(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイロットエアにより駆動されるポペット弁またはスプール弁を備え、給気ポートと排気ポートと出力ポートとを備える主弁本体と、
前記ポペット弁またはスプール弁の摺動する軸上で、前記主弁本体の片側に配置される、パイロットエアを制御するための第１オペレータ弁と、
前記ポペット弁またはスプール弁の摺動する軸上で、前記主弁本体の他方の片側に配置される、パイロットエアを制御するための第２オペレータ弁と、
前記第１オペレータ弁と連通する第１ピストン室、及び前記第２オペレータ弁と連通する第２ピストン室とを備える、パイロット式切換弁におけるパイロット排気集中化構造において、
前記主弁本体内に、前記第１ピストン室と前記第２ピストン室とを連通するパイロットエア排気貫通路と、前記パイロット排気貫通路を通るパイロットエアを排出するためのパイロット排気ポートと、を有することを特徴とするパイロット排気集中化構造。
【請求項２】
請求項１に記載するパイロット排気集中化構造において、
前記主弁本体内に外部から前記パイロットエアを供給するためのパイロット給気ポートを有することを特徴とするパイロット排気集中化構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、空気圧機器においての空気圧切換弁に関するものであり、さらに詳細には、パイロット式切換弁におけるパイロット排気集中化構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、空気圧機器はローコストで、省力化、自動化が可能となるために、多方面の産業において使用されている。また、空気圧は環境に対して清潔に保てるために、最近半導体の製造ラインにおいても使用されている。また、省配管、小型化を図るために、給排気及び出力ポートを集結するマニホールドベースに、多連数の切換え弁を搭載して一体化する、マニホールド化が行なわれている。そして、メイン排気及び主弁を駆動させるパイロットエアの排気も集中処理化が行なわれている。
さらに近年、切換え弁の応答性の向上が要求されており、パイロットエアを制御するオペレータ弁はおよそ５ｍｓｅｃ以下の応答時間で高速応答することが可能である。そのため、パイロット式切換弁が２０ｍｓｅｃ以下の応答に追従できるように、このオペレータ弁の応答性によりパイロットエアを、オペレータ弁から主弁のピストン室へ高速に供給するとともに、主弁のピストン室からスムーズに排出することも非常に重要になっている。
【０００３】
ここで、従来のパイロット排気集中化構造の第１の実施例を図７に示す。パイロット式電磁弁１００はパイロットエアを制御するオペレータ弁１０２ａ、１０２ｂを主弁本体１０４の両側に配置した両側ソレノイドタイプで、給気ポート１０８、２つの排気ポート１０６ａ、１０６ｂ、及び２つの出力ポート１０９ａ、１０９ｂを持つ５ポート弁である。オペレータ弁１０２ａ、１０２ｂを主弁本体１０４の両側に配置することにより、主弁本体１０４のピストン室１０３ａ、１０３ｂとの距離を短くでき、パイロットエアをオペレータ弁１０２ａ、１０２ｂからピストン室１０２ａ、１０２ｂへ供給する時間、すなわち主弁の切換え応答性に関しては有利である。
【０００４】
このパイロット式電磁弁１００はマニホールドベース１０１に、他のパイロット式電磁弁とともに多連数で搭載し、マニホールド化され使用されている。そして、マニホールドベース１０１に搭載されたパイロット式電磁弁１００においては、スプール１１０の駆動源であるパイロットエアが給気ポート１０８から供給される。すなわち、パイロット式電磁弁１００はいわゆる内部パイロット式である。給気ポート１０８から供給されたパイロットエアはオペレータ弁１０２ａ、１０２ｂに供給され、オペレータ弁１０２ａあるいは１０２ｂのソレノイドが励磁することにより、オペレータ弁１０２ａあるいは１０２ｂが作動してパイロットエアを出力し、そのパイロットエアが主弁本体１０４のピストン室１０３ａあるいは１０３ｂに供給されて、スプール１１０が動くことにより流路が切り替わる。
【０００５】
また、ピストン室１０３ａあるいは１０３ｂに供給されたパイロットエアは、マニホールドベース１０１の排気流路１０７ａ及び１０７ｂを使用して集中処理されている。すなわち、ピストン室１０３ａあるいは１０３ｂから排出されるパイロットエアは、主弁本体１０４内に形成されているパイロット排気流路１０５ａ及び１０５ｂを、排気ポート１０６ａ及び１０６ｂに連通させて、メインの排気とともにマニホールドベース１０１内の排気流路１０７ａ及び１０７ｂから外部に排出されている。
【０００６】
しかし、パイロット排気をメインの排気ポート１０６ａ、１０６ｂに流して処理するため、多連数のパイロット式切換弁をマニホールド化して使用しているとき、メイン側のエア圧が高いとメイン排気がピストン室１０３ａ、１０３ｂに回り込んでしまう。従って、スムーズにパイロットエアをピストン室１０３ａあるいは１０３ｂから排出できないため、主弁の切換え応答性の悪化を招いてしまう、若しくは主弁が誤作動を起こしたりする問題があった。
【０００７】
そこで、上記問題を解決した第２の従来例を図８に示す。パイロット式電磁弁１２０は、第１の従来例と同様、パイロットエアを制御するオペレータ弁１０２ａ、１０２ｂを主弁本体１２４の両側に配置した両側ソレノイドタイプで、給気ポート１０８、２つの排気ポート１０６ａ、１０６ｂ、及び２つの出力ポート１０９ａ、１０９ｂ、さらに２つのパイロット排気ポート１２８ａ、１２８ｂを持つ５ポート弁である。
【０００８】
パイロット式電磁弁１２０はマニホールドベース１２１に、他のパイロット式電磁弁とともに多連数で搭載し、マニホールド化され使用されている。そして、マニホールドベース１２１に搭載されたパイロット式電磁弁１２０においては、スプール１１０の駆動源であるパイロットエアが給気ポート１０８から供給される。そして、給気ポート１０８から供給されたパイロットエアはオペレータ弁１０２ａ、１０２ｂに供給され、オペレータ弁１０２ａあるいは１０２ｂのソレノイドが励磁することにより、オペレータ弁１０２ａあるいは１０２ｂが作動してパイロットエアを出力し、そのパイロットエアが主弁本体１２４のピストン室１０３ａあるいは１０３ｂに供給されて、スプール１１０が動くことにより流路が切り替わる。
また、ピストン室１０３ａあるいは１０３ｂに供給されたパイロットエアは、マニホールドベース１２１のパイロット排気流路１２９ａ及び１２９ｂを使用して処理されている。よって、メイン排気とパイロット排気が独立して処理されるため、パイロット排気へのメイン排気による干渉がなく、スムーズにパイロットエアをピストン室１０３ａあるいは１０３ｂから排出できる。従って、主弁の切換え応答性の悪化を招いてしまう、若しくは主弁が誤作動を起こしたりする、第１の従来例の問題点を解決している。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、第２の従来例のパイロット排気構造には次のような問題があった。すなわち、パイロット排気の流路１２９ａ、１２９ｂをマニホールドベース１２１内に２箇所設ける必要がある。よって、マニホールドベース１０１の寸法増大、コストアップを招くという問題がある。
さらに、排気ポート１０７ａ、１０７ｂや出力ポート１０９ａ、１０９ｂを加圧するユニバーサル加圧、あるいはスプール１１０の駆動圧力より低い低圧や低真空で使用するためには、外部から給気とは独立してパイロットエアを供給する必要がある。よって、外部パイロット用の流路をマニホールドベース１２１内に設けなければならない。従って、既存のパイロットエア用の流路が排気用として１２９ａと１２９ｂに加えて、給気用にさらに１本必要になり、マニホールドベース１２１の寸法増大、コストアップを招くという問題がある。
【００１０】
そこで本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであり、スムーズにパイロットエアを排出することができ、マニホールドベース寸法大きくすることなく、外部パイロットも可能であるパイロット排気集中化構造を提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記した問題点を解決するために第１の発明によれば、パイロットエアを制御するためのオペレータ弁と、前記パイロットエアにより駆動されるポペット弁またはスプール弁を備える主弁本体との組合せで構成され、前記ポペット弁またはスプール弁の摺動する軸上で、前記主弁本体の両側に第１オペレータ弁と第２オペレータ弁が配置され、前記第１オペレータ弁及び第２オペレータ弁と連通する第１ピストン室及び第２ピストン室を備えるパイロット式切換弁におけるパイロット排気集中化構造において、前記主弁本体内に前記第１ピストン室と前記第２ピストン室とを連通するパイロットエア排気貫通路を有する。
【００１２】
また、第２の発明によれば、上記した問題点を解決するために第１の発明において、前記主弁本体内に外部から前記パイロットエアを供給するためのパイロット給気ポートを有する。
【００１３】
上記構成を有するパイロット排気集中化構造は次のように作用する。すなわち、主弁本体内に備わる２つのピストン室を連通させるパイロット排気貫通路を設けているため、パイロット排気を１箇所に集中化でき、１つのポートからマニホールドベースに流し処理することができる。よって、パイロット排気を集中処理するためには、マニホールドベース内にパイロット排気ポートが１つあればよい。従って、内部パイロット式の場合には、マニホールドベースの小型化ができ、しかも加工箇所が減るのでコストダウンすることができる。また、外部パイロット式の場合には、従来のマニホールドベースを使用して、パイロット給気も集中処理することができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係るパイロット排気集中化構造について、具体化した実施の形態を挙げ、図面に基づいて詳細に説明する。
図１に本発明に係る第１の実施の形態である内部パイロット式電磁弁を断面図で示す。内部パイロット式とは、パイロットエアをメイン給気から供給する方法である。電磁弁１は、図１に示すように、主弁本体５の両側にパイロットエアを制御するオペレータ弁２ａ及び２ｂが配置された両側ソレノイドタイプの電磁弁である。そして、給気ポートＰと２つの排気ポートＲＡ、ＲＢ、及び２つの出力ポートＡ、Ｂを備える５ポート弁であり、パイロット排気ポートＰＲを１つ備えている。
【００１５】
主弁本体５には流路切換えを行なうスプール４が、ほぼ中央に内蔵され、スプール４の両端部には、スプール４の駆動源であるパイロットエアが供給されるピストン室６ａ及び６ｂが形成されている。このピストン室６ａまたは６ｂにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４が作動する。また、主弁本体５内には、スプール４の上方にパイロットエア用の流路として、パイロット給気流路７とパイロット排気貫通路８が形成されている。パイロット給気流路７は給気ポートＰと連通していて、パイロットエアをオペレータ弁２ａ及び２ｂに供給するための流路である。パイロット排気貫通路８はピストン室６ａと６ｂとを連通させるための流路である。このパイロット排気貫通路８により、パイロットエアの排気処理を１つのポートでできるようになっている。
【００１６】
一方、マニホールドベース３は、直方体形状をなし、長手方向に給気ポートｐと排気ポートｒａ、ｒｂ、及びパイロット排気ポートｐｒがマニホールドベース３内を貫通して形成されている。また、長手方向と直行する方向に出力ポートａ、ｂが、給気ポートｐと排気ポートｒａ、ｒｂの間をそれぞれの流路と交わることなく、マニホールドベース３内に形成されている。そして、マニホールドベース３に形成されているそれぞれのポートと、マニホールドベース３に搭載される電磁弁に形成されているそれぞれのポートとが、連通するようにマニホールドベース３に連絡流路が垂直方向に形成されている。よって、マニホールドベース３により給排気を集中化でき、省配管化を可能にしている。
【００１７】
上記のように構成された電磁弁１は次のように作用する。まず、オペレータ弁２ａ及び２ｂの作動について説明する。オペレータ弁２ａ及び２ｂはそれぞれが備えるコイルへの通電により作動するが、この作動パターンが３種類ある。すなわち、、（１）オペレータ弁２ａのみ作動、（２）オペレータ弁２ｂのみ作動、（３）オペレータ弁２ａ、２ｂともに作動せずの３パターンである。この３パターンによってメインの流路を切り換えている。
【００１８】
それでは、上記３パターンにおける電磁弁１の作動について説明する。まず、（１）のパターンであるオペレータ弁２ａのみ作動された場合について説明する。マニホールドベース３の給気ポートｐに供給された給気が、パイロットエアとして電磁弁１の給気ポートＰを介して、パイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａと２ｂのパイロット給気ポート１０ａと１０ｂに供給されている。ここで、オペレータ弁２ａを作動させると、オペレータ弁２ａよりパイロットエアがパイロット出力ポート１２ａより出力され、ピストン室６ａに供給される。するとピストン室６ａにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４がオペレータ弁２ｂ側へ動く。従って、メイン流路として給気ポートＰと出力ポートＡ、出力ポートＢと排気ポートＲＢが連通する。そして、ピストン室６ｂに残留しているパイロットエアは、オペレータ弁２ｂのパイロット出力ポート１２ｂ、パイロット排気ポート１１ｂを介して、パイロット排気貫通路８を通り、パイロット排気ポートＰＲからマニホールドベース３のパイロット排気ポートｐｒに流れて排出される。
また、オペレータ弁２ａへの通電を止めてもスプール４は動かず上記位置のままである。これは、停電等によりスプール４が動き、電磁弁に接続しているシリンダ等が作動することを防止するためである。すなわち、オペレータ弁２ａへの通電を止めて、次にオペレータ弁２ｂに通電しないとスプール４は動かない。
【００１９】
次に、（２）のパターンであるオペレータ弁２ｂのみ作動された場合について説明する。マニホールドベース３の給気ポートｐに供給された給気が、パイロットエアとして電磁弁１の給気ポートＰを介して、パイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａと２ｂのパイロット給気ポート１０ａと１０ｂに供給されている。ここで、オペレータ弁２ｂを作動させると、オペレータ弁２ｂよりパイロットエアがパイロット出力ポート１２ｂより出力され、ピストン室６ｂに供給される。するとピストン室６ｂにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４がオペレータ弁２ａ側へ動く。従って、メイン流路として給気ポートＰと出力ポートＢ、出力ポートＡと排気ポートＲＡが連通する。そして、ピストン室６ａに残留しているパイロットエアは、オペレータ弁２ａのパイロット出力ポート１２ａ、パイロット排気ポート１１ａを介して、パイロット排気ポートＰＲからマニホールドベース３のパイロット排気ポートｐｒに流れて排出される。
また、オペレータ弁２ｂへの通電を止めてもスプール４は動かず上記位置のままである。これも、停電等によりシリンダ等が作動することを防止するためである。すなわち、オペレータ弁２ｂへの通電を止めて、次にオペレータ弁２ａに通電しないとスプール４は動かない。
【００２０】
最後に（３）のパターンであるオペレータ弁２ａ、２ｂともに作動させない場合について説明する。マニホールドベース３の給気ポートｐに供給された給気が、パイロットエアとして電磁弁１の給気ポートＰを介して、パイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａと２ｂのパイロット給気ポート１０ａと１０ｂに供給されている。オペレータ弁２ａと２ｂはともに作動していないので、パイロットエアはオペレータ弁２ａ及び２ｂから出力されず、パイロット給気ポート１０ａ及び１０ｂで留まっている。よって、パイロットエアはピストン室６ａ及び６ｂには供給されないから、スプール４は動かないのでメイン流路は切り替わらない。
【００２１】
以上説明した通り第１の実施の形態のパイロット排気集中化構造によれば、主弁本体内に備わる２つのピストン室を連通させるパイロット排気貫通路を設けているため、パイロット排気を１箇所に集中化でき、１つのポートからマニホールドベースに流し処理することができる。よって、パイロット排気を集中処理するためには、マニホールドベース内にパイロット排気ポートが１つあればよいから、マニホールドベースの小型化ができ、しかも加工箇所が減るのでコストダウンすることができる。さらに、パイロット排気は単独で処理されるので、ピストン室からスムーズに排出でき、主弁の切換え応答性は悪化しない。
【００２２】
図２に本発明に係る第２の実施の形態である外部パイロット式電磁弁を断面図で示す。外部パイロット式とは、パイロットエアをメイン給気とは別に単独で供給する方法である。電磁弁２１は、図２に示すように、主弁本体２５の両側にパイロットエアを制御するオペレータ弁２ａ及び２ｂが配置された両側ソレノイドタイプの電磁弁である。そして、給気ポートＰと２つの排気ポートＲＡ、ＲＢ、及び２つの出力ポートＡ、Ｂを備える５ポート弁であり、パイロット排気ポートＰＲと外部パイロットポートＰＰを備えている。第１の実施の形態との相違点は、外部パイロット用のポート（外部パイロットポートＰＰ）が追加され、パイロット給気ポート７が給気ポートＰと連通していない点である。
【００２３】
主弁本体２５には、第１の実施の形態と同様に、流路切換えを行なうスプール４が、ほぼ中央に内蔵され、スプール４の両端部には、スプール４の駆動源であるパイロットエアが供給されるピストン室６ａ及び６ｂが形成されている。このピストン室６ａまたは６ｂにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４が作動する。また、主弁本体２５内には、スプール４の上方にパイロットエア用の流路として、パイロット給気流路７とパイロット排気貫通路８が形成されている。
そして、パイロットエアは外部パイロットポートＰＰより供給され、オペレータ弁２ｂへ、さらに、パイロット給気流路７によりオペレータ弁２ａへ供給される。パイロット排気貫通路８はピストン室６ａと６ｂとを連通させるための流路である。
【００２４】
一方、マニホールドベース２３は、直方体形状をなし、長手方向に給気ポートｐと排気ポートｒａ、ｒｂ、及びパイロット排気ポートｐｒと外部パイロットポートｐｐがマニホールドベース２３内を貫通して形成されている。また、長手方向と直行する方向に出力ポートａ、ｂが、給気ポートｐと排気ポートｒａ、ｒｂの間をそれぞれの流路と交わることなく、マニホールドベース２３内に形成されている。そして、マニホールドベース２３に形成されているそれぞれのポートと、マニホールドベース２３に搭載される電磁弁に形成されているそれぞれのポートとが、連通するようにマニホールドベース２３に連絡流路が垂直方向に形成されている。第１の実施の形態との相違点は、外部パイロットポートｐｐが設けられている点であるが、第２の従来例のマニホールドベースと同形状である。
マニホールドベース２３により外部パイロット式においても、給排気を集中化でき、省配管化を可能にしている。
【００２５】
上記のように構成された電磁弁２１は次のように作用する。第１の実施の形態と同様に、まず、（１）のパターンであるオペレータ弁２ａのみ作動された場合について説明する。マニホールドベース２３の外部パイロットポートｐｐに供給されたパイロットエアは、パイロット給気ポートＰＰを通り、オペレータ弁２ｂのパイロット給気ポート１０ｂへ、さらにパイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａのパイロット給気ポート１０ａへ供給されている。ここで、オペレータ弁２ａを作動させると、オペレータ弁２ａよりパイロットエアがパイロット出力ポート１２ａより出力され、ピストン室６ａに供給される。するとピストン室６ａにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４がオペレータ弁２ｂ側へ動く。従って、メイン流路として給気ポートＰと出力ポートＡ、出力ポートＢと排気ポートＲＢが連通する。そして、ピストン室６ｂに残留しているパイロットエアは、オペレータ弁２ｂのパイロット出力ポート１２ｂ、パイロット排気ポート１１ｂを介して、パイロット排気貫通路８を通り、パイロット排気ポートＰＲからマニホールドベース２３のパイロット排気ポートｐｒに流れて排出される。
また、オペレータ弁２ａへの通電を止めてもスプール４は動かず上記位置のままである。これは、停電等によりスプール４が動き、電磁弁に接続しているシリンダ等が作動することを防止するためである。すなわち、オペレータ弁２ａへの通電を止めて、次にオペレータ弁２ｂに通電しないとスプール４は動かない。
【００２６】
次に、（２）のパターンであるオペレータ弁２ｂのみ作動された場合について説明する。マニホールドベース２３の外部パイロットポートｐｐに供給されたパイロットエアは、パイロット給気ポートＰＰを通り、オペレータ弁２ｂのパイロット給気ポート１０ｂへ、さらにパイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａのパイロット給気ポート１０ａへ供給されている。ここで、オペレータ弁２ｂを作動させると、オペレータ弁２ｂよりパイロットエアがパイロット出力ポート１２ｂより出力され、ピストン室６ｂに供給される。するとピストン室６ｂにパイロットエアが充填され、エア圧によりスプール４がオペレータ弁２ａ側へ動く。従って、メイン流路として給気ポートＰと出力ポートＢ、出力ポートＡと排気ポートＲＡが連通する。そして、ピストン室６ａに残留しているパイロットエアは、オペレータ弁２ａのパイロット出力ポート１２ａ、パイロット排気ポート１１ａを介して、パイロット排気ポートＰＲからマニホールドベース２３のパイロット排気ポートｐｒに流れて排出される。
また、オペレータ弁２ｂへの通電を止めてもスプール４は動かず上記位置のままである。これも、停電等によりシリンダ等が作動することを防止するためである。すなわち、オペレータ弁２ｂへの通電を止めて、次にオペレータ弁２ａに通電しないとスプール４は動かない。
【００２７】
最後に、（３）のパターンであるオペレータ弁２ａ、２ｂともに作動させない場合について説明する。マニホールドベース２３の外部パイロットポートｐｐに供給されたパイロットエアは、パイロット給気ポートＰＰを通り、オペレータ弁２ｂのパイロット給気ポート１０ｂへ、さらにパイロット給気流路７を通り、オペレータ弁２ａのパイロット給気ポート１０ａへ供給されている。オペレータ弁２ａと２ｂはともに作動していないので、パイロットエアはオペレータ弁２ａ及び２ｂから出力されず、パイロット給気ポート１０ａ及び１０ｂで留まっている。よって、パイロットエアはピストン室６ａ及び６ｂには供給されないから、スプール４は動かないのでメイン流路は切り替わらない。
【００２８】
さらに、電磁弁２１は外部パイロット式なので、第１の実施の形態の電磁弁１ではできない以下の使用方法を使用することができる。（１）低圧で使用する場合、（２）排気ポートに加圧して使用する場合、（３）出力ポートに加圧して使用する場合、（４）低真空で使用する場合がある。この４パターンの使用方法について説明する。
【００２９】
（１）のパターンである低圧で使用する場合について説明する。低圧とは、スプール４を作動させるために必要な圧力以下の正圧のことである。この低圧のエアを給気ポートＰに供給して使用する。すなわち、第１の実施の形態の内部パイロット式では、低圧エアがパイロットエアになるので、スプール４を作動させることができず、流路が切り替わらない。しかし、メイン給気とは別にスプール４を作動させることができる圧力以上のパイロットエアを供給することにより、メイン給気が低圧の場合でも、スプール４を作動させることができ、流路を切り換えることが可能となる。実際の使用例としては、例えば図３に示すように、復動シリンダを接続して、このシリンダの駆動圧力がスプールの駆動圧力より低い場合に使用する。
【００３０】
（２）のパターンである排気ポートに加圧して使用する場合について説明する。排気ポートＲＡとＲＢに加圧していて、給気ポートＰは加圧していないので、第１の実施の形態の内部パイロット式では、パイロットエアが供給されないため、スプール４が作動せず流路が切り替わらない。しかし、メイン給気とは別にパイロットエアを供給することにより、スプール４を作動させることができ、排気ポート加圧の場合でも、流路を切り換えることが可能となる。実際の使用例として、例えば図４に示すように、複動シリンダを接続し、排気ポートＲＡとＲＢに異圧をかけて、シリンダの往復時における作動速度を変える場合に使用する。
【００３１】
（３）のパターンである出力ポートに加圧して使用する場合について説明する。この場合も（２）のパターンと同様に、給気ポートＰは加圧していないが、メイン給気とは別にパイロットエアを供給することにより、スプール４を作動させることができ、出力ポート加圧の場合でも、流路を切り換えることが可能となる。また、出力ポートＡ及びＢが入力側で、給排気ポートＰ、ＲＡ、ＲＢが出力側になる。図５に示すように、出力ポートＡ、Ｂに異圧をかけて  、給排気ポートＰ、ＲＡ、ＲＢの圧力切換えをする場合に使用する。例えば、塗装ラインで塗料の吹き付け圧力を変えたり、出力される圧力の違いを制御信号として使用している。
【００３２】
（４）のパターンである低真空で使用する場合について説明する。この場合は給気ポートＰが真空、あるいは加圧されていないが、メイン給気とは別にパイロットエアを供給することにより、スプール４を作動させることができ、流路を切り換えることが可能となる。また、真空引きするポートは、給気ポートＰ、排気ポートＲＡ、ＲＢ、及び出力ポートＡ、Ｂどれでも良い。実際の使用例として、例えば図６に示すように、給気ポートＰを真空引きして、出力ポートＡ及びＢに吸着パッドを接続して、鉄板等の運搬機器に使用している。
上記したように外部パイロット式にすることにより、電磁弁の使用方法が多様になり、利用分野が非常に広がる。
【００３３】
以上説明した通り第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造によれば、主弁本体内に備わる２つのピストン室を連通させるパイロット排気貫通路を設けているため、パイロット排気を１箇所に集中化でき、１つのポートからマニホールドベースに流し処理することができるので、第２の従来例と同様のマニホールドベースを使用して、外部パイロットが可能になる。すなわち、既存の内部パイロット用のマニホールドベースを使用して、外部パイロット給気が可能となる。さらに、パイロット排気は単独で処理されるので、ピストン室からスムーズに排出でき、主弁の切換え応答性は悪化しない。
【００３４】
以上本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上記実施の形態に限ることなく、色々な応用が可能である。
すなわち、例えば本実施の形態では、主弁がスプール弁であるが、もちろんポペット弁に対しても本発明は適応可能である。また、パイロットエアを制御するために電磁弁を使用しているが、エアによる制御弁にも適応可能である。
【００３５】
【発明の効果】
本発明によれば、パイロットエアを制御するためのオペレータ弁と、前記パイロットエアにより駆動されるポペット弁またはスプール弁を備える主弁本体との組合せで構成され、前記ポペット弁またはスプール弁の摺動する軸上で、前記主弁本体の両側に第１オペレータ弁と第２オペレータ弁が配置され、前記第１オペレータ弁及び第２オペレータ弁と連通する第１ピストン室及び第２ピストン室を備えるパイロット式切換弁におけるパイロット排気集中化構造において、前記主弁本体内に前記第１ピストン室と前記第２ピストン室とを連通するパイロットエア排気貫通路を有するので、パイロット排気を１箇所に集中化でき、１つのポートからマニホールドベースに流し処理することができる。よって、パイロット排気を集中処理するためには、マニホールドベース内にパイロット排気ポートが１つあればよいから、マニホールドベースの小型化ができ、しかも加工箇所が減るのでコストダウンすることができる。
【００３６】
また、パイロット排気は単独で処理されるので、ピストン室からスムーズに排出でき、主弁の切換え応答性は悪化しない。
さらに、マニホールドベースの寸法増大を招くことなく、外部パイロット式においても、パイロット給気を集中処理することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る第１の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の断面図である。
【図２】本発明に係る第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の断面図である。
【図３】本発明に係る第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の低圧での使用例を表わした図記号である。
【図４】本発明に係る第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の排気ポート加圧での使用例を表わした図記号である。
【図５】本発明に係る第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の出力ポート加圧での使用例を表わした図記号である。
【図６】本発明に係る第２の実施の形態のパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の低真空での使用例を表わした図記号である。
【図７】第１の従来例に係るパイロット排気集中化構造を有する電磁弁の断面図である。
【図８】第２の従来例に係るパイロット排気構造を有する電磁弁の断面図である。
【符号の説明】
１            電磁弁
２ａ、２ｂ    オペレータ弁
３            マニホールドベース
４            スプール
５            主弁本体
６ａ、６ｂ    ピストン室
７            パイロット給気流路
８            パイロット排気貫通路
ｐｒ          パイロット排気ポート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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