(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前後２列のニードル列と、この２列のニードル列に対応して前部地糸用筬、連結糸用筬、後部地糸用筬よりなる導糸筬を備え、これらの導糸筬が支軸に支持された支持部材に取着されてなるダブルラッシェル機において、
連結糸用筬の揺動に同調する前後部の地糸用筬の揺動に対し、これとは別の揺動変位を生起し合成する手段を設けて、連結糸用筬の揺動変位とは独立した揺動変位を前後部の地糸用筬に付与し、前後部地糸用筬のニードル列への作用位置を調整可能にしたことを特徴とするダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置。
【請求項２】
揺動変位を合成する手段は、回動可能な支軸に取着されて揺動する部材であって連結糸用筬が取着された第１の支持部材と、前記第１の支持部材の一部に設けられた揺動支軸に回動自在に支持され、かつ前部地糸用筬および後部地糸用筬が取着された第２の支持部材とから構成され、前記支軸に付与される回動変位により生起する揺動変位に対し、第２の支持部材の一端部に付与される往復変位に基づき前記揺動支軸を支点にして生起する第２の支持部材の揺動変位を合成するようにしたものである請求項１に記載のダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置。
【請求項３】
２列のニードル列が、導糸筬の揺動方向に対して反対方向に揺動されることを特徴とする請求項１または２に記載のダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術と発明が解決しようとする課題】
従来、前後２列のニードル列を有するダブルラッシェル機により二面式経編地を編成する際には、両ニードル列に対応して設けられた導糸筬が、各ニードル列のニードルフックに対して編み目を形成するための編糸の掛け渡し動作を行うため、編機の前後方向に運動する揺動運動を行う。
【０００３】
この揺動運動の振り幅は、相対する両ニードル列の間隔や編成組織によって異なり、各々役割を持った複数の導糸筬がニードル列の上方に配設されている。一般的には、前部ニードル列での基布編成のために設けられる前部地糸用筬、後部ニードル列での基布編成のために設けられる後部地糸用筬、及び、前記前後ニードル列によりそれぞれ編成される前部基布及び後部基布を連結するための連結糸を導糸するための連結糸用筬が用いられる。
【０００４】
以上のように配列される導糸筬により、二面式経編地の編成を行うのであるが、生地厚の厚いもの、例えば厚さ２０ｍｍ〜５０ｍｍあるいはこれ以上の生地厚のものを編成するには、前後ニードル列の間隔をこの生地厚に対応して広くすることが必要となる。
【０００５】
ところで、導糸筬の特に連結糸用筬の振り幅については、前後の基布を編成する前後のニードル列に対する掛け渡し動作をすることから、生地厚の厚いものを編成する場合ほど振り幅は大きくなる。
【０００６】
一方、基布形成用の前後部の地糸用筬については、前部または後部の基布のみの編成でよいので、それらの振り幅は小さくてよい。従って、前記連結糸用筬の振り幅に比べ、前後部地糸用筬の振り幅については大きくする必要がないことから、前後部地糸用筬それぞれの振り幅と連結糸用筬の振り幅を変更可能なように、これらの導糸筬を支持する支持部材の揺動用支軸をそれぞれ別々に並列して設けることが一般的であった。
【０００７】
しかしながら、前記の場合には、揺動用の回動可能な支軸が２〜３個必要となり、各々の支軸について、該支軸を保持するメタル等の取付スペースが多く必要となったり、また、該支軸に回動変位を付与するために、各支軸毎に駆動レバーを設けることが必要となるとともに、各支軸に一連に付属するアーム、レバー、カム等の多くの駆動部材を必要とし、この種の導糸筬の駆動機構が複雑となることは否めなかった。
【０００８】
本発明は、上記の問題を解消し、二面式経編地を編成するダブルラッシェル機において、導糸筬の揺動運動のための駆動機構を簡潔にし、レバー、アーム、カム等の駆動部材の数を大幅に削減でき、振り位置の調整も容易に行え、さらに好適には、生地厚の大きい生地を編成する際も、導糸筬の過大な揺動運動を抑え、揺動量を少なくして必要最小限の揺動量にとどめることができる導糸筬の振り位置調整装置を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前後２列のニードル列と、この２列のニードル列に対応して前部地糸用筬、連結糸用筬、後部地糸用筬よりなる導糸筬を備え、これらの導糸筬が支軸に支持された支持部材に取着されてなるダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置であって、連結糸用筬の揺動に同調する前後部の地糸用筬の揺動に対し、これとは別の揺動変位を生起し合成する手段を設けて、連結糸用筬の揺動変位とは独立した揺動変位を前後部の地糸用筬に付与し、前後部地糸用筬のニードル列への作用位置を調整可能にしたことを特徴とする。
【００１０】
これにより、前後部の地糸用筬及び連結糸用筬よりなる全導糸筬の揺動変位が、一つの支軸を中心とした簡潔な駆動機構に纏められることになり、その結果、各導糸筬の振り位置の調整が容易になり、特に厚みの大きい二面式経編地の編成においても、連結糸用筬の揺動変位に対して前後部地糸用筬の揺動量つまり振り幅を少なくできる。
【００１１】
前記における前後部の地糸用筬の揺動変位を合成する手段は、回動可能な支軸に取着されて揺動する部材であって連結糸用筬が取着された第１の支持部材と、前記第１の支持部材の一部に設けられた揺動支軸に回動自在に支持され、かつ前部地糸用筬および後部地糸用筬が取着された第２の支持部材とから構成され、前記支軸に付与される回動変位により生起する揺動変位に対し、第２の支持部材の一端部に付与される往復変位に基づき前記揺動支軸を支点にして生起する第２の支持部材の揺動変位を合成する構成とする。
【００１２】
これにより、連結糸用筬が取着された第１の支持部材の揺動変位と、前後部地糸用筬が取着された第２の支持部材の揺動変位とが効果的に合成され、前後部地糸用筬の揺動変位が連結糸用筬の揺動変位に対して独立したものとなり、この結果、各導糸筬の振り位置を容易に調整でき、前後部地糸用筬の揺動量つまり振り幅を少なくできる。
【００１３】
前記２列のニードル列が導糸筬の揺動方向に対して反対方向に揺動される構成とするのが好ましい。これにより、導糸筬の揺動量がニードル列の揺動量と分担されるので、最小限度の揺動量に抑えることができ、その結果、編機の振動が効果的に抑えられ、以て、編機の回転数の向上につながる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
次に本発明のダブルラッシェル機における導糸筬の振り位置調整装置の実施の形態を図面に示す実施例に基づいて説明する。
【００１５】
図１は本発明の導糸筬の振り位置調整装置を含むダブルラッシェル機の概略を示す側断面図、図２は同上のダブルラッシェル機について釜間つまり前後のトリックプレート間の間隔を大きくした場合の側断面図である。図３は前図の装置の導糸筬部分の拡大側断面図、図４は前図のＩＶ−ＩＶ線の一部断面図である。
【００１６】
図において、１ａは前部のニードル列、１ｂは後部のニードル列であり、それぞれニードルが編機幅方向（図１の紙面に対し垂直方向）に多数並列している。２ａは前部のトリックプレート、２ｂは後部のトリックプレートであって、それぞれ前記ニードル列１ａ，１ｂに対応して編機幅方向に延びている。３ａは前部のステッチコーム、３ｂは後部のステッチコームであり、前記ニードル列１ａ，１ｂに対応して編機幅方向に整列して設けられている。
【００１７】
これら前後部のニードル列１ａ，１ｂ、前後部のトリックプレート２ａ，２ｂ、前後部のステッチコーム３ａ，３ｂは、それぞれ後述する前後部の中間フレームに貫設された前後部の支承軸４ａ，４ｂに保持部材やレバーを介して支持されており、それぞれ後述するカム軸の回転により駆動されて編成上の所定の昇降及び／又は揺動運動が生起されるようになっている。通常、ニードル列１ａ，１ｂは、後述する導糸筬の揺動方向とは反対方向に揺動するように構成される。
【００１８】
５ａは前部ニードル列１ａでの基布編成のための前部地糸用筬、５ｂは後部ニードル列１ｂでの基布編成のための後部地糸用筬、５ｃは前部基布及び後部基布を連結するための連結糸を導糸するための連結糸用筬であり、それぞれ前記ニードル列１ａ，１ｂに対応して多数の導糸ガイドが編機幅方向に整列してなる。これらの各導糸筬は、それぞれ前記ニードル列１ａ，１ｂによる編成部分の上方部に並列して配設されている。図の実施例の場合、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂはそれぞれ３列が、連結糸用筬５ｃは２列が並列している。図中のＦは編成された立体経編地を示している。
【００１９】
６は前記編成部分の上方において前記各導糸筬を揺動可能に支持するための揺動用の支軸であり、編機幅方向に延在してトラバース３０の下部に有するブラケット３１に軸受（図示せず）を介して回動可能に支承されている。前記支軸６には、第１の支持部材７が編機幅方向に所要の間隔をおいて複数取着されており、さらに前記第１の支持部材７に、それぞれ揺動支軸８を介して、例えば図のようにアーチ形をなす第２の支持部材９が揺動可能に取着されている。そして、前記連結糸用筬５ｃは前記第１の支持部材７に取着され、また、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂはそれぞれ前記連結糸用筬５ｃを挟んで前後両側で前記第２の支持部材９に取着されている。
【００２０】
前後部の地糸用筬５ａ，５ｂ及び連結糸用筬５ｃの各先端の間隔やセット角度は、釜間つまり前後部のトリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔に応じて異なる。すなわち、前後部地糸用筬５ａ，５ｂと連結糸用筬５ｃとは僅かに離れた配置になるようにセットされるが、図１に示す釜間が２４ｍｍの場合に比して、図２（図３）に示す釜間が５０ｍｍの場合のほうが、前後部地糸用筬５ａ，５ｂと連結糸用筬５ｃとの間が広くなるようにセットされている。このようなセット角度の調整は、第１の支持部材７及び第２の支持部材９に対する各導糸筬の取付位置や角度を調整することにより容易に行える。
【００２１】
１０は前記支軸６に連結された駆動レバーであり、後述するようにカム軸の回転により駆動されて揺動し、前記支軸６を回動変位させ、第１の支持部材７とこれに取着された連結糸用筬５ｃ、さらには揺動支軸８を介して連結された第２の支持部材９とこれに取着された前後部の地糸用筬５ａ，５ｂに、支軸６を中心とする揺動運動を付与するように設けられている。
【００２２】
１１ａ，１１ｂは前後の機台（図示省略）上に編機幅方向に間隔をおいて複数が立設された前後の中間フレームである。この前後の中間フレーム１１ａ，１１ｂの上部に、それぞれ前記支承軸４ａ，４ｂが編機幅方向に（紙面に対して垂直方向）に貫通して設けられている。
【００２３】
１２ａ，１２ｂは、前後部の中間フレーム１１ａ，１１ｂの下部においてそれぞ編機幅方向に設けられた駆動用のカム軸であり、双方のカム軸１２ａ，１２ｂには、それぞれ前記各構成部材に所要の運動を与える複数のカム１３ａ，１３ｂが固定されている。
【００２４】
前後一方のカム軸、例えば図のように前部のカム軸１２ａの側には、前記駆動レバー１０を介して支軸６を回動変位させ、第１の支持部材７を駆動し揺動させるカム１３ａに関連してカムレバー１４ａが設けられる。また、他方のカム軸、例えば図のように後部のカム軸１２ｂの側には、前記第１の支持部材７とは別に前記第２の支持部材９を駆動し揺動変位させるカム１３ｂに関連してカムレバー１４ｂが設けられる。
【００２５】
これにより、前記第１の支持部材７に取着された連結糸用筬５ｃの揺動に同調する前後地糸用筬５ａ，５ｂの揺動に対して、これとは別の揺動変位を生起し合成して、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂに連結糸用筬５ｃの揺動変位とは独立した揺動変位を付与できるように構成される。１５ａは前部のカムレバー１４ａを軸支するカムレバー軸、１５ｂは後部のカムレバー１４ｂを軸支するカムレバー軸である。
【００２６】
図示する実施例の場合、前部のカムレバー１４ａは、連結ロッド１６ａを介して、回動可能に軸支されたアーム１７ａと連結され、さらに該アーム１７ａは、その一部に一端部が軸着されて上方に延びる駆動ロッド１８ａを介して前記駆動レバー１０と連結されており、これによりカム軸１２ａの回転に連動して、駆動レバー１０を介して前記支軸６が駆動して回動変位し、第１の支持部材７つまりは連結糸用筬５ｃが揺動変位するように構成されている。１９ａは前記アーム１７ａを支持する軸であり、中間フレーム１１ａを貫通して回動可能に設けられている。
【００２７】
前記カムレバー１４ａ、連結ロッド１６ａ、アーム１７ａ、駆動ロッド１８ａ及び駆動レバー１０の各連結部は、相互に回動可能な連結構造で連結される。また前記連結位置は、第１の支持部材７に対して、釜間すなわち前後のトリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔に応じた所望の揺動変位を生起できるように調整可能に設けられる。そのため、前記アーム１７ａおよび駆動レバー１０に、前記連結ロッド１６ａおよび駆動ロッド１８ａを連結するための連結用穴２０ａ、２１ａおよび２２ａがそれぞれ複数並列して設けられている。通常、これらの連結用穴２０ａ、２１ａおよび２２ａの１個分の変更で、トリックプレート２ａ，２ｂ間の２ｍｍ程度の間隔変更に対応できるように設定される。またこれらの連結位置の組み合わせによって、微調整も可能に設けられる。また、カムレバー１４ａについても、連結ロッド１６ａの連結位置を調整できるように設けておくことができる。
【００２８】
なお、図１に対して、前後のトリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔を大きくした図２では、前部側の連結ロッド１６ａ、アーム１７ａおよび駆動ロッド１８ａの連結位置を変更して示している。
【００２９】
また、後部のカムレバー１４ｂは、連結ロッド１６ｂを介して、回動可能に軸支されたアーム１７ｂと連結されるとともに、該アーム１７ｂと同期して回動するように同軸上に設けられたアーム１７ｄが、その一部に一端部（下端部）が軸着されて上方に延びる駆動ロッド１８ｂを介して、前記第２の支持部材９の後方側の延長端部９ａと連結されており、カム軸１２ｂの回転に連動して、前記第２の支持部材９つまりは前後部の地糸用筬５ａ，５ｂが前記揺動支軸８を支点に揺動運動するように構成されている。１９ｂは前記アーム１７ｂ，１７ｄを支持する軸であり、中間フレーム１１ｂを貫通して回動可能に設けられている。
【００３０】
前記カムレバー１４ｂ、連結ロッド１６ｂ、アーム１７ｂ，１７ｄ、駆動ロッド１８ｂ及び第２の支持部材９の各連結部は、相互に回動可能な連結構造で連結される。また前記連結位置は、第２の支持部材９に対して揺動支軸を中心とする所望の揺動を生起できるように調整可能に設けられる。そのため、例えば前記のアーム１７ｂおよび１７ｄには、前記連結ロッド１６ｂおよび駆動ロッド１８ｂを連結するための連結用穴２０ｂ、２１ｂがそれぞれ複数並列して設けられている。また、前記カムレバー１４ｂについても、連結ロッド１６ｂの連結位置を調整できるように設けておくことができる。
【００３１】
なお、前記の前後部のカム軸１２ａ，１２ｂの部分には、前記第１の支持部材７や第２の支持部材９等を駆動するカムレバー１４ａ，１４ｂのほか、前記の前後部のニードル列１ａ，１ｂおよびトリックプレート２ａ，２ｂ、前後部のステッチコーム３ａ，３ｂを駆動するカムレバーがそれぞれ設けられ、カム軸の回転に伴うカムレバーの変位がロッドやレバー等の駆動部材を介して前記支承軸４ａ，４ｂ上のアームに連結構成される。この点については本発明の要旨ではないので詳しい図示説明を省略している。
【００３２】
前記第１の支持部材７に取着された連結糸用筬５ｃの揺動に同調する前後地糸用筬５ａ，５ｂの揺動に対して、これとは別の揺動変位を生起し合成する手段を設けて、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂに連結糸用筬５ｃの揺動変位とは独立した揺動変位を付与する構造について、さらに詳しく説明する。
【００３３】
図３および図４に示すように、連結糸用筬５ｃが取着される第１の支持部材７が支軸６に対し上下から挟着するように固定されている。７１は固定用の締結ボルトを示す。この第１の支持部材７にそれぞれ揺動支軸８が固定され、該揺動支軸８に軸受部材２３を介して前後部の地糸用筬５ａ，５ｂが取着される第２の支持部材９が揺動可能に嵌合され取着されている。そして第２の支持部材９の一端部すなわち後方側端部が延長形成されて、該延長端部９ａに前記駆動ロッド１８ｂが連結されている。これにより、前記第２の支持部材９は、前部カム軸１２ａの回転に連動する支軸６の回動変位により第１の支持部材７と共に支軸６を支点に揺動し、またこれと同時に、前記の揺動とは別に、カム軸１２ｂの回転に連動する駆動ロッド１８ｂの往復変位により揺動支軸８を支点に揺動できるようになっている。
【００３４】
この結果、前記第１の支持部材７に取着された連結糸用筬５ｃの揺動に同調する前後地糸用筬５ａ，５ｂの揺動に対して、これとは別の揺動変位が生起され合成されることになって、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂに連結糸用筬５ｃの揺動変位とは独立した揺動変位が付与されることになる。
【００３５】
すなわち、第１の支持部材７の揺動に同調する第２の支持部材９の揺動に対して、該支持部材９の一端部（延長端部９ａ）に往復変位を作用させることで、揺動支軸８を中心とする揺動変位を生起させて、この揺動を支軸６を中心とする揺動変位に合成することで、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂに対して連結糸用筬５ｃの揺動変位とは独立した揺動変位を付与することができる。
【００３６】
この際、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの揺動変位が、前記連結糸用筬５ｃの揺動変位に対して小さい揺動量（振り幅）となるように、カム軸１２ｂの回転により前記支持部材９の一端部に対し所定の往復変位を与える。
【００３７】
すなわち、連結糸用筬５ｃについては、前後の基布を編成する前後部のニードル列１ａ，１ｂに対し交互に連結糸を掛け渡すことから、トリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が大きい場合ほど、その揺動量を大きくする必要があるが、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂについては、前部の基布を編成する前部ニードル列１ａあるいは後部の基布を編成する後部ニードル列２ｂに対してのみ導糸するだけでよいので、その揺動変位量をそれほど大きくする必要はない。そのため、前記のように、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの揺動変位は、連結糸用筬５ｃの揺動変位に対して小さい振り幅となるように設定する。
【００３８】
これについて、図５および図６に基づいて説明する。図５はトリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が５０ｍｍの場合において、後部のニードル列１ｂに対する導糸筬のオーバーラッピングの編成タイミングの状態を示し、図６は前部のニードル列１ａに対する導糸筬のオーバーラッピングの編成タイミングの状態を示している。
【００３９】
図５において、第１の支持部材に取着されている連結糸用筬５ｃは、駆動レバーを介して回動変位する支軸を中心にして、これに取着された第１の支持部材と共に、図中の白抜き矢印Ａ１の方向（後部のニードル列１ｂの側）に揺動せしめられている。
【００４０】
これに対し、第２の支持部材に取着された前後部の地糸用筬５ａ，５ｂについては、前記第１の支持部材に揺動支軸を介して取着された前記第２の支持部材と共に、前記白抜き矢印Ａ１の方向に揺動することになるが、これと同時に、前記第２の支持部材に対して揺動支軸を中心に別の揺動が生起され、これが前記矢印Ａ１の方向の揺動に合成される結果、全体的に揺動変位が抑えられて、前部の地糸用筬５ａは連結糸用筬５ｃに対して離反するように変位し、また後部の地糸用筬５ｂは連結糸用筬５ｃに対して接近するように変位している。
【００４１】
また、図６において、第１の支持部材に取着された連結糸用筬５ｃは、前記とは反対に、支軸を中心にして第１の支持部材と共に図中の白抜き矢印Ａ２の方向（前部のニードル列１ａの側）に揺動せしめられている。
【００４２】
これに対し、第２の支持部材に取着された前後部の地糸用筬５ａ，５ｂについては、前記第２の支持部材と共に前記白抜き矢印Ａ２の方向に揺動することになるが、これと同時に、前記第２の支持部材に対して揺動支軸を中心に別の揺動、特に図５の場合とは反対方向の揺動が生起され、これが前記矢印Ａ２の方向の揺動に合成される結果、全体的に揺動変位が抑えられて、前部の地糸用筬５ａは連結糸用筬５ｃに対して接近するように変位し、また後部の地糸用筬５ｂは連結糸用筬５ｃに対して離反するように変位している。
【００４３】
すなわち、前記連結糸用筬５ｃは、前後のニードル列１ａ，１ｂ間に渡って揺動変位するのに対して、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの揺動変位は小さい振り幅となっている。この揺動変位による振り位置、つまりはニードル列への作用位置は、第１の支持部材７の揺動量と、該支持部材７に対する連結糸用筬５ｃの取着位置、及び第２の支持部材９の揺動量と、該支持部材９に対する前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの取着位置を調整することによって、これらの地糸用筬５ａ，５ｂの振り位置を容易に調整することができる。
【００４４】
なお、図１のトリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が２４ｍｍの場合においても、基本的に前記と同様であるが、前記連結糸用筬５ｃの振り幅（揺動量）、及び前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの揺動変位による振り幅は小さくなる。ただし、連結糸用筬５ｃの振り幅と、前後部地糸用筬５ａ，５ｂの振り幅との差は小さくなる。
【００４５】
特に、実際の編成では、前後のニードル列１ａ，１ｂとトリックプレート２ａ，２ｂも、基本的に前記前後部の地糸用筬５ａ，５ｂ及び連結糸用筬５ｃ等の各導糸筬の揺動方向に対して反対方向に揺動することになるので、前記地糸用筬５ａ，５ｂ及び連結糸用筬５ｃの揺動量（振り幅）はさらに小さくなる。通常、ニードル列が非揺動の場合の１／２程度になる。
【００４６】
図７の線図は、前記トリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が２４ｍｍの場合についての、前後のニードル列１ａ，１ｂの昇降運動と、地糸用筬５ａ，５ｂ及び連結糸用筬５ｃの揺動運動とを示している。また、図８の線図は、前記トリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が５０ｍｍの場合についての、前後のニードル列１ａ，１ｂの昇降運動と、地糸用筬５ａ，５ｂ及び連結糸用筬５ｃの揺動運動とを示している。
【００４７】
これらの両線図によれば、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの振り幅は、連結糸用筬５ｃの振り幅より小さく、特に、トリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔が大きい場合ほど、前後部の地糸用筬５ａ，５ｂの振り幅は、連結糸用筬５ｃの振り幅に対して小さくなり、その振り幅の差が大きくなっている。
【００４８】
すなわち、トリックプレート２ａ，２ｂ間の間隔、つまりは編成される二面式経編地の厚みが大きい場合ほど、本発明装置を採用することによる効果は大きくなる。
【００４９】
【発明の効果】
上記したように、本発明の導糸筬の振り位置調整装置を採用することにより、二面式経編地を編成するダブルラッシェル機の導糸筬の揺動運動のための駆動機構を簡潔にして、レバー、アーム等の駆動部材の数を大幅に削減でき、振り位置の調整も容易に行える。さらには、前後の基布間の厚みの大きい生地を編成する際も、導糸筬の過大な揺動運動を抑え、揺動量を少なくして必要最小限の揺動量にとどめることができる。その結果、編機の振動や騒音が効果的に抑えられ、以て、編機の回転数の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の導糸筬の振り位置調整装置を含むダブルラッシェル機の概略を示す側断面図である。
【図２】同上のダブルラッシェル機について釜間つまり前後のトリックプレート間の間隔を大きくした場合の側断面図である。
【図３】前図の装置の導糸筬部分の拡大側断面図である。
【図４】前図のＩＶ−ＩＶ線の一部を断面図である。
【図５】後部のニードル列に対する導糸筬のオーバーラッピングの編成タイミングの状態を示す要部の拡大側断面図である。
【図６】前部のニードル列に対する導糸筬のオーバーラッピングの編成タイミングの状態を示す要部の拡大側断面図である。
【図７】前後のトリックプレート間の間隔が２４ｍｍの場合についての、前後のニードル列の揺動運動と、前後部地糸用筬及び連結糸用筬の揺動運動とを示す線図である。
【図８】前後のトリックプレート間の間隔が５０ｍｍの場合についての、前後のニードル列の揺動運動と、前後部地糸用筬及び連結糸用筬の揺動運動とを示す線図である。
【符号の説明】
Ｆ    立体経編地
１ａ，１ｂ    前後のニードル列
２ａ，２ｂ    前後のトリックプレート
３ａ，３ｂ    前後のステッチコーム
４ａ，４ｂ    前後の支承軸
５ａ，５ｂ    前後の地糸用筬
６    支軸
７    第１の支持部材
８    揺動支軸
９    第２の支持部材
１０    駆動レバー
１１ａ，１１ｂ    前後の中間フレーム
１２ａ，１２ｂ    前後のカム軸
１３ａ，１３ｂ    カム
１４ａ，１４ｂ    前後のカムレバー
１５ａ，１５ｂ    カムレバー軸
１６ａ，１６ｂ    連結ロッド
１７ａ，１７ｂ，１７ｄ    アーム
１８ａ，１８ｂ    駆動ロッド
２０ａ，２１ａ，２２ａ    連結用穴
２０ｂ，２１ｂ    連結用穴
２３    軸受部材
３０    トラバース
【図１】
0003704607.tif 000002
【図２】
0003704607.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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