(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれがプロセッサとメモリを含む現用系と予備系の二重化された中央処理装置を有し、それぞれの中央処理装置が前記メモリに格納され前記プロセッサ上で動作するソフトウェアモジュールを含むシステムファイルを有する通信システムにおけるファイル更新時の通信システム用所データ作成方法であって、
新旧システムファイル間で所データ構造の変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合に、新システムファイルのソフトウェアモジュールは旧所データを新所データ領域にそのまま複写し、
新旧システムファイル間で所データ構造の変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合に、旧システムファイル側のソフトウェアモジュールで旧所データ中のアドレス情報を再配置可能な値に変換した再配置可能化情報を作成し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールに複写し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールで、再配置可能化情報を参照しながら新所データを作成し、
新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合に、旧システムファイル側のソフトウェアモジュールで正規化所データを作成し新システムファイル側のソフトウェアモジュールに複写し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールで、新旧所データ対応テーブルに従って、正規化所データを参照しながら新所データを作成し、
新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合に、旧システムファイルのソフトウェアモジュールで正規化所データと正規化所データ用の再配置可能化情報を作成し、新システムファイル側に複写し、新システムファイルのソフトウェアモジュールで、新旧所データ対応テーブルと前記複写された正規化所データ用の再配置可能化情報を用いて、正規化所データを参照しながらアドレス情報を除いた新所データと新所データ用再配置可能化情報を作成し、該新所データ用の再配置可能化情報を用いて再配置可能な値を実際のアドレス情報へと変換して新所データを作成することを特徴とするファイル更新時の通信システム用所データ作成方法。
【請求項２】
それぞれがプロセッサとメモリを含む現用系と予備系の二重化された中央処理装置を有し、かつそれぞれの中央処理装置が前記メモリに格納され前記プロセッサ上で動作するソフトウェアモジュールを含むシステムファイルを有する通信システムにおいて、
システムファイルを更新する際に、新システムファイル側のソフトウェアモジュールに、旧システムファイル用の所データを元に新システムファイル用の所データを作成するために必要な情報と旧所データ情報から新システムファイル用の所データを作成する手段を設け、前記通信システム外部から新システムファイル用の所データの供給を不要としたことを特徴とする通信システム。
【請求項３】
それぞれがプロセッサとメモリを含む現用系と予備系の二重化された中央処理装置を有し、かつそれぞれの中央処理装置が前記メモリに格納され前記プロセッサ上で動作するソフトウェアモジュールを含むシステムファイルを有する通信システムにおいて、
新システムファイル用の所データを作成する際に、旧システムファイル用の所データを複写し新システムファイル側で設定する手段と、
旧システムファイル側で所データ中のアドレス情報を割り付け位置の移動が可能な所データに変換して新システムファイル側に複写し、新システムファイル側で割り付け位置の固定された所データに変換して設定する手段と、
旧システムファイル側で正規化所データを作成し、これを元に新システムファイル側で新所データを作成・設定する手段と、
これらの各手段から１つの手段を選択する手段と
を有することを特徴とする通信システム。
【請求項４】
前記新システムファイル側の各ソフトウェアモジュール毎に、新所データを作成・設定する手段および新旧所データの対応関係の情報を持つ新旧所データ対応テーブルを設け、各ソフトウェアモジュールは、該新旧所データ対応テーブルを参照し、所データ値や構造の変換が必要なものは変換を行い、新規追加の所データで旧所データに存在しないものは特定値を補完することによって新所データを作成することを特徴とする請求項２または３記載の通信システム。
【請求項５】
前記特定値は、新システムファイルでの追加機能を抑制し旧サービス継続に影響しないデータであることを特徴とする請求項４記載の通信システム。
【請求項６】
前記新旧所データ対応テーブルは、新所データの作成方法を選択するための所データ作成方法選択情報、新所データ１ブロックを構成している要素の個数、新所データのブロック個数、新所データの該当要素を作成するための元になる旧所データ名、新所データの該当要素を作成するための元になる旧所データの要素番号および新システムファイル用の所データ作成時に所データ値や構造の変換が必要かどうかを示す新所データ作成種別とから構成される可変長データ形式のテーブルであることを特徴とする請求項４記載の通信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、通信システムのオンラインソフトウェアシステムのファイル更新時における通信システム用所データ作成方法および該方法を実現する通信システムに関するものである。ここで、「ファイル更新」とは新サービスの機能追加等によりシステムファイルの変更が必要な場合に行われるシステムファイルの入れ替えを意味し、「所データ」とは一般に局データともいわれているもので、通信システムの規模、使用条件等により設定値が異なる情報である。
【０００２】
【従来の技術】
通信システムのソフトウェアシステムは、１つのプログラムで様々な通信システムの規模や使用条件で動作可能とするために、共通なプログラム部分と通信システムの規模や使用条件を表した通信システム固有のデータ部分とで構成されている。この通信システム固有のデータ部分を「所データ」と呼んでいる。通信システムにおいて新サービス等の機能追加を行う場合は、運用中のシステムファイルから新システムファイルにファイル入れ替え、すなわちファイル更新が行われる。このとき旧システムファイルで提供していたサービスは、ファイル更新後の新システムファイルでも継続して提供する必要がある。しかしながら、ファイル更新時には、一般に、新機能追加に伴い所データに新規追加や構造変更などが発生する。
【０００３】
図１０は、従来のファイル更新時の所データ作成手順を説明するための図である。同図において、１は通信システム、２は所データ作成のためのオフラインシステム、１０は、新システムファイルである。まず、新システムファイル用所データを作成する元になる旧システムファイル用所データ３を通信システム１より収集する（図１中の１）。次に、原票再生機能４により、旧システムファイル用所データ３から旧システムファイル用原票５と呼ばれる所データの原始情報を再生する。再生された旧システムファイル用原票５を、原票形式変換機能６により、新システムファイル用原票７に変換する。新システムファイル用の所データ作成機能８によって、前記変換された新システムファイル用原票７に新たに必要データを加え新システムファイル用所データ９を作成し、新システムファイル１０と同時に通信システム１に供給する。通信システム１では、受け取った新システムファイル用所データ９と新システムファイル１０とにより新たなサービスを提供する。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来は、上述の所データ作成作業は、各通信システム毎にオフラインシステムで行われている。さらに、通信システムは所データを使用して呼処理等の動作を行うため、（１）ファイル更新時の所データ作成作業に要する手順が多く作業期間が長くなり、通信システムとして本来行わなければならない呼処理等の実行に支障をきたすため、オフラインで作成せざるを得ない、（２）ファイル更新時に、新システムファイルと新システムファイル用所データを通信システムに同時に供給する必要がある、という問題点があった。
本発明の目的は、上記問題点を解決し、ファイル更新の所データ作成作業時間の短縮するとともに、ファイル更新時に新システムファイルと新システムファイル用所データを通信システムに供給する必要をなくし、所データ作成作業を簡素化したファイル更新時の通信システム用所データ作成方法および該方法を実現する通信システムを提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
従来、ファイル更新時に、新システムファイル用の所データをオフラインシステムで作成し新システムファイルの供給と同時に通信システムに投入していたが、本発明では新システムファイルのみを通信システムに供給し、通信システム自身が通信システム内に保持している旧システムファイル用の所データから新システムファイル用の所データを作成することによりファイル更新を実現するようにした。すなわち、ファイル更新時に通信システムに外部から所データを供給しないという点が従来の技術とは異なる。
【０００６】
具体的には、新システムファイル側の各ソフトウェアモジュール毎に新所データを作成・設定する機能および新旧所データの対応関係の情報を持つ新旧所データ対応テーブルを設け、各ソフトウェアモジュールは新旧所データ対応テーブルを参照しながら、所データ値や構造の変換が必要なものは変換を行い、新規追加の所データで旧システムファイル用の所データに存在しないものは特定値を補完する。特定値は新システムファイルでの追加機能を抑制し旧サービス継続に影響しないデータにより、新所データを作成・設定する。
【０００７】
新旧所データ対応テーブルは、最適な新所データの作成方法を選択するための所データ作成方法選択情報、新所データ１ブロック（１つ以上の所データ要素で構成しているデータ構造をブロックと呼ぶ）を構成している要素の個数、新所データのブロック個数、新所データの該当要素を作成するための元になる旧所データ名（１つ以上の同一構造のブロックで構成している所データの名称）、新所データの該当要素を作成するための元になる旧所データの要素番号および旧システムファイルから新システムファイルへの新所データ作成種別から構成する、可変長データ形式のテーブルである。
【０００８】
参照旧所データ名と参照旧所データ要素番号と新所データ作成種別の３つで１新所データ要素に対応しており、新所データの要素個数に等しい個数の組データがそれぞれ、テーブルに記述されている順に新所データの１番目要素から対応している。このテーブルによって、新所データ１ブロックを作成するために旧システムファイル用のどの所データの何番目の要素を参照すべきか判別する。さらに、このテーブルに記述していない旧所データは新所データでは削除されたものであり、このテーブルに記述している旧所データが存在しないときは、この新所データが新規に追加されたものであることを示す。新所データ作成種別は、新システムファイル用の所データ作成時に所データ値や構造の変換が必要かどうかの判定に利用する。
【０００９】
また、従来技術では、ファイル更新時には旧システムファイル用の所データを元に、全ての新システムファイル用の所データを作成するようにしていた。これに対し、本発明は、ファイル更新時に新規に追加になったり構造変更になる所データは全所データの中の一部であり、大部分は変更されないという事情に基づいて、所データの大部分は旧システムファイルから新システムファイルに複写を行い、変更が必要な所データについてのみ作成を行うようにした点が上述した従来の技術とは異なっている。
【００１０】
具体的には、ファイル更新時に所データの構造が変更にならない場合でも新機能の追加によるプログラムサイズの増加や所データ要素の追加等によりメモリ上の所データ割り付けアドレスが変更になる。所データ中にアドレス情報が存在しなければ所データ割り付け位置の移動が可能であるため旧所データを新所データへ複写することができる。また、旧システムファイルの各ソフトウェアモジュールが持つ所データ中にアドレス情報が存在する場合には、アドレス情報を再配置可能な値に変換して再配置可能化情報を作成する。新システムファイルのソフトウェアモジュールでは旧所データを新所データ領域に複写し、再配置可能化情報を用いて再配置可能な値を実際のアドレス情報へと変換する。
【００１１】
具体的な所データ作成処理方法について説明する。
それぞれがプロセッサとメモリを含む現用系と予備系の二重化された中央処理装置（それぞれの中央処理装置は前記メモリに格納され前記プロセッサ上で動作するソフトウェアモジュールを含むシステムファイルを有している）を有する通信システムにおいて、
（１）新旧システムファイル間で所データ構造の変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合には、新システムファイルのソフトウェアモジュールは旧所データを新所データ領域にそのまま複写する。
（２）新旧システムファイル間で所データ構造の変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合には、旧システムファイル側のソフトウェアモジュールで旧所データ中のアドレス情報を再配置可能な値に変換した再配置可能化情報を作成し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールに複写し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールで、再配置可能化情報を参照しながら新所データを作成する。
（３）新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合に、旧システムファイル側のソフトウェアモジュールで正規化した所データ（正規化所データ）を作成し新システムファイル側のソフトウェアモジュールに複写し、新システムファイル側のソフトウェアモジュールで、新旧所データ対応テーブルに従って、正規化所データを参照しながら新所データを作成する。
（４）新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合には、旧システムファイルのソフトウェアモジュールで正規化所データと正規化所データ用の再配置可能化情報を作成し、新システムファイル側に複写し、新システムファイルのソフトウェアモジュールで、新旧所データ対応テーブルと前記複写された正規化所データ用の再配置可能化情報を用いて、正規化所データを参照しながらアドレス情報を除いた新所データと新所データ用の再配置可能化情報を作成し、該新所データ用の再配置可能化情報を用いて再配置可能な値を実際のアドレス情報へと変換して新所データを作成する。
【００１２】
ここで、「正規化」について説明しておく。一般に、「データ」にはｃｈａｒ（１バイト整数）、ｉｎｔ（１ワード整数）、ｓｈｏｒｔ（ｈａｌｆ ｗｏｒｄ整数）などのｔｙｐｅがあり、同じ１ｗｏｒｄであってもプロセッサ種別によってビット長は異なる（例えば１６ビットの場合や３２ビットの場合がある）。さらに１ワードのビット数が同じであっても、プロセッサ種別によってエンディアン（１ワードデータをメモリ上に設定したときのバイト割り付け順序）が異なる（ビッグエンディアンとリトルエンディアン）。ファイル更新（およびプロセッサ置換）時には旧システムファイル上の所データを新システムファイル側に引き継ぐ必要があるが、新旧システムファイル間で所データ構造が変更になりデータ要素のｔｙｐｅも（例えば、ｓｈｏｒｔ→ｉｎｔのように）変更になる。引き継ぐ必要があるのはあくまでもｖａｌｕｅ（値）であって、ｔｙｐｅではない。しかし、実際問題としてメモリ上にデータを設定するためには、データのｔｙｐｅを変換する必要がある。ここで、旧システムファイル側のデータ要素のｔｙｐｅは新システムファイル側ではわからないため、旧システムファイル側でデータ要素を全て同一の型（例えば、３２ビットかつビッグエンディアン）に変換しておき、新システムファイル側で各々のデータ要素のｔｙｐｅに変換する。この「同一の型」に変換することを本発明では「正規化」と呼び、「同一の型に変換した所データ」を「正規化所データ」と呼ぶ。旧システムファイル上のデータ型を新システムファイル側で意識して予めコーディングしておく方法も考えられるが、プログラマの負担が大きくバグを誘発しやすいためあまり現実的ではない。
【００１３】
新旧所データ対応テーブルの所データ作成方法選択情報から得られる新旧システムファイル間の所データ構造変更有無や旧所データ中のアドレス情報の有無などの情報は最適な所データ作成方法を選択するために利用する。
この正規化所データは１ワードのバイト数、１ブロックの所データの構成要素の個数、所データブロックの個数および各要素値から構成する可変長データ形式である。
【００１４】
正規化所データ用の再配置可能化情報は、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合に、新所データ用の再配置可能化情報が必要であるが、所データ構造の変更がある場合、旧システムファイル側では新所データ用再配置可能化情報を作成することは不可能であることから、新システムファイル側で新所データ用再配置可能化情報を作成する必要があり、これを容易にするための情報である。
【００１５】
上記構成において、通信システム自身が通信システム内に保持している旧システムファイル用所データから新システムファイル用の所データを補完作成することにより、新システムファイル用の所データを作成し通信システムに供給する作業を不要にして旧サービスの継続を可能にしている。また、旧システムファイル側で旧システム用所データを正規化した所データに変換し、新システムファイル側で正規化した所データを元に新所データを作成することによって、新システムファイル側において旧システムファイル側の所データのメモリ上の構造を意識することなく参照可能とすることになり、所データ構造の変更時の対処を容易にしている。
【００１６】
また、新システムファイル用の所データを作成する際に、全所データの大部分は旧システムファイルから新システムファイルに複写を可能な限り行い、変更が必要となる所データについてのみ作成を行うことにより、ファイル更新時の新所データ作成時間を大幅に短縮化することができる。
従って、上述した本発明の目的であるファイル更新の所データ作成作業時間の短縮が図られる。また、新システムファイル用の所データを作成し通信システムに供給する作業を不要にすることで作業の簡素化が図られる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、具体的な実施例を説明する。
（実施例１）
図１は、本発明における通信システム用所データ作成方法の概要を説明するための図である。同図では、図が煩雑になるのを避けるために通信システムを構成する通話路系装置，入出力系装置などについては省略し、オンラインソフトウェアシステムを中心に示している。
【００１８】
同図に示すように、本実施例の通信システムは、中央処理装置ａと中央処理装置ｂとプロセッサ間通信機能部４１とから構成される。中央処理装置ａと中央処理装置ｂは二重化されており、一方が現用系、他方が予備系として機能する。
図中、１１と１２はプロセッサａおよびｂ、３１と３２は基本オぺレーテイングシステム（ＯＳ：Ｏperating Ｓystem）、４１は新旧システムファイル間における所データや情報の転送を実現するプロセッサ間通信機能部、５１と５２はそれぞれ旧システムファイルと新システムファイル、６１と６２はオンラインソフトウエアシステムを構成しているソフトウェアモジュールで、例えば呼処理など交換処理を実現する機能を有するソフトウェアモジュール、７１と７２はそれぞれシステムファイルの版数データ、８２は新旧のシステムファイルのファイル版数データ７１と７２を比較し、ファイル更新が可能かどうかを判断するファイル版数比較機能部、９１と９２はそれぞれ各呼処理等の機能を有するソフトウェアモジュールが使用する旧所データと新所データ、１０１と１０２はそれぞれ旧所データ９１と新所データ９２を参照し呼処理など交換処理を実現する交換処理機能部、１１２は新旧所データの対応関係の情報を格納する新旧所データ対応テーブル、１２１は所データを正規化所データに変換する正規化所データ作成機能部、１２２は正規化所データを元に新所データ９２の作成を行う所データブロック作成・設定機能部を示している。
【００１９】
また、１３１は正規化所データ作成機能部１２１で作成された正規化所データ、１３２は正規化所データ１３１を複写した正規化所データのコピー、１４１は旧所データ９１中のアドレス情報を再配置可能な値に変換したデータ値を認識するための再配置可能化情報、１４２は再配置可能化情報１４１を複写した再配置可能化情報のコピー、１５１は正規化所データ作成機能部１２１で作成した正規化所データ用再配置可能化情報、１５２は正規化所データ用再配置可能化情報１５１を複写した正規化所データ用再配置可能化情報のコピー、１６２は所データブロック作成・設定機能部１２２が新旧所データ対応テーブル１１２と正規化所データ１３２と正規化所データ用の再配置可能化情報１５２を用いて作成した新所データ用再配置可能化情報を示している。
【００２０】
図２は、正規化所データ１３１（１３２）の一例を示す図である。
同図において、２０１は所データ名、２０２は所データの１ブロックを構成している要素の個数（図の例ではｎ：以下同様に図示された例を括弧内に記す）、２０３は所データのブロックの個数（ｍ）、２０４は所データの要素値、２０５は正規化所データの１ワードのバイト数を表す１バイトのデータを示している。所データ要素値２０４は、対応する旧所データ要素がアドレス値であった場合には、後述する図４（ｂ）の「正規化所データ用再配置可能化情報」上の再配置可能化データ｛基所データ名５０６，再配置可能化値５０７｝へのインデックス値になる。
【００２１】
図３は、新旧所データ対応テーブル１１２の一例である。
同図において、３０１は新所データ１ブロックを構成している要素の個数（ｐ）、３０２は新所データのブロック個数（ｑ）、３０３は新所データの該当要素を作成するために参照する旧所データ名（参照旧所データ名）、３０４は新所データの該当する要素を作成するために参照する旧所データの要素番号（参照旧所データ要素番号）、３０５は新所データを作成するために値の変換が必要か否かを判定するための新所データ作成種別、３０６は新旧システムファイル間の所データ構造変更有無や旧所データ中のアドレス情報の有無などの最適な所データ作成方法を選択するための所データ作成方法選択情報を示している。
【００２２】
新所データ作成種別３０５としては、例えば、複写の場合に“０”を、値変換の場合に“０”以外の値を、参照旧所データ名３０３がＮＵＬＬのときは“特定値”を設定する。
所データ作成方法選択情報３０６としては、例えば、新旧システムファイル間で所データ構造に変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合に“１”を、新旧システムファイル間で所データ構造の変更がなく、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合に“２”を、新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在しない場合に“３”を、新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在する場合に“４”を設定する。
【００２３】
図４は、再配置可能化情報を説明するための図である。
同図（ａ）は、再配置可能化情報１４１（１４２）の一例であり、４０１はアドレス情報が再配置可能な値に変換されたデータの個数（ｑ’＝ｑ×（所データ要素個数ｎのうちでアドレス情報である要素の数））、４０２は再配置可能化したデータの所データブロック位置を示す所データブロック番号、４０３は再配置可能化したデータの所データ要素位置を示す所データ要素番号、４０５はアドレス情報を再配置可能な値に変換した再配置可能化値、４０４は再配置可能化値の基点となる所データ名（基所データ名）を示している。再配置可能化値４０５は、例えば、ｎ番目のブロック（１つ以上の所データ要素で構成しているデータ構造）のアドレスに対する再配置可能化値をｎとする。
【００２４】
同図（ｂ）は、正規化所データ用再配置可能化情報１５１（１５２）の一例であり、５０１は所データ名、５０２は所データの１ブロックを構成している要素の個数（所データ要素個数：ｎ）、５０３は所データブロック個数（ｍ）、５０４は、所データ要素個数５０２×所データブロック個数５０３（すなわちｎ×ｍ）個のデータ列で、各１データが各１所データ要素に対応しており、各所データ要素がアドレス情報であるか否か等を示すフラグデータである。また、５０５はアドレス情報が再配置可能な値に変換されたデータの個数（再配置可能化データ個数ｑ’＝ｑ×（所データ要素個数ｎのうちでアドレス情報である要素の数））であり、フラグデータ５０４における所データ要素がアドレス情報であることを示しているデータの個数に等しい。５０７はフラグデータ５０４における所データ要素がアドレス情報であることを示しているデータに対して、そのアドレス情報を再配置可能な値に変換した再配置可能化値、５０６はフラグデータ５０４における所データ要素がアドレス情報であることを示しているデータに対して、その再配置可能化値の基点である所データの所データ名（基所データ名）、５０８は正規化所データ用再配置可能化情報の１ワードのバイト数を表す１バイトのデータを示している。
【００２５】
本実施例では、ファイル更新が可能かどうかを判断するため、図１に示すように、ファイル版数比較機能部８２を配備する。正規化所データ作成機能部１２１を旧システムファイル５１側に配置し、必要に応じて正規化所データ１３１あるいは再配置可能化情報１４１の作成を行う。また、正規化所データ１３２を参照しながら新所データ９２を作成・設定するあるいは再配置可能化したアドレス情報を実際のアドレス情報に変換を行う所データブロック作成・設定機能部１２２を新システムファイル５２側に配備する。所データブロック作成・設定機能部１２２は新システムファイル側の各ソフトウェアモジュール６２に配置した新旧所データ対応テーブル１１２（図３参照）に従って新所データ９２の作成を行い、新規追加のため参照する旧所データが存在しない場合には、新システムファイルでの追加機能を抑制し旧サービス継続に影響しない特定値を補完することを特徴とする。
【００２６】
図５は、本発明の第１の実施例の動作を説明するためのフローチャートである。
各ソフトウェアモジュール６２はファイル版数機能部８２を利用して新旧システムファイルの版数の比較を行い、各々のソフトウェアモジュールが版数対応に複数持っている新旧所データ対応テーブル１１２を選択し、その中の所データ作成方法選択情報３０６から新所データの作成方法を選択するための情報を得る（ステップ１）。
【００２７】
そして、所データ作成方法選択情報３０６から新旧システムファイル間で所データ構造の変更の有無を判定する（ステップ２）。新旧システムファイル間で所データ構造に変更がある場合（ステップ２：Ｙ）、新システムファイル側のソフトウェアモジュール６２は新旧所データ対応テーブル１１２に従って新所データの作成を行う。新旧所データ対応テーブル１１２中の参照旧所データ名３０３に対応する旧所データ９１を持つ旧システムファイルのソフトウェアモジュール６１に正規化所データ１３１の作成を指示する。この指示を受けたソフトウェアモジュール６１は正規化所データ作成機能部１２１により旧所データ９１を正規化所データ１３１に変換する（ステップ３）。
【００２８】
所データ作成方法選択情報３０６から旧所データ９１中のアドレス情報の有無を判定する（ステップ４）。旧所データ９１中にアドレス情報がない場合は（ステップ４：Ｎ）、新システムファイル側のソフトウェアモジュール６２はプロセッサ間通信機能部４１を用いて、ステップ３で生成した正規化所データ１３１を新システムファイル側に１３２として複写する（ステップ５）。所データブロック作成・設定機能部１２２は新旧所データ対応テーブル１１２に従って正規化所データ１３２を参照しながら新所データ９２を作成する（ステップ６）。
【００２９】
旧所データ９１中にアドレス情報がある場合には（ステップ４：Ｙ）、ソフトウェアモジュール６２は新旧所データ対応テーブル１１２中の所データ名３０３を用いてその旧所データ９１を持つ旧システムファイルのソフトウェアモジュール６１に所データ中のアドレス情報を再配置可能な値に変換した正規化所データ用の再配置可能化情報１５１の作成を指示する。この指示を受けたソフトウェアモジュール６１は、正規化所データ作成機能部１２１により、再配置可能化情報１５１を正規化所データ用の形式（図４（ｂ）参照）で作成する。この際、正規化所データ１３１中のアドレス情報を、それぞれに対応する正規化所データ用の再配置可能化情報１５１（図４（ｂ））中にある基所データ名５０６と再配置可能化値５０７へのインデックス値へと置き換える（ステップ７）。
【００３０】
ソフトウェアモジュール６２は、プロセッサ間通信機能部４１を用いて正規化所データ用再配置可能化情報１５１を新システムファイル側に１５２として複写する（ステップ８）。ソフトウェアモジュール６２は、また、プロセッサ間通信機能部４１を用いて、正規化所データ１３１を新システムファイル側に１３２として複写する（ステップ９）。
【００３１】
次に、所データブロック作成・設定機能部１２２は、新旧所データ対応テーブル１１２に従って正規化所データ１３２および正規化所データ用再配置可能化情報１５２を参照しながら新所データ用の再配置可能化情報１６２を作成する（ステップ１０）。所データブロック作成・設定機能部１２２は、新所データ用の再配置可能化情報１６２を参照しながら再配置可能な値を実際のアドレス値に変換して新所データ９２に設定する（ステップ１１）。
【００３２】
また、新旧システムファイル間で所データ構造に変更がない場合（ステップ２：Ｎ）、新システムファイル側のソフトウェアモジュール６２は、新旧所データ対応テーブル１１２中の所データ名３０３を用いてその旧所データ９１を持つ旧システムファイルのソフトウェアモジュール６１に旧所データ９１の位置を教えてもらう（ステップ１２）。新システムファイル５２側のソフトウェアモジュール６２はプロセッサ間通信機能部４１を用いて旧所データ９１を新所データ領域９２に複写する（ステップ１３）。
【００３３】
次に、所データ作成方法選択情報３０６から旧所データ９１中のアドレス情報の有無を判別する（ステップ１４）。旧所データ９１中にアドレス情報がある場合（ステップ１４：Ｙ）、新旧所データ対応テーブル１１２中の参照旧所データ名３０３を用いてその旧所データ９１を持つ旧システムファイル５１のソフトウェアモジュール６１に所データ中のアドレス情報を再配置可能な値に変換した再配置可能化情報１４１の作成を指示する。この指示を受けたソフトウェアモジュール６１は、正規化所データ作成機能部１２１により、再配置可能化情報１４１を作成する（ステップ１５）。ソフトウェアモジュール６２は、また、プロセッサ間通信機能部４１を用いて、再配置可能化情報１４１を新システムファイル側に１４２として複写する（ステップ１６）。所データブロック作成・設定機能部１２２は、複写された再配置可能化情報１４２を参照しながら再配置可能な値を実際のアドレス値に変換して新所データ９２に設定する（ステップ１７）。
【００３４】
次に、図５のステップ６の処理をさらに詳細に説明する。
図６は、図５のステップ６の処理の一例を示すフローチャートである。
新旧所データ対応テーブル１１２には、新所データを作成するために旧システムファイル用のどの所データの何番目の要素を参照すべきかという情報を記述している（図７参照）。
ソフトウェアモジュール６２の所データブロック作成・設定機能部１２２は、この新旧所データ対応テーブル１１２から参照旧所データ名３０３と参照旧所データ要素番号３０４を得る（ステップ２１）。次に、得られた所データ要素が正規化所データ１３２に存在するか否か判定する（ステップ２２）。該当所データ要素が存在しない場合には（ステップ２２：Ｎ）、参照旧所データ要素番号３０４に応じた新システムファイルでの追加機能を抑制し旧サービス継続に影響しない特定値を補完し（ステップ２４）、後述のステップ２７に進む。該当所データ要素値が存在する場合には（ステップ２２：Ｙ）、要素値を読み込む（ステップ２３）。
【００３５】
次に、所データ値の変更が必要か否か判定する（ステップ２５）。新所データ作成種別３０５により所データ値の変更が必要な場合にのみ（ステップ２５：Ｙ）、所データ要素番号３０４に応じた値変更を行う（ステップ２６）。次のステップ２７で、新所データエリアに設定すべき値を所データ要素番号３０４に応じた型で設定する。以上の一連の処理を新所データの作成が終了するまでを繰り返す（ステップ２８）。
【００３６】
図７は、２つの旧所データ（“１００”と“１０３”）から１つの新所データを作成する場合の具体例を示す図である。
新所データを作成するために、新旧所データ対応テーブル１１２は新所データブロック個数３０２の値の回数（図７の場合は“ｑ”回）参照されることになる。図７では、ｋ回目の新旧所データ対応テーブル１１２の参照時の処理を表している。ｋは０からｑ−１まで順次１ずつ増加する。新所データ領域９２のｋ番目ブロックの１番目所データ要素を設定するときは、新旧所データ対応テーブル１１２の１番目所データ要素作成情報を参照する。図７の場合、旧所データ１００の１番目の旧所データ要素値を設定すればよいことがわかる。そこで、正規化所データ１００におけるｋ番目ブロックの１番目の所データ要素値（＝５）を設定することになる。同様に、新所データ領域９２のｋ番目ブロックのｐ番目所データ要素を設定するときは、新旧所データ対応テーブル１１２のｐ番目所データ要素作成情報を参照する。図７の場合、旧所データ１０３のｉ番目の旧所データ要素値を設定すればよいことがわかる。そこで、正規化所データ１０３におけるｋ番目ブロックのｉ番目の所データ要素値（＝２６）を設定することになる。
【００３７】
次に、図５のステップ１０の新所データ用再配置可能化情報１６２の作成処理について具体的な例を用いて説明する。
図８は、右下の新所データ用再配置可能化情報１６２の作成方法を示す図である。まず、旧システムファイル５１側で正規化所データ１３１と正規化所データ用再配置可能化情報１５１が作成される。図８では、ｋ回目の新旧所データ対応テーブル１１２参照時を表しており、ｋは０からｑ−１まで１ずつ増加していく。まず、新旧所データ対応テーブル１１２のｉ番目の要素を見ると、参照旧所データｘｘｘｘのｋ番目ブロックのｊ番目所データ要素を参照していることがわかる。
【００３８】
新旧所データ対応テーブル１１２の所データ作成方法選択情報３０６から新旧システムファイル間で所データ構造の変更があり、旧所データ中にアドレス情報が存在することがわかっているため、正規化所データ用再配置可能化情報１５２の（ｋ×ｎ＋ｊ）番目データを参照する（図中の▲１▼参照）。この場合、旧所データ上のアドレス情報であったことがわかる。正規化所データ１３２のｋ番目ブロックのｊ番目所データ要素値（＝ｓ）を参照する（図中の▲２▼参照）。
【００３９】
正規化所データ１３２上のデータ要素値は、対応する旧所データ要素がアドレス値であった場合には、正規化所データ用再配置可能化情報１５２（図４（ｂ））上の再配置可能化データの基所データ名５０６、再配置可能化値５０７へのインデックス値となっているため、正規化所データ用再配置可能化情報１５２上のｓ番目の再配置可能化データを見る（図中の▲３▼参照）。この場合、本例では基所データがｙｙｙｙで再配置可能化値がｔであることがわかる。そこで、所データブロック番号ｋ、所データ要素番号がｉ、基所データ名がｙｙｙｙ、再配置可能化情報がｔという情報を新所データ用再配置可能化情報１６２に追加する（図中の▲４▼参照）。このとき同時に、再配置可能化データ個数ｒを１増加する。
その後、所データブロック作成・設定機能部１２２は、この新所データ用再配置可能化情報１６２を参照しながら再配置可能な値を実際のアドレス値に変換して新所データ９２に設定する。
【００４０】
本実施例では、以上の構成を採用することにより、旧システムファイルで行っていたサービスを新システムファイルにおいても継続して実施することが可能となる。また、従来のように新システムファイル用の所データをオフラインシステムを用いて作成し通信システムに供給する必要がなくなるという効果がある。
【００４１】
（実施例２）
図９は、本発明の第２の実施例を説明する図であって、プロセッサ置換により所データ構造が変更になった場合でも所データを正規化することで新システムファイル側において旧システムファイル側の所データをメモリ上の構造を意識することなく設定可能であることを説明するものである。
【００４２】
一般に、ソースモジュールレべル６では同一の所データ構造であっても、メモリ上の物理的な構造５０４や５０５はプロセッサ種別により異なる。本発明では旧システムファイル用の所データを旧プロセッサＡ５０１によって読み出しを行い、プロセッサ種別に依存しない正規化した所データ５０３を作成する。この正規化所データ５０３を新プロセッサＢ５０２によって参照し、新システムファイル用の所データを作成して、新プロセッサＢ５０２によって新システム用の所データ５０５の書き込みを行う。以上により、プログラマがプロセッサ種別を意識せずに旧システムファイルから新システム用の所データ設定が可能となる。
【００４３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明は、旧システムファイル用所データから新システムファイル用の所データを通信システム自身で補完作成するようにしているため、従来の方法と比べて次のような効果を有している。
（１）旧システムファイル用の所データから所データの原始情報を再生せず直接新システムファイル用の所データを作成するためファイル更新の所データ作成作業が簡素化される。
（２）新システムファイル用の所データを作成する際に全所データの大部分は旧システムファイルから新システムファイルに複写を行い、変更が必要な所データについてのみ変換作成を行うように最適な所データ作成方法を選択するためファイル更新時の新所データ作成時間が大幅に短縮化される。
（３）ファイル更新時に新システムファイル用の所データを通信システムに供給せずに旧システムファイルで提供していたサービスを継続することが可能となるためファイル更新時の所データ作成作業の稼働削減が図れる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を実施する上でのオンラインソフトウェアシステムのソフトウェア構成例である。
【図２】本発明における正規化所データの一例を示す図である。
【図３】本発明における新旧所データ対応テーブルの一例を示す図である。
【図４】本発明における再配置可能化情報および正規化所データ用再配置可能化情報の一例を示す図である。
【図５】本発明の第１実施例を示すフローチャートである。
【図６】本発明の第１実施例のステップ６の詳細を示すフローチャートである。
【図７】正規化所データと新所データ領域との新旧所データ対応テーブルによる対応関係を示す図である。
【図８】新旧所データ対応テーブルと正規化所データおよび正規化所データ用再配置可能化情報を用いて、新所データ用の再配置可能化情報を作成する方法を説明する具体例である。
【図９】本発明の第２の実施例を示す図である。
【図１０】従来のファイル更新時における所データ作成方式を示す図である。
【符号の説明】
１：通信システム、２：所データ作成のためのオフラインシステム、３：旧システムファイル用所データ、４：原票再生機能、５：旧システムファイル用原票、６：原票形式変換機能、７：新システムファイル用原票、８：新システムファイル用の所データ作成機能、９：新システムファイル用所データ、１０：新システムファイル、１１：プロセッサａ、１２：プロセッサｂ、３１，３２：基本ＯＳ、４１：プロセッサ間通信機能部、５１：旧システムファイル、５２：新システムファイル、６１，６２：ソフトウェアモジュール、７１，７２：ファイル版数データ、８２：ファイル版数比較機能部、９１：旧所データ、９２：新所データ、１０１，１０２：交換処理機能部、１１２：新旧所データ対応テーブル、１２１：正規化所データ作成機能部、１２２：所データブロック作成・設定機能部、１３１：正規化所データ、１３２：正規化所データのコピー、１４１：再配置可能化情報、１４２：再配置可能化情報のコピー、１５１：正規化所データ用再配置可能化情報、１５２：正規化所データ用再配置可能化情報のコピー、５０１：プロセッサＡ、５０２：プロセッサＢ、５０３：正規化所データ、５０４、５０５：メモリ上の物理的な構造、５０６：ソースモジュールレベル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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