(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地導体板と、
前記接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が給電点に接続された第１の線状素子と、
前記第１の線状素子の他端に一端が接続され、他端が開放された、前記接地導体板に対してほぼ垂直の部分とほぼ平行の部分とを含むクランク状の形状を有しかつ誘導性を有する第２の線状素子と、
一端側が前記第２の線状素子の他端側に対向して前記接地導体板とほぼ平行に配置され、他端側が前記接地導体板とほぼ垂直に配置されかつ該他端が前記接地導体板に接続された第３の線状素子とを備え、
前記第１の線状素子及び第２の線状素子の電気的長さの和と、前記第３の線状素子の長さが共に動作周波数信号の波長のほぼ１／４であるアンテナ装置。
【請求項２】
接地導体板と、
前記接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が給電点に接続された第１の線状素子と、
前記第１の線状素子の他端に一端が接続され、他端が開放された、前記接地導体板に対してほぼ平行の方向に沿って配置されたコイル状の形状を有しかつ誘導性を有する第２の線状素子と、
一端側が前記第２の線状素子の他端側に対向して前記接地導体板とほぼ平行に配置され、他端側が前記接地導体板とほぼ垂直に配置されかつ該他端が前記接地導体板に接続された第３の線状素子とを備え、
前記第１の線状素子及び第２の線状素子の電気的長さの和と、前記第３の線状素子の長さが共に動作周波数信号の波長のほぼ１／４であるアンテナ装置。
【請求項３】
請求項１または２のいずれか１項記載のアンテナ装置において、
前記接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が前記第１の線状素子と第２の線状素子との接続点に接続された第４の線状素子と、
一端側が前記接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が前記第４の線状素子の他端に接続され、他端側が前記接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が前記接地導体板に接続された第５の板状または線状素子と、
前記接地導体板上に該接地導体板とほぼ平行に配置され、一端が前記第４の線状素子の他端に接続され、他端が開放された少なくとも一つの第６の線状素子とをさらに備え、
前記第１の線状素子、第４の線状素子及び第５の板状または線状素子の長さの和が前記動作周波数信号の波長のほぼ１／４であり、前記第１の線状素子、第４の線状素子及び第６の線状素子の長さの和が第２の動作周波数信号の波長のほぼ１／４であるアンテナ装置。
【請求項４】
接地導体板と、
前記接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が給電点に接続された第１の線状素子と、
前記接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が前記第１の線状素子の他端に接続された第４の線状素子と、
一端側が前記接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が前記第４の線状素子の他端に接続され、他端側が該接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が該接地導体板に接続された第５の板状または線状素子と、
前記接地導体板上に該接地導体板とほぼ平行に配置され、一端が前記第４の線状素子の他端に接続され、他端が開放された少なくとも一つの第６の線状素子と、
一端側が前記接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が前記第１の線状素子と第４の線状素子との接続点に接続され、他端側が該接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が開放された第７の線状素子とを備え、
前記第１の線状素子、第４の線状素子及び第５の板状または線状素子の長さの和と、前記第１の線状素子及び第７の線状素子の電気的長さの和が共に第１の動作周波数信号の波長のほぼ１／４であり、前記第１の線状素子、第４の線状素子及び第６の線状素子の長さの和が第２の動作周波数信号の波長のほぼ１／４であるアンテナ装置。
【請求項５】
請求項４記載のアンテナ装置において、前記第７の線状素子は、前記接地導体板に対してほぼ垂直の部分とほぼ平行の部分とを含むクランク状の形状を有するアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、携帯電話機のような移動無線通信機器に好適なアンテナ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
携帯電話機などの移動無線通信機器に用いられるアンテナには、広帯域化が求められる場合が多い。例えば、携帯電話機のアンテナは人体などが近接することにより周波数特性が影響を受けやすいので、周波数特性の変化量を少なくするために広帯域化が要求される。また、一本のアンテナを送信と受信に共用するような場合、アンテナは二つ以上の周波数帯で共振できる必要がある。さらに、携帯電話機では基地局からの電波は一般に低仰角方向から到来し、到来方位角は不定であるため、アンテナの放射指向性は水平面内で一様であることが望ましい。
【０００３】
特開平９−３２６６３２号公報には、図１５に示されるように導体板１上に、給電点２ｂを有する逆Ｆアンテナ２と非励振素子３を配置したアンテナ装置が開示されている。逆Ｆアンテナ２の短絡端２ａ及び非励振素子３の短絡端３ａは導体板１に接続され、非励振素子３の短絡端３ａと反対側の端は開放されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、特開平９−３２６６３２号公報に記載されたアンテナ装置は、逆Ｆアンテナ２の給電点２ｂに接続された部分の垂直線状素子４と、非励振素子３の垂直線状素子５の二箇所が放射に強く寄与するため、水平面内の放射パターンが非一様になってしまう。このため、このアンテナ装置は電波の到来方位角が不定である携帯電話機のような用途には適さない。
【０００５】
本発明は、広帯域でかつ水平面内の指向性を無指向化することが可能なアンテナ装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するため、本発明の一つの態様に係るアンテナ装置は、接地導体板と、接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が給電点に接続された第１の線状素子と、第１の線状素子の他端に一端が接続され、他端が開放された、前記接地導体板に対してほぼ垂直の部分とほぼ平行の部分とを含むクランク状の形状あるいは前記接地導体板に対してほぼ平行の方向に沿って配置されたコイル状の形状を有しかつ誘導性を有する第２の線状素子と、一端側が第２の線状素子の他端側に対向して接地導体板とほぼ平行に配置され、他端側が接地導体板とほぼ垂直に配置されかつ該他端が接地導体板に接続された第３の線状素子とを備え、第１の線状素子及び第２の線状素子の電気的長さの和と、第３の線状素子の長さが共に第１の周波数信号の波長のほぼ１／４に選定される。
【０００７】
第１の態様に係るアンテナ装置においては、接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が第１の線状素子と第２の線状素子との接続点に接続された第４の線状素子と、一端側が接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が第４の線状素子の他端に接続され、他端側が接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が接地導体板に接続された第５の板状または線状素子と、接地導体板上に該接地導体板とほぼ平行に配置され、一端が第４の線状素子の他端に接続され、他端が開放された少なくとも一つの第６の線状素子とをさらに備えてもよい。この場合、さらに第１の線状素子、第４の線状素子及び第５の板状または線状素子の長さの和が第１の周波数信号の波長のほぼ１／４に選定され、第１の線状素子、第４の線状素子及び第６の線状素子の長さの和が第２の周波数信号の波長のほぼ１／４に選定される。
【０００８】
本発明の他の態様に係るアンテナ装置は、接地導体板と、接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が給電点に接続された第１の線状素子と、接地導体板上に該接地導体板に対しほぼ垂直に配置され、一端が第１の線状素子の他端に接続された第４の線状素子と、一端側が接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が第４の線状素子の他端に接続され、他端側が該接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が該接地導体板に接続された第５の板状または線状素子と、接地導体板上に該接地導体板とほぼ平行に配置され、一端が第４の線状素子の他端に接続され、他端が開放された少なくとも一つの第６の線状素子と、一端側が接地導体板とほぼ平行に配置されかつ該一端が第１の線状素子と第４の線状素子との接続点に接続され、他端側が該接地導体板に対しほぼ垂直に配置されかつ該他端が開放された第７の線状素子とを備え、第１の線状素子、第４の線状素子及び第５の板状または線状素子の長さの和と、第１の線状素子及び第７の線状素子の電気的長さの和が共に第１の周波数信号の波長のほぼ１／４に選定され、第１の線状素子、第４の線状素子及び第６の線状素子の長さの和が第２の周波数信号の波長のほぼ１／４に選定される。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示している。このアンテナ装置は接地導体板（以下、地板という）１０上に構成され、地板１０とは電気的に接続されないように設けられた給電点１４を介して無線機１５との間で信号の伝送を行う。アンテナは、第１、第２及び第３の線状素子１１，１２，１３からなる。
【００１０】
第１の線状素子１３は地板１０に対してほぼ垂直に配置され、その一端は給電点１４に接続され、他端は第２の線状素子１２の一端に接続されている。第２の線状素子１２は、この例ではクランク状に形成されることにより誘導性を有し、全体として地板１０にほぼ水平方向に延在している。さらに詳しく述べると、第２の線状素子１２は地板１０に対してほぼ平行の部分１２Ａと地板１０に対してほぼ垂直（第１の線状素子１１と平行）の部分１２Ｂとからなっている。
【００１１】
一般に、導体素子に誘導性を持たせるためには、磁界を強めるような構造とすればよく、そのためには図１の例のクランク状のような周期性を持つ構造とすればよい。このように第２の線状素子１２の構造に周期性を持たせると、クランクの折り返し部分、すなわち隣接する１２Ｂの部分に流れる電流の向きが逆となることにより、これらの部分における電波の放射が互いにうち消し合い、全体として放射抵抗が小さくなる。
【００１２】
第３の線状素子１３は、その一端を第２の線状素子１２の他端側に所定距離離間して対向させて設置され、その他端（接地点）１６は地板１０に接続されている。すなわち、第３の線状素子１３は一端側が地板１０とほぼ平行に配置され。この後に直角に折れ曲がって他端側が地板１０に対してほぼ垂直となるように延在し、他端である接地点１６が接地板１０上に接続される。
【００１３】
ここで、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的長さの和と、第３の線状素子１３の長さは、共に当該アンテナ装置が動作する第１の動作周波数信号（動作周波数ｆ１）の波長λ１のほぼ１／４に選定される。このとき、アンテナ装置は周波数ｆ１＝ｃ／λ１（ｃは光速）で共振する。
【００１４】
このように構成された本実施形態に係るアンテナ装置は、互いに所定距離離間した対向配置された第２の線状素子１２と第３の線状素子１３が容量的に結合して動作するため、動作周波数帯域幅が比較的広くなり、かつ水平面内において無指向性の放射パターン特性が得られる、という利点を有する。以下、この利点について具体的に説明する。
【００１５】
図２は、図１のアンテナ装置をより詳細に説明するための図であり、各線状素子１１，１２，１３に関するパラメータａ１〜ｆ１も併せて示している。ここでは、一例として共振周波数ｆ１を１．５ＧＨｚとして考える。
第２の線状素子１２は、第１の線状素子１１を含めて形状がクランク状であることから、誘導性を有する。このため、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的な長さは、物理的な長さより短くなる。ｆ１＝１．５ＧＨｚのとき、λ１＝２００ｍｍなので、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的長さの和（図２では、ａ１＋３ｂ１＋３ｄ１）は、λ１／４＝５０ｍｍであればよい。ここでは第１及び第２の線状素子１１，１２に関するパラメータの値をａ１＝２０ｍｍ、ｂ１＝４ｍｍ、ｃ１＝３ｍｍ、ｄ１＝１７ｍｍとした。
【００１６】
一方、第３の線状素子１３の長さは、λ１／４＝５０ｍｍであればよい。ここでは、第３の線状素子１３に関するパラメータの値をｅ１＝３０ｍｍ、ｇ１＝２０ｍｍとした。第３の線状素子１３はその一端側で第２の線状素子１２と容量的に結合するため、折り返しモノポールアンテナとして動作する。
【００１７】
図３（ａ）（ｂ）に、本実施形態に係るアンテナ装置のインピーダンス特性とＶＳＷＲ（電圧定在波比）の周波数特性を示す。アンテナインピーダンスの値については、図２中に示す第２及び第３の線状素子１２，１３間の間隔ｃ１と第２の線状素子１２の長さで調節することができる。その結果、ここでは図３（ｂ）に示されるように、１．５ＧＨｚ帯においてＶＳＷＲが２以下となる周波数帯域幅が１８０ＭＨｚという広帯域特性を実現している。
【００１８】
図４は、本実施形態に係るアンテナ装置の放射パターン特性を示している。図４（ａ）に概略を示す本実施形態に係るアンテナ装置について、図４（ｂ）に示すように各方向ｘ，ｙ，ｚを規定し、方位角をφ、仰角をθとする。このとき、水平面内の放射パターンは図４（ｃ）（ｄ）に示され、仰角方向の放射パターンは図４（ｅ）に示される。
【００１９】
図４に示されるように、本実施形態に係るアンテナ装置は水平面内において無指向性の放射パターン特性を得ることができる。すなわち、前述したように第１及び第２の線状素子１１，１２上に流れる電流による電波の放射は、水平面内で互いに隣接する素子（地板１０に垂直の部分１２Ｂ）によって打ち消し合う関係にあるため、線状素子１１，１２の放射抵抗が減少する。従って、放射に寄与するのは主に第３の線状素子１３のみとなるから、水平面内において無指向性の放射パターン特性となる。
【００２０】
図５は、本実施形態に係るアンテナ装置の変形例であり、第２の線状素子１２をコイル状の形状とした点が図１と異なっている。このように構成しても、上記と同様の効果が得られることは明らかである。
【００２１】
（第２の実施形態）
図６に、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示す。本実施形態に係るアンテナ装置は、第１の実施形態に係るアンテナ装置に、第４の線状素子と第５の板状または線状素子及び少なくとも一つの第６の線状素子を追加した構成となっている。以下、図６において図１と相対応する構成要素に同一の参照番号を付して説明する。
【００２２】
第４の線状素子２１は地板１０に対してほぼ垂直に配置され、その一端は第１の線状素子１１の他端（給電点１２と反対側の端）と、クランク状である第２の線状素子１２の一端との接続点２０に接続されている。
第４の線状素子２１の他端には、第５の素子である板状素子２２の一辺が接続され、板状素子２２の他辺（接地点）２３は地板１０に接続されている。この例では板状素子２２を用いたが、線状素子を用いてもよい。
一方、地板１０上に地板１０とほぼ平行に第６の線状素子２４，２５が配置されており、その各一端は第４の線状素子２１の他端に接続され、他端は開放されている。この例では第６の線状素子として同一直線上に配置された二つの線状素子２４，２５が設けられているが、一方が省略されても構わない。
【００２３】
本実施形態に係るアンテナ装置は、以下のように二つの共振周波数ｆ１，ｆ２を動作周波数として有することによって広帯域化されている。すなわち、第１及び第２の線状素子１１，１２及び板状素子２２は周波数ｆ１での共振に用いられ、第６の線状素子２４，２５は周波数ｆ２での共振に用いられる。
【００２４】
まず、第１の実施形態と同様に、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的長さの和と、第３の線状素子１３の長さは、共に第１の動作周波数信号の波長λ１のほぼ１／４に選定されている。また、これに加えて第１の線状素子１１、第４の線状素子２１及び板状素子２２の長さの和も第１の動作周波数信号の波長λ１のほぼ１／４に選定される。このとき、アンテナは周波数ｆ１＝ｃ／λ１（ｃは光速）で共振する。
【００２５】
一方、第６の線状素子２４及び２５の長さは等しく選定され、第１の線状素子１１、第４の線状素子２１及び第６の線状素子２４（または２５）の長さの和は第２の動作周波数信号の波長λ２のほぼ１／４に選定される。このとき、アンテナは周波数ｆ２＝ｃ／λ２で共振する。
【００２６】
ここで、第１の線状素子１１の長さを十分短くすれば、第１及び第２の線状素子１１，１２の接続点２０から板状素子２２の接地点２３までの長さは、波長λ１のほぼ１／４となる。そのため、周波数ｆ１で共振しているとき接続点２０から板状素子２２側を見たインピーダンスが高くなり、周波数ｆ２のために設計された第６の線状素子２４，２５の影響を小さくすることができる。
【００２７】
図７は、図６のアンテナ装置をより詳細に説明するための図であり、各線状素子１１〜１３，２１，２４，２５及び板状素子２２に関するパラメータａ２〜ｎ２も併せて示している。ここでは、一例として第１の共振周波数ｆ１を１．５ＧＨｚ、第２の共振周波数ｆ２を８００ＭＨｚとしている。
【００２８】
まず、第１の実施形態と同様に、第２の線状素子１２は第１の線状素子１１を含めて形状がクランク状であることから誘導性を有するため、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的な長さは、物理的な長さより短くなる。ｆ１＝１．５ＧＨｚのとき、λ１＝２００ｍｍなので、第１及び第２の線状素子１１，１２の電気的長さの和（図７では、ａ２＋ｂ２＋３ｃ２＋２ｅ２＋ｇ２）は、λ１／４＝５０ｍｍであればよい。ここでは、第１及び第２の線状素子１１，１２に関するパラメータの値をａ２＝３ｍｍ、ｂ２＝３ｍｍ、ｃ２＝４ｍｍ、ｄ２＝１０ｍｍ、ｅ２＝１７ｍｍ、ｇ２＝１６ｍｍとした。
【００２９】
第３の線状素子１３の長さは、λ１／４＝５０ｍｍであればよい。ここでは、第３の線状素子１３に関するパラメータの値をｈ２＝３０ｍｍ、ｉ２＝２０ｍｍとした。第３の線状素子１３は前述したように第２の線状素子１２と容量的に結合することにより、折り返しモノポールアンテナとして動作する。
【００３０】
一方、第１、第４及び第６の線状素子１１，２１，２４（または２５）の長さの和はλ２／４＝９３ｍｍであればよい。ここでは、これらの線状素子１１，２１，２４，２５に関するパラメータのうち、ａ２は３ｍｍであり、残りのパラメータの値をｊ２＝１７ｍｍ、ｋ２＝７３ｍｍとした。二つの第６の線状素子２４，２５の長さは等しく設定されている。
さらに、板状素子２２に関するパラメータｍ２、ｎ２、ｌ２によってアンテナインピーダンスを調節することができる。ここでは、これらのパラメータの値をｌ２＝２０ｍｍ、ｍ２＝１０ｍｍ、ｎ２＝５ｍｍとした。
【００３１】
図８（ａ）（ｂ）は、本実施形態に係るアンテナ装置の第１の共振周波数ｆ１（＝１．５ＧＨｚ）でのインピーダンス特性とＶＳＷＲを示している。アンテナインピーダンスの値については、第１の実施形態と同様に図７中に示す第２及び第３の線状素子１２，１３間の間隔ｄ２と、第２の線状素子１２の長さで調節することができる。その結果、ここでは図８（ｂ）に示されるように１．５ＧＨｚ帯においてＶＳＷＲが２以下となる周波数帯域幅が１１０ＭＨｚという広帯域特性を実現している。
【００３２】
図９（ａ）（ｂ）は、本実施形態に係るアンテナ装置の第２の共振周波数ｆ２（＝８００ＭＨｚ）でのインピーダンス特性とＶＳＷＲの周波数特性を示している。アンテナインピーダンスの値については、上述したように図５に示す板状素子２２に関するパラメータ（幅ｍ２、間隔ｎ２）で調節することができる。その結果、ここでは８００ＭＨｚ帯においてＶＳＷＲが２以下となる周波数帯域幅が３０ＭＨｚとなっており、周波数ｆ１と合わせて二共振化を実現している。
【００３３】
図１０は、本実施形態に係るアンテナ装置の共振周波数ｆ１（＝１ＧＨｚ）での放射パターン特性を示している。図４と同様に、図１０（ａ）に概略を示す本実施形態に係るアンテナ装置について図１０（ｂ）のように各方向ｘ，ｙ，ｚを規定し、方位角をφ、仰角をθとしたときの水平面内の放射パターンが図１０（ｃ）（ｄ）であり、仰角方向の放射パターンが図１０（ｅ）である。第１の実施形態と同様に、共振周波数ｆ１では第１及び第２の線状素子１１，１２上に流れる電流からの放射が水平面内で打ち消し合う関係にあることによって、線状素子１１，１２の放射抵抗が減少し、放射に寄与するのは主に第３の線状素子１３のみとなるため、図１０に示されるように水平面内において無指向性の放射パターン特性が得られる。
【００３４】
次に、図１１は本実施形態に係るアンテナ装置の共振周波数ｆ２（＝８００ＭＨｚ）での放射パターン特性を示している。これまでの説明と同様に、図１１（ａ）に概略を示す本実施形態に係るアンテナ装置について図１１（ｂ）のように各方向ｘ，ｙ，ｚを規定し、方位角をφ、仰角をθとしたときの水平面内の放射パターンが図１１（ｃ）（ｄ）であり、仰角方向の放射パターンが図１１（ｅ）である。第２の共振周波数ｆ２で用いられる第１及び第４の線状素子１１，２１と板状素子２２及び第６の線状素子２４（または２５）は、逆Ｆアンテナを構成していることにより、図１１に示されるように水平面内において無指向性の放射パターン特性となる。
【００３５】
図１２は、本実施形態に係るアンテナ装置の変形例を示しており、図５と同様に、第２の線状素子１２をコイル状の形状とした点が図６と異なっている。このように構成しても、上記と同様の効果が得られることは明らかである。
【００３６】
（第３の実施形態）
図１３は、本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示している。第２の実施形態を示した図６または図１２と相対応する構成要素に同一の参照番号を付して説明すると、本実施形態では図６または図１２における第２及び第３の線状素子１２，１３が除去され、これに代えてＬ字状の第７の線状素子２６が設けられている。線状素子２６の一端側は地板１０とほぼ平行になっており、その一端は第１の線状素子１１と第４の線状素子２１との接続点２０に接続されている。第７の線状素子２６の他端側は地板１０に対して垂直方向に延びており、その他端は開放されている。
【００３７】
本実施形態に係るアンテナ装置では、第２の実施形態と同様に第１の線状素子１１、第４の線状素子２１及び板状素子２２の長さの和を第１の動作周波数信号（周波数ｆ１）の波長λ１のほぼ１／４とすると共に、第１の線状素子１１及び第７の線状素子２６の電気的長さの和も第１の動作周波数信号の波長λ１のほぼ１／４とすることにより、周波数ｆ１＝ｃ／λでアンテナが共振する。さらに、第２の実施形態と同様に、第１の線状素子１１、第４の線状素子２１及び第６の線状素子２４（または２５）の長さの和を第２の動作周波数信号（周波数ｆ２）の波長のほぼ１／４とすることにより、周波数ｆ２でもアンテナが共振する。すなわち、本実施形態によっても二つの共振周波数を有する広帯域特性を実現できる。
【００３８】
図１４は、本実施形態に係るアンテナ装置の変形例を示す図である。この例は第７の線状素子２６の開放された他端がクランク状に地板１０と平行に延びている点が第図１３と異なるだけであって、その作用及び効果は図１３に示したアンテナ装置と同様である。
【００３９】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によるアンテナ装置は広帯域でかつ水平面内においてほぼ無指向性を実現することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示す図
【図２】同実施形態に係るアンテナ装置の各パラメータについて説明するための図
【図３】同実施形態に係るアンテナ装置のインピーダンス特性を示す図。
【図４】同実施形態に係るアンテナ装置の放射パターン特性を示す図
【図５】同実施形態に係るアンテナ装置の変形した構成を示す図
【図６】本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示す図
【図７】同実施形態に係るアンテナ装置の各パラメータについて説明するための図
【図８】同実施形態に係るアンテナ装置の第１の共振周波数におけるインピーダンス特性を示す図。
【図９】同実施形態に係るアンテナ装置の第２の共振周波数におけるインピーダンス特性を示す図
【図１０】同実施形態に係るアンテナ装置の第１の共振周波数における放射パターン特性を示す図
【図１１】同実施形態に係るアンテナ装置の第２の共振周波数における放射パターン特性を示す図
【図１２】同実施形態に係るアンテナ装置の変形した構成を示す図
【図１３】本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示す図
【図１４】同実施形態に係るアンテナ装置の変形した構成を示す図
【図１５】従来のアンテナ装置の構成を示す図
【符号の説明】
１０…地板
１１…第１の線状素子
１２…第２の線状素子
１３…第３の線状素子
１４…給電点
１５…無線機
１６…接地点
２０…接続点
２１…第４の線状素子
２２…第５の板状または線状素子
２３…接地点
２４，２５…第６の線状素子
２６…第７の線状素子
【図１】
0003655234.tif 000002
【図２】
0003655234.tif 000003
【図３】
0003655234.tif 000004
【図４】
0003655234.tif 000005
【図５】
0003655234.tif 000006
【図６】
0003655234.tif 000007
【図７】
0003655234.tif 000008
【図８】
0003655234.tif 000009
【図９】
0003655234.tif 000010
【図１０】
0003655234.tif 000011
【図１１】
0003655234.tif 000012
【図１２】
0003655234.tif 000013
【図１３】
0003655234.tif 000014
【図１４】
0003655234.tif 000015
【図１５】
0003655234.tif 000016