(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナロッドと、このアンテナロッドを回動自在に取付けるアンテナベースとを有する車両用ルーフマウントアンテナであって、
上記アンテナロッドの一端部に設けられた該ロッドの軸方向と直交する軸方向の円筒状部材からなるジョイント部と、
このジョイント部を回動枢着するべく上記アンテナベース上部に対峙し、一方側に端子部を有する枢支部と、
上記アンテナロッドにて得た信号を上記端子部へ伝播するためのコイルスプリングと、
上記枢支部の他方側に設けられた貫通孔内に挿入され、上記ジョイント部、コイルスプリング、端子部を貫通して螺合されたボルト及びナットと、
上記アンテナベース内でジョイント部に同軸的に配置され、一端がアンテナベース側に固定され、他端が上記ジョイント部側に固定されて、その弾性を付勢することで、該アンテナロッドに与えられる外力により該ジョイント部及びアンテナロッドの回動位置が変化させられた場合でも所定位置まで自動復帰させるトーションスプリングと
を具備したことを特徴とする車両用ルーフマウントアンテナ。
【請求項２】
アンテナロッドと、このアンテナロッドを回動自在に取付けるアンテナベースとを有する車両用ルーフマウントアンテナであって、
上記アンテナロッドの一端部に設けられた該ロッドの軸方向と直交する軸方向の円筒状部材からなるジョイント部と、
このジョイント部を回動枢着するべく上記アンテナベース上部に対峙し、一方側に端子部を有する枢支部と、
上記アンテナロッドにて得た信号を上記端子部へ伝播するためのコイルスプリングと、
上記枢支部の他方側に設けられた貫通孔内に挿入され、上記ジョイント部、コイルスプリング、端子部を貫通して螺合されたボルト及びナットと、
上記アンテナベース内でジョイント部に同軸的に配置され、その両端が上記ジョイント部の２つの回動方向に対応して取付けられて、その弾性を付勢することで、該アンテナロッドに与えられる外力により該ジョイント部及びアンテナロッドの回動位置が変化させられた場合でも所定位置まで自動復帰させるトーションスプリングと
を具備したことを特徴とする車両用ルーフマウントアンテナ。
【請求項３】
上記トーションスプリング内に該スプリング及び上記ボルトと同軸的に設けられ、トーションスプリングの巻込みによる部分的な内径の縮小を規制する円筒状のガイド部材をさらに具備したことを特徴とする請求項１または２記載の車両用ルーフマウントアンテナ。
【請求項４】
上記トーションスプリングは、上記ジョイント部の回動角度が所定位置となる位置で保持する保持機構を併設することを特徴とする請求項１乃至３いずれか記載の車両用ルーフアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、車両用ルーフマウントアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
図１０に、一般的な可倒式の車両用ルーフマウントアンテナ１０の特に回動枢着部の具体構造を例示する。同図で、１１がアンテナロッド、１２がこのアンテナロッド１１を取付けるためのアンテナベースであり、アンテナロッド１１の下端、アンテナベース１２に取付とける側にはジョイントアセンブリ１３が設けられている。
【０００３】
このジョイントアセンブリ１３は、アンテナロッド１１の軸方向と直交する軸方向の有底円筒状部材からなり、図１１に示すようにこの有底円筒状部材の底部内面に中心位置を挟んで１８０°離れた一対の半球状の凸部１３１，１３１をクリック感を付与するためのものとして形成している。この有底円筒状部材の底部外面は、アンテナロッド１１で得たアンテナ信号を伝搬するための端子部（図示せず）となる。
【０００４】
また、このジョイントアセンブリ１３を回動枢着するべくアンテナベース１２上部に対峙するようにして一対の枢支部１２ａ，１２ｂが形成されるもので、その一方１２ａには対峙方向を軸方向とする円孔１２１を形成し、他方１２ｂの上記円孔１２１に相対向する内面には上記ジョイントアセンブリ１３の端子部と当接されて電気的に接続される端子部１２２を形成している。
【０００５】
しかして、上記ジョイントアセンブリ１３の端子部と枢支部１２ｂの端子部１２２間にＯリング２３を介在するようにしてジョイントアセンブリ１３を上記枢支部１２ａ，１２ｂ間に位置させた状態で、枢支部１２ａの上記円孔１２１よりジョイントアセンブリ１３の有底円筒状部材開口を介してクリックシリンダ１４が挿入される。
【０００６】
このクリックシリンダ１４は、その有底円筒状の底部外面側に、上記凸部１３１，１３１と嵌合する複数のクリック位置に対応した複数対の円孔１４１，１４１，‥‥を形成した例えばプレス加工で製造されたプレート１４ａを埋設しており、またこのプレート１４ａを埋設していない開口側の外周面端部近傍には、枢支部１２ａの円孔１２１内でその軸方向と直交する面での回動を抑制するべく円孔１２１と係合するような凹凸形状を相互に形成している。
【０００７】
しかるに、このクリックシリンダ１４の開口側よりコイルスプリング１５をワッシャ１６を介して挿入し、さらにクリックシリンダ１４と同様に枢支部１２ａ，１２ｂの円孔１２１内でその軸方向と直交する面での回動を抑制されるワッシャ１７を挿入した状態で、ボルト１８によりこれらワッシャ１７、コイルスプリング１５、ワッシャ１６、クリックシリンダ１４の底面プレート１４ａ、枢支部１２ｂの端子部を貫通させ、枢支部１２ｂの外面側より波ワッシャ１９、ワッシャ２０、ばねワッシャ２１を介してナット２２で締付け螺合することで、この枢着回動部が構成される。
【０００８】
このような構成にあっては、有底筒状のジョイントアセンブリ１３の底部内面に形成された凸部１３１，１３１と、ここに当接されるクリックシリンダ１４の底部外面に埋設された底面プレート１４ａに形成された円孔１４１，１４１，‥‥のうちの一対とが嵌合する際のコイルスプリング１５の弾性によりクリックトルクが発生し、ジョイントアセンブリ１３の端子部は上記波ワッシャ１９の弾性により押圧される枢支部１２ｂの端子部１２２との摩擦摺動により電気的に接続されて、アンテナロッド１１で得られたアンテナ信号が伝搬される。
【０００９】
図１２は、上記のように構成された車両用ルーフマウントアンテナ１０の外観について示すものであり、アンテナベース１２に対して、その下面から同軸ケーブル２４が延在され、その先端にこの車両用ルーフマウントアンテナ１０を載設した自動車のチューナに接続するための接続プラグ２５が設けられる。
【００１０】
同図に示すようにアンテナロッド１１は、アンテナベース１２に対して例えば０°，６０°，１８０°の３つのポジションのいずれかで固定できるような可倒式の構造を有しており、上記図１０で説明したクリックトルクを調整することにより、各ポジションで確実に固定できるように適度なクリック感が与えられるような構造となっている。
【００１１】
したがって、走行風の影響を考えて自動車の進行方向が図の左方向となるようにこの車両用ルーフマウントアンテナ１０を該自動車のルーフ上に載設することにより、通常の走行時の空気抵抗を極力小さなものとしながら、車庫入れ時等には手動でアンテナロッド１１を上記０°または１８０°のポジションに固定し、この車両用ルーフマウントアンテナ１０が屋根などと物理的に干渉して破損してしまうことのないようにしている。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述したような車両用ルーフマウントアンテナ１０のような構造では、その構造上、上記図１２に示した如くアンテナロッド１１の取付け角度が保持されることになる。
【００１３】
したがって、例えば立体駐車場などでアンテナロッド１１が駐車装置と干渉した場合には、車両の走行方向に応じてアンテナロッド１１が倒れた状態のままで保持されるため、駐車場を出てから再び手動でアンテナロッド１１を上記図１２に実線で示したような６０°の角度に戻さなければならない。
【００１４】
そのようなアンテナロッド１１の取り扱いに際して、特に運転者が小柄な女性である場合や、車両用ルーフマウントアンテナ１０の取付け位置がルーフ中央である場合、あるいはワンボックスタイプの車両などでルーフの位置そのものが高い場合など、アンテナロッド１１に手が届き難い場合には、その手間が煩雑であり、さらには車両のボディの汚れが衣服に付着してしまうことがある、などといった不具合を生じる。
【００１５】
また、ワンボックスタイプの車両で、リアドア上端にエアスポイラーを装着する可能性のある車種では、アンテナロッド１１をルーフ後端に設置すると、リアドアを上に開いた時点で該エアスポイラーがアンテナロッド１１に干渉してしまうこともあり得るため、車両メーカーは設計段階でアンテナロッド１１の取付け位置を制限せざるを得ないという不具合があった。
【００１６】
さらに、上記不具合を解消するべく、アンテナロッド１１の取付け角度を自動車の室内から自由に可変設定できるような、電動機構を有するものも考えられているが、装置の構造や自動車への取付け、配線の取り回しなどが複雑で、且つコストが非常に高いものとなってしまう。
【００１７】
本発明は上記のような実情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、簡単な構造としながら、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を排除して破損するのを防止し、且つ容易にその取付け角度を自動的に所定位置まで復帰させることが可能な車両用ルーフマウントアンテナを提供することにある。
【００２０】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明は、アンテナロッドと、このアンテナロッドを回動自在に取付けるアンテナベースとを有する車両用ルーフマウントアンテナであって、上記アンテナロッドの一端部に設けられた該ロッドの軸方向と直交する軸方向の円筒状部材からなるジョイント部と、このジョイント部を回動枢着するべく上記アンテナベース上部に対峙し、一方側に端子部を有する枢支部と、上記アンテナロッドにて得た信号を上記端子部へ伝播するためのコイルスプリングと、上記枢支部の他方側に設けられた貫通孔内に挿入され、上記ジョイント部、コイルスプリング、端子部を貫通して螺合されたボルト及びナットと、上記アンテナベース内でジョイント部に同軸的に配置され、一端がアンテナベース側に固定され、他端が上記ジョイント部側に固定されて、その弾性を付勢することで、該アンテナロッドに与えられる外力により該ジョイント部及びアンテナロッドの回動位置が変化させられた場合でも所定位置まで自動復帰させるトーションスプリングとを具備したことを特徴とする。
【００２１】
このような構成とすれば、簡単なトーションスプリングの機構により回動自在に取付けたアンテナロッドを所定の回動位置に自動復帰させる構造を実現したため、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を確実に排除し、その破損を防止しながら、手動で取付け角度を戻すような煩雑な手間を省くことができるだけでなく、ジョイント部内にトーションスプリングを一体に組込むことができるので、小型化が容易で且つ従来のスプリング機構を有していないアンテナ装置の構造を大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【００２２】
請求項２記載の発明は、アンテナロッドと、このアンテナロッドを回動自在に取付けるアンテナベースとを有する車両用ルーフマウントアンテナであって、上記アンテナロッドの一端部に設けられた該ロッドの軸方向と直交する軸方向の円筒状部材からなるジョイント部と、このジョイント部を回動枢着するべく上記アンテナベース上部に対峙し、一方側に端子部を有する枢支部と、上記アンテナロッドにて得た信号を上記端子部へ伝播するためのコイルスプリングと、上記枢支部の他方側に設けられた貫通孔内に挿入され、上記ジョイント部、コイルスプリング、端子部を貫通して螺合されたボルト及びナットと、上記アンテナベース内でジョイント部に同軸的に配置され、その両端が上記ジョイント部の２つの回動方向に対応して取付けられて、その弾性を付勢することで、該アンテナロッドに与えられる外力により該ジョイント部及びアンテナロッドの回動位置が変化させられた場合でも所定位置まで自動復帰させるトーションスプリングとを具備したことを特徴とする。
【００２３】
このような構成とすれば、簡単なトーションスプリングの機構により回動自在に取付けたアンテナロッドを所定の回動位置に自動復帰させる構造を実現したため、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を確実に排除し、その破損を防止しながら、手動で取付け角度を戻すような煩雑な手間を省くことができるだけでなく、比較的小型化が容易で且つ従来のスプリング機構を有していないアンテナ装置の構造をそれほど大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【００２４】
請求項３記載の発明は、上記請求項１または２記載の発明において、上記トーションスプリング内に該スプリング及び上記ボルトと同軸的に設けられ、トーションスプリングの巻込みによる部分的な内径の縮小を規制する円筒状のガイド部材をさらに具備したことを特徴とする。
【００２５】
このような構成とすれば、上記請求項１または２記載の発明の作用に加えて、アンテナロッドに外力が与えられることでトーションスプリングが巻込まれる方向に回動した場合でも、その固定端に近い部分のみが大きく変形するのを規制し、スプリングの耐久力を高めて破損を防止できる。
【００３２】
請求項４記載の発明は、上記請求項１乃至３いずれかに記載の発明において、上記トーションスプリングは、上記ジョイント部の回動角度が所定位置となる位置で保持する保持機構を併設することを特徴とする。
【００３３】
このような構成とすれば、上記請求項１乃至３いずれか記載の発明の作用に加えて、アンテナロッドが所定位置にあって、上記トーションスプリングの弾性による制振力が大きくかからない状態でも、僅かの振動で回動してしまうのを防止し、安定した取付角度を保持することが可能となる。
【００３４】
【発明の実施の形態】
（第１の実施の形態）
以下本発明の第１の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００３５】
図１は、同実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナ３０の特に回動枢着部の具体構造を例示する。同図（ｂ）で、３１がここでは図示しないアンテナロッドを取付けるためのアンテナベースであり、このアンテナベース３１に取付けるアンテナロッドの下端側にはジョイントアセンブリ３２が設けられている。
【００３６】
このジョイントアセンブリ３２は、アンテナロッドの軸方向と直交する軸方向の有底円筒状部材からなり、この有底円筒状部材の底部外面は、アンテナロッドで得たアンテナ信号を伝搬するための端子部（図示せず）となる。
【００３７】
また、このジョイントアセンブリ３２を回動枢着するべくアンテナベース３１上部に対峙するようにして一対の枢支部３１ａ，３１ｂが形成されるもので、その一方３１ａには対峙方向を軸方向とする円孔３１１を形成し、他方３１ｂの上記円孔３１１に相対向する内面には上記ジョイントアセンブリ３２の端子部と当接されて電気的に接続される端子部３１２を形成している。
【００３８】
しかして、上記ジョイントアセンブリ３２の端子部と枢支部３１ｂの端子部３１２間にコイルスプリング３３及び端子板３４を介在するようにしてジョイントアセンブリ３２を上記枢支部３１ａ，３１ｂ間に位置させた状態で、枢支部３１ａの上記円孔３１１よりアンテナベース３１の有底円筒状部材開口を介してトーションスプリング３５及びシリンダ３６が同軸的に挿入される。
【００３９】
このシリンダ３６は、その有底円筒状の周壁部上端側外面に、上記円孔３１１内面に形成された凹凸と嵌合する凹凸形状を有しており、トーションスプリング３５の一端がこのシリンダ３６に固定される。また、該トーションスプリング３５の他端は、上記ジョイントアセンブリ３２の有底部側に固定される。
【００４０】
しかるに、このシリンダ３６の開口側より、隠し蓋を兼ねたボルト３７を挿通し、上記シリンダ３６、トーションスプリング３５、ジョイントアセンブリ３２の有底部、コイルスプリング３３、端子板３４、端子部３１２を貫通させ、枢支部３１ｂの外面側よりワッシャ３８を介してナット３９で締付け螺合することで、この枢着回動部が構成される。
【００４１】
加えて、このボルト３７の先端とナット３９とをカバーすべく、アンテナベース３１の外面形状に併せた隠し蓋４０が嵌合される。
【００４２】
なお、アンテナベース３１の下部にはアンテナベース３１の下面形状に合致した、例えばゴム製のベースマット４１が配され、このベースマット４１に配された開口を介してアンテナベース３１の下面に、アンテナベース３１に内蔵されたアンプの電源供給用コード４２及びラジオチューナ用同軸ケーブル４３が接続され、電源供給用コード４２、ラジオチューナ用同軸ケーブル４３の先端にはそれぞれ電源コネクタ４４、ラジオプラグ４５が接続されている。
【００４３】
このような構成にあって、有底筒状のジョイントアセンブリ３２内に組込まれたトーションスプリング３５は、その一端をアンテナベース３１に固定されたシリンダ３６に、他端を回動自在に枢着されたジョイントアセンブリ３２にそれぞれ固定している。
【００４４】
そのため、このトーションスプリング３５が充分なねじり力を働かせた状態で取付けるものとすると、その弾性に応じてジョイントアセンブリ３２及びこのジョイントアセンブリ３２に取付けられるアンテナロッドを一方向に押し付けることとなる。
【００４５】
したがって、例えば上記図１２の取付け角度で説明すれば、車両の後方側に６０°の角度で傾いた状態をアンテナロッドの後方側に回動可能な範囲であるものとし、それ以上は回動不可能な形状にアンテナベース３１を形成するものして、且つトーションスプリング３５により常にジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドにその車両後方側へのねじり力が働いているものとすると、アンテナロッドに他の外力が働いていない状態では、アンテナロッドは常に後方６０°の角度を保持することとなる。
【００４６】
しかして、例えば立体駐車場へのバック方向での入庫等に伴なって、アンテナロッドに上記トーションスプリング３５のねじり力を上回る車両前方向への外力が働いた場合には、その外力によりアンテナロッド及びジョイントアセンブリ３２が車両前方向に回動する。
【００４７】
そして、アンテナロッドに働いている外力がなくなった時点で、トーションスプリング３５のねじり力により再びジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドは元の車両後方側へ６０°傾いた角度に自動復帰する。
【００４８】
この第１の実施の形態に示した構成では、通常の状態からアンテナロッドに対してさらに車両後方側への外力が働いた場合に、それ以上ジョイントアセンブリ３２が回動することができず、働く外力の大きさによってはジョイントアセンブリ３２またはアンテナロッドが破損してしまう虞がある。
【００４９】
したがって、これを吸収するするべく、アンテナロッド自体にもある程度の弾性体構造、例えばアンテナ素子である芯材及びカバー部材としての樹脂素材などに弾性、可撓性を有する素材を使用することにより、上記のような破損にいたる自体を回避することができる。
【００５０】
このように、本発明の第１の実施の形態によれば、簡単なスプリングを用いた機構により回動自在に取付けたアンテナロッドを所定の回動位置に自動復帰させる構造を実現したため、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を確実に排除し、その破損を防止しながら、手動で取付け角度を戻すような煩雑な手間を省くことができる。
【００５１】
加えて、ジョイントアセンブリ３２内にトーションスプリング３５を一体に組込むことができるので、小型化が容易で且つ上記図１０で示したような従来のスプリング機構を有していない同様のアンテナ装置の構造をほとんど変えることなく、スプリング機構を組込むことが可能となる。
【００５２】
なお、アンテナロッドに外力が働いてトーションスプリング３５が巻込む方向に回動された場合、特にそのジョイントアセンブリ３２に固定した固定端近傍部分のみが局所的に変形して上記外力を吸収することも考えられる。
【００５３】
図２は、そのようなトーションスプリングの局所的な変形を防止するべく、このジョイントアセンブリ３２、シリンダ３６、及びボルト３７と同軸的に、且つ上記シリンダ３６と一体にして円筒状のガイド部材３６ａを設けるものとしたものである。
【００５４】
この場合、ガイド部材３６ａの外径は、トーションスプリング３５の巻込みによる内径の縮小を規制する値に設定されるものであり、且つその表面の滑性も加えて、トーションスプリング３５が巻込みによる部分的な内径の縮小を生じた場合にそれを規制し、スプリング全体の巻込みとして伝達する。
【００５５】
これにより、トーションスプリング３５の特にジョイントアセンブリ３２側の固定端に発生すると思われる局所的な変形を規制し、スプリング全体の耐久力を高めて、トーションスプリング３５が破損してしまうのを防止できる。
【００５６】
また、上記アンテナロッドの外周部が例えばゴム製などの弾性を有する素材で構成するものとし、上記アンテナベース３１の一対の枢支部３１ａ，３１ｂの間隔をアンテナロッドの外径と同等か、あるいはアンテナロッド外面の弾性による変形を見込んで若干小さく設定し、アンテナロッドの回動中間位置ではアンテナロッドと枢支部３１ａ，３１ｂの間で摺動抵抗を発生するものとしてもよい。
【００５７】
この場合、加えて、アンテナベース３１の一対の枢支部３１ａ，３１ｂの間隔は、上記図１１で示したアンテナマストが１８０°となる対応位置ではあえてアンテナロッドの外径より大きく設定するものとする。
【００５８】
図３はそのようなアンテナベース３１の外観構成を示すもので、アンテナロッドの軸方向が水平となるまで回動された時点で該アンテナロッドにかかる摺動抵抗がなくなる。
【００５９】
そのため、アンテナロッドに外力が与えられて回動すると、アンテナロッドが水平となった時点で一時的にロックされることになり、アンテナロッドを格納した状態を維持できることになる。
【００６０】
なお、上記スプリング機構については他にも様々な構成例を考えることができる。以下上記第１の実施の形態に代わる第２以下の各実施の形態について説明するが、基本的な考え方は同様であるので、同一部分は同一符号を用いるものとして、特にスプリング機構についての具体的な構造例のみを重点的に説明するものとする。
【００６１】
（第２の実施の形態）
図４に本発明の第２の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す。
【００６２】
同図で、上記図１のトーションスプリング３５に代えて、その両端がジョイントアセンブリ３２に固定されたトーションスプリング５１を使用する。
【００６３】
このトーションスプリング５１は、例えばその巻線中央部５１１を一部巻線外周面側に突出させ、枢支部３１ａ内の円孔３１１内の凹凸形状に係止して固定することで、ジョイントアセンブリ３２の回動に伴なって全体として回動してしまうのを防止する。
【００６４】
また、上記アンテナベース３１は、上記第１の実施の形態とは異なり、ジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが上記図１２に示した車両後方側の０°の角度にも回動するような形状を有するものとする。
【００６５】
トーションスプリング５１は、その弾性によるねじり力がどちらの方向にも働いていない状態で、ジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが図示する如く車両後方側、例えば６０°に傾いているように配設されるものとする。
【００６６】
このような構成とすれば、アンテナロッドに対して車両の前方と後方のいずれの方向の外力が働いた場合でも、トーションスプリング５１による反対方向のねじり力を発生しつつ、アンテナロッド及びジョイントアセンブリ３２はその外力が与えられた方向に回動し、アンテナロッドに働いている外力がなくなった時点で、トーションスプリング５１に発生したねじり力により再びジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが元の車両後方側に傾いた角度に自動復帰する。
【００６７】
この場合、トーションスプリング５１は上記第１の実施の形態におけるトーションスプリング３５に比して１本で双方向のねじり力を発生するべく多少線径または巻き径の大きなものが選定されることとなるが、それでも比較的小型化が容易で、且つ従来のスプリング機構を有していない同様のアンテナ装置の構造をそれほど大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【００６８】
また、上記トーションスプリング５１に代えて、その両端５１ａ，５１ｂをジョイントアセンブリ３２とアンテナベース３１のいずれにも固定しないトーションスプリング５１′を用いるものも考えられる。
【００６９】
図５はそのような第２の実施の形態の他の構成例として、主としてトーションスプリング５１′のみを抜出してを示すものであり、その両端５１ａ，５１ｂはいずれも同スプリング５１′の軸に垂直な面に沿って中心軸位置方向に延在されるものとする。
【００７０】
加えて、該トーションスプリング５１′内には、その軸に沿って共に断面が円弧状の固定片Ｓと可動片Ｍとが同軸的に配置される。ここで固定片Ｓは、アンテナベース３１側、具体的には例えばシリンダ３６に一体的に固定されるものであり、トーションスプリング５１′の軸長より若干長い断面円弧状の板状部材で構成される。
【００７１】
一方、可動片Ｍは、ジョイントアセンブリ３２側に固定されるもので、これもトーションスプリング５１′の軸長より若干長い断面円弧状の板状部材で構成される。
【００７２】
しかして、図５（２）に示すアンテナロッドに外力が与えられていないホームポジションにおいて、トーションスプリング５１′の両端５１ａ，５１ｂに挟まれる角度範囲内に固定片Ｓと可動片Ｍとが収まるように配置される。
【００７３】
図５（１）に示す如くアンテナロッドに対して図中で左回転方向となる外力が与えられた場合、ジョイントアセンブリ３２の回動に供なってジョイントアセンブリ３２に固定された可動片Ｍがトーションスプリング５１′の一端５１ａに当接されて押圧し、トーションスプリング５１′全体を左回転方向に回動させるよう作用する。
【００７４】
このとき、トーションスプリング５１′の一端５１ｂはアンテナベース３１側に固定されている固定片Ｓにより上記回動を阻止されるため、結果としてアンテナロッドに与えられる外力に応じてトーションスプリング５１′にねじり力が蓄積される。
【００７５】
そして、アンテナロッドに与えられる外力がなくなった時点で、トーションスプリング５１′の弾性により該ねじり力が開放され、アンテナロッドは元の回動位置に復帰する。
【００７６】
図５（３）はアンテナロッドに対して図中で右回転方向となる外力が与えられた場合の動作を示すものであり、上記図５（１）に示した場合とトーションスプリング５１′の両端５１ａ，５１ｂの役割が入れ替わるものの、同様の動作によりアンテナロッドに与えられる外力がなくなった時点で、トーションスプリング５１′の弾性によりアンテナロッドは元の回動位置に復帰する。
【００７７】
こうした構成とした場合、上記図４に示した構成と同様に、トーションスプリング５１′は上記第１の実施の形態におけるトーションスプリング３５に比して１本で双方向のねじり力を発生するべく多少線径または巻き径の大きなものが選定されることとなるが、それでも比較的小型化が容易で、且つ従来のスプリング機構を有していない同様のアンテナ装置の構造をそれほど大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【００７８】
（第３の実施の形態）
図６に本発明の第３の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す。
【００７９】
同図で、ジョイントアセンブリ３２に対してアンテナロッドとは反対側のアンテナベース３１内に、該アンテナロッドの軸方向に突出した板状部材５２を一体的に設けるものとし、この板状部材５２を挟んで、ジョイントアセンブリ３２の回動方向に沿って一対のコイルスプリング５３，５４のそれぞれ一端を取付けるものとする。
【００８０】
これらコイルスプリング５３，５４は、共に圧縮バネで構成するものであり、ここでは図示しないが、アンテナベース３１内の上記コイルスプリング５３，５４の各他端側に当接される位置にはジョイントアセンブリ３２の回動範囲を規定するべく壁面が形成されているものとする。
【００８１】
このような構成とすれば、アンテナロッドに対して車両の前方と後方のいずれの方向の外力が働いた場合、アンテナロッド及びジョイントアセンブリ３２はその外力が与えられた方向に回動し、コイルスプリング５３または５４の他端側がアンテナベース３１内の壁面に当接されてからもさらに上記外力に応じてコイルスプリング５３または５４が圧縮されることになる。
【００８２】
そして、アンテナロッドに働いている外力がなくなった時点で、コイルスプリング５３または５４に発生した圧縮力が開放されて、再びジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが元の車両後方側に傾いた回動角度に自動復帰する。
【００８３】
この場合、コイルスプリング５３，５４はその作動ストロークが充分に長く、最小圧縮長が短いもの、例えば円すいコイルスプリングを使用して、通常の外力が働いていない状態でもアンテナベース３１内の壁面に各他端が常に当接された、圧縮力がまったく発生していないか、またはコイルスプリング５３，５４双方の圧縮力が僅かに発生して且つバランスしている状態で、ジョイントアセンブリ３２及びアンテナが所定の回動位置に保持されるものとすれば、車両の僅かな振動によりアンテナロッドが所定の取付け角度位置から不安定に回動してしまうのを回避することができる。
【００８４】
このように、一対のコイルスプリング５３，５４を採用することで、比較的小さな構造としながら、アンテナロッドの変位に対して強い復帰力を得ることができる。
【００８５】
また、上記実施の形態の変形例として、図７に示す如く扇型の板状部材５２′をジョイントアセンブリ３２に一体的に設け、該板状部材５２′内にジョイントアセンブリ３２の回動中心と同心となる円弧状の溝を形成してその内部に１本のコイルスプリング５３′を配置するものとしてもよい。
【００８６】
この場合、コイルスプリング５３′は板状部材５２′の溝から外部へは決して出ないようにものとし、且つその両端位置にはアンテナベース３１に固定された固定部材Ｓ１，Ｓ２が当接配置されるものとする。
【００８７】
このような構成とすれば、アンテナロッドに外力が与えられて回動した場合、その方向がいずれであっても、コイルスプリング５３′が固定部材Ｓ１またはＳ２に当接されて圧縮され、その圧縮力によってアンテナロッドに外力が与えられなくなった時点で元の回動位置に自動復帰する。
【００８８】
したがって、扇形の板状部材５２の中心角度、コイルスプリング５３′の長さと弾性、及び固定部材Ｓ１，Ｓ２の配置を適宜設定することにより、アンテナロッドの回動角度範囲と外力に対する可倒性を任意に調整できる。
【００８９】
（第４の実施の形態）
図８に本発明の第４の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す。
【００９０】
同図で、ジョイントアセンブリ３２に対し、その回動面の径方向、アンテナロッドの軸方向にその軸方向が沿うようにしてコイルスプリング５５が取付けられ、さらにこのコイルスプリング５５に一端が当接されて、コイルスプリング５５の弾性により付勢されたスライドピン５６が取付けられる。
【００９１】
このスライドピン５６のコイルスプリング５５とは当接されていない他端側は、先端を摩擦抵抗の小さい球状として、アンテナベース３１内に形成された周壁部５７に当接される。
【００９２】
この周壁部５７は、基本的に、アンテナロッドがなんら外力が与えられていない所定の取付け角度位置で、スライドピン５６の先端が当接される位置とジョイントアセンブリ３２の中心軸位置との距離が最も長く、その位置から離れるにしたがって双方向共に徐々にジョイントアセンブリ３２の中心軸位置との距離が短くなるように設定されており、アンテナロッドに与えられる外力が存在しない状態では、圧縮コイルスプリングで構成される上記コイルスプリング５５の弾性により、アンテナロッドが所定の取付け角度位置となるようにその回動角度が自動的に復帰するものとしている。
【００９３】
加えて周壁部５７は、特にアンテナロッドがなんら外力が与えられていない所定の取付け角度位置で、スライドピン５６の先端が当接される位置を中心として、左右回動方向に対称な多少の凹形状の中央保持部５７ａを形成することにより、アンテナロッドに与えられる外力がある程度の大きさ以下である場合には、コイルスプリング５５の弾性によりスライドピン５６が該中央保持部５７ａを外れることなく、アンテナロッドの取付け角度位置を保持するものとする。
【００９４】
このような構成とすれば、アンテナロッドに対して車両の前方と後方のいずれの方向の外力が働いた場合、アンテナロッド及びジョイントアセンブリ３２はその外力の大きさに応じて、外力が与えられた方向に回動し、スライドピン５６の先端が周壁部５７に沿ってスライドすると共に、上記外力に応じてコイルスプリング５５が圧縮されることになる。
【００９５】
そして、アンテナロッドに働いている外力がなくなった時点で、コイルスプリング５５に発生した圧縮力が開放されて、コイルスプリング５５の弾性がもっとも弱くなる中央保持部５７ａの中央位置までスライドピン５６の先端が戻った時点で、ジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが元の車両後方側に傾いた角度に自動復帰することとなる。
【００９６】
この場合、コイルスプリング５５及びスライドピン５６とこれに対する周壁部５７による構成とにより、特に可動側のジョイントアセンブリ３２に付加する構造を非常に小型化することが容易となる。
【００９７】
（第５の実施の形態）
図９に本発明の第５の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す。
【００９８】
同図で、ジョイントアセンブリ３２のアンテナロッドとは反対側の一端にコイルスプリング５８の一端を取付け、該コイルスプリング５８の他端をアンテナベース３１内の係止部５９にて固定するものとする。
【００９９】
このコイルスプリング５８は、引張りバネで構成するものであり、上記係止部５９は、アンテナロッドになんら外力が与えられていない状態で所定の取付け角度位置となる位置に設定されている。
【０１００】
このような構成とすれば、アンテナロッドに対して車両の前方と後方のいずれの方向の外力が働いた場合、コイルスプリング５８による引張り力を発生しつつ、アンテナロッド及びジョイントアセンブリ３２がその外力が与えられた方向に回動する。
【０１０１】
そして、アンテナロッドに働いている外力がなくなった時点で、コイルスプリング５８に発生した引張り力により、再びジョイントアセンブリ３２及びアンテナロッドが元の車両後方側に傾いた角度に円滑に自動復帰する。
【０１０２】
この場合、コイルスプリング５８として常時ある程度の引張り力を発生するようなものを選定して採用することにより、車両の僅かな振動によりアンテナロッドが所定の取付け角度位置から不安定に回動してしまうのを回避することができる。
【０１０３】
このように、非常に簡素で、従来のスプリング機構を有していないアンテナ装置の構造をほとんど変えることなくスプリング機構を組込むことが可能な構造ながら、例えば適切な引張りコイルスプリングを採用することで円滑な動作が実現できる。
【０１０４】
加えて、コイルスプリング５８を電気的な信号線としても使用することが可能となり、上記図１で示した枢支部３１ｂの端子部３１２と端子板３４、及びコイルスプリング３３等の構成を簡略化することができるため、アンテナ全体としての部品点数を大幅に削減し、コストの低減に大きく寄与できる。
【０１０５】
なお、上記第４の実施の形態では、図８に示した如く周壁部５７に中央保持部５７ａを設けた形状として、ある程度以上の外力がアンテナロッドに与えられない限り、アンテナロッドが所定の取付け角度位置を保持するものとしたが、この種の保持機構を上記第１乃至第３、及び第５の各実施の形態に併設するものとしてもよい。
【０１０６】
その場合、スプリング機構の弾性による制振力が大きくかからない状態でも、アンテナロッドが僅かの振動で回動してしまうのを防止し、安定した取付角度を保持することが可能となる。
【０１０７】
また、上記保持機構は上記図８に示した構造に限ることなく、なんらかの弾性体を用いて、アンテナロッドが所定の取付け角度位置となっている状態でアンテナベース３１に対してクリック感を与えることができるものや軽度のラッチ動作を行なうものなどであれば、その構造を限定するものではない。
【０１０８】
さらに、上記第１の実施の形態でも説明したが、アンテナロッド自体にもある程度の可撓性を持たせる構造とし、ジョイントアセンブリ３２及びアンテナベース３１側での上記スプリング機構と併せて、アンテナロッドに与えられる外力を逃がす機構をアンテナ全体でトータルに設計するものとすることで、アンテナロッドの破損を確実に防止しながら、通常時は自動的に所定の取付け角度位置に正確に復帰し、且つ必要以上に振動したりせずに安定した電波の受信動作を継続できるという、車両の使用者にとってメンテナンスフリーに近いルーフマウントアンテナを実現できる。
【０１０９】
その他、本発明は上記実施の形態に限らず、その要旨を逸脱しない範囲内で種々変形して実施することが可能であるものとする。
【０１１０】
さらに、上記実施の形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件における適宜な組合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、実施の形態に示される全構成要件からいくつかの構成要件が削除されても、発明が解決しようとする課題の欄で述べた課題の少なくとも１つが解決でき、発明の効果の欄で述べられている効果の少なくとも１つが得られる場合には、この構成要件が削除された構成が発明として抽出され得る。
【０１１２】
【発明の効果】
請求項１記載の発明によれば、簡単なトーションスプリングの機構により回動自在に取付けたアンテナロッドを所定の回動位置に自動復帰させる構造を実現したため、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を確実に排除し、その破損を防止しながら、手動で取付け角度を戻すような煩雑な手間を省くことができるだけでなく、ジョイント部内にトーションスプリングを一体に組込むことができるので、小型化が容易で且つ従来のスプリング機構を有していないアンテナ装置の構造を大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【０１１３】
請求項２記載の発明によれば、簡単なトーションスプリングの機構により回動自在に取付けたアンテナロッドを所定の回動位置に自動復帰させる構造を実現したため、車両から突出しているアンテナロッドへの外力の影響を確実に排除し、その破損を防止しながら、手動で取付け角度を戻すような煩雑な手間を省くことができるだけでなく、比較的小型化が容易で且つ従来のスプリング機構を有していないアンテナ装置の構造をそれほど大きく変えることなくスプリング機構を組込むことが可能となる。
【０１１４】
請求項３記載の発明によれば、上記請求項１または２記載の発明の効果に加えて、アンテナロッドに外力が与えられることでトーションスプリングが巻込まれる方向に回動した場合でも、その固定端に近い部分のみが大きく変形するのを規制し、スプリングの耐久力を高めて破損を防止できる。
【０１１８】
請求項４記載の発明によれば、上記請求項１乃至３いずれか記載の発明の効果に加えて、アンテナロッドが所定位置にあって、トーションスプリングの弾性による制振力が大きくかからない状態でも、僅かの振動で回動してしまうのを防止し、安定した取付角度を保持することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す図。
【図２】同実施の形態に係るアンテナベース内の他の構成例を示す断面図。
【図３】同実施の形態に係るアンテナベースの枢支部の他の構成例を示す断面図。
【図４】本発明の第２の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す図。
【図５】同実施形態に係る他の構成例を示す図。
【図６】本発明の第３の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す図。
【図７】同実施の形態に係るコイルスプリングの他の装架構成例を示す図。
【図８】本発明の第４の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す図。
【図９】本発明の第５の実施の形態に係る車両用ルーフマウントアンテナの構成を示す図。
【図１０】一般的な可倒式の車両用ルーフマウントアンテナの特に回動枢着部の具体構造を例示する斜視図。
【図１１】図１０の特にジョイント部とクリックシリンダの具体構造を例示する斜視図。
【図１２】図１０で示した車両用ルーフマウントアンテナの外観構成を示す斜視図。
【符号の説明】
１０…車両用ルーフマウントアンテナ
１１…アンテナロッド
１２…アンテナベース
１２ａ，１２ｂ…枢支部
１２１…円孔
１２２…端子部
１３…ジョイントアセンブリ
１３１…凸部
１４…クリックシリンダ
１４ａ…底面プレート
１４１…円孔
１５…コイルスプリング
１６…ワッシャ
１７…ワッシャ
１８…ボルト
１９…波ワッシャ
２０…ワッシャ
２１…ばねワッシャ
２２…ナット
２３…Ｏリング
２４…同軸ケーブル
２５…接続プラグ
３０…車両用ルーフマウントアンテナ
３１…アンテナベース
３１ａ，３１ｂ…枢支部
３１１…円孔
３１２…端子部
３２…ジョイントアセンブリ
３３…コイルスプリング
３４…端子板
３５…トーションスプリング
３６…シリンダ
３６ａ…ガイド部材
３７…ボルト
３８…ワッシャ
３９…ナット
４０…隠し蓋
４１…ベースマット
４２…電源供給用コード，
４３…ラジオチューナ用同軸ケーブル
４４…電源コネクタ
４５…ラジオプラグ
５１，５１′…トーションスプリング
５２，５２′…板状部材
５３，５３′，５４…コイルスプリング
５５…コイルスプリング
５６…スライドピン
５７…周壁部
５７ａ…中央保持部
５８…コイルスプリング
５９…係止部
Ｍ…可動片
Ｓ…固定片
Ｓ１，Ｓ２…固定部材
【図１】
0003635275.tif 000002
【図２】
0003635275.tif 000003
【図３】
0003635275.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003635275.tif 000006
【図６】
0003635275.tif 000007
【図７】
0003635275.tif 000008
【図８】
0003635275.tif 000009
【図９】
0003635275.tif 000010
【図１０】
0003635275.tif 000011
【図１１】
0003635275.tif 000012
【図１２】
0003635275.tif 000013