寸法は、上記圧力面４ｃ上を流れる表面流れＡ１の流れ方向における幅寸法Ｗと、深さ寸法Ｄとの関係が、「Ｗ＞Ｄ」となるように設定しており、従って、該溝１０は、表面流れＡ１の流れ方向に長辺をもつ長矩形断面とされる。
【００３３】
このように上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に一本の溝１０を、該後縁４ｂに沿って翼幅方向に設けることで、次のような特有の作用効果が得られる。
【００３４】
即ち、上記羽根車１が回転されると、図２に示すように、その回転に伴って上記翼４にはその前縁４ａ側から空気流が流入する。そして、この流入空気は、これが前縁４ａ部分への衝突によって、上記翼４の圧力面４ｃ側と負圧面４ｄ側とに分流され、それぞれ圧力面側表面流れＡ１及び負圧面側表面流れＡ２として後縁４ｂ側へ流れ、該後縁４ｂ側において合流し後流として後方へ放出される。
【００３５】
ところで、上記圧力面４ｃ側を流れる表面流れＡ１は、該圧力面４ｃとの間に働く剪断作用によって次第に流速が低下することになる。
【００３６】
このとき、例えば、従来のように、圧力面４ｃに上記溝１０が設けられていないと、該表面流れＡ１は後縁４ｂ近傍において流速が大きく低下し該圧力面４ｃ上での境界層の発達により該圧力面４ｃから剥離し始め、その流れが不安定な乱れた流れとなったまま後縁４ｂから後方へ放出される。そして、この乱れた不安定な流れの表面流れＡ１が、後縁４ｂ側において負圧面側表面流れＡ２と合流し後流として後方へ放出される場合、該圧力面側表面流れＡ１の乱れた流れによって上記負圧面側表面流れＡ２（即ち、元々、負圧化によって剥離が生じ易く不安定で乱れた流れ）の乱れが増長され、その結果、後流に大きな後流渦Ａ０が形成され、これによって空力騒音が増大することは既述の通りである。
【００３７】
かかる場合、この実施形態のように、上記圧力面４ｃの後縁４ｂに上記溝１０を設けることで、上記後流渦Ａ０の成長が可及的に抑制されるものである。即ち、図３に示すように、上記圧力面４ｃに沿って圧力面側表面流れＡ１が流れることで、上記溝１０の内部には、該圧力面側表面流れＡ１との接触によって、該溝１０の開口端側では上記圧力面側表面流れＡ１の流れ方向と同方向に流れる内部渦Ａ３が生成される。
【００３８】
従って、上記圧力面側表面流れＡ１が上記圧力面４ｃをその前縁４ａ側から後縁４ｂ側へ向けて流れる場合、該圧力面側表面流れＡ１は、該圧力面４ｃとの間に働く剪断作用によって次第に減速され、上記溝１０の直前においては低速の表面流れＡ１１となっている。この低速の表面流れＡ１１は、これが上記溝１０に達すると、上記剪断作用が消滅することから更なる減速が阻止されると同時に、該溝１０内の内部渦Ａ３との接触によって該内部渦Ａ３側から増速作用を受け、増速された表面流れＡ１２となり、この増速状態をほぼ維持したまま後縁４ｂ側へ流れることになる。
【００３９】
このように、上記表面流れＡ１が上記溝１０において増速されることで、境界層の発達が抑制され圧力面４ｃからの剥離が可及的に防止され、この結果、圧力面側表面流れＡ１は乱れの少ない安定した流れを維持したまま後流として放出されるので、該圧力面側表面流れＡ１による上記負圧面側表面流れＡ２の乱れの増長作用が可及的に防止され、後流における後流渦Ａ０の成長が抑制され、それだけ空力騒音が低減することになるものである。
【００４０】
しかも、この実施形態のものにおいては、上記溝１０の内部に生成される内部渦Ａ３を利用して圧力面側表面流れＡ１を増速させてその剥離を抑制することで後流渦Ａ０の成長を抑える構成であることから、例えば後縁４ｂ部分において乱流を発生させこれによって後流渦Ａ０の成長を抑制する従来手法のような「乱流騒音」の発生を伴わず、上記後流渦Ａ０の成長抑制による空力騒音の低減効果がそのまま羽根車１全体として空力騒音の低減、延いては該羽根車１を備えて構成される送風機の空力騒音の低減に反映される。
【００４１】
さらに、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍は、該圧力面４ｃに沿って流れる圧力面側表面流れＡ１に剥離が発生し始める部位であることから、かかる剥離発生部位に上記溝１０を設けることで、該溝１０の内部渦Ａ３による圧力面側表面流れＡ１の増速作用、及びこれに基づく後流渦Ａ０の成長抑制作用が、より一層効果的に得られることになる。
【００４２】
また、上記溝１０の断面形状を略矩形とするとともに、その幅寸法Ｗを溝深さ寸法Ｄよりも大きく設定して該溝１０を表面流れ方向に長辺をもつ形状としていることで、上記圧力面４ｃ上における上記溝１０の開口面積、即ち、該溝１０の内部に形成される内部渦Ａ３と上記圧力面側表面流れＡ１との接触面積を大きくとることができ、それだけ上記内部渦Ａ３による圧力面側表面流れＡ１に対する増速作用が促進され、後流渦Ａ０の成長がさらに効果的に抑制されることになる。
【００４３】
さらに、この実施形態のように、上記溝１０の数を一本とすれば、上記圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍の限られた範囲に該溝１０を形成する場合、例えば上記溝１０を複数本設ける場合に比して、該溝１０の開口面積を大きくとって該溝１０内に形成される内部渦Ａ３と圧力面側表面流れＡ１との接触面積の増大を図ることができ、それだけ内部渦Ａ３による増速作用の促進が図れる。
【００４４】
これらの相乗効果として、この実施形態の羽根車１においては、より高い静音性能をもつこととなり、延いては該羽根車１を備えて構成される送風機の性能向上にも寄与し得るものである。
【００４５】
（ロ）  第２の実施形態
図４には、本願発明の第２の実施形態にかかる羽根車に適用される翼４の断面形状を示している。この実施形態の翼４では、上記第１の実施形態においては上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に一本の溝１０を設けていたのに対して、この実施形態の翼４では該圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に上記溝１０を複数本（この実施形態では２本）設けたものである
この場合、上記溝１０の形成位置及び形成範囲は、該圧力面４ｃ上における上記圧力面側表面流れＡ１の剥離の発生状況、換言すれば、剥離の抑制効果が得られる度合い）に応じて比較的狭い領域に限定される。従って、この実施形態のように溝１０を二本並設する場合、該各溝１０，１０の幅寸法は、これらの合計幅が上記第１の実施形態の溝１０の幅寸法と同等程度になるように設定される。
【００４６】
このように構成された翼４を備えてなる羽根車１においては、上記第１の実施形態の羽根車１と同様の作用効果が得られることは勿論であるが、これに加えて、該各溝１０，１０の断面形状を、例えば上記第１の実施形態のように溝１０を一本設ける場合に比して、より小さくすることができ、その結果、後縁４ｂ部分の翼厚が小さい構成の翼４に対しても上記溝１０を容易に形成することが可能となり、それだけ翼設計上における本願発明の適用性が向上することになる。
【００４７】
（ハ）  第３の実施形態
図５には、本願発明の第３の実施形態にかかる羽根車に適用される翼４の後縁４ｂ近傍の断面形状を示している。この実施形態の翼４では、上記第１の実施形態においては上記溝１０の断面形状を長矩形としていたのに対して、該溝１０の断面形状を、その開口側から溝底側に向けて次第に溝幅が減少する略台形状に設定したものである。
【００４８】
このように、上記溝１０の断面形状を台形状とすると、この溝１０の内部で内部渦Ａ３が生成される場合、該溝１０の内面が内部渦Ａ３の流れに可及的に沿うこととなり、該溝１０の内部におけるデッドスペースが減少することになる。かかるデッドスペースの減少は、上記内部渦Ａ３の流れに誘発されてデッドスペース部分に二次的な渦が発生し、この二次的渦によって上記内部渦Ａ３の速度エネルギーが減衰するのを抑制することにつながる。この結果、上記内部渦Ａ３はより大きな速度エネルギーをもつこととなり、該内部渦Ａ３による圧力面側表面流れＡ１に対する減速作用が高められ、延いては後流渦Ａ０の成長抑制が促進され、それだけ空力騒音の低減効果の向上が期待できるものである。
【００４９】
尚、この実施形態の羽根車１においても、上記第１の実施形態の羽根車１と同様の作用効果が得られることは勿論である。
【００５０】
（ニ）  第４の実施形態
図６には、本願発明の第４の実施形態にかかる羽根車に適用される翼４の後縁４ｂ近傍の断面形状を示している。この実施形態の翼４では、上記第３の実施形態においては上記溝１０の断面形状を台形状としてここに生成される内部渦Ａ３の速度エネルギーの向上を図ったのに対して、これをさらに促進すべく、上記溝１０の断面形状を内部渦Ａ３の流れ形態に略合致するような楕円形状に設定したものである。
【００５１】
従って、この実施形態の羽根車１においては、上記第１の実施形態の場合と同様の作用効果が得られることは勿論のこと、上記第３の実施形態の羽根車１の場合よりもさらに速度エネルギーの大きい内部渦Ａ３を得て、より高い空力騒音の低減効果を実現することができるものである。
【００５２】
（ホ）  第５の実施形態
図７には、本願発明の第５の実施形態にかかる羽根車に適用される翼４の後縁４ｂ近傍の断面形状を示している。この実施形態の翼４は、上記第１の実施形態の羽根車１における上記溝１０の構造を基本とし、さらにこれに加えて次述の通風路１１を備えたものである。
【００５３】
即ち、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に上記溝１０を設けるとともに、該溝１０における上記圧力面側表面流れＡ１の上流側で且つ圧力面４ｃの表面近傍と、該翼４の前縁４ａの先端部近傍との間を、該翼４の内部に貫通形成した通風路１１によって連通させ、上記前縁４ａ側の端部を導入部１１ａ、上記溝１０側の端部を吹出部１１ｂとしている。
【００５４】
かかる構成とすることで、図７に示すように、上記翼４の圧力面４ｃ側を圧力面側表面流れＡ１が流れることで上記溝１０内に内部渦Ａ３が生成されるとともに、上記導入部１１ａから上記通風路１１を通して空気Ａ４が導入されこれが上記吹出部１１ｂから上記溝１０の開口近傍へ吹き出されることで、この吹出空気Ａ４がもつ速度エネルギーによって上記内部渦Ａ３より大きな速度エネルギーをもつことになる。この結果、上記圧力面４ｃに沿って流れる圧力面側表面流れＡ１が上記溝１０に対応する部位において上記内部渦Ａ３との接触によって増速される場合、該内部渦Ａ３のもつ速度エネルギーが大きい分だけ、例えば上記第１の実施形態のように上記通風路１１を備えない構成の場合よりも、増速度合いが大きくなり圧力面４ｃからの剥離抑制が促進され、該圧力面側表面流れＡ１がより一層安定したものとなり、延いては後流における後流渦Ａ０の成長がさらに抑制され、より高い空力騒音低減効果が得られるものである。
【００５５】
尚、この実施形態の羽根車１においても、上記第１の実施形態の羽根車１と同様の作用効果が得られることは勿論である。
【００５６】
（ヘ）  第６の実施形態
図８には、本願発明の第６の実施形態にかかる軸流送風機用の羽根車１を示している。この羽根車１は、ハブ３の外周に所定ピッチで複数枚（この実施形態では三枚）の翼４，４，・・を放射状に取り付けるとともに、該各翼４，４，・・の外周側にはシュラウド２を配置して構成される。
【００５７】
上記翼４は、その前縁４ａから徐々に翼厚が増加した後、後縁４ｂにかけて徐々に翼厚が減少する所謂「エアフォイル翼」で、且つ回転方向（図８の矢印Ｒ方向）において前縁４ａが回転方向前方側へ延出した前進翼とされている。
【００５８】
そして、この羽根車１においては、上記第１〜第５の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車１の場合と同様に、翼４の後流における後流渦Ａ０の成長に起因する空力騒音の発生を、圧力面４ｃ側を流れる圧力面側表面流れＡ１をその後縁４ｂ近傍において増速させることでその剥離を抑制してその流れを安定化させるべく、上記翼４の圧力面４ｃの後縁４ｂ近傍に、該後縁４ｂに沿って翼幅方向に延びる溝１０を形成したものである。
【００５９】
この実施形態の羽根車１においても、上記溝１０の形成によって、上記第１〜第５の実施形態にかかる遠心送風機用の羽根車１の場合と同様の作用効果が得られるものであり、従って該各実施形態の該当説明を援用することで、ここでの説明は省略する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本願発明の第１の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車の斜視図である。
【図２】  図１に示した羽根車の翼断面図である。
【図３】  図２に示した翼の要部拡大図である。
【図４】  本願発明の第２の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車の翼の断面図である。
【図５】  本願発明の第３の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車の翼の要部断面図である。
【図６】  本願発明の第４の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車の翼の要部断面図である。
【図７】  本願発明の第５の実施形態にかかる遠心送風機用羽根車の翼の要部断面図である。
【図８】  本願発明の第６の実施形態にかかる軸流送風機用羽根車の斜視図である。
【図９】  従来の遠心送風機用羽根車の斜視図である。
【図１０】  図９に示した羽根車の翼断面図である。
【符号の説明】
１は羽根車、２はシュラウド、３はハブ、４は翼、４ａは翼の前縁、４ｂは翼の後縁、４ｃは翼の圧力面、４ｄは翼の負圧面、５は吸込口、６は吹出口、１０は溝、１１は通風路である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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