(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
積み荷を車両の屋根に固定するためのルーフキャリアにおいて、
少なくとも１本のルーフレール（１）と、該ルーフレール（１）の各々に少なくとも１本ずつ装備した補助レール（３）と、積み荷をその上に搭載するための搭載機構を装備した少なくとも１つのスライドヘッド（５）とを備え、前記ルーフレール（１）が略々水平に延在しており、前記補助レール（３）を積み荷を積み降しするときの位置に位置付け得るようにしてあり、前記補助レール（３）が、積み荷を積み降しするときの前記位置に位置付けられたときに、前記ルーフレール（１）から斜め下方へ延出すると共に、前記ルーフレール（１）と組合わさって、連続した１本の、実質的に剛体の合体レールを形成するようにしてあり、該合体レールに沿って前記スライドヘッド（５）を走行させ得るようにしてあり、更に、前記スライドヘッド（５）に装備した前記搭載機構が、前記合体レールに沿って走行する際に傾くことがないように、前記スライドヘッド（５）を前記合体レールで案内する構造としたことを特徴とするルーフキャリア。
【請求項２】
前記スライドヘッド（５）が案内手段（３１−３５）を備えており、該スライドヘッド（５）が前記合体レールに沿って走行する際に、該案内手段（３１−３５）の各々が、所定の案内経路をたどると共にその案内経路の少なくとも一部分において案内されるようにしてあり、更に、全ての案内経路を互いに同一形状で互いに平行移動関係にある曲線に沿った経路としてあり、それによって前記スライドヘッドが常時水平姿勢を維持するようにしたことを特徴とする請求項１記載のルーフキャリア。
【請求項３】
前記スライドヘッドが少なくとも３つの案内手段（３１−３５）を備えており、前記ルーフレール（１）の全長の少なくとも一部分においては、第１案内手段（３１）の案内経路と第２案内手段（３２）の案内経路とが、互いに一致してしかも第３案内手段（３３）の案内経路からは離隔して延在しており、更に、前記補助レール（３）の全長の少なくとも一部分においては、前記第１案内手段（３１）の案内経路と前記第３案内手段（３３）の案内経路とが、互いに一致してしかも前記第２案内手段（３２）の案内経路からは離隔して延在していることを特徴とする請求項２記載のルーフキャリア。
【請求項４】
第４案内手段（３４，３５）の案内経路が、前記ルーフレール（１）の全長の少なくとも一部分においては、前記第３案内手段（３３）の案内経路と一致して延在していると共に、前記補助レール（３）の全長の少なくとも一部分においては、前記第２案内手段（３２）の案内経路と一致して延在していることを特徴とする請求項３記載のルーフキャリア。
【請求項５】
前記ルーフレール（１）と前記補助レール（３）とは、それらの全長の少なくとも一部分が、直線形状であると共に一定の厚さを持ち、前記ルーフレール（１）の直線部分では、前記第１案内手段（３１）と前記第２案内手段（３２）とが該ルーフレール（１）の上面（４０）に沿って走行し、前記第３案内手段（３３）と前記第４案内手段（３４，３５）とが該ルーフレール（１）の下面（４１）に沿って走行するようにしてあり、更に、前記補助レール（３）の直線部分では、前記第１案内手段（３１）と前記第３案内手段（３３）とが該補助レール（３）  の上面（５０）に沿って走行し、前記第２案内手段（３２）と前記第４案内手段（３４，３５）とが該補助レール（３）の下面（５１）に沿って走行するようにしてあることを特徴とする請求項４記載のルーフキャリア。
【請求項６】
前記案内手段（３１−３５）が、前記スライドヘッド（５）の本体部（３６）に取付けられており、該スライドヘッドの該本体部は前記合体レールの前記スライドヘッド側の側方に位置しており、前記第１案内手段（３１）及び前記第４案内手段（３４，３５）が、前記第２案内手段（３２）及び前記第３案内手段（３３）と比べて、前記本体部材（３６）からより大きく突出しており、前記合体レールは、屈曲部（２０）の近傍では前記スライドヘッド側とは逆の側方に変位しており、それによって、該屈曲部（２０）の近傍において、前記第２案内手段（３２）及び前記第３案内手段（３３）の案内経路が、前記第１案内手段（３１）及び前記第４案内手段（３４，３５）の案内経路から離されていることを特徴とする請求項５記載のルーフキャリア。
【請求項７】
前記第１案内手段（３１）、前記第２案内手段（３２）、及び前記第３案内手段（３３）の各々が１個ずつのローラから成り、前記第４案内手段（３４，３５）が少なくとも２個のローラから成ることを特徴とする請求項５または６記載のルーフキャリア。
【請求項８】
前記補助レール（３）を前記ルーフレール（１）に揺動可能に連結してあり、それによって、該補助レール（３）を、積み荷を積み降しするときの前記位置から、前記ルーフレール（１）に対して略々直交する方向に延在する姿勢を取る積み荷を輸送するときの位置へ、揺動させ得るようにしてあることを特徴とする請求項１から７までのいずれか記載のルーフキャリア。
【請求項９】
２本のルーフレール（１）と２本の補助レール（３）とを備えており、それらレールによって、互いに平行に延在する２本の合体レールを形成し得るようにしてあり、一方の合体レールの各スライドヘッド（５）と、他方の合体レールの各スライドヘッド（５）とが、１台の積み荷昇降台（４）に連結されていることを特徴とする請求項１から８までのいずれか記載のルーフキャリア。
【請求項１０】
前記２本の合体レールの間に、ロック機構（７−９）を配設してあり、該ロック機構（７−９）は、軸（８）と、該軸（８）の長手方向を横切る方向に延在する少なくとも１つの係止手段（９）とを備えており、該ロック機構（７−９）は、前記軸（８）を回転させることによって、開放位置からロック位置へ切換えることができ、ロック位置においては、前記ルーフレールの近傍に位置している積み荷昇降台（４）が前記係止手段（９）によって係止されることを特徴とする請求項９記載のルーフキャリア。
【請求項１１】
前記ロック機構（７−９）が補助レール保持部材（７）を備えており、前記ロック機構（７−９）が前記ロック位置にある間は、積み荷を輸送するときの前記位置にある前記補助レール（３）が、該補助レール保持部材（７）の中に固定されるようにしてあることを特徴とする請求項１０記載のルーフキャリア。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、積み荷を車両の屋根に固定するためのルーフキャリアに関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種のルーフキャリアは、例えばスキー、自転車、手荷物等の積み荷を、車両の屋根に固定する機能を果たすものである。積載を行うためには、その積み荷を車両の屋根の高さにまで持ち上げねばならない。しかしながら、特にその積み荷が重量物である場合には、これが困難であることがあることから、積み荷の持ち上げを容易にするための様々な積み荷昇降装置がこれまでに提案されている。その種の装置の構造を記載したものには、ドイツ特許公報  ＤＥ−Ａ−４２  ２９  ７６２  号、ヨーロッパ特許公報  ＥＰ−Ａ−５６８，８５５  号、アメリカ特許公報  ＵＳ  ４，８２６，３８７  号、それにイギリス特許公報  ＧＢ−Ａ−２，０７３，６８６  号などがある。これらの特許公報に記載されている問題解決のための構造には共通の短所が付随しており、それは、必要とされる可動部品の点数が比較的多いため、その構造が高コストで故障し易いものになっているということである。
【０００３】
オーストラリア特許公報  ＡＵ  ２８，９６２／６７  号やフランス特許公報  ＦＲ  ９８６，６１８  号に記載されている問題解決のための構造は、より簡明である。しかしながらこれらの公報の構造は、高さ寸法の比較的大きな積み荷の積載には適していない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って本発明の目的は、【発明の属する技術分野】に記載した種類のルーフキャリアであって、しかも上記欠点を少なくとも部分的に解消したルーフキャリアを提供することにある。またそのルーフキャリアは、構造が簡明で強度及び耐久力に優れたものでありながら、公知の問題解決のための構造に取って代わり得る手ごろな価格のものでなければならない。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的は、本発明においては、請求項１に記載したルーフキャリアによって達成されている。
【０００７】
補助レールが、ルーフレールと組合わさって、連続した１本の、実質的に剛体の合体レールを形成し得るようにしてあり、積み荷の搭載の際には、その合体レールに沿ってスライドヘッドを走行させるようにしているため、構造が簡明になっている。積載の際に実行される１回の移動は、スライドヘッドとレールとの間の相対的な移動である。積載に際してレールを変形させる必要はない。
【０００８】
スライドヘッドが、または、少なくともそのスライドヘッドに装備した搭載機構が、積載の際に傾くことがないように、スライドヘッドを合体レールで案内するようにしている。これは特に、積み荷が、高さ寸法の大きな物（例えば自転車等）である場合や、傾けてはならない物である場合に有利な特徴である。
【０００９】
前記スライドヘッドの各々が案内手段を備え、該案内手段が前記合体レールの少なくとも一部分において案内されるようにすることが好ましい。また、該案内手段の案内経路は、前記スライドヘッドが前記合体レールに沿って走行する際に該スライドヘッドの姿勢が変化しないようなものとすることが好ましい。このことは、全ての案内経路を、互いに同一形状で互いに平行移動関係にある曲線に沿った経路とすることによって達成される。
【００１０】
前記案内手段は、レールの上面及び下面に沿って走行するローラないしスライダとして形成することが好ましい。そのように構成した装置は耐氷雪性に優れたものとなり、なぜならば、一般的に上面及び下面は氷雪が付着し難く、また付着しても容易に除去できるからである。
【００１１】
前記補助レールを前記ルーフレールに連結する連結態様は、該補助レールを、前記ルーフレールに対して略々直交する方向に延在する姿勢を取る積み荷を輸送するときの位置へ揺動させ得るような連結態様とすればよい。そうすれば、このルーフキャリアを容易に、補助レールを側方に折り畳んだコンパクトな形にすることができる。非使用時には補助レールをロック機構で保持するようにし、そのロック機構を、補助レールを保持すると同時にスライドヘッドを係止する機構とすることが好ましい。そうすることによって、積載完了後にユーザがスライドヘッドを固定し忘れるのを防止することができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に図面を参照しつつ、本発明の幾つかの実施例について詳細に説明して行く。以下の説明からは、本発明の更に詳細な構造、利点、及び利用法が明らかとなる。
【００１３】
本発明の１つの好適実施例にかかるルーフキャリアの基本的構造と機能とを、図１及び図２を参照して説明する。このルーフキャリアは２本のルーフレール１を含んでおり、それらルーフレール１は、本好適実施例では車両の横方向に延在するように配設されている。それらルーフレール１は水平方向に延在しており、適当な固定手段で車両に固定されている。それら２本のルーフレール１の間を、２本のクロス部材２が延在しており、それらクロス部材２が２本のルーフレール１を連結することによって、剛性を有する一体のユニットが形成されている。
【００１４】
ルーフレール１には、その各々に１本ずつ補助レール３が連結されている。補助レール３は、積み荷を積み降しするときの位置（図１）と、積み荷を輸送するときの位置（図２）との間で揺動可能にしてある。更に、それらレールの連結部には、２つの関節部が設けられており、それら関節部については後に更に詳細に説明する。
【００１５】
補助レール３は、図１に示した積み荷を積み降しするときの位置にあるときには、ルーフレール１から車両の側方斜め下方へ向かって延出している。補助レール３がこの位置にあるときには、各ルーフレール１と、そのルーフレールに対応した補助レール３とが組み合わさって、頑丈な１本の合体レールが形成されている。そして、そのように形成された２本の合体レール上に、少なくとも１基の積み荷昇降台４が配設される。積み荷昇降台４は、ルーフレール１及び補助レール３の上を走行する２個のスライドヘッド５と、それら両方のスライドヘッド５を連結している２本の梁部材６とで構成されている。積み荷の種類によっては、この積み荷昇降台４の上に、その積み荷を固定するための固定装置（図示せず）が更に追加して配設される。後に更に詳細に説明するが、スライドヘッド５は、ルーフレール１及び補助レール３に沿って移動する際に、傾くことがないように、それらレールによって案内されるようにしてある。これによって、積み荷は常に水平な姿勢に維持される。
【００１６】
積み荷を積み荷昇降台４上に搭載完了したならば、或いは、積み荷を積み荷昇降台４から降ろし終わったならば、その積み荷昇降台４を補助レール３に沿って持ち上げて、ルーフレール１上へ移動させるようにする。
【００１７】
こうして積み荷の積み降しを完了した後には、補助レール３はもはや不要であるため、それら補助レール３を、図２に示した積み荷を輸送するときの位置へ揺動させる。補助レール３は、この位置にあるときには、ルーフキャリアの一側に沿って、ルーフレール１に対して直交する方向に延在している。また、このときそれら補助レール３は、それらの中央部が、Ｕ字形ブラケット７によって保持されている。
【００１８】
Ｕ字形ブラケット７はロック機構の一部であり、このロック機構は縦方向軸８と複数の係止手段９とを含んでいる。このロック機構は、縦方向軸８を中心として回転可能である。荷積みを行う際には、ロック機構を図１に示した状態にしておき、このとき複数の係止手段９は、車両の屋根の面に平行に延在している。この姿勢を取っているときの係止手段９は、積み荷昇降台４の移動を妨げない。荷積み作業または荷降ろし作業を完了して全ての積み荷昇降台４をルーフレール１上へ戻したならば、ロック機構を縦方向軸８を中心として回転させて、各々の係止手段９を、適当な位置に位置付けられている対応する積み荷昇降台４の２本の梁部材６の間に係合させて、その積み荷昇降台４を係止させる。続いて、補助レール３を、破線で示した揺動軸心１１及び揺動軸心１２を中心として上方及び内方へ揺動させ、Ｕ字形ブラケット７の中に上方から嵌合させる。続いてＵ字形ブラケット７を留め金１０でロックする。これによって、積み荷昇降台４と補助レール３とが、積み荷を輸送するときの位置に位置付けられ、そしてその位置に確実に係止された状態になる。
【００１９】
これより、上述の好適実施例に係るルーフキャリアの幾つかの構造上の特徴について詳細に説明して行く。
【００２０】
図１から、また図３〜図５からも明らかなように、各々の合体レール（以下、単にレールという）は直線状の部分を２箇所に備えており、それら直線部分は、屈曲形状の移行領域２０によって連結されている。レールのそれら直線部分は、断面矩形の金属製形材２１及び２２（図５）で構成されている。それら金属製形材２１及び２２は、移行領域２０において、それら金属製形材の側方に配設されている湾曲した形状の移行部材２３によって連結されており、この移行部材２３の断面形状も矩形である。移行部材２３には補助部材２４が固定されており、この補助部材２４の配置は特に図１に明らかに示されている。補助部材２４の厚さは、形材２１及び２２の厚さと同一にしてある。補助部材２４の２つの下縁２５は、夫々、形材２１ないし２２の端縁２７及び２８から離隔して、それら端縁に対して平行に延在しており、これによってそれら下縁とそれら端縁との間に案内溝２９及び３０が形成されている。
【００２１】
スライドヘッド５は、その各々が合計５個ずつの案内ローラ３１〜３５を備えており、それら案内ローラ３１〜３５は、垂直な基板３６（図４）に取付けられている。基板３６は、対応するレールの、案内溝２９及び３０が形成されている側の側方に位置している。ローラ３１、３４及び３５の幅寸法は、移行部材２３の近傍におけるレールの幅寸法に略々対応している。ローラ３２及び３３の幅寸法は、単に形材２１及び２２の幅寸法に略々対応している。図４から明らかなように、これによって、ローラ３１、３４、及び３５の幅寸法は、ローラ３２及び３３の幅寸法の約２倍になっている。
【００２２】
あるスライドヘッド５がルーフレール１上を（図３の位置Ａの付近を）移動しているときには、そのローラ３１及び３２は形材２１の上縁４０に沿って走行しており、またローラ３３及び３４は下縁４１に沿って走行している。このスライドヘッド５が位置Ａから湾曲形状の領域２０へ向けて案内されて行くと、そのローラ３３が先ず自由になり、続いて案内溝３０の中へ進入して行く。これと同時に、移行部２３上へ案内された幅広のローラ３１が、曲がり角の頂点４２の近傍の屈曲部へ到達する。案内溝２９及び３０の端部４３及び４５と、移行部材２３の下面の領域４４とには、この頂点４２の近傍の屈曲部に対して平行移動関係にある形状の屈曲部が形成されているため、スライドヘッド５は、ここに至ったならば、みずからは傾くことなく、その移動方向が下方へ変化し始める。このときローラ３２は案内溝２９の中へ進入して行き、ローラ３３は案内溝３０から抜け出て行く。ローラ３４は、それまで移行部材２３に接していたものが、頂点４６において移行部材２３から離れて、その機能がローラ３５に取って代わられ、ローラ３５は、移行部材２３の屈曲部４７に沿って走行し始める。こうしてスライドヘッド５は、補助レール３上の位置Ｂへ達し、これ以後、ローラ３１及び３３は外縁（上縁）５０に沿って走行し、ローラ３２及び３５は内縁（下縁）５１に沿って走行する。
【００２３】
スライドヘッド５が更に補助レール３の先端５２へ向かって走行して行くと、ローラ３５がレバー５３に突き当たる（位置Ｃ）。レバー５３は、軸心５４を中心として揺動可能に軸支されており、通常位置にあるときには、補助レール３の下縁５１から突出している。スライドヘッド５をレールから取外す場合には、このレバー５３を上方へ押し込めば、スライドヘッド５を抜き取ることができる。スライドヘッド５をレールに装着する際には、このレバー５３は、ローラ３２ないし３５によって自動的に上方へ押し込まれる。
【００２４】
図３から明らかなように、スライドヘッド５の形状は、幾つものスライドヘッドを装備した場合に、それらスライドヘッドがルーフレール上で互いの間の間隔をできるだけ詰められるような形状にしてある。そのため、車両の屋根の上の空間に、４個ないしそれ以上のスライドヘッドを容易に並べることができる。
【００２５】
既述の如く、補助レール３は、軸心１１及び軸心１２を中心として揺動可能にしてある。それら軸心に対応した夫々の関節部は、図３では、図を簡明にして見易くするために省略し、図５〜図７に詳細に示してある。
【００２６】
揺動可能な補助レール３とルーフレール１とを分けている分離線は、移行部材２３の下向き切断面５９を通って延在している。垂直な軸心１１を中心とした揺動を可能にしているのは、移行部材２３の外側の側面に設けたヒンジ６１の関節部６０である。図中に点で示した軸心１２における、ヒンジ６１と移行部材２３との間の接続部は回転可能にしてあり、これによって、水平な軸心１２を中心とした回転を可能にしている。図８は、水平な軸心１２を中心としたこの回転をさせた後のルーフレールと補助レールとを示した図である。
【００２７】
これより、図９〜図１１を参照して本発明の幾つかの別実施例について説明して行く。
【００２８】
図９に示したスライドヘッドが図３に示したものと相違している点は、ローラを４個しか備えていないことであり、図３の２個の２連ローラ３４、３５の機能が、図９ではただ１個のローラ３４’によって担われており、このローラ３４’は、ローラ３２及びローラ３３から等距離に位置している。この実施態様は図３に示したものと比べて、構造はより簡明であるものの、移行領域におけるスライドヘッドの案内の確実性では及ばない。更に、図９に示したレールは、補助部材２４が省略されている。補助部材２４は、図３と図９のいずれのスライドヘッドに関しても、そのスライドヘッドを然るべき幾何学形状の案内経路に沿って案内する上で必ずしも必要なものではないが、ただし、いずれも場合でも、補助部材２４を備えることによって、移行領域における案内の確実性を向上させることができる。
【００２９】
図１０及び図１１には更に別の実施例を示した。これらの図に示したスライドヘッド５は、ローラないしスライダを３個（７０、７１、及び７２）しか備えていない。それら３個のローラは、湾曲した形状の基板７３に取付けられており、Ｕ形材７４〜７６に係合している。Ｕ形材７４〜７６は支持部材７７に固定されている。
【００３０】
それらＵ形材のうちの１本のＵ形材７４は、ルーフレールの部分にだけ延在しており、点７８で終わっている。残りの２本のＵ形材７５及び７６は、互いに同一形状に屈曲しており、それらＵ形材７５、７６の相対的な配置を適切に定めることによって、スライドヘッド５がレールに沿って移動する際に、常に水平姿勢を維持して傾くことがないようにしている。スライドヘッド５は、ルーフレール上の領域では全てのローラ７０〜７２によって案内されるが、補助レール３上の領域ではローラ７１及び７２によってのみ案内され、このときローラ７０は遊んでいる。
【００３１】
図３の構造と同様に、図１０の補助レール３及びルーフレール１も、相手に対して相対的に揺動可能にしてあり、その揺動によって補助レール３を、車両の運行の邪魔にならない、積み荷を輸送するときの位置へ移動させることができるようにしている。ただし別法として、以上に説明したいずれの実施例においても、その補助レールを、取外し可能に構成しておき、使用後にはルーフレールから取外して、例えばトランクルーム等に収納するようにしてもよい。そのようにすれば、同じ補助レールを車両の両側のどちら側にでも装着して使用できるように構成し得るという利点が得られる。
【００３２】
図１０及び図１１に示した実施例は、図３に示した実施態様と比較した場合、構造が幾分簡明であるといえる。ただしその代わりに、Ｕ形材に、例えば雪等が詰まり易いという弱点がある。
【００３３】
以上に説明したいずれの実施例においても、そのスライドヘッドのローラの全てが、互いに同一形状で互いに平行移動関係にある移動経路上を走行するようにすることで、そのスライドヘッドの水平姿勢が保証されるようにしている。レールが直線的に延在している領域では、それらローラの案内経路は互いに平行に延在している。レールが屈曲している領域では、案内経路どうしの間の距離が変化するが、それがどのように変化するかは、ローラの配置に応じて異なったものとなる。例えば図３や図１０のように、案内経路が交差している場合には、レールにそれに対応した交差部が形成される。
【００３４】
例えば図１０に示した実施例からも分かるように、ローラをその案内経路の全長に亙って案内することは必ずしも必要ではない。幾何学的条件によっては、所定の領域ではローラが案内されなくても、それによってスライドヘッドの安定性が損なわれないこともある。原理的には、いかなるときにも少なくとも２個のローラが案内されていさえすれば、それで十分である。ただし、安定性と案内精度とを更に高めるために、３個以上のローラが案内されているようにすることが望ましいことが多い。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかるルーフキャリアを備えた車両の斜視図であり、積み荷を積み降しするときの状態にあるルーフキャリアを示した図である。
【図２】図１と同様の斜視図であり、ただし積み荷を輸送するときの状態にあるルーフキャリアを示した図である。
【図３】図１のルーフキャリアのレールの側面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶに沿った断面図である。
【図５】図３のレールの上面図である。
【図６】図３のレールの、ルーフレールと補助レールとの間の移行領域を表側から見た詳細図である。
【図７】図３のレールの、ルーフレールと補助レールとの間の移行領域を裏側から見た詳細図である。
【図８】図６と同様の図であり、補助レールを水平な軸心を中心として回転させた状態を示した図である。
【図９】別実施例にかかるレール及びスライドヘッドを示した側面図である。
【図１０】第３の実施例にかかるレール及びスライドヘッドを示した側面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線に沿った断面図である。
【符号の説明】
１  ルーフレール
３  補助レール
４  積み荷昇降台
５  スライドヘッド
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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