(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、前記第３レンズ群Ｇ３と前記第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
変倍に際して、前記第１レンズ群Ｇ１は固定であり、
前記第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、広角端における全系の焦点距離をｆｗとし、広角端での無限遠撮影状態における前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ12W としたとき、
０．８＜｜ｆ１｜／ｆｗ＜１．６
Ｄ12W ／ｆｗ＜０．１
の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、前記第３レンズ群Ｇ３と前記第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
変倍に際して、前記第２レンズ群Ｇ２は固定であり、
前記第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、広角端における全系の焦点距離をｆｗとし、広角端での無限遠撮影状態における前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ12W としたとき、
０．８＜｜ｆ１｜／ｆｗ＜１．６
Ｄ12W ／ｆｗ＜０．１
の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項３】
変倍中において前記第１レンズ群Ｇ１が移動し、最も像面に近づく位置と最も像面から離れる位置との間の光軸に沿った距離をΔ１とし、広角端における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、
Δ１／ｆｗ＜０．１
の条件を満足することを特徴とする請求項２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
広角端から望遠端への変倍に際して、前記第３レンズ群Ｇ３は像側に移動し、前記第４レンズ群Ｇ４は物体側に移動することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第３レンズ群Ｇ３の変倍に伴う移動量と前記第４レンズ群Ｇ４の変倍に伴う移動量との比が一定であることを特徴とする請求項４に記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群Ｇ１を移動させることによって、広角端から望遠端までの各焦点距離状態において、無限遠から無限遠撮影状態における望遠端での焦点距離の約２倍の撮影距離まで連続的に合焦を行うことが可能であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はズームレンズに関し、特に各焦点距離状態において無限遠から極近接距離までの合焦が可能な一眼レフカメラ用のズームレンズに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、無限遠から撮影倍率が−０．５倍程度の極近接距離までのフォーカシング（合焦）が可能な、いわゆるマクロレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
また、通常の最短撮影距離よりも短い距離での撮影を可能にする機能を有するいわゆるマクロ機構を付加したズームレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
さらに、最短撮影距離を短縮する目的のために撮影レンズの物体側に装着するクローズアップレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来のマクロレンズは、いずれも単焦点レンズである。したがって、撮影倍率を変化させるには、被写体とカメラとの距離を変化させるとともに、焦点合わせの操作を行う必要である。このため、従来のマクロレンズでは、三脚を利用して近距離物体を撮影する際の構図の変更に煩雑な操作が伴う。
また、ズームレンズのマクロ機構の大部分は、広角端（いわゆるワイドマクロ）および望遠端（いわゆるテレマクロ）のいずれか一方でのみ利用することができる。また、マクロ撮影時に焦点距離の変更を行うことができないため、操作性は単焦点のマクロレンズと同等かそれ以下である。さらに、最大撮影倍率は−０．３倍程度であり、被写体をより大きく撮影したいという要求には不十分である。
【０００４】
ズームレンズのマクロ機構のなかには、すべての焦点距離状態で近接撮影を行うことのできるマクロ機構（いわゆる全域マクロ）もある。しかしながら、最大撮影倍率は−０．２５倍程度であり、被写体をより大きく撮影したいという要求には不十分である。
また、クローズアップレンズ等のアクセサリーを用いる場合には、遠距離撮影時と近距離撮影時とでアクセサリーの着脱が必要であり、操作が煩雑である。
【０００５】
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、無限遠から最短撮影距離までのすべての撮影距離状態において焦点距離の変更が可能で、所定の大きさの最大撮影倍率を確保することができ、すべての撮影距離状態において良好な結像性能および十分な周辺光量を有する、一眼レフカメラ用に適したズームレンズを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明においては、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、前記第３レンズ群Ｇ３と前記第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
変倍に際して、前記第１レンズ群Ｇ１は固定であり、
前記第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、広角端における全系の焦点距離をｆｗとし、広角端での無限遠撮影状態における前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ12W としたとき、
０．８＜｜ｆ１｜／ｆｗ＜１．６
Ｄ12W ／ｆｗ＜０．１
の条件を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
【０００７】
本発明の別の局面によれば、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、前記第３レンズ群Ｇ３と前記第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
変倍に際して、前記第２レンズ群Ｇ２は固定であり、
前記第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、広角端における全系の焦点距離をｆｗとし、広角端での無限遠撮影状態における前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ12W としたとき、
０．８＜｜ｆ１｜／ｆｗ＜１．６
Ｄ12W ／ｆｗ＜０．１
の条件を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の作用を説明するための図である。
ズームレンズでは、近距離物体への合焦に際して、最も物体側の第１レンズ群を物体側に移動させるフォーカシング方式が一般的である。図１（ａ）に示すように、第１レンズ群が正屈折力を有する場合には、軸外主光線（絞りの中心を通過する光線）が第１レンズ群に入射する角度よりも第１レンズ群から射出する角度の方が大きくなる。したがって、フォーカシングのために第１レンズ群を物体側に移動させる場合には、第１レンズ群の必要有効径は著しく増大する。
【０００９】
一方、第１レンズ群の屈折力が負の場合には、図１（ｂ）に示すように、軸外主光線が第１レンズ群に入射する角度よりも第１レンズ群から射出する角度の方が小さくなる。したがって、フォーカシングのために第１レンズ群を物体側に移動させる場合にも、第１レンズ群の必要有効径はそれほど増大しない。
このように、極近接距離まで撮影を行うために第１レンズ群の移動量が大きくなる場合には、第１レンズ群の屈折力を負とする必要がある。
【００１０】
そこで、本発明では、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備えている。そして、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行っている。このような本発明の構成により、第１レンズ群Ｇ１の有効径を小さくすることを可能としている。
【００１１】
本発明では、上述の構成に加えて、以下の条件式（１）および（２）を満足する。
０．８＜｜ｆ１｜／ｆｗ＜１．６                                （１）
Ｄ12W ／ｆｗ＜０．１                                          （２）
ここで、
ｆｗ  ：広角端における全系の焦点距離
ｆ１  ：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
Ｄ12W ：広角端での無限遠撮影状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔
【００１２】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に関する条件式である。そして、条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１でフォーカシングを行う場合にそのフォーカシング移動量を適切な値にするとともに、フォーカシングに伴う諸収差の変動を小さくするための条件を規定している。
条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が小さくなり、第１レンズ群Ｇ１のフォーカシング移動量が増大する。その結果、レンズ鏡筒のフォーカシング機構の大型化あるいは複雑化を招いてしまう。
逆に、条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、球面収差をはじめとする諸収差のフォーカシングに伴う変動が大きくなってしまう。
【００１３】
条件式（２）は、広角端における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔に関する条件式であって、第１レンズ群Ｇ１に必要な有効径を小さくするための条件を規定している。
条件式（２）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が大きくなり、第２レンズ群Ｇ２と比較して第１レンズ群Ｇ１が著しく大きくなってしまう。さらに、極近接距離での撮影を行うために第１レンズ群Ｇ１に必要な有効径が一層大きくなってしまう。
【００１４】
また、本発明では、鏡筒構造の簡素化のために、変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１または第２レンズ群Ｇ２を固定するのが望ましい。
ところで、第１レンズ群Ｇ１が変倍に際して大きく移動するズームレンズでは、近距離物体に合焦している状態で変倍操作を行うと結像位置が変化するという性質があり、極近接撮影を行う場合には大きな問題であった。このため、変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１を固定とすることが最も望ましい。この場合、近距離物体に合焦している状態で変倍操作を行っても、結像位置は変化することがない。
【００１５】
また、本発明において、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
Δ１／ｆｗ＜０．１                                            （３）
ここで、
Δ１：変倍中において第１レンズ群Ｇ１が最も像面に近づく位置と最も像面から離れる位置との間の光軸に沿った距離
第１レンズ群Ｇ１を移動させて変倍を行う場合でも、条件式（３）を満足する場合には、変倍に伴う第１レンズ群Ｇ１の位置の変化が小さく、近距離物体に合焦している状態で変倍操作を行っても結像位置の変化を小さく抑えることができる。
【００１６】
また、上述のレンズ構成においてズーム比（望遠端での焦点距離と広角端での焦点距離との比：変倍比）を大きく確保するには、広角端から望遠端への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３を像側に移動させ且つ第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させるのが望ましい。なお、第３レンズ群Ｇ３の変倍移動量と第４レンズ群Ｇ４の変倍移動量との比は、変倍中一定であってもよく、あるいは変倍に伴って変化してもよい。変倍移動量の比が変倍中一定である場合には、レンズ鏡筒の構造を簡略化することができる。また、変倍移動量の比が変倍に伴って変化する場合には、変倍時の収差変動を小さくすることができる。
【００１７】
【実施例】
以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。
各実施例において、本発明のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備えている。そして、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を変化させ、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を増大させ、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行っている。また、各実施例において、第１レンズ群Ｇ１を物体側に移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行っている。
【００１８】
〔第１実施例〕
図２は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
図２のズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００１９】
さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズ、および両凹レンズから構成されている。
また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸レンズ、両凸レンズと両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、両凸レンズ、および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが設けられ、変倍に際して第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【００２０】
図２は、広角端におけるレンズ配置を示しており、望遠端への変倍時には図中の矢印にしたがって各レンズ群が移動する。すなわち、広角端から望遠端への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動した後物体側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は像側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は物体側に移動する。そして、第３レンズ群Ｇ３の変倍移動量と第４レンズ群Ｇ４の変倍移動量との比は、変倍中常に一定である。
【００２１】
次の表（１）に、本発明の第１実施例の諸元の値を掲げる。表（１）の全体諸元において、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角をそれぞれ表している。また、レンズ諸元において、第１カラムは物体側からのレンズ面の番号を、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径を、第３カラムのｄはレンズ面の間隔を、第４カラムのνはアッベ数を、第５カラムのｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示している。さらに、レンズ諸元および変倍データにおいて、Ｂｆはバックフォーカスを、ＴＬは最も物体側の面と結像面との軸上距離をそれぞれ表している。また、最短距離撮影時の変倍データにおいて、Ｒは物体と結像面との軸上距離（撮影距離）を、βは撮影倍率をそれぞれ表している。
【００２２】
【表１】
0003726271.tif 000002
0003726271.tif 000003
0003726271.tif 000004
【００２３】
図３乃至図８は、第１実施例の諸収差図である。図３は無限遠撮影時における広角端での諸収差図であり、図４は無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図５は無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。一方、図６は最短距離撮影時における広角端での諸収差図であり、図７は最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図８は最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【００２４】
各収差図において、ＦNOはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、ωは半画角を、Ａは物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示している。
また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。
各収差図から明らかなように、本実施例では、各撮影距離状態および各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００２５】
〔第２実施例〕
図９は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
図９のズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合正レンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００２６】
さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、および両凹レンズから構成されている。
また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸レンズ、両凸レンズと両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、両凸レンズ、および両凹レンズから構成されている。
なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが設けられ、変倍に際して第４レンズ群Ｇ４と一体的に移動する。
【００２７】
図９は、広角端におけるレンズ配置を示しており、望遠端への変倍時には図中の矢印にしたがって各レンズ群が移動する。すなわち、広角端から望遠端への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は像側に移動した後物体側に移動し、第２レンズ群Ｇ２は固定であり、第３レンズ群Ｇ３は像側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は物体側に移動する。そして、第３レンズ群Ｇ３の変倍移動量と第４レンズ群Ｇ４の変倍移動量との比は、変倍中常に一定である。
【００２８】
次の表（２）に、本発明の第２実施例の諸元の値を掲げる。表（２）の全体諸元において、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角をそれぞれ表している。また、レンズ諸元において、第１カラムは物体側からのレンズ面の番号を、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径を、第３カラムのｄはレンズ面の間隔を、第４カラムのνはアッベ数を、第５カラムのｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示している。さらに、レンズ諸元および変倍データにおいて、Ｂｆはバックフォーカスを、ＴＬは最も物体側の面と結像面との軸上距離をそれぞれ表している。また、最短距離撮影時の変倍データにおいて、Ｒは物体と結像面との軸上距離（撮影距離）を、βは撮影倍率をそれぞれ表している。
【００２９】
【表２】
0003726271.tif 000005
0003726271.tif 000006
0003726271.tif 000007
【００３０】
図１０乃至図１５は、第２実施例の諸収差図である。図１０は無限遠撮影時における広角端での諸収差図であり、図１１は無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図１２は無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。一方、図１３は最短距離撮影時における広角端での諸収差図であり、図１４は最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図１５は最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【００３１】
各収差図において、ＦNOはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、ωは半画角を、Ａは物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示している。
また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。
各収差図から明らかなように、本実施例では、各撮影距離状態および各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００３２】
【効果】
以上説明したように、本発明によれば、無限遠から無限遠撮影状態における望遠端での焦点距離の２倍程度の近距離までの各撮影距離状態において変倍が可能で、−０．７５程度の最大撮影倍率を確保することができ、すべての撮影距離状態において良好な結像性能および十分な周辺光量を有する、一眼レフカメラ用に適したズームレンズを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のズームレンズの作用を説明するための図である。
【図２】本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図３】第１実施例の無限遠撮影時における広角端での諸収差図である。
【図４】第１実施例の無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図５】第１実施例の無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図６】第１実施例の最短距離撮影時における広角端での諸収差図である。
【図７】第１実施例の最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図８】第１実施例の最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図９】本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１０】第２実施例の無限遠撮影時における広角端での諸収差図である。
【図１１】第２実施例の無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図１２】第２実施例の無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図１３】第２実施例の最短距離撮影時における広角端での諸収差図である。
【図１４】第２実施例の最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図１５】第２実施例の最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【符号の説明】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｓ      開口絞り
【図１】
0003726271.tif 000008
【図２】
0003726271.tif 000009
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0003726271.tif 000017
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0003726271.tif 000022