(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右サイドウォ−ルに跨がるクラウン部の周囲に、周方向主溝とラグ溝によって区分した独立ブロックの陸部列を少なくとも４本周方向に有する円筒状トレッドを備え、上記陸部列相互間でそれらのブロックに、トレッドの一端側から他端側に向かって順次階段状に下る周方向位相差を設けたタイヤにおいて、トレッドの上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角αが、上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角βより大きく、一方、トレッドの上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角γが上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角δより小さく、さらに上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列及び上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列を除く陸部列は、その外表面とラグ溝に面する側面との挟角が上下側面共に対称であることを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
上記位相差は、ブロック周方向長さの１／２以下であることを特徴とする請求項１の空気入りタイヤ。
【請求項３】
上記挟角の差α−βおよびγ−δは、夫々５〜40°および−５〜−40°の範囲にあることを特徴とする請求項１乃至２の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、ブロックタイプトレッドの偏摩耗を低減した、空気入りタイヤの改良に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
タイヤのトレッドについて、特に、高速で走行する機会の多い乗用車用タイヤの場合、主として排水性またはウエットスキッド性の見地より、複数の周方向主溝（通常3 〜5 本）と多数のラグ溝とによって区分した、ブロックタイプの陸部を有するトレッドが好んで使用される。
【０００３】
一方、この種のトレッドは、走行時に発生するノイズ、およびヒ−ルアンドトウ摩耗（偏摩耗）に不利なことから、その対策として、前者については、通常施されるピッチバリエ−ションに加えて、周方向主溝を境に陸部列相互間で、ブロックを所定量周方向に位相差を設けることが行われ、また後者については、中央赤道面に対し、実質上左右対称のV 字状ブロック配列にすることによって、タイヤの回転方向を一方に限定し、その場合、走行時に接地面に踏込むブロック端部の、踏込み側の壁面とブロック外表面との挟角を、ブロック蹴出し側端部の壁面とブロック外表面との挟角より大きくし、ブロックの長手方向両端部の剛性に変化をもたせることが行われている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記ブロックの配置、およびブロックの側壁形状は、トレッドの陸部列によって、路面より受ける入力が様々であり、また左右輪間でも入力が異なるため、特に、左右輪でどちらかが悪化するといった偏摩耗の発生は避けることができない。
本発明は上記問題点に鑑みなされたもので、ブロックタイプトレッドの偏摩耗を低減した、空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、左右サイドウォ−ルに跨がるクラウン部の周囲に、周方向主溝とラグ溝によって区分した独立ブロックの陸部列を少なくとも４本周方向に有する円筒状トレッドを備え、上記陸部列相互間でそれらのブロックに、トレッドの一端側から他端側に向かって順次階段状に下る周方向位相差を設けたタイヤにおいて、トレッドの上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角αが、上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角βより大きく、一方、トレッドの上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角γが上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角δより小さく、さらに上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列及び上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列を除く陸部列は、その外表面とラグ溝に面する側面との挟角が上下側面共に対称であることを特徴とする空気入りタイヤである。
【０００６】
上記位相差は、シュルダ−ブロックの周方向長さの1/2 以下であり、また、上記挟角の差α- βおよびγ- δは、 夫々5 〜40°および-5〜-40 °の範囲が好ましい。
【０００７】
【作用】
ブロックをV 字状に配列した方向性トレッドはともかく、ブロックを陸部列相互間で、例えば、トレッドの右側端から左下がり階段状に配列したトレッドを有するタイヤが、何れか一方、例えば、階段状ブロックの右側端から横力が入るように走行したとき、発明者の観察によると、車両の外側から軸方向内側への路面入力の影響を多く受けて、右側端に面したショルダ−ブロックに、先ず蹴出し端部の摩滅によるヒ−ルアンドトウ摩耗が発生し、同ブロック蹴出し端部の接地長が短くなる。その結果、トレッドの接地輪郭が、ショルダ−ブロックの接地長短縮によって、同ブロック位置で不連続になり、そのためショルダ−陸部列に隣合った陸部列（以下、2nd 陸部列と云う）に荷重が集中、同陸部列のブロックは接地圧が高くなって、ヒ−ルアンドトウ摩耗がこの部分に及ぶことが分かった。そしてこの陸部列のヒ−ルアンドトウ摩耗がショルダ−陸部列のそれ以上に、トレッド全体の摩耗外観を損なうことが分かった。一方、逆側のショルダ−リ陸部列並びに2nd 陸部列のブロックは、あまり影響を受けず、ヒ−ルアンドトウ摩耗は殆ど見られなかった。
また、右側端より左上り階段状に配列した場合は、右側端に面したショルダ−ブロックにヒ−ルアンドトウ摩耗が発生しても、2nd 陸部列のブロックの方が先に蹴出す（位相が前）ため、荷重集中は起こらず、摩耗は悪化しないことも分かった。
【０００８】
本発明に成るタイヤは、陸部列相互間で、それらに含まれるブロックに、トレッドの一端側から他端側に向い順次階段状に下る周方向位相差を設け、トレッドの上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った２nd 陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角αが、上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角βより大きく、一方、トレッドの上記他端に面しショルダ−陸部列に隣合った２nd 陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角γが上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角δより小さく、さらに上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列及び上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列を除く陸部列は、その外表面とラグ溝に面する側面との挟角が上下側面共に対称であることを構造上の特徴としている。
このように陸部列間のブロックに対し、相互に階段状位相差を順次設けているため、摩耗外観上影響が大きい２nd 陸部列のブロックは、走行時、接地面への踏込みと、蹴出しが常にショルダ−ブロックに遅れるため、一面で同ブロックに保護されることとなる。
【０００９】
次いで、2nd 陸部列に影響が及ぶ事態に発展すると、同陸部列におけるブロックの前後側壁がα＞βの傾斜角度関係によって形成されているため、ブロックの踏込み端部の曲げ変形の成分が減少し、接地圧の低下を抑制することが可能となる。その結果、同ブロックの踏込み端部と蹴出し端部の接地圧のアンバランスが減少し、摩耗の均一化を達成することができる。
【００１０】
一方、トレッド他端に面したショルダ−陸部列の左側端から横力が入るように走行したとき、それに面した2nd 陸部列は、ショルダ−陸部列のヒ−ルアンドトウ摩耗の影響を受けないため摩耗は良好であり、同陸部列のブロックの前後側壁がγ- δ＜0 の関係であっても、悪化は最小限に食い止めることができる。つまり、左右輪どちらに装着し、どちらからの入力に対しても、良好な耐ヒ−ルアンドトウ摩耗性を保つことができるのである。
【００１１】
上記位相差は、シュルダ−ブロックの周方向長さの1/2 以下であり、また、位相差に応じ、ブロック側壁の挟角の差α- βおよびγ- δは、 夫々5 〜40°および-5〜-40 °の範囲が、本発明の目的に照らし好ましい。
【００１２】
【実施例】
以下図面に基づき説明する。図1 は本発明における第1 実施例を示すトレッドの平面図、図2 は同トレッドのA-A 断面図、図3 は同トレッドのB-B 断面図である。
本発明におけるタイヤは、左右サイドウォ−ルに跨がるクラウン部（図示省略）の周囲に、周方向主溝1 とラグ溝2 によって区分した独立ブロック3 の陸部列4 を少なくとも4 本周方向に有する円筒状トレッド5 を備え、陸部列4 相互間でそれらのブロック3 に、トレッドの一端E1側から他端E2側に向かって順次階段状に下る周方向位相差p を設けている。そしてトレッド5 の一端E1に面したショルダ−陸部列41に隣合った2nd 陸部列42におけるブロック3 は、その外表面と上方ラグ溝2 に面する側面6uとの挟角αが、上記外表面と下方ラグ溝2 に面する側面6dとの挟角βより大きく、一方、トレッドの他端E2に面したショルダ−陸部列41に隣合った2nd 陸部列42におけるブロック3 は、その外表面と上方ラグ溝2 に面する側面6vとの挟角γが上記外表面と下方ラグ溝2 に面する側面6eとの挟角δより小さい。
【００１３】
なお、タイヤの骨格としては、ポリエステル、レ−ヨン等の繊維コ−ドを、中央赤道面O と直交する向きに配列したプライの1 枚、または2 枚より成るラジアルカ−カスと、このカ−カスの周上トレッドとの間に、スチ−ル、アラミドのような高弾性コ−ドを赤道面O に対し15〜25°の角度で配列したプライの複数枚、通常2 枚を、プライ間で交差するように重ね合わせ、更にその周囲全体、または所定領域に、ナイロンコ−ドのような熱収縮性コ−ドを複数本並べてゴム引きしたストリップの、周方向螺旋巻きによって形成した補助層の追加配置によって強化したベルト層を適用することができる。
【００１４】
図1 は、乗用車用185/70R14 サイズラジアルタイヤにおけるトレッドの例で、トレッド5 は、4 本の周方向主溝1 と多数のラグ溝2 によって独立ブロックに区分した、5 本の陸部列4 より成る。
この実施例においては、各陸部列4 のブロックを、トレッドの右側端E1側から左側端E2に向かって、ブロック長さn の1/4 に相当する位相差p をもって左下がり階段状に配列している。
【００１５】
トレッド端E1側の2nd 陸部列42におけるブロックの上方側面6uは、外表面との挟角αが115 °、ブロックの下方側面6dと外表面との挟角βは95°で、20°の角度差を設けている。
一方、トレッド端E2側の陸部列42におけるブロックの上方側面6vは、外表面との挟角γが95°、そしてブロックの下方側面6eと外表面との挟角δは115 °で、逆に-20 °の角度差を設けている。またブロックの高さは8mm である。
【００１６】
この実施例では、トレッド両端E1、E2に面したショルダ−陸部列41、41、並びにセンター陸部列におけるブロック３の、ラグ溝２に面した側面とブロック外表面との挟角は、上下側面共95°の対称形状にした。また、赤道面０上のセンタ−陸部列は、図１に示すブロック３に代えてエンドレスリブを適用することも可能である。
【００１７】
図4 は本発明における第2 実施例を示すトレッドの平面図である。
この実施例の特徴は、トレッド5 の左端E2側から位相差p をもって右下がりにブロック3 を配列した点にある。左右の2nd 陸部列42におけるブロック3 のA-A 、B-B 各断面（図2 、3 ）の挟角はこの実施例の場合も同様に、夫々α＞β、γ＜δの関係を有する。
本発明について、ストレ−ト溝によって区分した方形ブロックの実施例に基づき述べたが、主溝1 、ラグ溝2 共、ストレ−ト形状に限らず、特にラグ溝2 については、主溝1 対し所定の傾斜角を与えたり、適宜カ−ブを描いて形成することができることは勿論である。
【００１８】
【効果】
本発明に成るタイヤの効果を確かめるべく、185/70R14 サイズの乗用車用ラジアルタイヤを用い、図1 〜3 に基づき述べた第1 実施例のタイヤと、平面視図1 に示すブロック配列のトレッドに、ラグ溝に面するブロック側面のブロック外表面との挟角を総て95°に統一して形成した比較例のタイヤとの間で、ヒ−ルアンドトウ摩耗発生テストを行い評価した。
【００１９】
タイヤは実施例、比較例共2 本ずつ準備し、14×5.5Jリムに組み、1.9Kgf/Cm2の内圧を充填した後、表面にセフティウオ−クを貼着した直径2.4 m のドラム上に450Kgfの荷重で圧着し、一方の実施例および比較例のタイヤには、右側に0.5 °のスリップ角を与え、他方の実施例および比較例のタイヤに対しては、左側に0.5 °のスリップ角を与え、各々50Kgf の制動力を加えて50Km/Hの速度により300Km 走行させた。この場合、室温を30°C に設定した。
走行後ヒ−ルアンドトウ摩耗段差を測定し、その結果を表1 に示す。
【００２０】
【表１】
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なお、本テストにおいてスリップ角を右側に付けたときは、実施例、比較例のタイヤ共、トレッド端E1側（右側）の2nd 陸部列のブロックに摩耗段差が最も大きく発生し、また、スリップ角を左側に付けたときは、実施例、比較例のタイヤ共、トレッド端E2側（左側）の2nd 陸部列のブロックに摩耗段差が最も大きく発生した。
【００２１】
このように、独立ブロックの陸部列を少なくとも４本周方向に有する円筒状トレッドを備え、上記陸部列相互間でそれらのブロックに、トレッドの一端側から他端側に向かって順次階段状に下る周方向位相差を設けたタイヤの場合、トレッドの上記一端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角αが、上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角βより大きく、一方、トレッドの上記他端に面したショルダ−陸部列に隣合った陸部列におけるブロックは、その外表面と上方ラグ溝に面する側面との挟角γが上記外表面と下方ラグ溝に面する側面との挟角δより小さく形成することによって、特に、２nd 陸部列のブロックのヒ−ルアンドトウ摩耗のような偏摩耗を有利に低減することができるのである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明における第1 実施例を示すトレッドの平面図。
【図２】同トレッドのA-A 断面図。
【図３】同トレッドのB-B 断面図。
【図４】本発明における第2 実施例を示すトレッドの平面図。
【符号の説明】
1   周方向主溝
2   ラグ溝
3   ブロック
4   陸部列
5   トレッド
p   位相差
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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