(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面において開放せるケーブル収容路を形成するベース部材と、該ベース部材に嵌合されて上記ケーブル収容路の開放面を覆うカバー部材とから成る配線ダクトにおいて、座板の上面に複数条の隔壁を並設し、該各隔壁間に複数条のケーブル引き通し溝を形成せるケーブルホルダーを形成し、該ケーブルホルダーを上記ベース部材のケーブル収容路に内装し、上記ケーブルを上記ケーブル引き通し溝に引き通しつつ上記ケーブル収容路に収容する構成としたことを特徴とする配線ダクト。
【請求項２】
上面において開放せるケーブル収容路を形成するベース部材と、該ベース部材に嵌合されて上記ケーブル収容路の開放面を覆うカバー部材とから成る配線ダクトによりＬ曲げ部を経由せる配線路を形成し、他方座板の上面に複数条の隔壁を並設し、該各隔壁間に複数条のケーブル引き通し溝を形成せるケーブルホルダーを形成し、該ケーブルホルダーを上記ケーブル収容路の上記Ｌ曲げ部の一端付近と他端付近に内装し、上記ケーブルを上記Ｌ曲げ部の両端付近において上記各ケーブルホルダーのケーブル引き通し溝に引き通して上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に収容する構成としたことを特徴とする配線ダクト。
【請求項３】
上面において開放せるケーブル収容路を形成するベース部材と、該ベース部材に嵌合されて上記ケーブル収容路の開放面を覆うカバー部材とから成る配線ダクトによりＬ曲げ部を経由せる配線路を形成し、他方Ｌ形に曲成する座板の上面の一端から他端に亘ってＬ形に曲成する複数条の隔壁を所定の曲率を以って並設し、該各Ｌ形曲成隔壁間にＬ形に曲成する複数条のケーブル引き通し溝を形成せるケーブルホルダーを形成し、該ケーブルホルダーを上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に内装し、上記ケーブルを上記Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝内に該溝の曲率に倣って引き通し上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に収容する構成としたことを特徴とする配線ダクト。
【請求項４】
上記隔壁は上記ケーブル引き通し溝内に引き通したケーブルを保持する構成を有することを特徴とする請求項１又は２又は３記載の配線ダクト。
【請求項５】
上記ケーブルホルダーは座板を以ってケーブル収容路の内底面に接着し固定する構成としたことを特徴とする請求項１又は２又は３記載の配線ダクト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は光ケーブルや電線ケーブルや通信ケーブルの床面配線又は壁面配線、殊に光ケーブルの配線、これらケーブルのＬ曲げ配線に適した配線ダクトに関する。
【０００２】
【従来の技術】
テンションメンバーと称する弾性線材が挿通された複芯の光ケーブルを、ケーブル敷設面に敷設されるベースとこのベースに嵌合されるカバーから成る配線ダクト内に引き通す場合、殊に該配線ダクトにより形成したＬ曲げ配線路に収容し引き通す場合、弾性線材の強いテンション作用によってケーブルがベースのケーブル収容路内から跳ね出し、配線作業の支障となる問題を有している。
【０００３】
加えて上記Ｌ曲げ配線路のＬ曲げ部において並列せる各光ケーブルを適正な曲率を以って整列配線することが困難となるばかりか、同Ｌ曲げ部のインコーナーに偏りケーブル相互の重なり合い、擦れ合いを生ずる問題点を有している。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は光ケーブルや電線ケーブルや通信ケーブルの床面配線又は壁面配線、殊に光ケーブルに代表されるこれらケーブルのＬ曲げ配線における上記問題を適切に解決する配線ダクトを提供するものである。
【０００５】
この配線ダクトは上面において開放せるケーブル収容路を形成するベース部材と、該ベース部材に嵌合されて上記ケーブル収容路の開放面を覆うカバー部材とから成る。
【０００６】
この配線ダクトにより形成された配線路、殊にＬ曲げ部を経由せる配線路におけるケーブル整列曲げ配線手段として、座板の上面に複数条の隔壁を並設し、該各隔壁間に複数条のケーブル引き通し溝を形成せるケーブルホルダーを用意する。
【０００７】
そして上記ケーブルホルダーを上記ベース部材のケーブル収容路のＬ曲げ部付近に内装し、上記ケーブルを上記ケーブル引き通し溝に引き通しつつ上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に収容する構成を採る。
【０００８】
具体例として上記配線ダクトによりＬ曲げ部を経由せる配線路を形成し、上記ケーブルホルダーをこの配線路を形成するケーブル収容路のＬ曲げ部の一端付近と他端付近に内装し、上記ケーブルを上記Ｌ曲げ部の両端付近において上記各ケーブルホルダーのケーブル引き通し溝に引き通して上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に収容する構成とする。
【０００９】
又は上記配線ダクトによりＬ曲げ部を経由せる配線路を形成し、他方Ｌ形に曲成する座板の上面の一端から他端に亘ってＬ形に曲成する複数条の隔壁を所定の曲率を以って並設し、該各Ｌ形曲成隔壁間にＬ形に曲成する複数条のケーブル引き通し溝を形成せるケーブルホルダーを用意する。
【００１０】
そして上記ケーブルホルダーを上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に内装し、上記ケーブルを上記Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝内に該溝の曲率に倣って引き通し、上記ケーブル収容路のＬ曲げ部に収容する構成とする。
【００１１】
上記複数本のケーブルは上記ケーブルホルダーの各Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝内に整列し、且つ所要の曲率を以って配線され、殊にＬ曲げ部におけるケーブル跳ね出しと曲率不全を有効に防止し、又ケーブル相互の重なり合いと擦れ合いを有効に防止する。
【００１２】
上記隔壁、即ちこの隔壁によって隔成される上記ケーブル引き通し溝は、同溝内に引き通したケーブルを保持する構成にし、上記効果を確実なものにする。
【００１３】
又上記ケーブルホルダーは座板を以ってケーブル収容路の内底面に接着し、ケーブル保持位置を固定する。
【００１４】
【発明の実施の形態】
先ず後記する第１乃至第４実施形態例に共通な配線ダクト及び継手ダクトと、これによって形成される平面Ｌ曲げ配線路と出隅Ｌ曲げ配線路と入隅Ｌ曲げ配線路について説明する。
【００１５】
配線ダクトＡ１は上面において開放せるケーブル収容路２を形成する合成樹脂製又は金属製のベース部材１と、該ベース部材１に嵌脱自在に嵌合されて上記ケーブル収容路２の開放面を覆う合成樹脂製又は金属製のカバー部材３とから成る。
【００１６】
この配線ダクトのベース部材１を床面や壁面、或いは事務机の側面や天面に敷設しつつ突き合わせて図１，図２，図１０，図１１に示すような平面Ｌ曲げ配線路、同様に図４，図５と図７，図８に示すような出隅Ｌ曲げ配線路、同様に図４，図６と図７，図９に示すような入隅Ｌ曲げ配線路を形成する。
【００１７】
上記ベース部材１のケーブル収容路２内にケーブル４を収容した後、上記カバー部材３を突き合わせつつ各ベース部材１に嵌合して上記ケーブル収容路２の開口面を覆う。
【００１８】
上記平面Ｌ曲げ配線路の平面Ｌ曲げ部Ｂ１と、出隅Ｌ曲げ配線路の出隅Ｌ曲げ部Ｂ２と、入隅Ｌ曲げ配線路の入隅Ｌ曲げ部Ｂ３には、Ｌ曲げケーブル収容路２′を有するＬ曲げベース部材１′と、該ベース部材１′に嵌脱自在に嵌合されて上記ケーブル収容路２′の開放面を覆うＬ曲げカバー部材３′とから成る継手配線ダクトＡ２を介在する。このべース部材１′とカバー部材３′とは上記各Ｌ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３に応じＬ曲げ態様が異なるのみである。
【００１９】
〈第１実施形態例…図１乃至図３と図４乃至図６参照〉
図に示すように、上記平面Ｌ曲げ部Ｂ１と出隅Ｌ曲げ部Ｂ２と入隅Ｌ曲げ部Ｂ３を経由せる配線路におけるケーブル整列曲げ配線手段として、座板５の上面に複数条の隔壁６を並設し、該各隔壁６間に複数条のケーブル引き通し溝７を形成せる合成樹脂製又は金属製の方形平板形ケーブルホルダーＣ１を用意する。
【００２０】
このケーブルホルダーＣ１は各隔壁６及び座板５を硬質の合成樹脂で一体成形する。又は図１４に示すように、圧縮と復元が可能な弾性変形する合成樹脂、例えばゴム、ＥＶＡ等で一体成形する。これによって比較的硬質の外被を有するケーブル４を隔壁６が弾性変形しつつ溝７内に捕捉できるようにする。又異形のケーブル保持にも対応できるようにする。
【００２１】
又図１２に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は互いに平行にし、上端から下端に亘って等幅の溝にする。
【００２２】
又は図１３に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は下端に向け収斂せる斜面１２にし、よって上端から下端に向かって漸次狭幅となる溝にする。これによって径又は幅が異なるケーブル４を溝７の途中の何れかで保持できるようにする。
【００２３】
そして上記ケーブルホルダーＣ１を上記ベース部材１又は１′のケーブル収容路２又は２′の各Ｌ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３付近に内装し、上記ケーブル４を上記ケーブル引き通し溝７に引き通しつつ上記ケーブル収容路２又は２′のＬ曲げ部Ｂ１に収容する構成を採る。
【００２４】
適例として上記ケーブルホルダーＣ１を上記平面Ｌ曲げ配線路又は出隅Ｌ曲げ配線路又は入隅Ｌ曲げ配線路を形成するケーブル収容路２′の平面Ｌ曲げ部Ｂ１又は出隅Ｌ曲げ部Ｂ２又は入隅Ｌ曲げ部Ｂ３の各一端付近と各他端付近に内装し、上記ケーブル４を上記Ｌ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３の両端付近において上記各ケーブルホルダーＣ１のケーブル引き通し溝７に引き通して上記ケーブル収容路のＬ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３に収容する構成とする。
【００２５】
上記複数本のケーブル４は上記ケーブルホルダーＣ１の各ケーブル引き通し溝７内に整列し、且つ所要の曲率を以って配線され、殊にＬ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３におけるケーブル跳ね出しと曲率不全を有効に防止し、又ケーブル４の偏りと相互の重なり合いと擦れ合いを有効に防止する。
【００２６】
図３に示すように、上記隔壁６、即ちこの隔壁６によって隔成される上記ケーブル引き通し溝７は、同溝７内に引き通したケーブル４の外被を挟圧保持するか、挟圧し且つ圧縮保持する構成にし、上記効果を確実なものにする。
【００２７】
又上記ケーブルホルダーＣ１は座板５の底面に予め貼付した両面接着テープ８を以ってケーブル収容路２又は２′の内底面に接着して固定し、ケーブル４の弾性に抗してケーブル４の圧縮保持位置を確保する。
【００２８】
好ましくは、上記ケーブルホルダーＣ１は配線ダクトＡ１の継手配線ダクトＡ２との突き合わせ端（ケーブル収容路２の突き合わせ端）に収容し、接着テープ８を介して底板１１の内底面に接着し固定する。即ち継手配線ダクトＡ２の両端から外れた直線部においてケーブル４を規制し整列しつつ、ケーブルホルダーＣ１，Ｃ１間の継手配線ダクトＡ２内のケーブル収容路２′内における自由な撓曲を促す構造にする。
【００２９】
〈第２実施形態例…図７，図８，図３参照〉
図に示すように、出隅Ｌ曲げ部Ｂ２を経由せる出隅Ｌ曲げ配線路を形成し、他方出隅Ｌ形に曲成する座板５の上面（外角側上面）の一端から他端に亘って出隅Ｌ形に曲成する複数条の隔壁６を所定の曲率を以って並設し、該各出隅Ｌ形曲成隔壁６間に同曲率を以って出隅Ｌ形に曲成する複数条のケーブル引き通し溝７を持つケーブルホルダーＣ２を用意する。
【００３０】
このケーブルホルダーＣ２は各隔壁６及び座板５を硬質の合成樹脂で一体成形する。又は図１４に示すように、圧縮と復元が可能な弾性変形する合成樹脂、例えばゴム、ＥＶＡ等で一体成形する。これによって比較的硬質の外被を有するケーブル４を隔壁６が弾性変形しつつ溝７内に捕捉できるようにする。又異形のケーブル保持にも対応できるようにする。
【００３１】
又図１２に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は互いに平行にし、上端から下端に亘って等幅の溝にする。
【００３２】
又は図１３に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は下端に向け収斂せる斜面１２にし、よって上端から下端に向かって漸次狭幅となる溝にする。これによって径又は幅が異なるケーブル４を溝７の途中の何れかで保持できるようにする。
【００３３】
そして上記出隅Ｌ形ケーブルホルダーＣ２を上記ケーブル収容路２，２′の出隅Ｌ曲げ部Ｂ２に内装し、上記ケーブル４を上記出隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に該溝７の曲率に倣って引き通し、上記ケーブル収容路２′の出隅Ｌ曲げ部Ｂ２に収容する構成とする。
【００３４】
上記複数本のケーブル４は上記ケーブルホルダーＣ２の各出隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に整列し、且つ所要の曲率を以って配線され、殊に出隅Ｌ曲げ部Ｂ２におけるケーブル跳ね出しと曲率不全を有効に防止し、又ケーブル４の偏りと相互の重なり合いと擦れ合いを有効に防止する。
【００３５】
図３に示すように、上記隔壁６、即ちこの隔壁６によって隔成される上記出隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７は、同溝７内に引き通したケーブル４を出隅Ｌ曲げ部Ｂ２の全長において外被を挟圧保持するか、挟圧し且つ圧縮保持する構成にし、上記効果を確実なものにする。
【００３６】
又上記ケーブルホルダーＣ２は出隅Ｌ形曲成座板５の底面に予め貼付した両面接着テープ８を以ってケーブル収容路２又は２′の内底面に接着して固定し、ケーブル４の弾性に抗してケーブル４の圧縮保持位置を確保する。
【００３７】
好ましくは、上記ケーブルホルダーＣ２の両端は継手配線ダクトＡ２の両端から突出する長さにし、該両端を配線ダクトＡ１の突き合わせ端のケーブル収容路２内へ突出させ底板１１の内底面に接着する。同時に継手配線ダクトＡ２の底板の内底面に接着する。
【００３８】
〈第３実施形態例…図７，図９，図３参照〉
図に示すように、入隅Ｌ曲げ部Ｂ３を経由せる入隅Ｌ曲げ配線路を形成し、他方入隅Ｌ形に曲成する座板５の上面（内角側上面）の一端から他端に亘って入隅Ｌ形に曲成する複数条の隔壁６を所定の曲率を以って並設し、該各入隅Ｌ形曲成隔壁６間に同曲率を以って入隅Ｌ形に曲成する複数条のケーブル引き通し溝７を持つケーブルホルダーＣ３を用意する。
【００３９】
このケーブルホルダーＣ３は各隔壁６及び座板５を硬質の合成樹脂で一体成形する。又は図１４に示すように、圧縮と復元が可能な弾性変形する合成樹脂、例えばゴム、ＥＶＡ等で一体成形する。これによって比較的硬質の外被を有するケーブル４を隔壁６が弾性変形しつつ溝７内に捕捉できるようにする。又異形のケーブル保持にも対応できるようにする。
【００４０】
又図１２に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は互いに平行にし、上端から下端に亘って等幅の溝にする。
【００４１】
又は図１３に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は下端に向け収斂せる斜面１２にし、よって上端から下端に向かって漸次狭幅となる溝にする。これによって径又は幅が異なるケーブル４を溝７の途中の何れかで保持できるようにする。
【００４２】
そして上記入隅Ｌ形ケーブルホルダーＣ３を上記ケーブル収容路２，２′の入隅Ｌ曲げ部Ｂ３に内装し、上記ケーブル４を上記入隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に該溝７の曲率に倣って引き通し、上記ケーブル収容路２′の入隅Ｌ曲げ部Ｂ３に収容する構成とする。
【００４３】
上記複数本のケーブル４は上記ケーブルホルダーＣ３の各入隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に整列し、且つ所要の曲率を以って配線され、殊に入隅Ｌ曲げ部Ｂ３におけるケーブル跳ね出しと曲率不全を有効に防止し、又ケーブル４の偏りと相互の重なり合いと擦れ合いを有効に防止する。
【００４４】
図３に示すように、上記隔壁６、即ちこの隔壁６によって隔成される上記入隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７は、同溝７内に引き通したケーブル４を入隅Ｌ曲げ部Ｂ３の全長において外被を挟圧保持するか、挟圧し且つ圧縮保持する構成にし、上記効果を確実なものにする。
【００４５】
又上記ケーブルホルダーＣ３は入隅Ｌ形曲成座板５の底面に予め貼付した両面接着テープ８を以ってケーブル収容路２又は２′の内底面に接着して固定し、ケーブル４の弾性に抗してケーブル４の圧縮保持位置を確保する。
【００４６】
好ましくは、上記ケーブルホルダーＣ３の両端は継手配線ダクトＡ２の両端から突出する長さにし、該両端を配線ダクトＡ１の突き合わせ端のケーブル収容路２内へ突出させ底板１１の内底面に接着する。同時に継手配線ダクトＡ２の底板の内底面に接着する。
【００４７】
〈第４実施形態例…図１０，図１１，図３参照〉
図に示すように、平面Ｌ曲げ部Ｂ１を経由せる平面Ｌ曲げ配線路を形成し、他方平面Ｌ形に曲成する座板５の上面の一端から他端に亘って平面Ｌ形に曲成する複数条の隔壁６を所定の曲率を以って並設し、該各平面Ｌ形曲成隔壁６間に同曲率を以って平面Ｌ形に曲成する複数条のケーブル引き通し溝７を持つケーブルホルダーＣ４を用意する。
【００４８】
このケーブルホルダーＣ４は各隔壁６及び座板５を硬質の合成樹脂で一体成形する。又は図１４に示すように、圧縮と復元が可能な弾性変形する合成樹脂、例えばゴム、ＥＶＡ等で一体成形する。これによって比較的硬質の外被を有するケーブル４を隔壁６が弾性変形しつつ溝７内に捕捉できるようにする。又異形のケーブル保持にも対応できるようにする。
【００４９】
又図１２に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は互いに平行にし、上端から下端に亘って等幅の溝にする。
【００５０】
又は図１３に示すように、ケーブル引き通し溝７の内側面は下端に向け収斂せる斜面１２にし、よって上端から下端に向かって漸次狭幅となる溝にする。これによって径又は幅が異なるケーブル４を溝７の途中の何れかで保持できるようにする。
【００５１】
そして上記平面Ｌ形ケーブルホルダーＣ４を上記ケーブル収容路２，２′の平面Ｌ曲げ部Ｂ１に内装し、上記ケーブル４を上記平面Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に該溝７の曲率に倣って引き通し、上記ケーブル収容路２′の平面Ｌ曲げ部Ｂ１に収容する構成とする。
【００５２】
上記複数本のケーブル４は上記ケーブルホルダーＣ４の各平面Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７内に整列し、且つ所要の曲率を以って配線され、殊に平面Ｌ曲げ部Ｂ１におけるケーブル跳ね出しと曲率不全を有効に防止し、又ケーブル４の偏りと相互の重なり合いと擦れ合いを有効に防止する。
【００５３】
図３に示すように、上記隔壁６、即ちこの隔壁６によって隔成される上記入隅Ｌ形曲成ケーブル引き通し溝７は、同溝７内に引き通したケーブル４を平面Ｌ曲げ部の全長において外被を挟圧保持するか、挟圧し且つ圧縮保持する構成にし、上記効果を確実なものにする。
【００５４】
又上記ケーブルホルダーＣ４は平面Ｌ形曲成座板５の底面に予め貼付した両面接着テープ８を以ってケーブル収容路２又は２′の内底面に接着して固定し、ケーブル４の弾性に抗してケーブル４の圧縮保持位置を確保する。
【００５５】
好ましくは、上記ケーブルホルダーＣ４の両端は継手配線ダクトＡ２の両端から突出する長さにし、該両端を配線ダクトＡ１の突き合わせ端のケーブル収容路２内へ突出させ底板１１の内底面に接着する。同時に継手配線ダクトＡ２の底板の内底面に接着する。
【００５６】
上記第１乃至第４実施形態におけるケーブルホルダーＣ１乃至Ｃ４は、図１２に示すように座板５の幅Ｗ１をケーブル収容路２，２′を形成し対向する側板９の内面間の幅Ｗ２と略同等にしてダクト短手方向における位置を確保する。そしてこの座板５には側板９と隣接する座板５の端縁に張り出し耳部５ａを設け、該耳部５ａの内域に上記隔壁６を並設し、ケーブル４をケーブル収容路２，２′の側板９から離間し中央部に並列されるようにする。
【００５７】
更に上記隔壁６の厚みＴは上端を円弧形にし且つ上端から下端（座板５と結合する端部）に亘って等厚にする。従ってこの隔壁６間に隔成されるケーブル引き通し溝７の幅Ｗ３を上端入り口から下端に亘って等幅にする。この幅Ｗ３をケーブル４の直径より狭幅にして同ケーブル４を溝７内において圧縮して保持するのである。
【００５８】
更に上記隔壁６の高さＨ１をカバー部材３，３′とベース部材１，１′の底板１１間の高さ（ケーブル配線腔の深さ）Ｈ２より充分に低くし、隔壁６の上方に空間１０を形成する。この空間１０内へカバー部材３，３′に取り付けた接続器を突出せしめる。
【００５９】
上記方形平板形ケーブルホルダーＣ１はＬ曲げ部Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３の両端付近に用いる他、他の配線路の途中に用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】平面Ｌ曲げ配線路に平板形ケーブルホルダーを適用した第１実施形態例を示す斜視図。
【図２】同平面図。
【図３】同横断面図。
【図４】出隅Ｌ曲げ配線路と、入隅Ｌ曲げ配線路に上記平板形ケーブルホルダーを適用した第１実施形態例を示す斜視図。
【図５】上記出隅Ｌ曲げ部の縦断面図。
【図６】上記入隅Ｌ曲げ部の縦断面図。
【図７】出隅Ｌ曲げ配線路と、入隅Ｌ曲げ配線路に出隅形と入隅形のケーブルホルダーを適用した第２、第３実施形態例を示す斜視図。
【図８】上記第２実施形態例に当たる出隅Ｌ曲げ部の縦断面図。
【図９】上記第３実施形態例に当たる入隅Ｌ曲げ部の縦断面図。
【図１０】平面Ｌ曲げ配線路に平面Ｌ曲げ形ケーブルホルダーを適用した第４実施形態例を示す斜視図。
【図１１】上記第４実施形態例における平面Ｌ曲げ部の平面図。
【図１２】上記第１乃至第４実施形態例に用いるケーブルホルダーを例示する横断面図。
【図１３】ケーブルホルダーの他例を示す断面図。
【図１４】ケーブルホルダーの更に他例を示す断面図。
【符号の説明】
１，１′      ベース部材
２，２′      ケーブル収容路
３，３′      カバー部材
４            ケーブル
５            座板
５ａ          張り出し耳部
６            隔壁
７            ケーブル引き通し溝
８            接着テープ
９            側板
１０          空間
１１          底板
１２          斜面
Ａ１          配線ダクト
Ａ２          継手配線ダクト
Ｂ１          平面Ｌ曲げ部
Ｂ２          出隅Ｌ曲げ部
Ｂ３          入隅Ｌ曲げ部
Ｃ１          方形平板形ケーブルホルダー
Ｃ２          出隅Ｌ曲げ形ケーブルホルダー
Ｃ３          入隅Ｌ曲げ形ケーブルホルダー
Ｃ４          平面Ｌ曲げ形ケーブ
【図１】
0003625056.tif 000002
【図２】
0003625056.tif 000003
【図３】
0003625056.tif 000004
【図４】
0003625056.tif 000005
【図５】
0003625056.tif 000006
【図６】
0003625056.tif 000007
【図７】
0003625056.tif 000008
【図８】
0003625056.tif 000009
【図９】
0003625056.tif 000010
【図１０】
0003625056.tif 000011
【図１１】
0003625056.tif 000012
【図１２】
0003625056.tif 000013
【図１３】
0003625056.tif 000014
【図１４】
0003625056.tif 000015