(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも電荷発生材料と電荷輸送材料で構成されてなる電子写真感光体に、少なくとも帯電、露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行う電子写真方法において、該電荷輸送材料として荷電状態の吸収スペクトルが近赤外域にある電荷輸送材料を用い、かつ該感光体への一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピーク波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピーク波長より短波長であることを特徴とする電子写真方法。
【請求項２】
感光体への照射光の一種ないしは複数のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長の半値波長域と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピークの長波側の半値波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピークの短波側の半値波長より短波長であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真方法。
【請求項３】
感光体への照射光の一種ないしは複数が、該電荷輸送材料の荷電状態における吸収光を実質的に含まないことを特徴とする請求項２に記載の電子写真方法。
【請求項４】
感光体への照射光の一種ないしは複数が可干渉性光であることを特徴とする請求項１、請求項２又は請求項３に記載の電子写真方法。
【請求項５】
前記照射光が画像露光、除電露光の少なくとも一方であることを特徴とする請求項１、請求項２又は請求項３に記載の電子写真方法。
【請求項６】
少なくとも電荷発生材料と電荷輸送材料で構成されてなる電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を具備してなる電子写真装置において、該電荷輸送材料として荷電状態の吸収スペクトルが近赤外域にある電荷輸送材料を用いたものであり、かつ該感光体への露光手段の一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピーク波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピーク波長より短波長であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項７】
感光体への露光手段の一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長の半値波長域と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピークの長波側の半値波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピークの短波側の半値波長より短波長であることを特徴とする請求項６に記載の電子写真装置。
【請求項８】
感光体への照射光の一種ないしは複数が、該電荷輸送材料の荷電状態における吸収光を実質的に含まないことを特徴とする請求項７に記載の電子写真装置。
【請求項９】
露光手段の一種ないしは複数が可干渉性光であることを特徴とする請求項６、請求項７又は請求項８に記載の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真方法及び電子写真装置に関し、特に繰り返し使用によっても感光体の帯電性が低下せず、残留電位が上昇しない、安定性に優れた電子写真方法及び電子写真装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真方法としては、カールソンプロセスやその他種々の変形プロセスなどが知られており、複写機やプリンターなどの電子写真装置に広く使用されている。これらの電子写真方法では、価格、大量生産性、無公害性の観点から、有機系の感光材料を用いた有機感光体が、近年使用されている。
【０００３】
有機系の感光材料としては、例えばポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂、ＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体型、フタロシアニン−バインダーに代表される顔料分散型、電荷発生材料と電荷輸送材料とを組み合わせて用いた機能分離型が知られており、特に機能分離型の有機感光体は、無機感光体に匹敵する高感度かつ高速応答性を有することから、実用化の中心にあり、主として可視部から近赤外部に吸収を持つ電荷発生材料と、主として紫外部に吸収を持つ電荷輸送材料とを組み合わせた有機感光体が、知られておりかつ有用である。
【０００４】
機能分離型の有機感光体においては、表面を帯電した感光体が露光された時、光は透明な電荷輸送層を透過し、電荷発生層中の電荷発生材料に吸収される。電荷発生材料は、光を吸収して電荷担体を発生する。発生した電荷担体は電荷輸送層に注入され、帯電によって生じている電界に沿って電荷輸送層を移動して、感光体の表面電荷を中和する。その結果感光体の表面に静電潜像が形成される。
【０００５】
しかしながら機能分離型の有機感光体は、高感度かつ高速応答性を有するものの、繰り返し連続使用した場合に、帯電性が低下し、残留電位が上昇することから、耐久性に問題があった。
【０００６】
一方特開昭５５−６７７７８号公報には、画像露光処理時および除電露光処理時の照射として、電荷輸送層に吸収される波長域を除いた光を使用すると、繰り返し使用した場合にも、帯電性の低下が抑制され、また残留電位上昇が少なくなり、感光特性の経時疲労が若干改善されることが記載されている。さらに特開昭６３−４２６４号公報には、画像露光処理時の感光体への照射として、電荷発生材料が吸収する最も長波長側にピーク波長を有する光よりさらに長波長の光を使用することにより、帯電性の低下や残留電位の上昇を防止して、感光体の耐久性が改善されることが開示されている。しかしこれらの方法でも、感光体特性の経時変化を十分に抑えることができず、依然として耐久性に問題があった。
【０００７】
また特開昭５７−８５５０号公報には、特定のジスアゾ顔料を用いた感光体において、波長域が４６０〜７００ｎｍである光を、露光処理のすべてまたは一部の露光として使用することにより、感光体の静電疲労が低減し、良質の画像が得られることが記載されている。しかし上記の技術によっても、感光体の耐久性は不充分であった。
【０００８】
上述のような感光体の静電的な疲労現象については、その原因が明らかでなく、またそれに対しての決定的な対策が講じられることもなかった。繰り返し使用時の感光体の疲労現象が、感光体の高耐久化を妨げる要因の一つとして残る限り、繰り返し使用によっても帯電性低下と残留電位の変動を生じない高耐久性かつ高感度の感光体の使用方法は完成するにいたらない。したがって、この点に関するより一層の改善が強く望まれていた。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の第一の目的は、長期に亘って繰り返し使用した時に、帯電性が低下せず、残留電位が上昇しない、高感度の感光体を使用する電子写真方法を提供することにある。また本発明の第二の目的は、長期に亘って繰り返し使用した時に、帯電性が低下せず、残留電位が上昇しない、高感度の感光体を使用する電子写真装置を提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、繰り返し使用によって生ずる感光体の帯電性の低下と露光の際の残留電位の上昇について、電荷輸送材料の光化学反応および劣化の観点から鋭意検討を進めたところ、機能分離型の有機感光体において、荷電状態における電荷輸送材料の光吸収が、感光体の静電疲労（帯電性の低下および残留電位の上昇）と密接に関係していることを見いだし、本発明を完成するにいたった。
【００１１】
すなわち、これまで機能分離型の有機感光体の静電疲労は、現象的には不可逆な反応として捉えられてきたが、これを解析的に調べた研究例は非常に少なかった。かかる静電現象については、本発明者は、感光体に使用する材料が有機物である以上、有機材料が関与する不可逆反応からアプローチすることが妥当であると考えた。
【００１２】
前述したように機能分離型の有機感光体においては、表面を帯電した感光体が露光された時、照射された光は、電荷輸送層の電荷輸送材料には吸収されず、電荷発生層の電荷発生材料に吸収される。光を吸収した電荷発生材料は電荷担体を発生し、この電荷担体は電荷輸送層に注入され、帯電によって生じている電界に沿って電荷輸送材料間を移動して、感光体の表面電荷を中和する。その結果感光体の表面に静電潜像が形成される。
【００１３】
電荷輸送層を電荷が移動する現象は、荷電状態の電荷輸送物質の分子から近接の非荷電状態（中性状態）の電荷輸送材料の分子に電荷を渡すホッピング電導機構に基づいている。さらにこの荷電状態では、電荷輸送材料が正孔輸送材料であるときはカチオンラジカル状態であり、電荷輸送材料が電子輸送材料であるときは、アニオンラジカル状態である。
【００１４】
非荷電状態の電荷輸送材料は、通常可視光域に光吸収を持たないが、これが荷電状態になった時、可視光域から近赤外光域にかけて光吸収性を有するようになる。カチオンラジカル状態あるいはアニオンラジカル状態の荷電状態は、非荷電状態に比べて、単離できないくらいに不安定である。不安定な荷電状態の電荷輸送材料は、可視光域から近赤外光域にかけて光の吸収を有することから、繰り返し露光された時に光を吸収して、電子遷移を起し、徐々に不可逆的に分解反応し、電荷を輸送する機能が低下する可能性が非常に大きい。
【００１５】
このような見地から、電荷輸送材料の荷電状態の光吸収と、電荷輸送材料を用いた機能分離型感光体の繰り返し使用による帯電性と残留電位の関係について検討を重ね、帯電電位の低下や残留電位の上昇などを有効に防止することができるという本発明に到達した。
【００１６】
したがって、本発明は、（１）「少なくとも電荷発生材料と電荷輸送材料で構成されてなる電子写真感光体に、少なくとも帯電、露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行う電子写真方法において、該電荷輸送材料として荷電状態の吸収スペクトルが近赤外域にある電荷輸送材料を用い、かつ該感光体への一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピーク波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピーク波長より短波長であることを特徴とする電子写真方法。」、（２）「感光体への照射光の一種ないしは複数のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長の半値波長域と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピークの長波側の半値波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピークの短波側の半値波長より短波長であることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真方法。」、（３）「感光体への照射光の一種ないしは複数が、該電荷輸送材料の荷電状態における吸収光を実質的に含まないことを特徴とする前記（２）に記載の電子写真方法。」、（４）「感光体への照射光の一種ないしは複数が可干渉性光であることを特徴とする前記（１）、（２）又は（３）に記載の電子写真方法。」、（５）「前記照射光が画像露光、除電露光の少なくとも一方であることを特徴とする前記（１）、（２）又は（３）に記載の電子写真方法。」を提供する。
【００１７】
また、本発明は、（６）「少なくとも電荷発生材料と電荷輸送材料で構成されてなる電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を具備してなる電子写真装置において、該電荷輸送材料として荷電状態の吸収スペクトルが近赤外域にある電荷輸送材料を用いたものであり、かつ該感光体への露光手段の一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピーク波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピーク波長より短波長であることを特徴とする電子写真装置。」、（７）「感光体への露光手段の一種ないしは複数の照射光のうち少なくともひとつが、発光ピークを有する光については発光半値波長域が該電荷輸送材料の荷電状態の吸収ピーク波長の半値波長域と異なる波長であり、また閾値を有する連続光であって該閾値より長波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の最長吸収ピークの長波側の半値波長より長波長であり、閾値を有する連続光であって該閾値より短波長に発光成分を有する場合は閾値半値波長が該電荷輸送材料の荷電状態の可視域における最短吸収ピークの短波側の半値波長より短波長であることを特徴とする前記（６）に記載の電子写真装置。」、（８）「感光体への照射光の一種ないしは複数が、該電荷輸送材料の荷電状態における吸収光を実質的に含まないことを特徴とする前記（７）に記載の電子写真装置。」、（９）「露光手段の一種ないしは複数が可干渉性光であることを特徴とする前記（６）、（７）又は（８）に記載の電子写真装置。」を提供する。
【００１８】
以下に、図面を用いて本発明を詳しく説明する。図１は、本発明の電子写真方法の１例および電子写真装置の１例を説明する概略図である。この電子写真装置は、ドラム状の感光体（１）の上面に、近接しかつ円周に沿って、反時計方向に、除電露光部（２）、帯電チャージャ（３）、イレ−サ（４）、画像露光部（５）、現像ユニット（６）、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ（１０）、分離チャージャ（１１）、分離爪（１２）、クリーニング前チャージャ（１３）、ファ−ブラシ（１４）、クリーニンブラシ（１５）を順次付設してなる。さらに転写紙（９）を、感光体（１）と転写チャージャ（１０）および分離チャージャ（１１）の間に送りこむための、レジストロ−ラ（８）を付設している。感光体（１）は、ドラム状の導電性支持体とその上面に密着した感光層からなり、反時計方向に回転する。
【００１９】
上記の電子写真装置を使用した電子写真方法においては、感光体（１）は、反時計方向に回転して、帯電チャージャ（３）で正または負に帯電され、さらにイレ−サ（４）によって、残留トナーが清掃された後、画像露光部（５）からの露光によって、静電潜像を感光体（１）上に形成する。
【００２０】
現像ユニット（６）において、感光体（１）上にトナ−を付着させて静電潜像を現像し、転写前チャージャ（７）によって、トナー像の帯電状態を調整した後、転写チャージャ（１０）により転写紙（９）にトナー像を転写し分離チャージャ（１１）によって感光体（１）と転写紙（９）との静電的付着状態を解消し、分離爪（１２）によって転写紙（９）を感光体（１）から分離する。転写紙（９）の分離後、クリーニング前チャージャ（１３）ファーブラシ（１４）およびクリーニンブラシ（１５）により感光体（１）表面を清掃する。このクリーニングは、クリーニングブラシ（１５）だけで、残存するトナーを除去することにより行うこともできる。
【００２１】
感光体に正または負の帯電を施して画像露光を行った場合、感光体上には正または負の静電潜像が形成される。これを、負または正に帯電した極性のトナーで現像すれば、ポジ画像が得られるし、逆に正または負に帯電した極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像には、公知の方法を適用することができる。また除電も、公知の方法を適用することによって行うことができる。
【００２２】
この例においては導電性支持体はドラム状のものとして示されているが、シート状、エンドレスベルト状のものを使用することができる。クリーニング前チャージャとしては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッドステートチャージャ）、帯電ローラなどをはじめとする公知の帯電手段を用いることができる。また転写チャージャおよび分離チャージャには、通常上記の帯電手段を、使用することができるが、図１に示すように、転写チャージャと分離チャージャを一体化した帯電器は、効率的で好ましい。クリーニングブラシには、ファーブラシ、マグファーブラシなどをはじめとする公知のものを使用することができる。
【００２３】
また画像露光部および除電露光部で使用する光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などを使用することができる。本発明においては、通常の光源からの光を、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを透過させて、所望の波長域の光のみを照射することができる。かかる光源等は、図１に図示した前画像露光部、転写前露光部、クリーニング前露光部などの露光部で使用することができる。
【００２４】
上記のように本発明の電子写真装置で使用する感光体は、複数種の露光を受ける。つまり画像露光部で照射光を受けた電荷輸送材料は、その後例えば除電露光部で光照射される。すなわち感光体に照射される光が、荷電状態の該電荷輸送材料が吸収する波長スペクトルを含まないか、または荷電状態の該電荷輸送材料が吸収する波長スペクトルを含まない光の光量が多い程、感光体の帯電性は低下せず、残留電位も上昇せず、耐久性が改善されることになる。したがって本発明では、少なくとも一種の露光部でそのような光が採用され、好ましくは画像露光部及び／または除電露光部で採用される。
【００２５】
図２は、本発明の別の電子写真方法例および別の電子写真装置例を説明する概略図を示す。この例においてベルト状の感光体（２１）は、駆動ローラ（２２ａ）、（２２ｂ）により駆動され、帯電チャ−ジャ（２３）による帯電、画像露光部（２４）による画像露光、現像（図示せず）、転写チャ−ジャ（２５）による転写、クリーニング前露光部（２６）によるクリーニング前露光、クリーニングブラシ（２７）によるクリーニング、除電露光部（２８）による除電露光からなる一連の画像操作が順次繰り返し行われる。なおこの場合クリーニング前露光部の露光は、感光体（２１）の導電性支持体側より行われる。勿論この場合導電性支持体は、透光性である。
【００２６】
以上に図示した電子写真方法および電子写真装置は、本発明の実施態様を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば図２においてクリーニング前露光は、感光層側から行うことができるし、また画像露光部および除電露光部の露光を、導電性支持体側から行うこともできる。
【００２７】
さらに本発明で採用される照射光は、少なくとも一種の露光部で用いられる。例えば、この図２の例においては光照射工程としては画像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に、転写前露光、像露光のプレ露光およびその他公知の光照射工程又は装置を設けて、少なくとも１つの工程で感光体に本発明の光照射を行えばよい。特に、画像露光部または除電露光部でそのような光照射をすることが好ましい。
【００２８】
以上に示すような本発明の電子写真手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンターなどの装置内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段などからなる一連の電子写真方法あるいは電子写真装置を含んだ一つの装置（部品）で、他の装置に組み込むことができるものである。
【００２９】
本発明で使用する荷電発生材料と電荷輸送材料で構成される電子写真感光体の概念を示す断面図を、図３に示す。これは、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする単層の感光層（３３）が設けられてなる。図４および図５は、本発明で使用する別の電子写真感光体の概念を示す断面図である。ここでは導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）が積層されて感光体が構成される。
【００３０】
導電性支持体（３１）としては、体積抵抗１０10Ωｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板およびそれらを素管化後、切削、超仕上げ、研磨等で表面処理した管等を使用することができる。
【００３１】
次に感光層について説明する。感光層は単層でも積層でもよいが、説明の都合上、先ず電荷発生層（３５）と電荷輸送層（３７）で構成される場合について述べる。
電荷発生層（３５）は、電荷発生材料を主成分とする層である。電荷発生材料には、無機および有機材料が用いられ、その代表例として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、フタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素合金、アモルファス・シリコン等が挙げられ用いられる。
【００３２】
電荷発生材料は、単独であるいは、２種以上混合して用いられる。
本発明の電荷発生層（３５）には、バインダー樹脂が併用されることもある。このバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミドなどが用いられる。
【００３３】
電荷発生層（３５）は、電荷発生材料を適宜バインダー樹脂とともに、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、２−ブタノン、ジクロルエタン等の適当な溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を塗布することにより形成できる。
電荷発生層（３５）の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００３４】
電荷輸送層（３７）は電荷輸送材料と必要に応じてバインダー樹脂とから構成される。電荷輸送層（３７）は、電荷輸送材料及び適宜バインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤等を添加することもできる。
本発明においては、電荷輸送材料として荷電状態の吸収スペクトルが近赤外域にある電荷輸送材料を用いる。
【００３５】
電荷輸送材料には、正孔輸送材料と電子輸送材料とがある。
電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、３，５−ジメチル−３’，５’−ジターシャリーブチル−４，４’−ジフェノキノンなど公知の電子受容性物質が挙げられる。
【００３６】
正孔輸送材料としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体などその他公知の材料が挙げられ用いられる。
これらの電荷輸送材料は、単独または２種以上混合して用いられる。
【００３７】
必要に応じて使用されるバインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性、または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００３８】
溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、２−ブタノン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、塩化メチレンなどが用いられる。
電荷輸送層（３７）の厚さは、５〜１００μｍが適当である。
本発明において、電荷輸送層（３７）中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用できる。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用される。
【００３９】
次に感光層が単層構成（３３）の場合について説明する。この場合も、電荷発生材料と電荷輸送材料よりなる機能分離型のものが用いられる。
すなわち、電荷発生材料および電荷輸送材料を、必要ならばバインダー樹脂とともに適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により、可塑剤やレベリング剤等を添加することもできる。
また、ピリリウム系染料、ビスフェノールＡ系ポリカーボネートから形成される共晶錯体に正孔輸送材料を添加した感光層も単層感光層として用いることができる。
【００４０】
本発明の電子写真感光体には、導電性支持体（３１）と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層には公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
本発明の電子写真感光体には、感光層保護の目的で、保護層が感光層の上に設けられることもある。保護層には公知のものが公知の方法で設けられる。保護層の厚さは、０．５〜１０μｍ程度が適当である。
【００４１】
次に、感光体への照射光と電荷輸送材料の荷電状態における吸収光との関係について述べる。
上述したように、感光体への光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光の他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の工程が知られており、本発明においても用いることができる。
本発明において使用する感光体への照射光は、基本的に感光層中の電荷発生材料が吸収する波長域の光成分を含んでいなければならない（さもなければ、光キャリアが発生しない）。従来は、電荷発生材料が吸収する波長域の光を、いかに効率よく光照射するかという点に主眼をおいて研究開発がされてきた。
しかしながら、電荷輸送材料は荷電状態においては多くの場合、可視光から近赤外領域に光吸収を持ち、電荷発生材料の光吸収波長と部分的にオーバーラップを生ずる場合がでてくる。したがって、荷電状態の電荷輸送材料に全く光吸収させずして、電荷発生材料にのみ光吸収させることは、実質上不可能に近い。そこで本発明においては、電荷輸送材料の荷電状態に吸収させる光量を低減ないしは極力光吸収させない光照射方法を提供するものである。言うまでもなく、オーバーラップ部分がない場合は、その波長域で光照射するのが最良となる。
図６は、電荷輸送材料の荷電状態の吸収スペクトルを模式的に示す図である。２つの吸収ピークが波長λAとλBにある。
図７は、感光体に照射する光のスペクトル域を模式的に示している。照射光強度のピーク値（Ｉmax）の半値（Ｉmax／２）波長のうち、短波長側をλ1、長波長側をλ2とする。本発明の電子写真方法においては、図７に示される光を用いて、図６に示される電荷輸送材料を使用した感光体に光照射を行う場合に、▲１▼λ2≦λA、▲２▼λ1≧λAかつλ2≦λB、▲３▼λ1≧λB、のいずれかの関係において光照射すると良好な結果が得られる。
図８は感光体に照射する光で閾波長を持つ照射光スペクトル域を模式的に示している。光強度の閾値（ＩS）の半値（ＩS／２）波長をλ3とする。図８の光を用いて、図６に示される電荷輸送材料を使用した感光体に光照射を行う場合、本発明の電子写真方法においてはλ3≧λBの関係を保持して光照射すると良好な結果が得られる。なお、同様な連続光であって、図８とは逆に閾値よりも短波長側に発光成分を有する場合は、λ3≦λAの関係において光照射する方法が本発明であり、良好な結果が得られる。
一方上述したように、荷電状態の電荷輸送材料には、電荷発生材料への照射光量を低下させずに、極力光吸収させない方が更に良好な結果が得られる。このような光照射方法は照射光の光半値巾（λ2−λ1）が小さい場合例えば可干渉性光の場合に、容易に実現できる。
図９は、図６と同様の電荷輸送材料の荷電状態の吸収スペクトルを示しているが、２つの吸収ピークの半値λa、λb及びλc、λdが定義されている。
図７に示される光を、図９に示される感光体に照射する場合▲１▼λ2≦λa、▲２▼λ1≧λbかつλ2≦λc、▲３▼λ1≧λd、のいずれかの関係において光照射すると、上述の場合よりもさらに良好な結果が得られる。
また図８の光を図９に示される感光体に照射する場合は、λ3≧λdの関係において光照射すると、上述の場合よりも更に良好な結果が得られる。なお、同様な連続光であって、図８とは逆に閾値よりも短波長側に発光成分を有する場合は、λ3≦λaの関係において光照射する方法が本発明であり、良好な結果が得られる。また、本発明の吸収光を実質的に含まないとは、電荷輸送材料の荷電状態に上述した図７、図８の条件よりもさらに光吸収させないような露光条件（例えば図９のλbとλcの間の吸収極小の波長に可干渉性光を照射する）を選ぶことを言い、この状態であれば、さらに良好な結果を得ることができる。
【００４２】
前記荷電状態の電荷輸送物質の光吸収スペクトルの測定方法について説明する。感光層または電荷輸送層の上下面を２つの電極で挾み、電極間に電圧を印加して暗電流または光電流を流しながら、通常の分光光度計を使用して透過光吸収あるいは反射光を測定する。
【００４３】
また、別の簡便なスペクトル測定方法も適用できる。すなわち、電荷輸送材料を、過塩素酸テトラエチルアンモニウム、過塩素酸テトラブチルアンモニウムなどの無関係塩（支持電解質）とともに、アセトニトリル、塩化メチレン、ジメチルフォルムアミドなどの有機溶媒に溶解した後電気分解して、カチオンラジカル状態あるいはアニオンラジカル状態とする。この場合、電荷輸送材料が、正孔輸送材料の場合は、陽極で酸化してカチオンラジカル状態とし、電子輸送材料の場合は、陰極で還元してアニオンラジカル状態とする。この方法は、溶液状態のカチオンラジカル状態あるいはアニオンラジカル状態の電子輸送材料について、通常の分光光度計を使用して透過光吸収を測定するものである。
【００４４】
【実施例】
以下に、実施例および比較例を挙げて、本発明を更に詳しく説明する。なお本発明は、以下の実施例によって何ら限定されるものではない。また実施例でいう「部」は、「重量部」を意味する。
【００４５】
（実施例１）
アルミニウム製のシリンダーの表面上に、次に示す成分からなる下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布した後乾燥して、感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
アルコール可溶性ナイロン                                  ５部
メタノール                                              ５０部
イソプロパノール                                        ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷発生物質                          ５部
【００４６】
【化１】
0003672138.tif 000002
ポリビニルブチラール                                      ３部
テトラヒドロフラン                                    ２００部
４−メチル−２−ペンタノン                              ９０部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ８部
【００４７】
【化２】
0003672138.tif 000003
ポリカーボネート                                        １０部
塩化メチレン                                            ８０部
【００４８】
実施例１の電荷発生材料および荷電状態の電荷輸送材料について、上記した方法にしたがって光の吸収スペクトルを測定したところ、電荷発生材料の光吸収の波長域は、４００ｎｍ〜６８０ｎｍであった。また荷電状態（カチオンラジカル状態）の電荷輸送材料の吸収スペクトルは、図１０に示される通りであった。図１０において、λA＝４７４ｎｍ、λB＝９５２ｎｍ、λa＝４２５ｎｍ、λb＝５５４ｎｍ、λc＝８４０ｎｍ、λd＝１０２５ｎｍであった。したがって使用した電荷発生物質の光吸収の波長域から、感光体への照射光は、少なくとも４００ｎｍ〜６８０ｎｍの波長域を含むものであることが必要である。
【００４９】
画像露光部の光源として、タングステンランプ（白色光）および除電露光部の光源として、タングステンランプを使用して、図１に示す電子写真装置を作製した。さらにそれぞれの光源に波長カット用のフィルタを組み合わせて、画像露光および除電露光の半値波長を、λ1＝４８０ｎｍ、λ2＝９４０ｎｍとした。また電子写真装置において、感光体が回転して、画像の電子潜像が現像ユニットの直前に回転してきたとき、感光体の表面電位を測定できるよう、感光体の表面に表面電位計のプローブを挿入した。
【００５０】
（実施例２〜５および比較例１〜４）
実施例１において、除電露光部の光源に対する、波長カット用のフィルタを変えたこと以外は、実施例１と同様にして電子写真装置を作製した。また電子写真装置において、感光体が回転して、画像の電子潜像が現像ユニットの直前にきたとき、感光体の露光部分および非露光部分の表面電位を測定した。これらの結果は表１に、除電露光の半値波長、１枚複写後の表面電位および１０，０００枚複写後の表面電位として示される。
【００５１】
【表１】
0003672138.tif 000004
【００５２】
（実施例６〜１１）
実施例４において、画像露光部の光源に対して、波長カット用のフィルタを加えたこと以外は、実施例４と同様にして電子写真装置を作製し、露光部分及び非露光部分の表面電位を測定した。これらの結果は表２に、画像露光の半値波長、除電露光の半値波長、１枚複写後の表面電位および１０，０００枚複写後の表面電位として示される。
【００５３】
【表２】
0003672138.tif 000005
【００５４】
（実施例１２）
実施例１０において、除電露光部の光源を、発光ダイオードに変えたこと以外は、実施例１０と同様にして電子写真装置を作製した。発光ダイオードはその発光スペクトルとしては、６３０ｎｍのピーク波長をもち、半値波長は、６１０ｎｍおよび６４５ｎｍのものである。表３に、実施例１２で測定した１枚複写後および１０，０００枚複写後の感光体の表面電位を示した。
【００５５】
【表３】
0003672138.tif 000006
【００５６】
（実施例１３）
実施例１２において、画像露光部の光源を、ヘリウム・ネオンレーザに変え、ポリゴン・ミラーを用いて画像露光を行ったこと以外は、実施例１２と同様にして電子写真装置を作製した。ヘリウム・ネオンレーザの発光波長は、６３２．８ｎｍである。表３に、実施例１３で測定した１枚複写後および１０，０００枚複写後の感光体の表面電位を示した。
【００５７】
（実施例１４）
電鋳ニッケル製のベルトの表面上に、次に示す成分からなる下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布した後乾燥して、感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
二酸化チタン粉末                                          ５部
アルコール可溶性ナイロン                                  ４部
メタノール                                              ５０部
イソプロパノール                                        ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
オキシチタニウムフタロシアニン                            ４部
ポリビニルブチラール                                      １部
シクロヘキサノン                                      １５０部
テトラヒドロフラン                                    １００部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ９部
【００５８】
【化３】
0003672138.tif 000007
ポリカーボネート                                        １０部
テトラヒドロフラン                                      ８０部
【００５９】
実施例１４の電荷発生物質および荷電状態の電荷輸送物質について、前記した方法に従って光の吸収スペクトルを測定したところ、電荷発生物質の光吸収の波長域は、５４０ｎｍ〜８８０ｎｍであった。また荷電状態（カチオンラジカル状態）の電荷輸送物質の吸収スペクトルは、図１１の通りであった。図１１において、λA＝４９７ｎｍ、λB＝１０２２ｎｍ、λb＝５５５ｎｍ、λc＝８２６ｎｍである。λaは表示不可であり、λdは測定不能である。したがって使用した電荷発生物質の光吸収の波長域から、感光体への露光は、少なくとも５４０ｎｍ〜８８０ｎｍの波長域を含むことが必要である。
【００６０】
画像露光部の光源として、光の吸収波長が７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーを用いて画像露光を行った）を使用し、除電露光部の光源として、タングステンランプを使用して、図２に示す電子写真装置を作製した。ただしクリーニング前露光は付設しなかった。さらに除電露光部の光源に、波長カット用のフィルタを組み合わせて、除電露光の半値波長を、λ1＝５１０ｎｍ、λ2＝８１０ｎｍとした。また電子写真装置において、感光体が回転して、画像の電子潜像が現像ユニットの直前にきたとき、感光体の表面電位を測定できるよう、感光体の表面に表面電位計のプローブを挿入した。
【００６１】
（実施例１５〜１８及び比較例５〜８）
実施例１４において、除電露光部の光源に対する、波長カット用のフィルタを変えたこと以外は、実施例１４と同様にして電子写真装置を作製した。また電子写真装置において、感光体が回転して、画像の電子潜像が現像ユニット（図２に、表示せず）の直前にきたとき、感光体の露光部分および非露光部分の表面電位を測定した。表４に、除電露光の半値波長、１枚複写後の表面電位および１０，０００枚複写後の表面電位を示した。
【００６２】
【表４】
0003672138.tif 000008
【００６３】
（実施例１９）
実施例１４において、除電露光部の光源を、発光ダイオードに変えたこと以外は、実施例１４と同様にして電子写真装置を作製した。発光ダイオードの発光スペクトルは、８４０ｎｍのピーク波長をもち、半値波長は、８２０ｎｍおよび８６０ｎｍである。表５に、実施例１９で測定した１枚複写後および１０，０００枚複写後の感光体の表面電位を示した。
（実施例２０）
実施例１４において、除電露光部の光源を、発光ダイオードに変えたこと以外は、実施例１４と同様にして電子写真装置を作製した。発光ダイオードの発光スペクトルは、６３０ｎｍのピーク波長をもち、半値波長は、６２０ｎｍおよび６４５ｎｍである。表５に、実施例２０で測定した１枚複写後および１０，０００枚複写後の感光体の表面電位を示した。
【００６４】
【表５】
0003672138.tif 000009
【００６５】
（実施例２１）
アルミニウム・シリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布・乾燥して、積層感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
アルコール可溶性ナイロン                                  ５部
メタノール                                              ５０部
イソプロパノール                                        ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷発生物質                          ５部
【００６６】
【化４】
0003672138.tif 000010
ポリビニルブチラール                                      ２部
テトラヒドロフラン                                    ２００部
４−メチル−２−ペンタノン                              ９０部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ８部
【００６７】
【化５】
0003672138.tif 000011
ポリカーボネート                                        １０部
塩化メチレン                                            ８０部
【００６８】
この感光体に用いた電荷発生材料は、４００ｎｍ〜７８０ｎｍの光を吸収する。また、この感光体に使用した電荷輸送材料の荷電状態（カチオンラジカル）の吸収スペクトルを、図１２に示す。
図１２より、λA＝４８０ｎｍ、λB＝１２６４ｎｍ、λa＝４３２ｎｍ、λb＝５２２ｎｍ、λD＝１０３９ｎｍ、λd＝１５６０ｎｍであることが判る。一方、使用した電荷発生材料の吸収光波長範囲を考慮に入れると、本積層感光体への照射光は、少なくとも４００ｎｍ〜７８０ｎｍの波長の光を含んでいる必要がある。なお、図１２より明らかなように、使用した電荷輸送材料の荷電状態は５５０〜７８０ｎｍの間の吸収が非常に弱く、この範囲の光照射は電荷輸送層材料の荷電状態に極力、光を当てずにすむことができる。
【００６９】
上記の電子写真感光体を図１に示す電子写真装置に装着し、画像露光光源を４６０〜６４０ｎｍの光（タングステンランプとフィルターの組合せによる）、除電光としてタングステンランプと波長カットフィルターを組み合わせて波長域が半値でλ1＝５３０ｎｍ、λ2＝１０２０ｎｍの光が照射できるようにしたプロセスとして、また、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。
【００７０】
（実施例２２〜２５および比較例９〜１２）
実施例２１における除電光波長域を、波長カットフィルターを変えることにより、表６に示されるものに変更した以外は、実施例２１と同様な電子写真プロセスとした。
実施例２１〜２５および比較例９〜１２の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表６に示した。
【００７１】
【表６】
0003672138.tif 000012
【００７２】
（実施例２６−参考例）
電鋳ニッケル・ベルト上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布・乾燥して、積層感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
二酸化チタン粉末                            ５部
アルコール可溶性ナイロン                    ４部
メタノール                                ５０部
イソプロパノール                          ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷発生物質                ４部
【００７３】
【化６】
0003672138.tif 000013
ポリビニルブチラール                                      ２部
シクロヘキサノン                                      １５０部
テトラヒドロフラン                                    １００部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ７部
【００７４】
【化７】
0003672138.tif 000014
ポリカーボネート                                        １０部
テトラヒドロフラン                                      ８０部
【００７５】
この感光体に用いた電荷発生材料は、４００ｎｍ〜８２０ｎｍの光を吸収する。また、この感光体に使用した電荷輸送材料の荷電状態（カチオンラジカル）の吸収スペクトルを、図１３に示す。
図１３より、λA＝３６７ｎｍ、λB＝６６８ｎｍ、λb＝３７４ｎｍ、λC＝６２９ｎｍ、λd＝６９５ｎｍであることが判る（λaは測定不可）。一方、使用した電荷発生材料の吸収光波長範囲を考慮に入れると、本積層感光体への照射光は、少なくとも４００ｎｍ〜８２０ｎｍの波長の光を含んでいる必要がある。
【００７６】
このようにしてなる電子写真感光体を図２に示す電子写真装置（ただし、クリーニング前露光は無し）に装着し、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）、除電光としてタングステンランプと短波長カットフィルターを組み合わせて波長域が半値でλ3＝７００ｎｍの光が照射できるようにしたプロセスにし、また、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。
【００７７】
（実施例２７、２８および比較例１３〜１５・・・実施例２７、２８は参考例）
実施例２６における除電光波長域を、波長カットフィルターを変えることにより、表７に示されるものに変更した以外は、実施例２６と同様な電子写真プロセスとした。
実施例２６〜２８および比較例１３〜１５の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表７に示した。
【００７８】
【表７】
0003672138.tif 000015
【００７９】
（実施例２９−参考例）
実施例２６において、除電光を８１０ｎｍに発光ピークをもつ発光ダイオード（発光半値は７９０〜８３０ｎｍの範囲）に変えた以外は、実施例２６と同様な電子写真プロセスとした。
【００８０】
（実施例３０−参考例）
実施例２６において、除電光をアルゴンイオンレーザー（発光波長は４８８ｎｍ）に変えた以外は、実施例２６と同様な電子写真プロセスとした。
【００８１】
（比較例１６）
実施例２６において、除電光を６７０ｎｍに発光ピークをもつ発光ダイオード（発光半値は６５０〜６９０ｎｍの範囲）に変えた以外は、実施例２６と同様な電子写真プロセスとした。
実施例２９、３０および比較例１６の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表８に示した。
【００８２】
【表８】
0003672138.tif 000016
【００８３】
（実施例３１−参考例）
アルミニウム・シリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布・乾燥して、積層感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
二酸化チタン粉末                                    ５部
アルコール可溶性ナイロン                            ４部
メタノール                                        ５０部
イソプロパノール                                  ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷発生物質                        ５部
【００８４】
【化８】
0003672138.tif 000017
ポリビニルブチラール                                      ３部
テトラヒドロフラン                                    ２００部
４−メチル−２−ペンタノン                              ９０部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ８部
【００８５】
【化９】
0003672138.tif 000018
ポリカーボネート                                        １０部
塩化メチレン                                            ８０部
【００８６】
この感光体に用いた電荷発生材料は、４００ｎｍ〜６００ｎｍの光を吸収する。また、この感光体に使用した電荷輸送材料の荷電状態（カチオンラジカル）の吸収スペクトルを、図１４に示す。
図１４より、λA1＝３５８ｎｍ、λA2＝３９８ｎｍであることがわかるが、λA1の長波側の半値はλA2にピークを持つ吸収とオーバーラップするため、λb＝４３９ｎｍとする（λaは表示不可、λc、λdは存在せず）。一方、使用した電荷発生材料の吸収光波長範囲を考慮に入れると、本積層感光体への照射光は、少なくとも４００ｎｍ〜６００ｎｍの波長の光を含んでいる必要がある。
【００８７】
上記の電子写真感光体を図１に示す電子写真装置に装着し、画像露光光源をタングステンランプ（白色光）、除電光としてタングステンランプと短波長カットフィルターを組み合わせて波長域が半値でλ3＝４１０ｎｍの光が照射できるようにしたプロセスとし、また、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。
【００８８】
（実施例３２、３３および比較例１７・・・実施例３２、３３は参考例）
実施例３１における除電光波長域を、波長カットフィルターを変えることにより、表９に示されるものに変更した以外は、実施例３１と同様な電子写真プロセスとした。
実施例３１〜３３および比較例１７の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表９に示した。
【００８９】
【表９】
0003672138.tif 000019
【００９０】
（実施例３４−参考例）
実施例３１において、除電光をアルゴンイオンレーザー（発光波長は５１４．５ｎｍ）に変えた以外は、実施例３１と同様な電子写真プロセスとした。
実施例３１の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表１０に示した。
【００９１】
【表１０】
0003672138.tif 000020
【００９２】
（実施例３５）
電鋳ニッケル・ベルト上に、次に示す成分からなる下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布・乾燥して、積層感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
二酸化チタン粉末                                          ５部
アルコール可溶性ナイロン                                  ４部
メタノール                                              ５０部
イソプロパノール                                        ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
オキシチタニウムフタロシアニン（Ｙ型結晶形）              ４部
ポリビニルブチラール                                      １部
シクロヘキサノン                                      １５０部
テトラヒドロフラン                                    １００部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ８部
【００９３】
【化１０】
0003672138.tif 000021
ポリカーボネート                                        １０部
テトラヒドロフラン                                      ８０部
【００９４】
この感光体に用いた電荷発生材料は、５４０ｎｍ〜８８０ｎｍの光を吸収する。またこの感光体に使用した電荷輸送材料の荷電状態（カチオンラジカル）の吸収スペクトルを、図１５に示す。
図１５において、λA1＝５３４ｎｍ、λA2＝５７９ｎｍ、λB＝１１３８ｎｍであることがわかる。図１４の場合と同様な取り扱いにより、λa＝４８３ｎｍ、λb＝５９７ｎｍ、λc＝１０２６ｎｍ、λd＝１２４８ｎｍが定義される。一方、使用した電荷発生材料の吸収光波長範囲を考慮に入れると、本積層感光体への照射光は少なくとも５４０ｎｍ〜８８０ｎｍの波長の光を含んでいる必要がある。
【００９５】
このようにしてなる電子写真感光体を図２に示す電子写真装置（ただし、クリーニング前露光は無し）に装着し、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）、除電光として８１０ｎｍに発光ピークをもつ発光ダイオード（発光半値は７９０〜８３０ｎｍの範囲）を用いたプロセスとし、また、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。
【００９６】
（実施例３６）
実施例３５において、除電光を６３０ｎｍに発光ピークをもつ発光ダイオード（発光半値は６１０〜６４５ｎｍの範囲）に変えた以外は、実施例３５と同様な電子写真プロセスとした。
【００９７】
（比較例１８）
実施例３５において、除電光をタングステンランプ（白色光）に変えた以外は、実施例３５と同様な電子写真プロセスとした。
実施例３５、３６および比較例１８の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表１１に示した。
【００９８】
【表１１】
0003672138.tif 000022
【００９９】
（実施例３７）
アルミニウム・シリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、および電荷輸送層用塗工液を、順次塗布・乾燥して、積層感光体を作製した。
（１）下引き層用塗工液
アルコール可溶性ナイロン                                  ５部
メタノール                                              ５０部
イソプロパノール                                        ２０部
（２）電荷発生層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷発生物質                          ５部
【０１００】
【化１１】
0003672138.tif 000023
ポリビニルブチラール                                      ３部
テトラヒドロフラン                                    ２００部
４−メチル−２−ペンタノン                              ９０部
（３）電荷輸送層用塗工液
次の化学構造式で表す電荷輸送物質                          ８部
【０１０１】
【化１２】
0003672138.tif 000024
ポリカーボネート                                        １０部
塩化メチレン                                            ８０部
【０１０２】
この感光体に用いた電荷発生材料は、４００ｎｍ〜６８０ｎｍの光を吸収する。また、この感光体に使用した電荷輸送材料の荷電状態（カチオンラジカル）の吸収スペクトルを、図１６に示す。
図１６よりピーク波長、λA＝４０３ｎｍ、λB＝６２４ｎｍ、λc＝８１９ｎｍが定義される。図からλAに対応する半値波長λb＝４４２ｎｍ（λaは測定におよばず）、λBに対応する半値波長λc＝５２７ｎｍ、λd＝６８０ｎｍ、λcに対応する半値波長λe＝７７１ｎｍ、λf＝８２６ｎｍが得られる。一方、使用した電荷発生材料の吸収光波長範囲を考慮に入れると、本積層感光体への照射光は、少なくとも４００ｎｍ〜６８０ｎｍの波長の光を含んでいる必要がある。
【０１０３】
上記の電子写真感光体を図１に示す電子写真装置に装着し、画像露光光源をタングステンランプ（白色光）、除電光として６７０ｎｍに発光ピークを持つ発光ダイオード（発光半値は６５０〜６９０ｎｍの範囲）を用いたプロセスとし、また、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。
【０１０４】
（実施例３８）
実施例３７において、除電光をアルゴンイオンレーザー（発光波長は５１４．５ｎｍ）に変えた以外は、実施例３７と同様な電子写真プロセスとした。
（比較例１９）
実施例３７において、除電光を８１０ｎｍに発光ピークをもつ発光ダイオード（発光半値は６１０〜６４５ｎｍの範囲）に変えた以外は、実施例３７と同様な電子写真プロセスとした。
実施例３７、３８および比較例１９の各電子写真プロセスを用いて、繰り返し複写試験を行い、現像直前の感光体上の画像露光部と非露光部の表面電位を測定し、その結果を表１２に示した。
【０１０５】
【表１２】
0003672138.tif 000025
【０１０６】
【発明の効果】
本発明の電子写真方法および電子写真装置によれば、感光体への露光の波長域が、荷電状態の電荷輸送物質が吸収する波長域を有しないか、または低減させることで、長期に亘って繰り返し使用した時、感光体の静電疲労、すなわち帯電電位の低下や残留電位の上昇などを有効に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の電子写真方法および電子写真装置を説明する概略図の１例である。
【図２】  本発明の電子写真方法および電子写真装置を説明する概略図の別の例である。
【図３】  本発明で使用する有機感光体の概念を示す断面図である。
【図４】  本発明で使用する有機感光体の概念を示す別の断面図である。
【図５】  本発明で使用する有機感光体の概念を示すさらに別の断面図である。
【図６】  荷電状態の電荷輸送物質における２つの吸収ピークがある光吸収スペクトルの模式図を示す。
【図７】  感光体に照射する２つの吸収ピークを有する光のスペクトル及びその半値波長を示す摸式図である。
【図８】  感光体への照射光における閾波長を持つ発光スペクトル及びその閾値の半値波長を示す摸式図である。
【図９】  図６と同様な荷電状態の電荷輸送物質の光吸収スペクトル及び該スペクトルにおける２つの吸収ピークのそれぞれの半値波長を示す模式図である。
【図１０】  実施例１〜１３で使用した荷電状態の電荷輸送物質の光吸収スペクトルである。
【図１１】  実施例１４〜２０で使用した荷電状態の電荷輸送物質の光吸収スペクトルである。
【図１２】  実施例２１〜２５で使用した荷電状態の電荷輸送材料の光吸収スペクトルである。
【図１３】  実施例２６〜３０（参考例）で使用した荷電状態の電荷輸送材料の光吸収スペクトルである。
【図１４】  実施例３１〜３４（参考例）で使用した荷電状態の電荷輸送材料の光吸収スペクトルである。
【図１５】  実施例３５〜３６で使用した荷電状態の電荷輸送材料の光吸収スペクトルである。
【図１６】  実施例３７〜３８で使用した荷電状態の電荷輸送材料の光吸収スペクトルである。
【図１】
0003672138.tif 000026
【図２】
0003672138.tif 000027
【図３】
0003672138.tif 000028
【図４】
0003672138.tif 000029
【図５】
0003672138.tif 000030
【図６】
0003672138.tif 000031
【図７】
0003672138.tif 000032
【図８】
0003672138.tif 000033
【図９】
0003672138.tif 000034
【図１０】
0003672138.tif 000035
【図１１】
0003672138.tif 000036
【図１２】
0003672138.tif 000037
【図１３】
0003672138.tif 000038
【図１４】
0003672138.tif 000039
【図１５】
0003672138.tif 000040
【図１６】
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