(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エステル配合基油に、潤滑油組成物全重量基準で、有機モリブデン系化合物をモリブデン量として１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、およびジチオリン酸亜鉛をリン量として８００ｐｐｍ〜１８００ｐｐｍ含有する内燃機関用潤滑油組成物であって、
該エステル配合基油が
（ａ）１００℃における動粘度が８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔであり、かつ、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるジエステル、ポリオールエステルおよびコンプレックスエステルからなる群より選択される少なくとも一種のエステル１０重量％〜３０重量％と、
（ｂ）ポリα−オレフィンおよび／または高度精製鉱油９０重量％〜７０重量％
とからなることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記ジエステルが、炭素数４〜４０の脂肪族二塩基酸と炭素数４〜２４のアルコールとから得られるエステルである請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ジエステルが、ダイマー酸エステルである請求項２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
前記ポリオールエステルが、炭素数５〜１０のネオペンチルポリオールと炭素数４〜２４の有機酸とから得られるエステルである請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関用潤滑油組成物に関するものであり、さらに詳しくは、エステルとポリα−オレフィンおよび／または高度精製鉱油とからなる混合基油を用いた、モリブデン系摩擦調整剤の効果を最大限発揮させることができる内燃機関用エステル配合潤滑油組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
自動車等の内燃機関用潤滑油（以下必要に応じ「エンジン油」と称する。）は、主としてピストンリングとシリンダライナ、クランク軸、コネクティングロッドの軸受、カムとバルブリフタを含む動弁機構等の潤滑のほか、エンジン内の冷却、燃焼生成物の清浄分散、さらには錆や腐蝕の防止等の多様な性能が要求されている。
【０００３】
しかも、近年の自動車用内燃機関の高性能化、高出力化に伴ない、摺動部分の高温下での摩擦摩耗条件が著しく苛酷になり、これに耐え得る潤滑油が要求され、従来の鉱油に代えて、高度精製鉱油および酸化安定性、清浄分散性等に優れたエステル基油、炭化水素系合成基油等を用いた合成系潤滑油が提案されている。しかしながら、エネルギー環境問題の対策上、エンジン油として省燃費性能を有することが不可欠であり、内燃機関内でも摩擦損失の小さいことが極めて重要となっている。従って、摩擦損失を低減させるため、摩擦調整剤が使用されるようになり、有機モリブデン系化合物、例えばジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、オキシモリブデンジエチレートアミド等が提案されている（特公昭４９−６３６２号公報、特開昭５４−１１３６０４号公報、特開平６−１００８７９号公報等参照。）。
【０００４】
しかしながら、エステル配合基油ではモリブデン系摩擦調整剤の摩擦低減効果が極めて小さく、また、耐摩耗剤として使用されるジチオリン酸亜鉛等リン成分の存在下、特に高リン濃度の存在下においてはモリブデン系摩擦調整剤の効果が著しく低下するという問題があった。
【０００５】
以上説明したように、エステル配合基油は酸化安定性、清浄分散性等に優れているにも拘らず摩擦低減効果を必要とする内燃機関用潤滑油として使用するには大きな障害が残されていた。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の課題は、エステル配合基油においてモリブデン系摩擦調整剤の摩擦低減効果を最大限発揮させることが可能な低摩擦係数の省燃費合成系潤滑油組成物を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
そこで、本発明者らは、上記のような省燃費潤滑油の開発状況に鑑み、鋭意検討を重ねたところ、特定性状の合成エステル基油を潤滑油組成物の構成成分とすることにより、モリブデン系摩擦調整剤の摩擦低減効果を高度に発揮できることを見い出し、この知見に基いて本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、
エステル配合基油と有機モリブデン系化合物およびジチオリン酸亜鉛とを含有する内燃機関用潤滑油組成物であって、該エステル配合基油がエステルとポリα−オレフィンおよび／または高度精製鉱油とからなり、該エステルの１００℃における動粘度が８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔであり、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である内燃機関用潤滑油組成物に関するものである。
【０００９】
さらに、本発明の好ましい実施の態様として、
▲１▼１００℃における動粘度が８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔであり、けん化価が８０ｍｇＫＯＨ／ｇ〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであるジエステルおよびポリオールエステルからなる群より選択された少なくとも一種のエステルとα−オレフィンの低重合により得られたポリα−オレフィンおよび／または硫黄分５ｐｐｍ以下、芳香族炭化水素含有量１重量％以下の高度精製鉱油との混合物からなる基油に、潤滑油組成物全重量基準で、
ジチオカルバミン酸モリブデンをモリブデン量として  １００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ  および
ジチオリン酸亜鉛をリン量として  ８００ｐｐｍ〜１８００ｐｐｍ
を配合してなる内燃機関用潤滑油組成物、
▲２▼１００℃における動粘度が８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔであり、けん化価が８０ｍｇＫＯＨ／ｇ〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであるエステル基油１０重量％〜３０重量％とポリα−オレフィン基油または高度精製鉱油基油９０重量％〜７０重量％との混合基油に、
ジチオカルバミン酸モリブデンをモリブデン量として  １００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ  および
ジチオリン酸亜鉛をリン量として  ８００ｐｐｍ〜１８００ｐｐｍ
を配合してなる内燃機関用潤滑油組成物
を提供することができる。
【００１０】
本発明の特異性は、内燃機関用潤滑油組成物の基油として▲１▼有機酸エステルを用いること、および▲２▼該有機酸エステルはけん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものであり▲３▼該有機酸エステルの１００℃動粘度が８ｃＳｔ以上のものを選択して用いることにあり、この範囲のけん化価および粘度を有する有機酸エステルを内燃機関用潤滑油組成物の基油として用いることにより、モリブデン系摩擦調整剤の性能を十分発揮できることを本発明者らがはじめて把握した点にある。
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１１】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の構成成分として用いられるエステルは、有機酸エステル、例えば、ダイマー酸エステルを含むジエステル、ポリオールエステルおよびコンプレックスエステルからなる群より選択され、１００℃における動粘度が８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔであり、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下になるように組成性状を調整したものである。
【００１２】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物に用いられるジエステルは構成する酸およびアルコールの合計炭素数が３８以上のものが好ましい。ジエステルとしては、上記合計炭素数３８以上のものであり、二塩基酸とアルコールとのエステル化反応により得られるものであれば、特に限定するものではないが、炭素数４〜４０の脂肪族二塩基酸と炭素数４〜２４のアルコールとの結合により得られるものを用いることができる。炭素数４〜４０の脂肪族二塩基酸の好ましいものとしては、コハク酸、グリタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、ダイマー酸等を挙げることができる。また、炭素数４〜２４のアルコールのうち、好ましいものとしては、例えば、ｎ−ブタノール、イソブタノール、ｎ−ペンタノール、イソペンタノール、ｎ−ヘキサノール、２−エチルブタノール、シクロヘキサノール、ｎ−ヘプタノール、イソヘプタノール、メチルシクロヘキサノール、ｎ−オクタノール、ジメチルヘキサノール、２−エチルヘキサノール、２，４，４−トリメチルペンタノール、イソオクタノール、３，５，５−トリメチルヘキサノール、イソノナノール、イソデカノール、イソウンデカノール、２−ブチルオクタノール、トリデカノール、イソテトラデカノール、イソペンタデカノール、イソヘキサデカノール、イソヘプタデカノール、イソオクタデカノール、イソノナデカノール、イソエイコサノール、イソトリコサノール等を挙げることができ、また、これらのジアルコールおよびポリアルキレングリコールのジオールも用いることができる。
【００１３】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の基油として用いられる有機酸エステルのもう一つのタイプとしてポリオールエステルを挙げることができる。ポリオールエステルは、炭素数５〜１０のネオペンチルポリオールと炭素数４〜２４の有機酸との合成によって調製される。本発明においてネオペンチルポリオールとは、ネオペンチル基を有する多価アルコールであり、例えば、２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジオール（すなわち、ネオペンチルグリコール）、２−エチル−２−ブチル−プロパン−１，３−ジオール、２，２−ジエチルプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジブチルプロパン−１，３−ジオール、２−メチル−２−プロピルプロパン−１，３−ジオール、２−エチル−２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ペンタエリスリトール、好ましくは、ネオペンチルグリコール、２−メチル−２−プロピルプロパン−１，３−ジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールであり、特に好ましいのは、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールである。また、有機酸は、例えば、ブタン酸、イソブタン酸、ペンタン酸、イソペンタン酸、ヘキサン酸、２−エチルブタン酸、シクロヘキサン酸、ヘプタン酸、イソヘプタン酸、メチルシクロヘキサン酸、オクタン酸、ジメチルヘキサン酸、２−エチルヘキサン酸、２，４，４−トリメチルペンタン酸、イソオクタン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸、ノナン酸、イソノナン酸、イソデカン酸、イソウンデカン酸、２−ブチルオクタン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、２−エチルヘキサデカン酸、ノナデカン酸、２−メチルオクタデカン酸、イコサン酸、２−メチルイコサン酸、３−メチルノナデカン酸、ドコサン酸、テトラコサン酸、２−メチルトリコサン酸およびオレイン酸等である。また、トリメチロールプロパンエステルの酸およびアルコールの合計炭素数が５４以上であり、ペンタエリスリトールエステルは酸およびアルコールの合計炭素数７７以上のものが好ましい。
【００１４】
有機酸とネオペンチルポリオールとからのネオペンチルポリオールエステルの合成は、従来の方法、例えば、酸性触媒下に脱水縮合する方法によって行うことができる。
【００１５】
上記ジエステルおよびポリオールエステルの粘度としては、１００℃における動粘度８ｃＳｔ〜３５ｃＳｔ、特に、８ｃＳｔ〜２４ｃＳｔの範囲が好ましい。エステル基油の１００℃における動粘度が８ｃＳｔに達しないと、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であっても十分に摩擦低減効果を得ることができないという結果が得られている。
【００１６】
また、エステル基油は、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、好ましくは、８０ｍｇＫＯＨ／ｇ〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇのものである。けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇを超えるとモリブデン系摩擦調整剤の摩擦低減効果が発揮されず、摩擦係数が十分低下しない。一方、けん化価が８０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下になると高油温で摩擦係数が上昇し、省燃費化の目的を達成することが困難である。
【００１７】
ここに、けん化価とは、日本工業規格ＪＩＳ  Ｋ２５０３に規定されたけん化価試験方法により測定したものである。
【００１８】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の構成成分として用いられるポリα−オレフィン基油は、末端に二重結合をもつα−オレフィンを原料として低重合することにより得られるα−オレフィンオリゴマーである。ポリα−オレフィンとしてはワックスの分解または低級オレフィンの低重合、すなわち、３量化〜１２量化により得られる炭素数６〜１４のα−オレフィン混合物を共重合することにより得られた常態が液状の重合体が好適である。α−オレフィン混合物としては、例えば、ヘキセン−１  ２５重量％〜５０重量％、オクテン−１  ３０重量％〜４０重量％、デセン−１  ２５重量％〜４０重量％含有するものを用いることができる。また、炭素数１０の原料α−オレフィン、すなわち、デセン−１のような単独モノマーを重合して得られるポリα−オレフィンが好適である。このようなポリα−オレフィン基油の粘度としては、１００℃における動粘度が３ｃＳｔ〜２０ｃＳｔ、特に、４ｃＳｔ〜１０ｃＳｔの範囲が好ましい。
【００１９】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の基油として用いられる高度精製鉱油は、１００℃における動粘度が３ｃＳｔ〜２０ｃＳｔ、好ましくは、４ｃＳｔ〜１０ｃＳｔであり、硫黄含有量が５ｐｐｍ以下、好ましくは２ｐｐｍ以下であり、芳香族炭化水素含有量が１重量％以下、好ましくは、０．５重量％以下である。
【００２０】
上記の高度精製鉱油の製造方法は任意である。例えば、高度精製鉱油、特に高度水素化処理油は、具体的には、パラフィン基系原油、中間基系原油から常圧蒸留および減圧蒸留により誘導される潤滑油留分を水素化処理または水素化分解に供し、生成油を水素化精製または溶剤抽出、溶剤脱蝋または接触脱蝋、白土処理等の潤滑油精製法により処理して得ることができる。水素化処理および水素化分解の反応条件を選択することにより、硫黄含有量および芳香族炭化水素含有量が上記の特定範囲に設定された高度精製鉱油を得ることができる。
【００２１】
高度精製鉱油中の芳香族炭化水素含有量およびナフテン系炭化水素含有量はＡＳＴＭ−Ｄ３２３８によるｎ−ｄ−Ｍ法で測定したものである。
【００２２】
本発明の混合基油は▲１▼エステルとポリα−オレフィンまたは高度精製鉱油との混合物であり、または▲２▼エステル基油、ポリα−オレフィン基油および高度精製鉱油との混合物である。、該混合基油は基油全重量基準で上記のエステル１０重量％〜３０重量％含有し、ポリα−オレフィンまたは高度精製鉱油が３０重量％〜７０重量％である。エステルの含有量が１０重量％に満たないと高温で摩擦係数が上昇するおそれがあり、一方、３０重量％を超えると有機モリブデン系化合物の摩擦抵減作用を阻害する等の弊害が生じやすい。
【００２３】
また、エステルとポリα−オレフィンおよび／または高度精製鉱油との混合基油のけん化価としては１０ｍｇＫＯＨ／ｇ〜６０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲にあることが好ましい。
【００２４】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物に用いられる有機モリブデン系化合物としては、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、オキシモリブデンジエチレートアミド等を挙げることができるが、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）が好ましく、例えば次の一般式［Ｉ］
で表わすことができる。
【００２５】
【化１】
0003608597.tif 000002
上記一般式［Ｉ］において、Ｒ１  およびＲ２  は炭素数１〜３０の炭化水素基であり、同一でも異なるものでもよい。また、ｍとｎは０以上の整数でｍ＋ｎ＝４である。上記炭化水素基としては直鎖状または分岐状アルキル基が好ましい。これらの有機モリブデン系化合物の配合量は、モリブデン量として潤滑油組成物全重量基準で１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、好ましくは４００ｐｐｍ〜９００ｐｐｍの範囲でその性能が最大限に発揮させることができる。配合量が１００ｐｐｍに達しないと摩擦低減効果が十分でなく、一方１０００ｐｐｍを超えても増量に相当した効果は得られない。
【００２６】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物に用いられるジチオリン酸亜鉛は、下記の一般式［ＩＩ］
【００２７】
【化２】
0003608597.tif 000003
で表され、式中Ｒ３  およびＲ４  は炭素数３〜２０の炭化水素基であり、各々、同一でも異なるものでもよく、通常、Ｒ３  およびＲ４  が同一のジチオリン酸亜鉛を単独または二種以上混合して用いることもできる。上記炭化水素基としてはアルキル基が好ましい。
【００２８】
上記ジチオリン酸亜鉛の配合量は、リン量として潤滑油組成物全重量基準で８００ｐｐｍ〜１８００ｐｐｍ、好ましくは９００ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍの範囲で採用することができる。
【００２９】
本発明によれば、リン濃度を増加させても摩擦低減効果が阻害されることがなく、ジチオリン酸亜鉛の必要有効量を用いることができるので、耐摩耗性と低摩擦性の両性能を十分に具備した潤滑油組成物を提供することが可能である。
【００３０】
本発明の潤滑油組成物には、所望によりさらに金属系清浄剤を配合することができる。金属系清浄剤としては、全塩基価１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性塩のものが好適であり、アルカリ土類金属のフェネート、サリシレート、スルホネート、例えば、具体的にはカルシウムフェネート、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、マグネシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、バリウムフェネート、バリウムサリシレート、バリウムスルホネート等を挙げることができる。これらのうち、特に、カルシウムスルホネートおよびカルシウムサリシレートが好適である。
【００３１】
これらの金属系清浄剤は金属量、例えばカルシウム量として潤滑油組成物全重量基準で０．１重量％〜５重量％使用することができる。
【００３２】
また、本発明の潤滑油組成物には、本発明の効果を阻害しない限り、他の各種添加剤を使用することができる。例えば、粘度指数向上剤、流動点降下剤、酸化防止剤、無灰分散剤、耐摩耗剤、防錆剤等の内燃機関用潤滑油としての性能を付与するのに効果的な添加剤を配合することができる。
【００３３】
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタアクリレート、ポリイソブチレン、エチレン−プロピレン共重合体スチレン−ブタジエン水添共重合体等を挙げることができる。ポリメタアクリレート、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブチレン、スチレン−ブタジエン共重合体水添物等を用いることができる。本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、それ自体良好な粘度特性を有するため必らずしも粘度指数向上剤の配合を必要としないが、所望により配合してもよい。ただし、レーサー用エンジンに使用するには、その配合量は、コーキング発生を抑制するため、通常の使用量と比較して、少量、例えば１０重量％以下、好ましくは７重量％以下、さらに好ましくは５重量％以下とする。
【００３４】
酸化防止剤としては、例えば、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルパラクレゾール、４，４’−メチレンビス−（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）等のヒンダードフェノール系酸化防止剤、その他、リン系酸化防止剤、またはモノサルファイド、ポリサルファイド等の硫黄系酸化防止剤等を挙げることができ、これらは、０．０５重量％〜２重量％の割合で使用することができる。
【００３５】
無灰分散剤として、例えば、ポリアルケニルコハク酸イミドまたはそのホウ素含有ポリアルケニルコハク酸イミド等を挙げることができ、これらは、１重量％〜１０重量％の割合で使用することができる。
【００３６】
【発明の実施の態様】
以上、本発明について詳細に説明してきたが、本発明の好ましい実施の態様として、次の組成および性状の内燃機関用合成系潤滑油組成物を提供することができる。
0003608597.tif 000004
以上のようにして調製された本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、特に苛酷な使用条件に耐え得るレーサー用に適したものである。
【００３７】
【実施例】
次に、実施例および比較例により本発明を具体的に説明する。
【００３８】
なお、特性値の測定法は下記の通りである。
（１）けん化価（ＪＩＳ  Ｋ２５０３（指示薬滴定法））
けん化価は試料１ｇをけん化するのに必要とする水酸化カルウムの質量（ｍｇ）を表わし、次の方法で測定する。
【００３９】
試料に２−ブタノンを加えて溶解し、次に水酸化カリウム−エタノール溶液の既知量を加えて加熱還流してけん化した後、塩酸標準液で滴定し、消費された水酸化カルウムの量を求めて、試料のけん化価を算出する。算出は次の式による
【００４０】
【化３】
0003608597.tif 000005
ここに、Ｓ  ：  けん化価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）
Ｖ１  ：  空試験に要したＨｃｌ液の量（ｍｌ）
Ｖ２  ：  試料の滴定に要したＨｃｌ液の量（ｍｌ）
Ｃ  ：  Ｈｃｌ液のモル濃度（ｍｏｌ／ｌ）
Ｗ  ：  試料のはかり採り量（ｇ）
（２）ＳＲＶ摩擦係数
往復動摩擦試験機を用い次の試験条件で摩擦係数を測定する。
【００４１】
試験条件
荷重、Ｎ                ４００
油温、℃                ４０℃、８０℃、１２０℃
振動数、Ｈｚ            ５０
振巾、ｍｍ              １．５
時間、分                ５〜１０
実施例１
１００℃における動粘度４ｃＳｔのポリα−オレフィン８０重量％と１００℃における動粘度１３．２ｃＳｔとけん化価１４２ｍｇＫＯＨ／ｇのＣ８  ダイマー酸エステル２０重量％との混合基油を調製した。混合基油の１００℃における動粘度４．８ｃＳｔ、けん化価２８．４ｍｇＫＯＨ／ｇであった。この混合基油に潤滑油組成物全重量基準で、ジ（２−エチルヘキシル）ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ８  ＭｏＤＴＣ）１．２重量％、ジ（第２級ｉｓｏ−Ｃ３  ／ｉｓｏ−Ｃ６  ）ジチオリン酸亜鉛（第２級ＺｎＤＴＰ）１．５重量を配合し、さらに、表１に示すように、ホウ素含有コハク酸イミド（無灰清浄分散剤）、過塩基性カルシウムサリシレート（金属系清浄剤）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール（酸化防止剤）ポリメタアクリレート（分散型粘度指数向上剤）およびシリコーン（消泡剤）を配合し、潤滑油組成物を調製した。潤滑油組成物のＳＲＶ摩擦係数を測定したところ、表１に示す結果を得た。
【００４２】
実施例２
Ｃ８  ダイマー酸エステルの代わりにＣ１８トリメチロールプロパンエステル（Ｃ１８ＴＭＰ）を使用したこと以外すべて実施例１と同様にして潤滑油組成物を調製した。混合基油の１００℃における動粘度４．８ｃＳｔ、けん化価３６ｍｇＫＯＨ／ｇであった。潤滑油基油ＳＲＶ摩擦係数の測定結果を表１に示す。
【００４３】
比較例１
１００℃における動粘度４ｃＳｔのポリα−オレフィン５３重量％と１００℃における動粘度６ｃＳｔのポリα−オレフィン４７重量％を混合し、混合基油の１００℃における動粘度を４．８ｃＳｔに調整した。添加剤の種類および配合量はすべて実施例１と同一とした。潤滑油組成物のＳＲＶ摩擦係数の測定結果を表１に示す。高温（１２０℃）における摩擦係数が大きく、ポリα−オレフィンのみでは高温摩擦特性に難点があることが示されている。
【００４４】
比較例２
１００℃における動粘度４ｃＳｔのポリα−オレフィン８５重量％と１００℃における動粘度２０ｃＳｔのポリα−オレフィン１５重量％とを混合して１００℃における動粘度４．８ｃＳｔの基油とした。添加剤の種類および配合量は実施例１と同一とした。ＳＲＶ摩擦係数の測定結果を表１に示す。
【００４５】
比較例３
１００℃における動粘度４ｃＳｔのポリα−オレフィン４４重量％、動粘度８ｃＳｔのポリα−オレフィン３９重量％およびジオクチルセバケート１７重量％とを混合して得られた１００℃における動粘度４．８ｃＳｔの基油に表１に記載の添加剤を同表に示す割合で配合した。
【００４６】
比較例４〜７
１００℃における動粘度４ｃＳｔと６ｃＳｔの２種のポリα−オレフィンを表１に示す割合で混合し、Ｃ８  酸／トリメチロールプロパンエステル（Ｃ８  ＴＭＰ）を同表に示す割合で各々混合し１００℃における動粘度４．８ｃＳｔの混合基油を調製した。添加剤は各比較例において種類および配合量共に同一とした。比較例４〜７により調製された基油に配合したＣ８  酸／トリメチロールプロパンエステルのけん化価はいずれも３２８ｍｇＫＯＨ／ｇであった。ＳＲＶ摩擦係数の測定結果を表１に示す。
【００４７】
比較例８
表１に示すように１００℃における動粘度４ｃＳｔのポリα−オレフィン１５重量％、６ｃＳｔのポリα−オレフィン６５重量％およびＣ１８酸／Ｃ８  アルコールモノエステル２０重量％を混合し、１００℃における動粘度４．８ｃＳｔの混合基油を調製し、これに実施例１と同一の種類の添加剤を同表に示す割合で配合した。
【００４８】
以上の実施例および比較例から観察されるように１００℃における動粘度が８ｃＳｔ以上であり、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるエステル基油を用いることにより摩擦低減効果の高い合成系潤滑油組成物を得ることができる。
【表１】
0003608597.tif 000006
【００４９】
【発明の効果】
本発明によれば、エステルとポリα−オレフィンおよび／または高度精製鉱油との混合基油であって、エステルとして１００℃における動粘度８ｃＳｔ以上であり、けん化価が２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものを使用することにより、モリブデン系摩擦調整剤の摩擦低減効果を最大限に発揮させ、潤滑油組成物の摩擦係数を著しく低下させることができる。特に、高リン油においても摩擦低減効果を十分発揮させることができる。