(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）流体源出口を貫設した非円筒形受け台と、（ii）該受け台の周囲に設けられた環状溝とを有する流体源に導管を固定するコネクタであって、
流体源出口と係合可能な入口ポートと、
導管と係合可能であって、該入口ポートと流体連通している出口ポートと、
（ｉ）ベースと（ii）前記入口ポートの軸線にほぼ平行にこのベースから延出した複数のフィンガを備え、各フィンガが入口ポートの軸線から同一の半径方向距離に配置されて、ベースから離れた位置で半径方向に突出する爪を有しているコレットと、
流体源の非円筒形受け台と合致して係合可能であって、前記入口ポートの軸線と一致した軸線を有する非円筒形ソケットを有する環状カムを備え、該カムが前記コレットにはめ込まれて、同一軸線回りに回転するように配置されており、かくして、受け台を前記ソケットと係合させた時、受け台を回転させることによって、前記カムが回転することができ、また、
前記カムに接触表面が設けられており、受け台の回転によって前記カムを回転させた時、該接触表面が前記コレットのフィンガに当接してその爪を同一軸線から離れるように移動させて前記環状溝にはめ込み、導管を流体源に固定できるようにしたところのコネクタ。
【請求項２】
前記カムの前記接触表面は一連の半径方向ラグを備えているところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項３】
前記カムおよび前記コレットにはそれぞれ対応するねじが切られており、前記コレットの各フィンガは内向きの爪を有し、前記カムを前記コレットに対して一方向に回転させることによって、前記カムは前記コレットに対して軸方向に移動して、前記接触表面を前記内向き爪に当接させるようにしたところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項４】
前記カムの前記接触表面と前記コレットの前記フィンガの一方にリブが設けられ、前記接触表面と前記フィンガの他方に前記リブがはまる形状の溝が設けられているところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項５】
流体源の非円筒形受け台と前記環状カムの非円筒形ソケットが六角形であるところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項６】
前記環状カムの接触表面と前記コレットのフィンガの一方はテーパ状になっているところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項７】
前記フィンガは同一軸線の周囲に円周方向にほぼ等間隔に設けられているところの請求項１記載のコネクタ。
【請求項８】
（ｉ）流体源出口を貫設した受け台と、（ii）該受け台の周囲において内側に形成された環状溝を有するキャップを含む流体源に導管を固定するコネクタであって、
流体源出口と係合可能な入口ポートと、
導管と係合可能であって、入口ポートと流体連通している出口ポートと、
（ｉ）ベースと（ii）入口ポートの軸線にほぼ平行に前記ベースから延出した複数のフィンガを有し、このフィンガの各々は前記入口ポートの軸線から同一の半径方向距離に配置されており、このフィンガの各々の内周表面にスロットが形成され、このフィンガの各々の外周表面には前記環状溝にはまる環状リブが形成されている、前記キャップにはめ込まれるコレットと、
流体源の受け台と合致して係合可能であって、前記入口ポートの軸線と一致した軸線を有するソケットを含む環状カムを備え、このカムは前記コレットにはめ込まれ、同一軸線回りに回転するように配置され、受け台を前記ソケットと係合させた時、受け台を回転させることによって前記カムを回転させることができ、また、
前記カムの外周表面には複数の突起が互いに間隔を置いて形成され、受け台の回転によって前記カムを回転させた時、この複数の突起の各々が前記コレットに形成された対応するスロットにはまり、コレットのリブを前記環状溝に押し込むことによって、導管を流体源に固定できるようにしたところのコネクタ。
【請求項９】
前記突起は複数の半径方向ラグを有している請求項８に記載のコネクタ。
【請求項１０】
該ラグは、前記同一軸線の周囲に円周方向にほぼ等間隔に設けられているところの請求項９記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記突起は複数の半径方向ドーム形突起を有しているところの請求項８記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記ドーム形突起は前記同一軸線の周囲に円周方向にほぼ等間隔に設けられているところの請求項11に記載のコネクタ。
【請求項１３】
流体源の受け台と前記カムのソケットは円筒形であるところの請求項８記載のコネクタ。
【請求項１４】
流体源の受け台と前記カムのソケットは非円筒形であるところの請求項８記載のコネクタ。
【請求項１５】
前記カムの前記接触表面と前記コレットのフィンガの一方は、テーパ状になっているところの請求項８記載のコネクタ。
【請求項１６】
前記フィンガは前記同一軸線の周囲に円周方向にほぼ等間隔に設けられているところの請求項８記載のコネクタ。
【請求項１７】
受け台をカム／コレット機構に固定する方法であって、
非円筒形受け台を環状カムの非円筒形ソケットに挿入する段階と、
前記カムをはめ込んだコレットに対して前記受け台および前記カムを同時に回転させることによって、前記カムがコレットに設けられている複数の爪を前記受け台の周囲の環状溝に押し込んで前記受け台を前記カム／コレット機構に固定する段階とからなるろところの方法。
【請求項１８】
受け台をカム／コレット機構に固定する方法であって、
六角形の筒形受け台を環状カムの六角形の筒形ソケットに挿入する段階と、
前記カムをはめ込んだコレットに対して前記受け台およびカムを同時に回転させることによって、カムに設けられた複数のラグが前記コレットに設けられている複数のフィンガに当接して、該フィンガの各々に設けられた爪を前記受け台の周囲の環状溝に押し込んで受け台をカム／コレット機構に固定する段階とからなる方法。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、コネクタ、特に導管を流体源に固定するコネクタに関するものである。
発明の背景
液化石油ガス（LPG）は、周囲圧力および温度で蒸発するが、加圧して液体の状態で容器に貯蔵できる燃料または液体として一般的に使用されている。LPGを使用するほとんどの従来の燃焼器具は比較的単純であり、加圧されているLPG容器をバーナーに連結する弁を備えている。これらの燃焼器具のほとんどは、容器から蒸気を引き出す蒸気引き出し原理で作動する。容器は一般的に、液体が底に溜まって、自己与圧蒸気が上に集まるような向きに置かれる。器具はこの蒸気を容器から引き出してバーナーに燃料を供給する。
作動は簡単であるが、この形式の燃焼器具には幾つかの欠点がある。蒸気を引き出すと、容器内の圧力が降下する。また、容器内に残っている液体からさらに蒸気が泡立つ。これが発生すると、液体が低温になり、容器内の圧力がさらに降下する。圧力が降下すると、燃焼器具の出力も低下する。また、燃料が混合ガス、例えば一般的に使用されるプロパンとブタンの混合物である場合、これらの異なった成分は異なった速度で液体から泡立つ。このため、蒸気中の気体成分の混合が変化し、その燃料を使用する器具の性能が変わる。これらの要因はすべて、低温状態で悪化し、バーナーの出力を不均一にする。
液体引き出し原理で作動する燃焼器具を開発しようとする従来の努力は一般的に、チェック弁から容器内へ垂れ下がった多孔質のしんに向けられている。しんは液体燃料を容器から引き出し、燃料は容器から抜き出された後に蒸発する。これらの液体引き出し装置では、蒸気引き出し器具の場合ほどには低温気候による性能低下が生じないが、多くの器具の出力需要量に追いつくほど十分な吸い上げ速度を維持することは、特に燃料液位が低い場合に困難である。
このため、当該技術分野では、液体燃料を容器から引き出すことができ、また燃料液位に関係なく、液体燃料を許容速度で引き出すことができる加圧LPG容器が求められている。
ディップ管を使用した容器のキャニスタから液体を引き出すためには、ディップ管をキャニスタ内の液体に浸漬する必要がある。これは、キャニスタの取り付け向きを定めることによって行うことができる。例えば、ディップ管が真っ直ぐであれば、キャニスタを直立位置で作動するように設計することができる。あるいは、ディップ管がキャニスタの側壁まで延びるように設計した場合、キャニスタはディップ管を液体が溜まる場所に向かわせる向きに取り付けられるように設計することができる。しかし、これらの方法ではキャニスタの取り付け向きを維持する必要があり、このことは屋外用装置では困難であろう。
このため、当該技術分野では、キャニスタの取り付け向きに関係なく、液体を引き出すことができるキャニスタが求められている。
液体を引き出す場合、液体燃料がバーナーに到着する前に適当に蒸発させることが望ましい。そのため、当該技術分野では、さらに、燃料容器と燃焼器具の間で燃料の蒸発を助けるコネクタが求められている。
キャンパーやハイカーは携帯する備品の体積、重量および量を最小限にしようとするので、屋外用コンロ等の燃焼器具はコンパクトで、軽量かつ多用途向きであると共に、組み立てや操作が容易でなければならない。従って、コンパクトで、軽量かつ多用途向きの携帯用コンロを提供することが望ましい。
「ポケットキャンプ用コンロ」と題するゼンザブローの米国特許第4,177,790号はそのような方法の１つを記載しており、コンロはハブに取り付けられた３つのワイヤ脚部を備えている。３つの脚部は、３つの脚部すべてが比較的集まった折りたたみ位置と、３つの脚部がほぼ等間隔に位置してハブ部材から半径方向外向きに延出している使用位置の間を移行可能である。このコンロはコンパクトで軽量であるが、独立的に移動する脚部は操作し難いと共に、適切な向きに置かなければ不安定である。
このため、当該技術分野では、コンパクトで軽量であるだけでなく、安定して操作が簡単なコンロフレームが求められている。
着火時に適当な燃料流を燃焼器具へ送ることは難しいことが多い。多くの場合、適切な点火を行うことができる流量より高すぎるか、低すぎる流量に設定されている。点火前に弁がどの程度開いているかを目視や音で正確に判断することは困難である。従って、着火時に燃料の流量を適切に制御できる機構を設けることが望ましい。
また、容器を燃焼器具に固定する迅速かつ簡単な機構を提供するすることが望ましい。１つの試みであるイワタニのCB−55Eコンロは、キャニスタキャップの延長リムにノッチを設けることによってキャニスタを連結する。このノッチは、弁機構に近接したコンロのレバーと組み合わされる。キャニスタをコンロに係合させるためには、キャニスタをレバーがノッチにはまる向きにしなければならない。係合させた後、キャニスタを回転させることによってレバーが作動し、これによって回転コレットが作動する。コレット内に静止カムがはめ込まれている。コレットが回転する時、それはカムに接触し、カムがコレットのフィンガをキャニスタキャップの溝に押し込むことによって、キャニスタをコンロに固定することができる。
そのような機構はキャニスタとコンロを確実に連結するが、これにはキャニスタを適正な向きに取り付けて係合させる必要がある。また、キャニスタに延長キャニスタリムを設ける必要があり、これによってキャニスタの全体寸法が増加する。
従って、当該技術では、キャニスタを燃焼器具または他の出力部に固定する機構を簡単にすることができると共に、連結前に向きを定める大変な作業が必要なく、またキャニスタの全体寸法を増加させないコネクタが求められている。
発明の概要
１つの態様によれば、本発明は、流体源出口を貫設した非円筒形受け台と、受け台の周囲に設けられた環状溝とを含む流体源に導管を固定するコネクタに関する。コネクタは、流体源出口と係合可能な入口ポートと、導管と係合可能であって入口ポートと流体連通している出口ポートとを備えている。コレットが、ベースと、入口ポートの軸線にほぼ平行にベースから延出した複数のフィンガとを備えており、各フィンガは入口ポートの軸線から同一の半径方向距離に配置されて、ベースから離れた位置に伸び半径方向に突出する爪を有している。流体源の非円筒形受け台と合致して係合可能であって、入口ポートの軸線と一致した軸線を有する非円筒形ソケットを環状カムに設けている。カムはコレットにはめ込まれて、同一軸線回りに回転するように配置されているので、受け台をソケットと係合させた時、受け台を回転させれば、カムが回転する。カムに接触表面が設けられており、受け台の回転によってカムを回転させた時、この接触表面がコレットのフィンガに当接して爪を同一軸線から離れるように移動させて環状溝にはめ込むことによって、導管を流体源に固定することができる。
別の態様によれば、本発明は、流体源出口を貫設した受け台と、受け台の周囲において内側に形成された環状溝とを有するキャップを含む流体源に導管を固定するコネクタに関する。コネクタは、流体源出口と係合可能な入口ポートと、導管と係合可能であって入口ポートと流体連通している出口ポートとを備えている。キャップにはめ込まれるコレットが、ベースと、入口ポートの軸線にほぼ平行にベースから延出した複数のフィンガとを備えており、各フィンガは入口ポートの軸線から同一の半径方向距離に配置されており、各フィンガの内周表面にスロットが形成され、各フィンガの外周表面には環状溝にはまる環状リブが形成されている。流体源の受け台と合致して係合可能であって、入口ポートの軸線と一致した軸線を有するソケットを環状カムに設けている。カムはコレットにはめ込まれて、同一軸線回りに回転するように配置されているので、受け台をソケットと係合させた時、受け台を回転させれば、カムが回転する。カムの外周表面に複数の突起が互いに間隔を置いて形成されており、受け台の回転によってカムを回転させた時、複数の突起の各々がコレットに形成されたスロットの対応のものにはまって、リブを環状溝に押し込むことによって、導管を流体源に固定できる。
さらに別の態様によれば、本発明は、受け台をカム／コレット機構に固定する方法に関する。この方法は、非円筒形受け台を環状カムの非円筒形ソケットに挿入する段階と、カムをはめ込んだコレットに対して受け台およびカムを同時に回転させることによって、カムがコレットに設けられている複数の爪を受け台の周囲の環状溝に押し込んで受け台をカム／コレット機構に固定する段階を含む。
さらに別の態様によれば、本発明は、受け台をカム／コレット機構に固定する方法に関する。この方法は、六角形の筒形受け台を環状カムの六角形の筒形ソケットに挿入する段階と、カムをはめ込んだコレットに対して受け台およびカムを同時に回転させることによって、カムに設けられた複数のラグがコレットに設けられている複数のフィンガに当接して、各フィンガに設けられた爪を受け台の周囲の環状溝に押し込んで受け台をカム／コレット機構に固定する段部とを含む。
本発明の上記および他の態様、特徴および利点は、以下の図面を参照すれば十分に理解することができ、全図面を通して同様な参照番号および参照文字は同様な部材を表している。
【図面の簡単な説明】
添付の図面を参照しながら本発明を説明する。
第1A図は、屋外用携帯コンロに適用された本発明の実施例の斜視図である。
第1B図は、本発明の屋外用携帯コンロの別の実施例の斜視図である。
第1C図は、第1B図のコンロの分解斜視図である。
第２図は、第1A図に示されているものと同様な折りたたみ式コンロの破断斜視図であり、違いはバーナーキャップの風よけ構造にあり、第1A図は一体形であるが、第２図は分割形である。
第３図は、液化石油ガス燃料を収容するために本発明に使用されるエアゾール形キャニスタの斜視図である。
第４図は、第３図のキャニスタの断面図であって、キャニスタが通常の保管状態にある時の本発明のディップ管を示している。
第5A図は、第３図のキャニスタの別の断面図であるが、キャニスタが屋外用コンロを作動させる場合のように水平に配置されている時のディップ管の配置を示している。
第5B図は、第３図のキャニスタの別の断面図であるが、キャニスタが水平に配置されている時のディップ管の別の実施例の配置を示している。
第6A図は、第1A図の弁アセンブリの破断斜視図である。
第6B図は、本発明の弁アセンブリの別の実施例の破断斜視図である。
第6C図は、第6B図に示されている弁アセンブリの弁胴の実施例の断面図である。
第6D図は、第6B図の弁アセンブリの分解斜視図である。
第７図は、第6A図ないし第6D図の弁アセンブリの別の斜視図である。
第８図は、第6A図および第７図に対してほぼ90゜移動した方向から見た第1A図の弁アセンブリの別の斜視図である。
第9A図は、弁アセンブリのカム部材の分解断面図であって、特に第6A図、第７図および第８図の中央部分を示している。
第9B図は、本発明の弁アセンブリの変更実施例の断面図である。
第10図は、第9A図の弁アセンブリおよびキャニスタの破断分解断面図である。
第11A図は、第10図の11A−11A線に沿って見た弁アセンブリのコレット部分の底面図である。
第11B図は、本発明のコレットの実施例の斜視図である。
第11C図は、第11B図のコレットの正面図である。
第11D図は、第11C図のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
第11E図は、第11B図のコレットの側面図である。
第11F図は、第11B図のカムの別の側面図である。
第11G図は、第9B図のコレットの斜視図である。
第11H図は、第11G図のＨ−Ｈ線に沿ったコレットの断面図である。
第12A図は、第10図の12A−12A線に沿って見た弁アセンブリのカム部分の底面図である。
第12B図は、本発明のカムの実施例の斜視図である。
第12C図は、第12B図のカムの正面図である。
第12D図は、第12C図のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
第12E図は、第12C図のＥ−Ｅ線に沿った断面図である。
第12F図は、第12B図のカムの側面図である。
第12G図は、第9B図のカムの斜視図である。
第12H図は、第12G図のカムの側面図である。
第13図は、第10図と同様であるが、弁アセンブリがキャニスタに連結された状態にある図面である。
第14図は、第13図の14−14線に沿って見た図面であって、コレットおよびカム部材を作動係合する前の状態に示している。
第15図は、第14図と同様であるが、コレットおよびカム部材を作動係合状態に示している。
第16図は、弁アセンブリと一方のバーナーの間の導管を示す、第1A図のコンロの破断斜視図である。
第17図は、第16図の17−17線に沿って見た拡大断面図である。
第18図は、第17図の18−18線に沿って見た長手方向断面図である。
第19図は、バーナーの下側の導管をさらに示す破断斜視図である。
第20図は、回動折りたたみ式フレームのピボットコーナーを示すことができる向きにした第１図のコンロの別の破断斜視図である。
第21図は、特にバーナーの下側のピボットを示すことができる向きにした第1A図のコンロの別の破断斜視図である。
第22図は、器具フレームの折りたたみを説明する斜視図である。
第23図は、第22図の実施例の後方から見た斜視図である。
第24図は、第22図の実施例の右側端部分の拡大破断斜視図であって、バーナーのボウル形風よけを形成している隣接セグメント間に隙間があることからわかるように、折りたたみが開始されたところである。
第25図は、ほぼ完全に折りたたんだ状態にある第22図の実施例を示す図である。
第26図は、一方のボウルセグメントが他方のセグメントにほぼ完全に重なっていることからわかるように、最終折りたたみ段階を示す図である。
第27図は、本発明の別の実施例の、一口バーナーを有するコンロを示す破断斜視図である。
第28図は、第13図と同様であるが、コネクタの第２実施例を示す図である。
第29図は、第28図のコネクタの破断分解斜視図である。
第30図は、コネクタの第３実施例の破断斜視図である。
第31図は、第30図の31−31線に沿って見た断面図である。
第32図は、第31図と同様であるが、その実施例の変更例を示す図である。
第33A図は、本発明のキャニスタキャップの実施例の正面図である。
第33B図は、第33A図のキャニスタキャップの受け台部分の上面図である。
第34A図は、本発明の折りたたみ式屋外用コンロフレームの実施例の斜視図である。
第34B図ないし第34D図は、第34A図に示されている実施例の支持脚部の斜視図である。
詳細な説明
まず、第1A図を参照すると、本発明の好都合な使用法を例示する屋外用携帯コンロ全体が参照番号50で示されている。コンロは、２つの同一のバーナー52および52'を支持している折りたたみ式フレーム51（第２図を参照）を備えており、バーナー52'は第1A図の左上方に示されている。
第1A図の右上方から始めると、本発明の適用例は、加圧液化石油ガス（LPG）燃料を収容しているキャニスタ53を有している。特に、燃料は液体の状態のブタン燃料か、ブタン／プロパン混合体でよく、キャニスタは、米国運輸省規格2Pまたは2Qに規定されているような通常のエアゾール容器形構造にすることができる。
キャニスタ53のキャップに弁アセンブリ54が連結されている。バーナー52、52'と弁アセンブリ54の連結は、全体的に55で示した導管手段で行われている。前述したように、上記の構成部材の各々に発明的特徴があり、これらについて順次説明するが、キャニスタから始める。このように、キャニスタ53のキャップからバーナー52、52'まで流路ができている。
キャニスタ
第３図ないし第5A図および第5B図は、LPG燃料を収容する本発明のキャニスタ53を示している。キャニスタは、好ましくはほぼ筒形のエアゾール容器であることが好ましく、ほぼ従来と同様の構造にすることができるが、主な相違点は以下に説明する独特の出口受け台と独特のディップ管である。米国運輸省規格2Pおよび2Qは通常のエアゾール容器形構造の例を示している。
本発明のキャニスタは様々な加圧液体に用いることができるが、LPG燃料に使用するのに特に適している。好適な実施例では、屋外用コンロに使用するために、キャニスタは液体の状態でブタン燃料またはブタン／プロパン混合燃料等のLPG燃料を収容している。蒸発燃料が、おそらくは蒸気推進剤と共に、キャニスタ内の液体燃料の表面61の上方に存在しているであろう。
キャニスタ53はキャップ58を備えている。外向きに突出した受け台63がキャップ58のベース58aから延出しており、密封式キャニスタ出口63aを設けた上部蓋体を備えている。受け台63の軸線はキャニスタ53の軸線とほぼ一致しており、出口63aはほぼその軸線上にある。出口63a内にエアゾール容器形チェック弁を配置することができ、このチェック弁のウェブまたはシール75に設けられたオリフィス75'から標準プローブまたは「バイオネット」弁機構を挿入できるが、当該技術分野において周知の多くの弁のいずれを用いることもできる。以下にさらに詳細に説明するように、本受け台は従来の形状ではない。
キャニスタキャップ58の外周壁58bに環状溝71が設けられている（第10図にわかりやすく示されている）。この環状溝は、エアゾール容器形キャニスタのキャップではほぼ標準的な特徴であり、キャップをキャニスタに取り付ける通常の転造工程中に形成される。しかし、本発明のキャニスタは、以下に説明するように、この特徴を独特の方法で利用している。
ディップ管
第４図、第5A図および第5B図に示されているように、ディップ管56がキャニスタ53の出口から内側に垂れ下がっている。図示の実施例では、ディップ管56は、ディップ管56の長さの大部分を占める剛性管57と、可撓性プラスチックカップリング59を備えている。カップリング59は、剛性管57をキャニスタの出口と流体連通状態に結合させる。カップリング59は、多くの周知の方法のいずれかで剛性管57に取り付けることができる。本実施例では、剛性管57の基端部にねじを切ると共にそれを小径にして、これを可撓性カップリング59に摩擦嵌着している。
剛性管57は、好ましくは金属製にしてディップ管56に重みを加えることによって、キャニスタの向きに関係なく、ディップ管の自由端部56aが常にキャニスタの内部の低位置に確実に沈下する、すなわち、落下するようにする。第４図は、キャニスタを直立位置に示しており、ディップ管56がキャニスタのキャップ58からほぼ垂直に垂れ下がっている。ディップ管56はキャニスタ53の底部62にほぼ達するほど十分に長い。反対に、第5A図および第5B図はキャニスタをほぼ水平に横たえた状態に示しており、これは多くの場合に作動位置である。この時、ディップ管の自由端部56aはキャニスタ内で落下して、キャニスタの側壁に当接している。このように、剛性管57の重みとカップリング59の可撓性によって、ディップ管の自由端部56aを液体燃料内に浸漬させておく、すなわち表面61の水準の下方に位置させておくことができる。これによって、キャニスタの向きに関係なく、蒸気ではなく液体燃料の引き出しが促進される。このため、ユーザは使用中にキャニスタの向きを気にする必要がなく、またキャニスタの向きを選択的に定める余分な機構がまったく必要ない。
剛性管57は、黄銅または鋼製であることが好ましいが、他の適当な金属を使用してもよい。あるいは、液体燃料の腐食作用に耐えることができると共に、自由端部をキャニスタの底部に確実に落下させるように十分な重みを加えるものであれば、金属の代わりに硬質プラスチックで管57を形成してもよい。金属の剛性管57の場合、通常は管自体が十分に重い。プラスチックの剛性管57の場合、管の重みを補足する必要があるであろう。剛性管57は、第４図または第５図に示されている場合よりもディップ管の全長に占める割合を増減させてもよい。例えば、図示しない１つの実施例では、剛性管57は金属製にすることができ、ディップ管56の長さの約20％を占めさせる。
特に剛性管57が金属製である場合、剛性管57の自由端部付近に可撓性プラスチックスリーブ60を設けてもよい。このスリーブ60を設ける場合、好ましくは剛性管57をキャニスタの底部より幾分手前で止めて、この終端プラスチックスリーブ60を装着できるようにする。スリーブ60がない場合、管57が金属製であると、ディップ管56の自由端部は金属キャニスタの側壁に当たって「ガチッ、ガチッ」と音をたてるであろう。キャニスタの性能には必須ではないが、このスリーブはキャニスタ53を振ったり、向きを変えた時のこの音を抑えるのに役立つ。スリーブ60は、硬質プラスチック製の管57の場合には役立たないであろう。反対に、そのようなスリーブ60をプラスチックの剛性管57に用いた場合、プラスチックスリーブ60がキャニスタの金属壁に付着する傾向に抗するために余分な重みを加えることが必要になるであろうが、この問題は金属管57を用いたほとんどの場合には本来的に解決されている。
可撓性カップリング59およびプラスチックスリーブ60は、長期にわたてLPGの化学的浸食に耐えることができる多くの可撓性プラスチック材料の１つで構成するのが好ましい。
ディップ管56を可撓性部材で連結するために別の機構を用いることができる。剛性管と可撓性カップリングの２部材式ディップ管を用いる必要はない。例えば、曲がるストローを連想させる、円周方向に波形を付けた単一剛性プラスチック管を用いることができる。
第5B図を参照すると、キャニスタ53の出口に近い方のディップ管の端部付近に円周方向の波形部分54aを形成したディップ管54の別の実施例が示されている。本実施例では、外表面に複数の長手方向溝55（ａ）を設けた中実の円柱体とすることができるおもり55が、ディップ管54の自由端部に挿入されている。この溝55によって、燃料は円柱形おもりの外表面とディップ管54の内表面の間を通過することができる。
ピボットを備えたアングル形ディップ管も同じ結果を与えることができるであろう。いずれの場合でも、ディップ管56の自由端部に金属製の管状インサートまたはカラー等で重みを加えてそれがキャニスタ53内で適当な向きに留まるようにする必要があるであろう。単一の可撓性管でディップ管56を形成することもできるが、それがねじれたり、キャニスタの内側に付着する傾向を相殺するために追加のおもりまたは他の特別構造が必要であろう。
受け台
第３図ないし第5A図および第5B図に示されている実施例に関連して前述したように、本発明のキャニスタ53の受け台63は従来の形状ではない。特に、それが非円筒形、すなわち出口63aの軸線に直交する方向の断面が非円形である筒形であることに注意されたい。
さらに具体的に説明すると、本用途では、一般的に筒形は側面を備え、筒形の側面を横切る１対の平面で境界が定められていることが理解され、認められるであろう。説明上、横断面を筒形のベースと呼ぶ。筒形のベースが円形である場合、その筒形をここでは「円筒形」と呼ぶ。反対に、ここで使用する「非円筒形」は、平滑な外側面を有するそのような円筒形を含まない。むしろ、ここで使用する非円筒形は他のすべての形状を含み、楕円形、放物線状、卵形、正多角形および非正多角形を含むが、これらに限定されることはなく、また好適な実施例は、特に六角形である。また、ここで使用する非円筒形は、外側面に１つまたは複数の突出部を有するほぼ円筒形にすることもできる。
この非円筒形には多くの利点がある。第１に、この形状は円形受け台を受けるように構成された通常の弁機構とうまく組み合わされないため、液化燃料ではなく気体の燃料を受け取る構造の器具、すなわち蒸気引き出し装置等の不作動環境でキャニスタ53を使用できないようにする。第２に、非円筒形受け台は、カム作動式弁機構または他の出力コネクタを回転させる際の接触表面として作用することができ、キャニスタを燃焼器具に簡単な押し回しで取り付けることができる。簡単に説明すると、キャニスタ53の受け台63は、弁機構の対応開口に挿入することができる。挿入した後、キャニスタ53を、すなわち非円筒形受け台63を軸線回りに回転させることによって、弁機構にトルクを加えることができる。このトルクを利用して機構を作動させることによって、弁をキャニスタ53に固定することができる。独特のカム作動式弁アセンブリの例を以下に説明し、それと受け台63の相互作用についてさらに詳細に述べる。しかし、本発明のキャニスタの受け台はこの特定の弁機構に使用することに限定されないことを理解されたい。
第10図に戻ると、受け台は下部分63aと上部分63bを含み、それらは異なった断面形状を有している。上部分63bは下部分63aよりわずかに狭く、円形断面と丸みを付けた上縁部を有している。これによって、受け台を対応の弁アセンブリに挿入しやすくなると共に、受け台を内部に設けられているシール内に着座させやすくなる。しかし、この特徴は本発明には必須ではなく、受け台63は全長にわたって均一な断面を有することもできる。
下部分63aは六角形として図示されているが、側部に１つまたは複数の突出部を有するほぼ円筒形の受け台を含めた不規則的（non−regular）筒形でもよい。金属成形の実際から、真の多角形は得ることができないであろうが、受け台の断面は、キャニスタ出口63aに中心が位置するほぼ正多角形であることが好ましい。これによって、キャニスタを対応の弁アセンブリに対して適当な向きに合わせやすくなる。また、キャニスタ53により弁アセンブリに力をその周辺でさらに十分に加えることができるようになる。キャニスタ53を回転させることによって、キャニスタおよび受け台の同一軸線の周囲に比較的等間隔に分散配置された複数の点または部分で対応の弁アセンブリに力が加えられる。
キャニスタキャップ58の実施例が、第33A図および第33B図に示されている。キャップはまだキャニスタ53上に転造で結合されていないので、環状溝が設けられていない。キャップ58は適当な材料で形成することができ、本実施例では0.018インチのスズ板が使用されている。１つの実施例では、受け台は断面が正六角形である。エアゾール容器形弁を埋め込むための十分な空間を設けながら、容積を最小限に抑えるために、本実施例の受け台の断面は、内接円の（側部間の）直径が約0.420ないし0.426インチで、外接円の（コーナー間の）直径が約0.450ないし0.460インチである。弁アセンブリ46とより正確にはめ合わせるために寸法公差が小さいことが好ましいが、これは本発明の作動性に必須ではない。
受け台は、エアゾール容器形弁を実質的に収容できる寸法でなければならない。受け台63を保護するために、受け台63をキャニスタキャップ58のリップからあまり突出しないように構成することができる。１つの実施例では、受け台はキャップ58のベースから約0.365ないし0.374インチ延出しており、上部分63bの高さは約0.051インチであり、その上縁部の曲率半径63rは約0.029インチである。この実施例では、受け台63の下部分63aの下方のネック部分63cが受け台63の高さの最初の約0.094インチを占めており、受け台のネック部分63cおよび上部分63bの各々の内径63dは約0.379ないし0.384インチである。本説明全体で述べる寸法は説明のためであって、限定的ではない。
弁アセンブリ−弁機能
第1A図を参照しながら前述した弁アセンブリ54について、まず第６図ないし第８図に関連させて説明する。アセンブリ54の弁機能は、ここに記載する点を除いて、実質的に従来の手段で実行される。各弁に対して１つのくぼみ付きノブ67が、各バーナー52、52'に１つずつ設けられている。本発明に使用するのに適した適当な周知の弁が、英国特許第2,262,156B号に示されている。しかし、ここに開示の弁アセンブリは、幾つかの好都合な独特の特徴を備えている。第6B図ないし第6D図に示されているように、好適なアセンブリハウジング68は「クラムシェル」構造を有している。言い換えると、１対のシェル68a、68bがねじ、接着剤等で固着されて１つのハウジングを形成している。図示の実施例では、３つのねじでシェルが固着されている。シェル68a、68bは同様の形状である。一方のシェルはねじを通す内孔を備えて、ねじの頭を受けることができるのに対して、他方のシェルにはねじのねじ山と噛み合うねじ付き内孔が設けられている。好ましくは、アセンブリハウジングはマグネシウム合金またはアルミニウム合金製である。
第6C図に示されているように、好ましくは黄銅製であるほぼ「Ｔ字形」の弁胴168がハウジング内に収容されている。弁胴は燃料キャニスタに挿入される入口プローブ74を備えている。「Ｔ字形」の内部通路168aが、プローブから弁胴の両端部に同一軸線上に配置された１対のテーパ状弁室168bまで延びている。弁室をこのように配置することによって、弁アセンブリを全体的にコンパクトにすることができる。さらに、弁室を同軸配列することによって、それに燃料キャニスタを連結する時にユーザが弁アセンブリを握ってねじることができるため、好都合である。さらに、弁室をこのように配置することによって、弁アセンブリのクリーニングが容易になる。各弁室は、対応の操作ノブ67の弁軸67aを嵌着できるようにテーパ状に形成されている。弁胴から１対の平行な筒形出口取り付け金具168cが延出しており、これを通る出口通路168dがそれぞれの弁室から延出している。燃料導管が各取り付け金具にクランプ等で固定されている。この構造によって、弁胴は燃料キャニスタから各燃料導管までの間に気密燃料路を形成する。
各弁室にねじが切られて、操作ノブ等のアクチュエータに連結された対応のねじ付きの弁軸を受け入れることができる。操作ノブを一方向に、例えば反時計回り方向に回転させると、弁が開いて燃料がキャニスタからその操作ノブに対応した燃料導管に流れることができる。反対に、操作ノブを他方向に、すなわち時計回り方向に回転させると、弁が閉じて燃料の流れが停止する。
好都合なことに、弁アセンブリは点火中にバーナーに供給される燃料の量を制限する確実停止機構を用いている。確実停止機構は、アセンブリハウジング内にはめ込んで弁軸を挿通させたリング形の部材100と、操作ノブの内周に形成された２つの突起68b、68cを含んでいる。好ましくはプラスチック製であるリングは、第6D図に詳細に示されているが、アセンブリハウジングのスロット104から突出した解除ボタン102を備えている。このタブすなわちボタン102の真下にストッパ106が設けられて、部分的に操作ノブの中空内部に突出している。ストッパはテーパ状であって、外表面が湾曲して操作ノブの内周面に沿って摺動することができる。リングは、タブおよびストッパの直ぐ近くで切れており、このためにタブを押し下げた時にリングが弾性的に変形することができる。操作ノブの内周に沿って間隔を置いて（本実施例では約120゜の間隔を置いて）対の突起68b、68cが配置されており、その一方の突起68cはＬ字形であり、他方の突起68bはくさび形である。
図示の実施例の作用を説明すると、操作ノブを反時計回り方向に回転させて弁を開くと、くさび形突起68bがストッパ106に当接し、これによって操作ノブを反時計回り方向にそれ以上回転できないようにする。この時、所定量の燃料が点火用にバーナーへ送られる。バーナーが点火した後、燃料出力を高めたい場合、解除ボタン102を押し下げてストッパ106をくさび形突起68bの下方へ降下させることによって、操作ノブをさらに反時計回り方向に回転させることができる。弁が全開した時、Ｌ字形突起68cがストッパ106に当接し、タブすなわちボタンを再び押し下げても、操作ノブを反時計回り方向にそれ以上回転できないようにする。この特徴、従って突起68cは、確実停止機構の作動に好ましいが、本発明の必須の構成ではない。弁を閉じるには、操作ノブ67を時計回り方向に回転させる。操作ノブを時計回り方向に回転させる時、くさび形突起68bとストッパ106は単純に摺動して互いに通過し、操作ノブ67の回転を妨害しない。
突起68bまたはストッパ106のいずれかをテーパ状にする必要があるが、両方をそのようなテーパ状にする必要はない。これによって、停止機構と係合しないで弁を閉じることができ、これは本発明の必須の特徴ではないが、あれば好ましい。突起68cはＬ字形である必要はないが、ストッパに突き当たる接触表面を必ず設けなければならない。
弁は、アルミニウム、マグネシウムまたは他のハウジング68で示されているような熱吸収体で熱伝導状態に包囲されており、ハウジング68にはフィン69を付加的に設けてもよい。この熱吸収体は、低入力設定および初期着火における燃料の蒸発を助ける。熱吸収体がなければ、弁の温度が低下しすぎて適切に作動できないであろう。熱吸収体は、そのような問題を回避できる程度に弁の温度を維持することができる。
弁アセンブリの以上の説明は二重弁に関するものであるが、確実停止機構および熱吸収体等の好都合な特徴は、単式弁や、３つ以上の弁を有する弁アセンブリにも等しく適用される。
第1B図および第1C図に示されているように、弁アセンブリ54は、コンロを安定させる支持ブラケット54aを備えている。この支持ブラケット54aは、弁アセンブリ54に連結されているキャニスタが転動し、それによってコンロが転倒するのを阻止する。
弁アセンブリ−キャニスタとの連結
第６図ないし第15図は、本発明の独特の弁アセンブリ54の実施例を示している。まず、第６図ないし第９図を参照すると、弁アセンブリはカム64とコレット66を備えている。弁アセンブリ54をキャニスタ、例えば上記のキャニスタ53に連結する際に、カム64およびコレット66は協働する。
第11A図ないし第11F図に詳細に示されている環状コレット66は、複数の片持ち梁式のＬ字形フィンガ65を備えており、これらはコレットからほぼ垂直に延出している。これらの実施例では、４本のフィンガ65がコレット66の周囲にほぼ等間隔に、コレットの中心から同一の半径方向距離に設けられている。拡大部分、すなわち爪70はコレットのベースから離れた所でフィンガ65から延出する。フィンガ65はテーパ状の前縁部65a（第11B図）と、後縁部のリッジ65bと、縁部65aおよびリッジ65b間のノッチ65cを備えており、それらの目的について以下に説明する。
コレット66は弁アセンブリ54に固定されている。リベット、接着剤または他の同様な周知の方法等の多くの手段でこれを行うことができる。好適な実施例では、コレットは弁アセンブリ54の対応溝（図示せず）にはまるフランジ66aを備えている。フランジに少なくとも１つのノッチ66bが設けられており、これに溝の対応の突出部がはまることによって、コレット66の回転を防止する。円周方向リップ66cが弁アセンブリ54に当接して、コレット66の側方移動を防止できるようにしている。円周方向リップ66cは、弁アセンブリ54内へ進むキャニスタの上方移動も制限することができる。
第12A図ないし第12F図に詳細に示されているように、カム64は、キャニスタの非円筒形受け台63と組み合わされる寸法の非円筒形ソケット77を備えている。カム64はコレット66内にはめ込まれて、弁アセンブリに対して回転できるように配置されている。これは、幾つかの周知の機構で行うことができ、例えば第10図に示されているように外向きのリップ64aを、または第12B図に示されているように内向きのリップ64a'を弁アセンブリ54の対応の溝（図示せず）にはめ込むことによって、カムを弁アセンブリに連結することができる。カムは、弁アセンブリ54からソケット77内に部分的に延出している弁プローブ74回りに回転する。好ましくは、ソケット77は弁プローブ74と同軸的である。カム64の外周に沿って一連の半径方向ラグ76が配置されている。ラグ76は断面を均一にしてもよいが、第12B図から明らかなように、テーパを付けてもよい。さらに、ラグ76の各々に、各フィンガ65の溝65cに対応する隆起リブ76aが設けられている。
作用を簡単に説明すると、カム64が回転すると、ラグがコレットフィンガ65と接触してそれを外向きに押し出すため、コレットのフィンガ65の爪70も外向きに拡がって、キャニスタのキャップ58の環状溝71にはまる。これによって、弁胴54がキャニスタ53にロックされる。弁胴54とキャニスタ53の間の接触点にシールを設けることができ、例えば第10図および第13図に１対のシール72、73がわかりやすく示されている。
さらに詳細に説明すると、弁アセンブリ54をキャニスタ53に連結する前に、コレット66およびカム64を第14図に示されているように相対配置する。この時、カム64のラグ76はコレットのフィンガ65の間の隙間に位置している。まず、弁アセンブリ54とキャニスタを第10図に示されているように互いに整合させて、延出プローブ74をキャップ58のシール72の窪みまたはリセス75'と整合させる。次に、弁アセンブリ54とキャニスタ53を接近させて、第13図に分かり易く示されているように、プローブ74をキャニスタシール75のリセス75'に挿入する。この時、キャニスタ53の（本実施例では）六角形の筒形受け台63がカム64の対応の六角形の筒形ソケット77にはまる。
連結を確実にするために、キャニスタ53を弁アセンブリ54に対してねじ回しのようにねじる。非円筒形の受け台63とソケット77が組み合わされているので、このねじりによってカム64が回転するため、カム64のラグ76がコレット66のフィンガ65と接触する。フィンガ65の内表面は、ラグ76の外表面より中心にわずかに近い位置にある。従って、ラグがフィンガ65のテーパ状縁部65aと接触すると、フィンガ65は外向きにたわむ。ラグ76がフィンガと整合する位置へ摺動していくと、フィンガは拡がる。ラグ76がフィンガ65のリッジ65bに当接した時、カム64の回転が完了する。この時、ラグのリブ76aはフィンガの溝65cにはまっており、カム64が誤って逆方向に回転するのを阻止する。第15図は、この段階におけるラグ76とフィンガ65'の相対位置を示している。フィンガ65が拡がると、拡大部分すなわち爪70が外向きに移動して、キャニスタ53のキャップの環状溝71にはまる。このため、弁アセンブリ54はキャニスタ53内にロックされ、キャニスタを逆方向に再び回転させるまで、弁アセンブリ54とキャニスタ53は合体状態にロックされる。
上記の構造では、キャニスタ53の（従って受け台63の）軸線が、カム64およびコレット66の軸線と一致しているため、非常に信頼性の高い連結が得られる。本発明のカム／コレット構造によって、キャニスタ受け台63およびソケット77の両方またはいずれか一方の断面が正多角形でない場合でも、キャニスタ53からカム64へ、さらにコレットフィンガ65へ力をある程度十分に周辺で加えることができる。ソケット77が六角形の筒形でも、他の非円筒形でも、キャニスタによって加えられる回転力はカムによって同一軸線の周囲の複数の位置で伝達されるため、爪70を溝71に容易に完全にはめ込むことができる。コレット66は回転しないでカム64だけが回転するため、フィンガは円周方向ではなく半径方向だけに移動することから、連結がさらに向上する。これによって、爪70を溝71に迅速に確実にはめ込むことができるようになる。
カム／コレット機構の変更実施例が、第9B図、第11G図および第12G図に示されている。コレット66は、多くの点で先行実施例と類似しているが、１組の内側に面したねじ66dが切られている。コレットフィンガ65は、外向きの爪70の反対側に内向きの爪70aを備えている。コレット66は、非円形フランジ、ねじ、リベット、接着剤などの通常の手段で弁アセンブリに対して固定されている。
カム64はコレットにはまっており、コレット66のねじ66dと螺合する１組のねじ64bを備えている。本実施例では、カム64は半径方向のラグを備えていないが、代わりに前縁部に接触表面64cを設けている。
作用を説明すると、カム64をキャニスタで回転させると、ねじ64b、66dが螺合していることによってカム64はコレット66に対して軸方向に移動する。カム64が第9B図に矢印Ａで示されている方向へ移動すると、接触表面64cがコレットのフィンガ65の内向きの爪70aに突き当たって、フィンガ65を拡げる。先行実施例の場合と同様に、これによって外向きの爪70がキャニスタキャップ（これらの図面には示されていない）の溝に押し込まれる。
図示の実施例では、内向きの爪70aと接触表面70cにテーパが付けられている。これらの特徴は作動中のこれらの部材間の相互作用を改善するが、爪および接触表面の両方またはいずれか一方にテーパを付けることは必須ではない。
本発明の弁アセンブリ54は、本発明のLPGキャニスタと組み合わせて使用するのに特に適しているが、独特のカム／コレット構造は他のキャニスタ、供給管等にも用いることができる簡単な押し回し取り付け操作を可能にすることは理解されるであろう。また、本発明のカム／コレット機構ではラグおよびフィンガの数を増減したり、異なった間隔または寸法にすることもできることは理解されるであろう。また、例えばラグおよびフィンガをカムおよびコレットの周囲に等間隔に配置することは必須ではないが、これによって上記の利点が得られる。また、ラグおよびフィンガを異なった形状にすることができる。例えば、フィンガ65をテーパ状にする代わりに、ラグ76をテーパ状にすることができ、また溝65cと対応のリブ76aを置き換えて、溝をラグ76に設けて、リブをフィンガ65に設けることもできる。
導管
本発明のこの部分については、第16図ないし第19図を参照しながら説明する。例えば、第16図は、第1A図の右下方のバーナー52を示している。第1A図の導管手段55は、弁アセンブリ54（第16図には右下方のコーナーに部分的に示されているだけである）からバーナー52（および「図示しない」バーナー52'）まで延びた２本のチューブ状の導管78,79を含む。導管78は弁アセンブリ54から第1A図において右側の、第16図では下側のバーナーまで延びている。
両導管78,79の新規で好都合な構造が、第16図ないし第18図に示されている導管78で例示されている。まず第17図を見て、外側から説明を始めると、保護ブレード80が設けられており、これは金属またはプラスチックにすることができる。図示のブレード80は金属材で構成されており、可撓性チューブ81がテフロン（TEFLON）（登録商標）で形成されている。チューブ81には、LPG内での劣化に対して耐性を有するテフロン（登録商標）またはゴムのロッド等の中実の可撓性プラスチックロッド82がはめ込まれている。１つの実施例では、導管チューブ81は内径が約0.125"（約3mm）であり、プラスチックの円筒形ロッドは外径が約0.010〜0.015"未満である。
ロッドは、導管の容積を減少させると共に、大きい熱吸収表面を与えることを目的としている。それはまた、導管全体に圧力降下を発生する。熱吸収と圧力降下を組み合わせることによって、着火時に均一な蒸発を生じさせることができる。容積を減少させることによるさらなる利点として、バーナーの操作性が向上する。操作弁とバーナーとの間の導管内に存在する燃料が少なくなるため、流量設定の変更がバーナー出力にすばやく反映される。
可撓性導管78、79の端部からフレーム51に達するまで延在する剛性導管にも、中実ロッドが部分的にはめ込まれている。例えば、可撓性導管78は剛性導管84に連結されている。第16図の中央部分を参照されたい。剛性導管はフレーム部材85に沿って延びてそれによって支持されている。導管84は、第16図および第19図に示されているように、バーナー52につながっている。１つの実施例では、剛性導管内の中実ロッドは、外径が約0.063"（1.6mm）の黄銅ロッドであり、黄銅チューブの内径は約0.068"（1.7mm）である。はめ込み形黄銅導管は、はめ込み形可撓性導管と同様に機能する。
同じ構造配置は、燃料を他方のバーナー（第16図および第19図には示されていない）に送るために可撓性導管79に連結された黄銅（剛性）導管にも適用される。
例えば、剛性燃料導管84は、バーナー用空気入口（図示せず）の下方に位置する黄銅ブロック86に連結されている。燃料は、黄銅ブロック86内の通路を通って、バーナー炎ゾーンに向かって立ち上がった発生管87へ送られる。管状の通路は次に発生器83を通った後、管88を通って黄銅ブロック86まで再び下っている。その後、流路はブロック86内の別の通路を通って上昇して通常のオリフィスへ進む。オリフィスは燃料を、ここではガスを通常のベンチュリへ放出し、これによって得られた燃料／空気混合体がバーナーへ流れて燃焼する。発生管87、88の炎ゾーン内の部分に熱吸収プレートを設けることができ、炎から発生器への熱伝達を増加させ、それによって発生器内での燃料の蒸発を増加させるために幅広にするか、肉厚にした部分83を参照されたい。あるいは、発生器の上部分にループを設けて、炎にあたる熱伝達部分を増加させることもできる。
フレームおよびバーナー
添付の図面の幾つかは二口バーナーコンロを示している。一口バーナー52だけを望む場合、１対の支持部材92、93を用いるだけでよい。特記しない場合、折りたたみ式フレームの様々な特徴の以下の詳細な説明は、一口および多口バーナーコンロの両方にあてはまる。
第19図、第1B図および第1C図に示されているような折りたたみ式コンロの好適な実施例では、折りたたみ式フレーム51は２つのＸ字形支持部材92、93を含み、それらはそれぞれの支持部材92、93の重合点、すなわちピボット90,91で回動可能に接合されている。各ピボット90、91から１対の対向支持脚部92a、93aおよび１対の対向支持アーム92b、93bが延出している。
第21図および第1C図を参照すると、各Ｘ字形支持部材92、93は、ここでは環状ハブとして示されているピボット90、91を備えており、それにバーナーアセンブリ52aの一部分が挿通されている。図示の実施例では、バーナーアセンブリ52aはピボット軸として機能しており、これを中心にして一方の支持部材92が回動する。剛性燃料導管84が、他方の支持部材93に取り付けられて、他方の支持部材93がバーナーアセンブリ52aを中心に回動しないようにしている。しかし、剛性燃料導管84を支持部材93に取り付けなかったならば、両方の支持部材92、93がバーナーアセンブリ52aを中心に回動できるであろう。本実施例では、両方の支持部材がバーナーアセンブリ52aに回動可能に取り付けられている（または、取り付けることができる）が、第１支持部材をバーナーアセンブリに固定し、第２支持部材をバーナーアセンブリまたは第１支持部材のいずれかに回動可能に取り付けることによって、同様な折りたたみ式フレームを構成することもできる。
支持部材92、93のピボット90、91の各々は、回転制限器90a、91aを備えている。第1C図に示されているように、上側の支持部材92の回転制限器90aは下向きに延出している。下側の支持部材93の回転制限器91aは上向きに延出している。各回転制限器90a、91aは、それぞれのピボット90、91の外周に沿って配置されているため、フレーム51が作動状態にある時、各支持部材92、93の回転制限器90a、91aが相手側の指示部材93、92に当接する。従って、回転制限器90a、91aは支持部材92、93が互いに対して回動できる量を制限する。好適な実施例では、回転制限器90a、91aは支持部材92、93が互いに対して約90゜回動できるようにする。
上記形式の複数のフレームを結合させることによって、さらにバーナーを追加して設けることができる。例えば、第1A図、第20図および第21図に示されている二口バーナーの実施例では、回動可能に連結された２対のＸ字形支持部材92、93、92'、93'が四辺形をなすように配列されており、バーナー52、52'が２つの対向コーナーに配置され、残りの２つの「バーナーのない」コーナー94、95で回動する。第20図を（第1A図も）参照すれば、展開時には二口バーナーフレーム51がほぼ矩形になることがわかる。この展開すなわち作動形態では、支持部材92、93、92'、93'が協働してコンロ50の安定したベースを形成している。第２図に示されている折りたたみ形態では、支持部材92、93、92'、93'が並置されてコンパクトな配置になっており、フレーム51はバックパック等に入れて持ち運ぶのに適した細長い形状になる。フレーム51の小型化は、第22図から第26図までの連続図から理解できる。フレームが作動形態と折りたたみ形態の間を移行する間、対向した支持部材92および92'、93および93'は互いにほぼ平行になっている。
一口バーナーの実施例では、支持脚部92a、93aと支持アーム92b、93bは同じ長さである。第1B図および第1C図を参照されたい。二口バーナーの実施例では、２つの対向支持部材92、92'の支持脚部92a、92a'と対応の支持アーム92b、92b'とは延長部分を備えており、その先端部がピボットピンで隣接の支持部材93'、93の対応部分に取り付けられている。第20図を参照されたい。しかし、二口バーナーの折りたたみフレームに、すべて同じ長さの支持部材92、93、92'、93'を設けることもできる。同様に、一口バーナーの折りたたみフレームに異なった長さの支持部材92、93を設けることもできる。
好ましくは、支持部材は軽金属、好ましくはマグネシウム合金またはアルミニウム合金で形成することができる。しかし、用途および他の物理的条件に応じて、他の材料も適当に使用することができる。第1A図および第２図に示されているように、フレーム51の重量をさらに軽減するために、薄くするか、支持アームおよび脚部に貫通穴を形成することによって支持部材の内部から材料を取り除くこともできる。支持部材は通常の手段で形成でき、好ましくはダイカストで形成される。
作動形態にある時、支持アーム92b、93bは協働して調理器具受けを形成する。第1A図に示されているように、各支持アーム92b、93bに一連の段差部分100が設けられているため、深鍋、平鍋および他の調理器具を最適に支持することができる。段差部分100は、フレーム51のピボット中心90、91から離れた位置にあるほど、地面または他の支持表面から高くなる。また、さらに安定性を高めるために、段差部分100をピボット中心90、91に、すなわち深鍋、平鍋、容器または他の調理器具の中心に向かって下向きに傾斜させてもよい。図示の例では、異なった寸法の深鍋、平鍋、容器または他の調理器具に合わせた４つの段差部分100が設けられている。しかし、コンロに意図されている用途に応じて、段差部分の数を増減することができる。本実施例に示されている段差部分は説明のためにすぎない。同様に、段差部分を支持アームに設けられた一連の隆起部にしたり、支持アームに形成された一連のノッチにすることもできる。当該技術分野の専門家であれば、他に可能な様々な段差形状を考えることができるであろう。
好適な実施例では、支持部材に一体成形された段差部分ではなく、第27図に示されているワイヤ152aのような火格子ワイヤが用いられている。第1B図および第1C図は、そのような火格子ワイヤ92c、93cを支持部材92、93に取り付ける方法を示している。各火格子ワイヤはコンロの中心に向かって傾斜しており、様々な寸法の調理器具を安定させるために一連のノッチ92d、93dが互いに間隔を置いて設けられている。好ましくは、火格子ワイヤはステンレス鋼製である。あるいは、火格子ワイヤはメッキした鋼や、使用中に生じる高温に耐えることができる他の材料で形成することもできる。火格子ワイヤは、プレス加工、圧着、ピン留め、接着または他の取り付け技法で支持部材に取り付けられる。このように火格子ワイヤを使用することによって、フレームに伝達される熱は支持部材が直接的に調理器具を支持する時よりも少なくなる。このことは、支持部材がアルミニウムやマグネシウム合金等の熱伝導率が高い材料で形成されている時には特に好都合である。
一口バーナーの実施例では、剛性燃料導管84がバーナーフレーム51の１つの支持脚部93aに当接している。ブラケット93eが支持脚部93aから延出して、剛性燃料導管84を支持脚部93aに当接した位置に保持している。第19図および第1C図を参照されたい。二口バーナーの実施例では、「バーナーのない」コーナー95が可撓性燃料導管78、79の入口になっている。１つの延長支持脚部92a'に設けられたブラケット92e'が、バーナー52'用の剛性燃料導管96を保持している。延長支持脚部92a'に回動可能に取り付けられている隣接の支持脚部93aに設けられたブラケット93eが、バーナー52用の別の剛性燃料導管84を保持している。二口バーナーフレーム51を折りたたんで比較的コンパクトな、すなわち「平板状」形態にした時、剛性燃料導管84、96はほぼ平行になり、それらのバーナーアセンブリ52a、52a'から遠い方の端部は折りたたんだフレーム51からわずかに突出する。この構造によって、可撓性燃料導管78、79および弁アセンブリ54を折りたたんだフレーム51の上に折り重ねることができるため、コンパクトに保管できる。
第1A図のバーナー52は360゜つながったボウル形風よけ89を備えている。第19図および第21図も参照されたい。風よけはバーナー52と支持部材ピボット90、91との間に配置されている。第20図、第21図および第1C図を参照されたい。
あるいは、バーナー52に分割式ボウル形風よけ89aを設けてもよい。第２図および第22図ないし第26図を参照されたい。風よけ89aは４つの湾曲セグメント97、98、97'、98'すなわち四分円で形成されており、その各々は対応の支持部材に取り付けられている。この構造によれば、各風よけセグメントはそれぞれの支持部材と共に回転してコンパクトな保管形態にすることができる。各風よけセグメントをそれぞれの支持部材に取り付ける代わりに、別の構造では一方で向き合った対の風よけセグメントを１つの支持部材に取り付け、他方で向き合った対の風よけセグメントをバーナーアセンブリ自体に取り付けることができる。第22図ないし第26図に示されている連続図から、フレームおよび風よけの全体的な小型化が理解されるであろう。第26図では、風よけセグメントがほぼ完全に積み重なった、すなわち重合状態にあり、各上側セグメント97、97'は対応の下側セグメント98、98'をほとんど覆い隠している。第22図に示されている作動形態では、上側および下側セグメント97、98の間の隙間99'がほとんど存在していない。第24図に示されている折りたたみの前段階では、約20゜の隙間99が存在している。第26図に示されている完全に折りたたんだ形態では、隙間99"は約90゜である。
支持部材92、93をバーナーアセンブリ52aに対して適当に配置するために、バーナーアセンブリ52aにはコイルばね52bが支持部材92、93の下方に設けられている。このばね52bは支持部材92、93をバーナー52の下方へ付勢する。
コンロの作動時には風よけ89が高温になりるやすいことは理解されるであろう。風よけ89から支持部材92、93に伝達される熱を減少させるため、風よけ89と上側支持部材92との間に「波形」ワッシャ52cを介在させてもよい。第1C図を参照されたい。ワッシャ52cの「波」が表面接触を減少させる結果、風よけ89から支持部材92、93に伝達される熱が減少する。断熱材から成る断熱ワッシャ等の他の装置および構造を用いて風よけから支持部材に伝達される熱を減少させることができる。
コネクタの第２実施例
次に、第27図ないし第29図を参照する。最初に、本実施例は円筒形または非円筒形のいずれの受け台にも使用できることを理解されたい。本発明の２つの変更特徴を説明する。第１に、第27図には１口バーナー形式の屋外用コンロが示されており、これは直接的にキャニスタ153の上に取り付けられている、すなわち可撓性導管手段が介在していない。しかし、弁アセンブリ154の一部として導管手段が設けられており、これが第１実施例の導管等の蒸発促進を好都合に行っている。
バーナー152は、深鍋、平鍋、容器、調理器具等を支持するＵ字形支持部を備えている。キャニスタ153はキャップ158を備えている。第28図も参照されたい。キャップ158の直ぐ上方に弁アセンブリ154が配置されている。バーナー152は弁アセンブリ154によって固着されている。特に新規で好都合な点は、弁アセンブリ154とキャップ158との連結である。
本実施例も、第29図にわかりやすく示されているコレット形の部材166と、やはり第29図に斜視図で示されているカム部材164を用いている。カム部材164もプローブ174と組み合わされており、このプローブは、やはり弁アセンブリ154に固定されているカム部材164に対して固定した状態で弁アセンブリ154に支持されている。
第１実施例と異なる点は、コレット部材166がキャップ158の一部として設けられていることである。キャップ158も内側に面した環状の、すなわち円周方向溝171を備えており、これにコレット部材166に設けられている環状リブ170（第１実施例の爪170に相当する）がはめられる。
カム部材164をキャップ158で支持されているコレット部材166と係合する方向に、第29図に示されている状態へ移動させると、カム部材164に設けられた半径方向外向きのラグ176がフィンガ165に設けられたＬ字形スロット101の開放端部と整合する。コレット状のこれらのフィンガ165は軸方向に延在するスロットすなわち分離部分101で分離されている。
ラグ176がＬ字形スロット101と係合すると、キャニスタ153の回転に伴ってそれらはスロットの形状に沿って移動する。やはりキャニスタに段差付き受け台163が設けられており、下側段差部分163aは非円形である。図示の例でもやはり、カム部材164の開口177と組み合わされるように六角形が用いられている。キャニスタを弁アセンブリに対して、またはその逆で回転させると、ラグ176は順次浅くなるＬ字形スロット101に沿って奥へ移動し、カム部材164（従って弁アセンブリ154）をコレット部材166（従ってキャニスタ153のキャップ158）内に確実に着座させることができる。これによって２つの好都合な機能が得られる。第１に、フィンガ165は外向きに押し付けられ、環状リブ170が環状リセス171内にさらにはめ込まれる。第２に、これによってプローブ174が下がってウェブ175、さらに言えばオリフィス175'を貫通して、確実なシールを生じることができる。
コネクタの第３実施例
第３実施例が、第30図ないし第32図に示されている。最初に、本実施例も円筒形または非円筒形のいずれの受け台にも使用できることを理解されたい。本実施例は、コレット部材とキャップを組み合わせており、キャニスタの下流で同じ蒸発促進機能を果たす。
第30図および第31図の各々において、参照番号253は、圧延取り付けキャップ258を備えたキャニスタを示している。キャップは、先行実施例の受け台に幾分似た中央開口付きボス263を備えている。ボス263には、窪んだ薄い部分275'を有するシール275がはめ込まれている。これに、全体を254で示した弁アセンブリの下側ハウジング264の一部として設けられているプローブ274が係合する。第30図だけに示されている。
下側ハウジング264に１対の対向ラグ276が設けられており、これらは１対の対向傾斜スロット201と係合する。ラグをスロットにはめてから弁アセンブリとキャニスタキャップを相対回転（例えば1/4回転）させると、部品が引き合わされて、プローブ274が薄いウェブ275'を破り、ラグは各スロット201の下端部に近いがそれから離れた位置にあるデテント202で一時的にロックされる。その結果、これらの２つの部材、すなわちキャニスタキャップ258と弁アセンブリ254は連結状態に保持される。また、切り離す時には、例えば逆方向に1/4回転させるだけでよい。
下側ハウジングをキャップ内へさらに確実に係合させる、すなわちはめ込むために、第32図の変更例を用いることができる。ここでは、キャップの垂直壁が長くなって258'のような圧延端部を有している点を除いて、すべて同じである。また、傾斜スロットが異なっている。第32図では、スロット201'の上終端部が第31図の実施例のフレア形上縁部ではなく、キャップの圧延上縁部に開いている。いずれの場合も、流路蒸発の促進に対して同じ好都合な作用が得られる。
フレームの変更実施例
第34A図ないし第34D図はコンロフレーム51の別の実施例を示しており、回動可能に連結された３つの支持脚部191、192、193を備えている。これらの脚部191、192、193はそれぞれ開口194a、194b、194cを有する環状ピボット194、195、196から延出しており、バーナーアセンブリはそれらの開口に通して取り付けられている。支持脚部191はブラケット196を備えており、これは剛性燃料導管84を支持脚部191に当接状態に保持するためのものであり、支持脚部191をバーナーアセンブリに実質的に固定している。
フレーム51を折りたたみやすくするために、支持脚部192は環状ピボット195からほぼ半径方向に延出しているが、支持脚部191、193はそれぞれ環状ピボット194、196に対して斜めになっている。支持脚部191、193は、環状ピボット194、196から対向方向に片寄っている。すなわち、支持脚部191、193を同じ向きに置いた状態で上方から見た時、環状ピボット194は支持脚部191の一方側に片寄るのに対して、環状ピボット196は支持脚部193の他方側に片寄る。図示の実施例では、フレーム51を組み立てた時、環状ピボット194は環状ピボット195の上に重なり、環状ピボット195は環状ピボット196の上に重なる。支持脚部192に設けられた（以下に説明する）回転制限器192aによって、支持脚部191、193が支持脚部192から一定角度を超えて回動して離れないようにしている。これによって脚部を一方向だけで互いに折り重ねることができる。このため、フレーム51を折りたたんだ時、支持脚部191、193は支持脚部192の両側に密接した状態になる。
支持脚部191、193は、それぞれ環状ピボット194、196に対して垂直方向にも片寄っている。横から見た時、環状ピボット194は、環状ピボット195が支持脚部192から延出している位置よりも支持脚部191において高い位置から延出しており、この環状ピボット195の延出位置は、環状ピボット196が支持脚部193から延出している位置よりも高い。このため、フレーム51を組み立てる時に環状ピボット194、195、196を重ねた時、脚部191、192、193がほぼ同じ高さになる。
回転制限器192aは、支持脚部192に対向する位置で環状ピボット195から延出している。この制限器192aは環状ピボット195の上下方向に延在しており、他の支持脚部191、193を支持脚部192から約120゜回動させた時にその各々と接触する寸法を有している。これによって、第34A図に示されている完全展開位置が定められ、この時、支持脚部191、192、193はバーナーアセンブリ52の周囲にほぼ等間隔に分散配置されている。支持脚部191、193はそれぞれ環状ピボット194、196に対して片寄っているため、制限器192が比較的小さくてもこれらの支持脚部191、193の分離状態を維持することができる。図示の実施例では、例えば環状ピボット195の外半径が約0.60インチであり、制限器192aは、ピボット195の中心から約0.70インチに位置する最大幅でわずかに約0.37インチである。コンロを完全に展開した時に支持脚部191、192、193が等間隔に分離するようにコンロを構成することは必須ではない。制限器192aの大きさおよび位置を変更することによって、所望の分離状態を得ることができる。
この構造の１つの特別な特徴は、フレーム51の展開および折りたたみが容易であることにある。支持脚部191、192、193が互いに密接している折りたたみ位置から、ユーザは支持脚部193を握ってバーナーを中心に（図示の実施例では上から見た時に時計回り方向に）回転させて支持脚部191からできる限り離すだけで、コンロを展開することができる。支持脚部193が支持脚部192から約120゜離れる位置へ回転した時、それは制限器192aに接触する。支持脚部193を同じ方向にさらに回転させると、制限器192aが、従って支持脚部192が支持脚部191に対して同じ方向に回転する。これは、制限器192aが支持脚部191に接触するまで継続し、接触した時点で、コンロは図示の完全展開状態になる。コンロを閉じるには、支持脚部193をバーナーアセンブリ52を中心に逆方向（図示の実施例では上から見た時に反時計回り方向に）回転させるだけである。
概要
燃焼器具52、52'用のLPGキャニスタコネクタの発明は、キャップ58、158、258を備えて液体燃料を収容しているキャニスタ53、153、253から出る流路を形成し、流路の上流端部にキャップの出口に設けられている出口手段と、キャップに連結される弁アセンブリ54、154、254を備えており、弁アセンブリには流路の下流端部において燃焼器具52、52'、152に連結される導管手段が設けられており、流路手段は流路の両端部の中間に燃料の蒸発を促進する手段を備えている。
蒸発促進手段は様々な形式にすることができる。例えば、これを行う最も上流位置は弁アセンブリ54、154、254内である。弁アセンブリを形成しているアルミニウムまたは他の金属本体に加えて、フィン69等の他の熱吸収構造体を用いることができる。
蒸発促進手段の別の例は、可撓性および剛性導管である。これらを「パッキング（packing）する」ことによって、大きい熱吸収表面を得ると共に、キャニスタの下流の流路内の容積を減少させる、すなわち流量を減少させるのに相当に好都合である。
さらに、特に流れ方向が変化する時に接合部に金属を使用すれば、最後に残った液体の蒸発の促進を助けることができる。これの例は、ブロック86および発生器83である。
以上に説明したように、本発明は、ランタン、特に液体燃料で好都合に作動するマントル形と組み合わせて使用することができる。その場合、発生器とバーナー先端またはジェットとの間の流路に断熱部を介在させる。これは、第27図のものとほぼ同様な構造のバーナーの手前で蒸発を促進する。ランタン用の適当なバーナーおよび他の実施例が、英国特許第2,262,157B号に示されている。
以上に本発明の実施例を詳細に説明してきたが、これは法に従って説明するためのものであって、当該技術の専門家であれば、ここに記載した詳細に対して以下の請求の範囲に定義された本発明の精神および範囲から逸脱しないで多くの変更を加えることができるであろう。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図７】
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【図１１Ｅ】
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【図６Ａ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図１２Ａ】
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【図１１Ｄ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図９Ｂ】
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【図６Ｄ】
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【図２８】
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【図３３Ｂ】
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【図１１Ｇ】
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【図１１Ａ】
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【図１２Ｅ】
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【図１１Ｈ】
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【図１０】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｆ】
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【図１１Ｃ】
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【図１３】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｆ】
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【図１２Ｇ】
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【図１２Ｈ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図２６】
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【図１６】
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【図２１】
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【図１９】
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【図２２】
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【図２０】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２７】
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【図２９】
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【図３４Ｂ】
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【図３０】
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【図３４Ｃ】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３Ａ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｄ】
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