(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
穂先竿と、少なくとも１本以上の中竿と、元竿とを有する繊維強化樹脂製の継式釣竿であって、
穂先竿とその直後の中竿を中実竿杆とし、元竿を中空竿管とし、
隣接する前後の中実竿杆の後側竿杆が、中実コア部の外側に、強化繊維を概ね軸長方向に指向させた外側層を繊維強化樹脂プリプレグの巻回によって形成され、先部に前記外側層の厚さ範囲内において段差部を設けて小径部と成し、
該小径部に繊維強化樹脂プリプレグによって継合部材本体を管状に設け、
該継合部材本体と前記外側層とに亘って繊維強化樹脂プリプレグを設けて補強層となした
ことを特徴とする中実竿杆を使用した継式釣竿。
【請求項２】
前記継合部材本体を有する継合部の内面は先広がりテーパである請求項１記載の継式釣竿。
【請求項３】
前記中実竿杆の中に、中実コア部と外側層の間に繊維強化樹脂プリプレグによる中間層を有する竿杆があり、該竿杆は外側ほど中心部に比較して強化繊維密度が高くなっている請求項１記載の継式釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、中実竿杆を使用した継式釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、穂先竿を除いては中空竿管を使用した釣竿が主流であったが、元竿等のように大きな曲げ力が作用し得る部位では、竿管が中空であるために潰れ破壊を生じることが有った。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
これを防止するために、中実竿杆を穂先竿以外に使用することが考えられている。中実竿杆は中空竿管に比べて、同じ材料を使用する前提で、同じ曲げ剛性を有するのであれば、より小径化される。従って、中空竿管を主体に使用する釣竿と異なる特性を有する面が有り、これらを釣竿として有効に利用したり、逆に、釣竿に使用するとその使用形態によっては欠点となる事項はその対策が必要である。従って本発明は、釣竿の操作性向上を目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的に鑑み、請求項１では、穂先竿と、少なくとも１本以上の中竿と、元竿とを有する繊維強化樹脂製の継式釣竿であって、穂先竿とその直後の中竿を中実竿杆とし、元竿を中空竿管とし、隣接する前後の中実竿杆の後側竿杆が、中実コア部の外側に、強化繊維を概ね軸長方向に指向させた外側層を繊維強化樹脂プリプレグの巻回によって形成され、先部に前記外側層の厚さ範囲内において段差部を設けて小径部と成し、該小径部に繊維強化樹脂プリプレグによって継合部材本体を管状に設け、該継合部材本体と前記外側層とに亘って繊維強化樹脂プリプレグを設けて補強層となしたことを特徴とする中実竿杆を使用した継式釣竿を提供する。
釣竿の振り込み等の操作においては竿先程高速になるが、穂先竿とその直後の中竿（穂持竿）を中実竿杆とするため、この領域は同じ撓み剛性を有した中空竿管を使用している場合と比較して小径であり、高速の振りに対しても空気抵抗が小さく、振り操作がし易い。また、へら鮒釣り等のように竿先を水中に浸して釣りを行う場合にも、水中抵抗が小さく、操作性が良い。更には、元竿を中空竿管としているため、穂先竿等の小径竿管を収納でき、持ち運びの際に便利である。また、継合部材本体と元竿本体部との段差境界部を補強できる。
【０００５】
請求項２では、前記継合部材本体を有する継合部の内面は先広がりテーパである請求項１記載の継式釣竿を提供する。
請求項３では、前記中実竿杆の中に、中実コア部と外側層の間に繊維強化樹脂プリプレグによる中間層を有する竿杆があり、該竿杆は外側ほど中心部に比較して強化繊維密度が高くなっている請求項１記載の継式釣竿を提供する。
剛性や強度への寄与率の高い竿杆となり、外側ほど強化繊維が多くなり、同じ量の強化繊維を使用する場合においては、より高強度、高剛性な釣竿が提供でき、同じ強度や剛性を得るには、より少ない強化繊維量で済み、軽量化、低コスト化等が図れる。
【０００６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。
図１は本発明に係る継式釣竿であり、図２はその分解図である。中空竿管の元竿１０、中空竿管の第１中竿１２、中実竿杆の第２中竿１４、中実竿杆の穂先竿１６の４本が並継式に継ぎ合わされている。以下において特記しない限り竿数に制限はない。また、各竿杆は、エポキシ樹脂等の樹脂のマトリックスを炭素繊維等の強化繊維で強化した繊維強化樹脂（ＦＲＰやＦＲＴＰ）製であり、この例の竿杆はエポキシ樹脂をマトリックスとし、炭素繊維を主体として用いて強化形成している。また、各竿杆には、概ね軸長方向に指向した強化繊維の層が存在する。
【０００７】
元竿１０の先端部には、第１中竿１２の後部継合部１２ｔを受け入れる中空部を有する継合部１０Ｔが形成されており、第１中竿１２の先端部には、第２中竿１４の後部継合部１４ｔを受け入れる中空部を有する継合部１２Ｔが形成されており、第２中竿１４の先端部には、穂先竿１６の継合部１６ｔを受け入れる中空部を有する継合部１４Ｔが形成されている。更には、元竿の後部には天然コルクやジュラコルク（商品名）製等の握り部１０Ｇが形成されており、その後端には尻栓Ｓが接着されている。穂先竿１６の先端部には釣糸結着部１６Ｋが設けられており、ここに釣糸を結び付けて釣りを行う。
【０００８】
まず、この例を用いて説明を行う。穂先竿１６と、第２中竿（即ち、穂持竿）１４とが中実竿杆であるため、これらが中空竿管である場合と比較して小径化されており、その分、振り操作の際に空気抵抗が小さく、振り操作が軽快になる。また、ふな竿のように竿先を水中に没して釣りを行う際には、水中抵抗が小さくなる。従って、水切りし易く、素早い竿操作ができる。
【０００９】
この場合、第１中竿１２と元竿１０とが中空竿管であるため、穂先竿１６を第１中竿１２に収納させ、穂持竿１４を元竿１０に収納させて持ち運びができ、便利である。また、中実の穂先竿と穂持竿の表面に、ゴルフボールのディンプルのような凹凸を形成し易く、こうすることで、非常に速く振り操作した場合に、竿先部が追随し易くなる。更には、穂先竿と穂持竿を中実に形成したので、これらと同じ撓み剛性の中空竿管の場合と比較して、同じ振り調子でありながら、粘りとパワーのある釣竿にでき、掛った魚を素早く水面に引上げ易く、魚の取り込みまでの時間を低減できる。
【００１０】
次に、他の形態の説明を行う。上記形態例では、各竿杆共に、概ね軸長方向に指向した強化繊維を主体とする層を有しており、元竿と第１中竿が中空竿管であるので、これらが、同じ撓み剛性を有する中実竿杆である場合と比べれば外径が大きい。主として撓み剛性に寄与する軸長方向に指向した強化繊維の存在は、捩りに対しても抗力になり、これによって、中実竿杆よりも外径の大きな中空竿管では捩り剛性が高くなって捩れ難く、釣竿操作時の胴ぶれが防止でき、釣り操作し易い。
【００１１】
更に、この捩り剛性を向上させるには、各竿杆１０，１２，１４のできるだけ外周側に、強化繊維が軸長方向に対して４５度方向と−４５度方向とに交差した層を設けると最も効果的に捩り剛性が向上する。４５度でなくても、３０度から６０度程度の範囲に設定するとある程度効果的であり、最も広い範囲では１５度から７５度の範囲にする。何れにしても、軸長方向に対してできるだけ捩り剛性が対称になるように、左右両方向から同じ弾性率の繊維を同じ量ずつ、絶対値が同じ傾斜角度で交差させることが高品質の釣竿提供に繋がる。
【００１２】
具体的な製法としては、ブレーディングによって左右方向から編んだり、織布を使用したり、引き揃えシートや引き揃えテープを繊維が交差するように両方向から巻回する（重ねる）。穂先竿１６は釣竿操作の振れに大きく影響しないため捩り対策を施しておらず、軸長方向繊維を主体とした中実コア部の外周に、円周方向繊維の層を設けている。
上記と異なり、元竿と第１中竿をも中実竿杆に形成した場合も、捩り剛性向上の工夫は同様である。元竿と第１中竿をも中実竿杆に形成した場合のこの釣竿は、大撓みに耐えられて粘りのある釣竿であると共に、振り操作の際の胴ぶれを防止できる。従って、操作性の優れた竿となる。
【００１３】
以上と異なり、穂先竿と元竿を中実竿杆とし、２本の中竿を中空竿管にしても、既述のように、外径が大きくなることによって、傾斜方向繊維が無くて軸長方向繊維の存在によっても捩り剛性が向上し、これに更に傾斜方向繊維が存在すれば更に効果的に捩り剛性が向上する。胴ぶれは釣竿の中間領域において生じ易く、このように中竿１２と１４を中空竿管にすれば、同じ撓み剛性の中実竿杆（小径である）の場合よりも胴ぶれを防止できる。この場合、元竿は中実竿杆であるため、大きな負荷によって元竿が大撓みしても耐えられて高強度化でき、粘りのある釣竿となる。穂先竿も中実竿杆であるため、大きく撓んでも粘りが有り、破損し難い。前記中空竿管は、その外径をＤとし、肉厚をｔとすれば、ｔ／Ｄを０．０４〜０．４の厚肉化するとよい。
【００１４】
図１の各竿杆が中実竿杆である場合、元竿１０と第１中竿１２の継合部位近くの拡大縦断面を、継合部位の代表として図３に示す。各竿杆１０，１２，１４，１６は、夫々、合成樹脂をマトリックスとし、強化繊維を概ね軸長方向に指向させて加圧焼成した概ね円柱状の中実体の各表面を研削し、先細形状に形成した中実コア部１０Ａ，１２Ａ等を有している。研削によって中実コア部の表面の軸長方向強化繊維が切断されるため、このままで竿杆にすれば、撓みを受けた場合に切断繊維端部から剥離等して破損し易い。そこで表面に、概ね軸長方向に指向した強化繊維の外側層１０Ｂ，１２Ｂ等を繊維強化樹脂プリプレグを巻回することによって形成して補強している。
【００１５】
元竿１０に継合部１０Ｔを設けるのは、前記外側層１０Ｂの厚さ範囲内において段差部を形成して小径部１０Ｓとし、ここに継合部材本体１０ＴＨの繊維強化樹脂プリプレグを巻回して管形状に形成し、その後、この継合部材本体と元竿本体部１０Ｈとの段差境界部を補強するために、この境界部の前後に亘ってプリプレグを巻回し、焼成して元竿本体１０Ｈと継合部本体１０ＴＨと補強層１０Ｔｈとを一体化接合させる。こうして形成された継合部１０Ｔの内面（嵌合面）は先広がりテーパである。即ち、先部内直径Ｂは後部内直径Ｃよりも大きく形成している。本願では、継合部１２Ｔ，１４Ｔにおいても同様であると共に、継合部１０Ｔ，１２Ｔ，１４Ｔの順にテーパ率を小さく形成している。
【００１６】
先側継合部ほど小さなテーパ率（ストレートを含む）に形成するのは、大きな魚が掛って釣竿が大きく撓んだ際に、穂先竿１６とその後ろの第２中竿（穂持竿）１４との継合部位（１４Ｔの部位）が最も下方に向き、第２中竿１４と第１中竿１２との継合部位１２Ｔが少し下向き、第１中竿１２と元竿１０との継合部位１０Ｔが斜め上向きになるという具合に、先側程抜き取られ易い状況になる。従って、先側程抜け難く構成しなければならないからである。逆に、後方側になるほど、継合せに強い力を要し、また継合せた場合に強く固着し易いため、継合せ作業を容易にすると共に、強く固着して抜き取れないという不具合を防止するために、後方側程大きなテーパ率にする。
【００１７】
上記例では先側から後側に向かって漸次テーパ率を大きく形成しているが、途中に同じテーパ率（又は同じ程度のテーパ率）を有していてもよい。例えば、継合部１４Ｔと１２Ｔとが小さな同じテーパ率であって、継合部１０Ｔが大きなテーパ率という具合である。各竿杆１６，１４，１２の後部継合部１６ｔ，１４ｔ，１２ｔの外径は夫々の筒状継合部１４Ｔ，１２Ｔ，１０Ｔの内面嵌合面に概ね合致するように形成している。
【００１８】
前後竿杆の継合部位の嵌合面長さＬ１は、釣竿の先側部位よりも後側部位の方が長いが、代表値としての継合部の内直径Ｂを基準にした比率Ｌ１／Ｂを規定すれば、この比率を先側部位程大きくなるように形成すれば、大きな魚が掛って大きく撓んでも先側部位の継ぎ合わせが抜け難く、好ましい。更には、継ぎ合わせは、単純な１段の継ぎ合わせ嵌合面とは限らず、例えば、元竿の継合部１０Ｔ内に第１中竿１２の後部継合部１２ｔを挿入させるが、途中位置までは抵抗無く入り、そこから抵抗を受けつつ挿入させる２段の継ぎ合わせにすることが多い。この抵抗を受けつつ挿入させる２段目の長さを、釣竿の元側に比較して穂先側程長くすれば、より抜け落ち易い穂先竿等を充分に保持できる。
【００１９】
以上の説明では、並継合わせであったが、逆並継であってもよく、また、これらの混合であってもよい。逆並継の場合のテーパ率は、管状継合部の内直径は後方側（Ｃに対応）が大きく、前側（Ｂに対応）が小さいが、大きい方から小さい方を差し引いた値を長さで除して求める。
【００２０】
前後に継合わされる竿杆（例えば１０，１２）が中実竿杆同士であれば、前側の竿杆と後側の竿杆とを継合わせる場合に円滑に行ったり、或いは継合せや抜き取りを可能にさせるために、継合部位における空気抜きや残留空間の大きさ等を考慮しなければならない。そこで、継合部１０Ｔの内部のうち、嵌合面長さＬ１領域を外れた部位（Ｌ２の領域）に外部に通ずる貫通孔ＫＡを半径方向に設けておく。或いは、管状継合部１０Ｔの内面１０ＴＮに、継合せた場合の残留空間Ｌ２の範囲に始点を置きつつ外部に至るまで、概ね長手方向に沿った溝や螺旋状の溝等、任意形状の溝を設ける。或いはこれらを併用する。管状継合部の内面の代わりに、或いは併用して、前側竿杆１２の後部継合部１２ｔの表面に溝を形成してもよい。更には、少なくとも何れかの嵌合面を粗面にして空気を逃がしてもよい。元側ほど継合力が大きいため、空気抜き溝等は、先側継合部位よりも後側継合部位を大き目に形成するとよい。
【００２１】
次に、上記空気抜き孔や溝が無い場合、残留空間Ｌ２を長くして、継ぎ合わせる場合の圧縮力を受容できるように構成する方法もある。この残留空間Ｌ２を広げるために、元竿本体１０Ｈに穴ＫＨを設け、残留空間をＬ３の範囲とし、大きさを拡大することもできる。好ましくは、長さで表現して、Ｌ１≦Ｌ２（穴ＫＨがある場合はＬ３）に形成すれば、着脱操作がし易く、固着も防止できる。元側ほど固着力が大きいため、長さＬ２（又はＬ３）は、先側継合部位よりも後側継合部位において長くするとよい。
【００２２】
その他、管状継合部１０Ｔの内面１０ＴＮか継合部１０ｔの外周に、又はこれらの両方に、軟質合成樹脂等の軟質層を形成し、これによって固着を防止する。好ましくは、釣竿先側の継合部位よりも後側の継合部位程、軟質層の厚さを厚くしたり、より軟質の材料を使用する。
中実竿杆同士の継合部位近くの前後の竿杆直径Ａ，Ｄは、何れの側が高剛性であっても、両部分の曲げ剛性の差が２０パーセント以下になるように設定すれば竿の撓りバランスが向上する。更には、釣竿の先側の継合部位よりも後側の継合部位において剛性差を小さくすると撓りバランスが向上する。
上記テーパ率以降の各説明事項は互いに任意に組み合わせてもよい。
【００２３】
概ね軸長方向に指向した芯材部だけでは、大撓みした場合に軸長方向に沿って裂け易い。ところが、外側に強化繊維が概ね円周方向に指向した層を有すると、この円周方向強化繊維の存在によって、前記裂けが防止され、大撓みに耐え得る釣竿となる。図４は任意の竿杆２０の縦断面図を示し、強化繊維が概ね軸長方向に指向した中実コア部２０Ａの外側に、強化繊維が概ね軸長方向に指向した中間層２０Ｂと、更にその外側に設けられ、強化繊維が概ね円周方向に指向した外側層２０Ｃを有している。成形方法として、中実コア部２０Ａは、概ね軸長方向に指向させて成形した中実竿杆を研削して先細形状にし、この上から概ね軸長方向に指向するように繊維強化樹脂プリプレグを巻回し、更には、概ね円周方向に指向するように繊維強化樹脂プリプレグを巻回し、その後加圧焼成して形成することが一般的である。
【００２４】
例えば図１の釣竿において、元竿１０、第１中竿１２、第２中竿１４、穂先竿１６がこの竿杆２０の構造を有する。中間層は無くてもよいが、あれば中実コア部表面の切断繊維部を補強でき、剥離が生じて破損することが防止できる。中間層に円周方向や傾斜方向に指向した強化繊維の存在や、外側層に軸長方向等に指向した強化繊維の存在は許容している。穂先竿には外側層２０Ｃも無くてよい。
【００２５】
外側層２０Ｃの厚さは、一般に薄肉厚でよく、強化繊維が円周方向繊維のみの場合０．１ｍｍ以下、好ましくは０．０５ｍｍ以下、更に好ましくは０．０３ｍｍ以下にする。円周方向繊維プリプレグに軸長方向繊維のプリプレグを重ねた場合は、円周方向繊維のみの場合の２倍以下、即ち０．２ｍｍ以下、好ましくは０．０３〜０．１５ｍｍの厚さとする。この円周方向強化繊維には、中実コア部や中間層の強化繊維よりも高強度な強化繊維を使用すれば、更に薄肉化できる。
【００２６】
竿杆２０の外側層は、該竿杆内では概ね一定厚さであるが、継合釣竿全体における各竿杆間においては、穂先竿が最も薄く、元竿い近い程厚くなる（同じ程度の厚さがあってもよい）ように形成することが好ましい。これは径の大きな竿杆ほど、同じ量の撓みでも外側に大きな負荷が作用し、表面からの剥離や切断が発生し易いので、これを防止するためである。
以上の外側層には円周方向繊維の代わりに、或いは共に傾斜方向繊維を設けていてもよく、同様に元竿に近い程厚くする。
【００２７】
上記中間層は、竿杆２０の中でも、先部よりは元側寄りを厚肉化することが好ましい。例えば、プリプレグの巻回数を多くすることで達成できる。継合釣竿全体における各竿杆間においては、穂先竿が最も薄く、元竿に近い程厚くなる（同じ程度の厚さがあってもよい）ように形成することが好ましい。理由は外側層と同様である。また、穂先寄りと元竿寄りでは穂先寄りを高強度の強化繊維とし、元竿寄りを高弾性にすれば、釣竿強度が向上する。
【００２８】
穂先寄りの竿杆程低弾性な強化繊維を多くし、元竿寄りの竿杆程高弾性な強化繊維を多くすれば、釣竿の強度向上と細身化、軽量化が図れる。また、穂先寄りの竿杆程高弾性な強化繊維を多くし、元竿寄りの竿杆程高強度な強化繊維を多くすれば、振った際の調子は胴調子の傾向でありながら、撓みの戻りは先調子のように穂先部が速く戻る。
【００２９】
持ち重りを小さくするために穂先寄りの竿杆を軽量にしたいが、この場合、竿杆の中心層である中実コア部は、その外側の中間層や外側層と比較して剛性や強度に対する寄与が低く、それだけ軽量化のためにのみ工夫を施し易い。そこで、この中実コア部に比重の小さな材料を選定し易い。従って、元竿寄りの竿杆に比較して穂先寄りの竿杆の中実コア部を比重の小さな材料で構成する。
更には、何れの位置の竿杆にも共通するが、外側ほど中心部に比較して強化繊維密度を高くすると、剛性や強度への寄与率の高い竿杆となり、外側ほど強化繊維が多くなり、同じ量の強化繊維を使用する場合においては、より高強度、高剛性な釣竿が提供でき、同じ強度や剛性を得るには、より少ない強化繊維量で済み、軽量化、低コスト化等が図れる。
【００３０】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように本発明によれば、請求項１では、釣竿の操作性が向上する。また、補強層によって継合部材本体と元竿本体部との段差境界部を補強できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は本発明に係る継式釣竿の側面図である。
【図２】  図２は図１の継式釣竿の分解図である。
【図３】  図３は中実竿杆同士の継合部位の縦断面図である。
【図４】  図４は中実竿杆の縦断面図である。
【符号の説明】
１０                元竿
１２                第１中竿
１４                第２中竿
１６                穂先竿
１０Ａ              中実コア部
１０Ｂ              外側層
２０Ａ              中実コア部
２０Ｂ              中間層
２０Ｃ              外側層
【図１】
0003652154.tif 000002
【図２】
0003652154.tif 000003
【図３】
0003652154.tif 000004
【図４】
0003652154.tif 000005