(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に間隔を置いて配置された複数の磁極ティースを有する円環状のステータコアと、該ステータコアの前記各磁極ティースにそれぞれ巻き付けられたコイルと、該コイルと前記各磁極ティースとの間に配置された筒状の絶縁部材とを備え、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面に配される絶縁部材が、前記ステータコアの厚さ方向にずれた位置において、それぞれ部分的に周方向に突出し、前記コイルが、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面位置において、前記ステータコアの半径方向に沿う互いの輪郭形状が略相補的となるように、各磁極ティースに非対称に、かつ、一方向に傾斜した略平行四辺形状となるように巻き付けられているステータ。
【請求項２】
前記絶縁部材が、相互に連結されて筒状に構成される２つの絶縁部材片からなり、各絶縁部材片が、ステータコアの厚さ方向の端面を覆う基端部と、該基端部の両側から延びステータコアの厚さ方向に沿う側面を部分的に覆う２つの連結板とから断面略コ字状に形成され、各絶縁部材片の２つの連結板が、相互に異なる長さを有するとともに、該連結板の先端に配される他の絶縁部材片の連結板との連結部において、最も厚肉に構成され、基端部側に向かって漸次薄くしたテーパー構造としている請求項１記載のステータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、電動機や発電機等の回転電機に使用されるステータに関し、特に、巻線性能を向上する技術に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、電動機や発電機等の回転電機に使用されるステータとして、例えば、特開２００１−２５１８７号公報に開示されているように、複数の磁性鋼板を積層してなる円環状のステータコアと、このステータコアの周方向に間隔をあけて配列され、半径方向内方に向けて突出した複数の磁極ティースにそれぞれ巻き付けられたコイルと、前記磁極ティースの外周を覆いかつ該磁極ティースとコイルとの間に挟まれるように配置された筒状の絶縁部材とを有するものが使用されている。
【０００３】
このステータ３０は、図５に示されるように、各磁極ティース３１毎に周方向に分割された複数のステータユニット３２を組み合わせることにより円環状に構成されている。各ステータユニット３２は、図６に示されるように、単一の磁極ティース３１を構成するように複数の磁性鋼板３３を積層してなるコアユニット３４に対して、断面コ字状の２つの絶縁部材片３５，３６を、積層方向の両側から組み合わせて、磁極ティース３１の外周を覆う筒状の絶縁部材３７を取り付け、図７に示されるように該絶縁部材３７の上にコイル３８を巻き付けていくことにより構成される。
【０００４】
この場合において、絶縁部材片３５，３６は、磁極ティース３１の積層方向のほぼ中央において相互に嵌め合わせられることにより結合されて、閉じた四角筒状の絶縁部材３７を構成するようになっている。各絶縁部材片３５，３６の各部は、強度上および絶縁性能上、必要最小限の肉厚寸法を確保しており、先端の嵌合部３９ａ，３９ｂにおいても同様に必要最小限の肉厚寸法が確保されている。このため、絶縁部材３７は、嵌め合わせられた状態で、２つの絶縁部材片３５，３６の嵌合部３９ａ，３９ｂが重なる部分において厚肉にならざるを得ず、従来は、図７に示されるように、嵌合部３９ａ，３９ｂが配されることとなる磁極ティース３１の外面全面にわたって略均一な肉厚の絶縁部材３７を配するように構成されていた。
【０００５】
このような従来のステータユニット３２では、絶縁部材３７が四角筒状に形成されているために、絶縁部材３７の外側に巻き付けられるコイル３８が、絶縁部材３７の各角部において小さな曲率半径で曲げられ、他の部分では、絶縁部材３７の表面に沿うように配される。
しかしながら、実際には、２つの角部間に配される位置においては、コイル３８自体の弾性が、該コイル３８を絶縁部材３７の表面から離れる方向に付勢している。したがって、これらの部分では、コイル３８が絶縁部材３７に密着することなく、２つの角部の中央近傍において最も絶縁部材３７から離れるように大きな曲率半径で湾曲した状態に配されることになる。
【０００６】
すなわち、従来のステータユニット３２では、磁極ティース３１の外周を取り囲む絶縁部材３７上に巻き付けられたコイル３８は、図７示されるように、磁極ティース３１の幅方向および長さ方向のいずれにおいても、その中央近傍において最も寸法が大きくなるように配置されていた。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このように構成されたステータユニット３２を周方向に複数配列してなる従来のステータ３０では、全てのステータユニット３２において、磁極ティース３１の長さ方向、すなわち、磁極ティース３１を構成する磁性鋼板３９の積層方向の中央近傍のコイル３８が外方に最も膨らむ形態となっているために、その位置で、隣接するステータユニット３２どうしの間隔寸法が最も小さくなるという不都合があった。
【０００８】
すなわち、隣接するステータユニット３２どうしの他の位置における間隔寸法が十分に大きいにも関わらず、上述した磁極ティース３１の長さ方向の中央近傍における最小隙間寸法がネックとなって、それ以上のコイル３８の巻き付けが困難であるとともに、磁極ティース３１の間隔を低減することもできないという不都合があった。
【０００９】
この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、磁極ティースの寸法や間隔およびコイル径等の所寸法を変更することなく、コイルの巻数を増加させること、すなわち、占積率を向上させることができ、または、コイルの巻数を低減することなく磁極ティース間隔を短縮することができるステータを提供することを目的としている。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、この発明は、以下の手段を提案している。請求項１に係る発明は、周方向に間隔を置いて配置され半径方向に延びる複数の磁極ティース（例えば、実施の形態における磁極ティース８）を有する円環状のステータコア（例えば、実施の形態におけるステータコア６）と、該ステータコアの前記各磁極ティースにそれぞれ巻き付けられたコイル（例えば、実施の形態におけるコイル５）と、該コイルと前記各磁極ティースとの間に配置された筒状の絶縁部材（例えば、実施の形態における絶縁部材４）とを備え、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面に配される絶縁部材が、前記ステータコアの厚さ方向にずれた位置において、それぞれ部分的に周方向に突出し、前記コイルが、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面位置において、ステータコアの半径方向に沿う互いの輪郭形状が略相補的となるように、各磁極ティースに非対称に、かつ、一方向に傾斜した略平行四辺形状となるように巻き付けられているステータを提案している。
【００１１】
この発明に係るステータによれば、各磁極ティースを覆うように配される絶縁部材の形状を、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面に配される部分において、ステータコアの厚さ方向（すなわち、実施の形態における磁性鋼板の積層方向）の一部が、それぞれ周方向（すなわち、実施の形態における磁極ティースの幅方向）に部分的に突出する形状としているので、このような形状の絶縁部材に巻き付けられるコイルの輪郭形状を、絶縁部材の突出位置において、周方向に最も突出させることができる。
【００１２】
そして、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面に配される隣接する絶縁部材どうしの関係では、上記突出部分をステータコアの厚さ方向にずれた位置に配置することにより、コイルの輪郭形状が周方向に最も突出することになるステータコアの厚さ方向の位置を、ステータコアの厚さ方向に異ならせることができる。
【００１３】
その結果、隣接する２つの磁極ティースに巻き付けられたコイルどうしの接近距離を広げることが可能となり、そのスペースを利用してさらに多くのコイルを巻き付けたり、あるいは、コイルの巻数はそのままで、上記スペースを詰めることが可能となる。
【００１４】
ステータコアの半径方向に沿う互いの輪郭形状が略相補的となるように、コイルを各磁極ティースに非対称に巻き付けることにより、占積率を向上させることが可能となる。
この発明によれば、コイルの他端に設けられた中性点端部を、直接、隣接する磁極ティースから延びるコイルの中性点端部近傍に接続しているので、従来用いていた中性点バスバーが不要となり、重量を大幅に低減したステータを提供することが可能となる。
【００１５】
すなわち、各磁極ティースにコイルを対称に巻き付ける場合、つまり、隣接するコイルのステータコアの半径方向に沿う互いの輪郭形状が、両者間の中心線に対して線対称となるようにコイルが巻き付けられる場合には、特に、コイルの線径が太い場合に、両コイル間の隙間が大きくなる。
【００１６】
言い換えると、コイルが各磁極ティースに対称に巻き付けられる場合には、隣り合うコイル間の隙間がコイル２本分以下になると、そこにコイルを巻くことはできず、空間として残ることになる。しかし、コイルを非対称に巻く場合には、隣り合うコイル間の隙間がコイル１本分より大きければ、そこにコイルを巻くことができる。したがって、非対称に巻き付ける場合の方が、対称に巻き付ける場合よりも多くのコイルを巻くことができ、占積率の向上を図ることができる。
【００１７】
また、請求項２に係る発明は、請求項１に記載されたステータにおいて、前記絶縁部材が、相互に連結されて筒状に構成される２つの絶縁部材片（例えば、実施の形態における絶縁部材片９，１０）からなり、各絶縁部材片が、ステータコアの厚さ方向の端面を覆う基端部（例えば、実施の形態における基端部Ａ）と、該基端部の両側から延びステータコアの厚さ方向に沿う側面を部分的に覆う２つの連結板（例えば、後述する実施の形態における連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂ）とから断面略コ字状に形成され、各絶縁部材片の２つの連結板が、相互に異なる長さを有するとともに、該連結板の先端に配される他の絶縁部材片の連結板との連結部において、最も厚肉に構成され、基端部側に向かって漸次薄くしたテーパ構造としているステータを提案している。
【００１８】
この発明に係るステータによれば、２つの断面コ字状の絶縁部材片を相互に連結することによりステータコアの全周を覆う筒状の絶縁部材が構成される。この場合に、絶縁部材片の基端部から延びる連結板が異なる長さを有しているので、２つの絶縁部材片を連結するとその連結部はステータコアの厚さ方向にずれた位置に配置されることになる。そして、連結部における肉厚寸法が最も厚肉に構成されているので、隣接する２つの磁極ティースの対向する側面に配される部分において、ステータコアの厚さ方向にずれた位置で周方向に突出する部分を有するステータを提供することが可能となる。これにより、請求項１と同様に、さらに多くのコイルを巻き付けたり、あるいは、コイルの巻数はそのままで、小型化を図ることが可能となる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の第１の実施形態に係るステータについて、添付図面を参照しながら説明する。
本実施形態に係るステータ１は、図１に示されるように、ステータユニット２を周方向に複数配列することにより、円環状に構成されている点において、従来のステータ３０と共通している。ステータユニット２は、図２に示されるように、コアユニット３と絶縁部材４とコイル５とからなり、コアユニット３は、図１に示されるように、周方向に複数配列されることにより、円環状のステータコア６を構成するようになっている。
【００２１】
また、本実施形態のステータユニット２も、従来のステータユニット３２と同様に、複数枚の磁性鋼板７を積層して磁極ティース８を構成するコアユニット３の外周に、前記磁性鋼板７の積層方向の両側から断面略コ字状の２つの絶縁部材片９，１０を近接させて組み合わせることにより筒状の絶縁部材４を構成し、該絶縁部材４の上にコイル５を巻き付けることにより構成されている点において、従来のステータユニット３２と共通している。
【００２２】
しかしながら、本実施形態に係るステータ１は、各ステータユニット２を構成する絶縁部材４の構造および該絶縁部材４の上に巻き付けられたコイル５の形態において、従来技術のステータ３０と相違している。
【００２３】
本実施形態の絶縁部材４を構成する２つの断面略コ字状の絶縁部材片９，１０は、図２に示されているように、磁極ティース８の側面を覆う側面部Ｂと磁極ティース８の端面を覆う基端部Ａとからなり、それぞれが、先端に嵌合部１１ａ，１１ｂを有する２つの連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂを有しているが、まず第１に、各絶縁部材片９，１０の２つの連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂにおいて、一方の連結板９ａ，１０ａと他方の連結板９ｂ，１０ｂの長さを異ならせている点で従来技術の絶縁部材片３５，３６と相違し、第２に、前記各連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂの厚さ寸法が、図３に示されるように、先端の嵌合部１１ａ，１１ｂ近傍から絶縁部材９，１０基端部Ａ側に向かって漸次薄くしたテーパ構造になっている点において相違している。
【００２４】
前記絶縁部材片９，１０の嵌合部１１ａ，１１ｂは、従来の嵌合部３９ａ，３９ｂと同様に、強度上および絶縁性能上必要とされる最小限の肉厚を有する部分を相互に重ね合わせるようにして嵌合されることにより、図３に示されるように、絶縁部材の最も厚肉な厚肉部（連結部）１２を構成している。
【００２５】
すなわち、各ステータユニット２毎に見ると、磁極ティース８の幅方向の両側に配される絶縁部材４の側面部Ｂは、一側面側では、磁極ティース８の磁性鋼板７の積層方向の中央よりも上側（一端側）に嵌合部１１ａ，１１ｂが配されていて、その部分に厚肉部１２が構成されて磁極ティース８の幅方向の一側に突出し、他側面側では、これとは反対に、磁極ティース８の磁性鋼板７の積層方向の中央よりも下側（他端側）に嵌合部１１ａ，１１ｂが配されていて、その部分に厚肉部１２が構成されて磁極ティース８の幅方向の他側に突出している。
【００２６】
そして、このように構成された絶縁部材４にコイル５を巻き付けることにより、コイル５の輪郭形状は、図３に示されるように、絶縁部材４の厚肉部１２において磁極ティース８の幅方向に最も突出し、ステータユニット２全体として見ると、一方向に傾斜した略平行四辺形状の形態に構成されることになる。
【００２７】
また、隣接する２つのステータユニット２の関係で見ると、２つのステータユニット２は、対向する側面部分において、嵌合部１１ａ，１１ｂが磁性鋼板７の積層方向にずれた位置に配置されているため、絶縁部材４の外周に巻かれたコイル５が磁極ティース７の幅方向に最も突出する厚肉部１２が磁性鋼板の積層方向にずれている。
【００２８】
さらに、本実施形態に係るステータ１では、図１に示されるように、各ステータユニット２のコイル５が、磁極ティース８の幅方向の両面において、ステータコア６の半径方向に沿う輪郭形状を異ならせるように非対称に巻き付けられている。すなわち、隣接する２つステータユニット２の内、一方のステータユニット２のコイル５の輪郭形状と、他方のステータユニット２のコイル５の輪郭形状とが、互いに略相補的な形状となっており、一方のコイル５の輪郭形状が突出する部分において、他方のコイル４の輪郭形状が窪むように構成されている。
【００２９】
このように構成された本実施形態に係るステータ１の作用について、以下に説明する。
上述したように、本実施形態に係るステータ１では、隣接するステータユニット２の対向面に配される絶縁部材４の厚肉部１２、すなわち、絶縁部材片９，１０どうしの嵌合部１１ａ，１１ｂを磁性鋼板７の積層方向にずれた位置に配置したので、一方のステータユニット２のコイル５が突出していない位置において、他方のステータユニット２のコイル５を突出させることが可能となる。
【００３０】
その結果、磁性鋼板の積層方向の同一位置においてコイルを突出させていた従来のステータと比較すると、隣接するステータユニット２のコイル５間の間隙を十分に大きく確保することができる。
そして、このようにコイル５間の隙間が確保できる場合には、その隙間に、さらに多くのコイル５を巻き付けることが可能となるので、例えば、このステータ１を電動機に使用する場合には、トルクの向上を図ることができ、発電機に使用する場合には、発電力の向上を図ることができる。
【００３１】
これとは逆に、コイル５の巻数を増やすことなくコイル５間の隙間を従来と同等まで低減することにすれば、隣接する磁極ティース８の間隔寸法を低減して、ステータ１の径を小さくすることができる。その結果、同等のトルクまたは電力を発生する回転電機を大幅に小型化することができる。
【００３２】
また、上述した実施形態に係るステータ１のステータコア６に間隙をあけて対向配置させられるとともに、ステータ１に対して回転自在に支持されたロータ（図示略）を有する回転電機を構成すれば、従来の回転電機よりも、高いトルクまたは電力を発生することが可能となり、あるいは、従来の回転電機と発生トルクまたは発生電力を同等に保持しながら、小型化を図ることができる。
【００３３】
さらに、本実施形態に係るステータ１では、隣接する２つのステータユニット２の対向する側面に配されるコイル５を、ステータコア６の半径方向に沿う輪郭形状を互いに略相補的形状とするように磁極ティース８に巻き付けているので、両ステータユニット２のコイル５間の隙間が、コイル５の線径の２本分以下の場合でも、コイル５の線径の１本分より大きければ、その空間にさらに１本のコイル５を配置するように巻き付けることが可能となり、コイル５の巻数を増やして占積率をさらに向上させることができる。
【００３４】
なお、本実施形態では、半径方向内方に突出する複数の磁極ティース８を有し、その内側に間隔をあけて対向するロータ（図示略）を配置した回転電機用のステータ１を一例に挙げて説明した。しかしながら、この発明は、上記構成に限定されるものではなく、半径方向外方に複数の磁極ティース８を配しその外側に円筒状の中空ロータ（図示略）を配した回転電機用のステータ１にも適用することができる。
【００３５】
また、本実施形態では、厚肉部１２における絶縁部材４の周方向への突出を強調するために、厚肉部１２を構成する嵌合部１１ａ，１１ｂの近傍から連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂの基端部Ａに向かって、連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂの厚さ寸法を漸次薄くなるように構成したが、これに代えて、厚肉部１２のみを突出させるように、連結板９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂの厚さ寸法をステップ状に変化させてもよい。
【００３６】
また、本実施形態では、絶縁部材４として断面コ字状の２つの絶縁部材片９，１０を組み合わせて筒状に構成したものを例に挙げて説明した。この場合には、両絶縁部材片９，１０の嵌合部１１ａ，１１ｂが必然的に厚肉となることに着目して、厚肉部１２をずらすために、磁極ティース８の両側に配される絶縁部材片９，１０の嵌合部１１ａ，１１ｂを磁性鋼板７の積層方向にずらして配置したが、この発明はこれに限定されるものではない。
【００３７】
すなわち、絶縁部材４が一体の筒状に構成される場合にも、隣接する２つの磁極ティース８の対向する側面位置において、一方の磁極ティース８側では、該磁極ティース８の長さ方向、つまり、磁性鋼板７の積層方向の一端側の絶縁部材４を他端側より厚肉にして、磁極ティース８の幅方向、つまり、ステータ１の周方向に突出させ、他方の磁極ティース８側では、前記他端側の絶縁部材４を前記一端側より厚肉にすることにより、コイル５の輪郭の突出位置をずらして、上記と同等の作用を達成することが可能となる。
【００３８】
また、複数のステータユニット２を周方向に配列して円環状に構成されたステータ１を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではなく、一体の円環状に形成されて内周に複数の磁極ティースが突出状態に設けられたステータコアを使用するステータにも適用することが可能である。
さらに、上記実施形態では、磁極ティース８の横断面形状を長方形状とし、絶縁部材４の厚さ寸法を変化させることで、コイルの周方向への突出位置をずらすこととしたが、これに代えて、絶縁部材４の厚さ寸法を必要最小限とし、該絶縁部材４の内部に配されている磁極ティース８自体の横断面形状を一方に傾斜した略平行四辺形状に形成することとしても、同等の作用を達成することが可能である。
【００３９】
次に、本発明に係るステータの第２の実施形態について、図４を参照して説明する。なお、本実施形態において、上述した第１の実施形態に係るステータ１と構成を共通とする箇所に同一の符号を付して説明を簡略化することにする。
【００４０】
本実施形態に係るステータ２０は、隣接するステータユニット２１の磁極ティース８間に配される対向する２つの絶縁部材２２の厚肉部２３を、磁性鋼板７の積層方向にずらしている点で、上述した第１の実施形態に係るステータ１と共通している。また、厚肉部２３が、２つの絶縁部材片２４，２５の嵌合部２６ａ，２６ｂにより構成されている点においても上記実施形態に係るステータ１と共通している。
【００４１】
しかしながら、本実施形態に係るステータ２０は、各ステータユニット２１毎に見たときに、磁極ティース８の両側に配される絶縁部材２２の厚肉部２３が、磁性鋼板７の積層方向の同一位置に配されている点で、第１の実施形態に係るステータ１と相違している。すなわち、絶縁部材２２を構成する２つの絶縁部材片２４，２５は、それぞれ同一長さの２つの連結板２７，２８を有しているが、該連結板２７，２８の長さは、一方の絶縁部材片２４の方が他方の絶縁部材片２５よりも長くなるように構成されている。
【００４２】
このように構成された本実施形態に係るステータ２０によれば、各ステータユニット２１毎に、絶縁部材片２４，２５の嵌合部２６ａ，２６ｂが、磁性部材７の積層方向の一側に偏って配置され、各ステータユニット２１の横断面形状が、略台形状に形成されている。そして、このように構成されたステータユニット２１を、隣接するステータユニット２１毎に、その横断面形状の天地を逆転させた状態に配置することにより、磁極ティース８間に配されているコイル５どうしの間隔寸法を、第１の実施形態に係るステータ１と全く同様に、十分に大きく確保することが可能となる。
【００４３】
すなわち、本実施形態に係るステータ２０においても、第１の実施形態に係るステータ１と同様に、コイル５の占積率を向上してトルクまたは発電力の向上を図り、あるいは、磁極ティース８の間隔を低減して、回転電機の小型化を図ることができるという効果を奏する。
【００４４】
なお、本実施形態に係るステータ２０においても、上記第１の実施形態に係るステータ１と同様に、半径方向外方に磁極ティース８を突出させた場合、絶縁部材２２を一体物により構成した場合および磁極ティース８の横断面形状自体を略台形状にした場合等にも上記第１の実施形態と同様の作用を達成することができる。
【００４５】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明は以下の効果を奏する。
（１）  請求項１の発明に係るステータによれば、隣接する２つの磁極ティースに巻き付けられたコイルどうしの接近距離を広げることが可能となるので、そのスペースにさらに多くのコイルを巻き付けることにより、当該ステータを備えた回転電機の発生トルクまたは発生電力を向上することができるという効果がある。また、そのスペースを詰めることにより、発生トルクまたは発生電力をそのままに維持しながら、小型の回転電機を構成することができるという効果がある。さらに、隣接する磁極ティース間に配されるコイル間に形成される無駄な隙間を低減して、占積率を向上することができるので、このステータを組み込んだ回転電機の発生トルクまたは発生電力をさらに向上することができるという効果を奏する。
（２）  請求項２の発明に係るステータによれば、断面略コ字状の２つの絶縁部材片を相互に連結して筒状の絶縁部材を構成する際に使用される連結板の先端の連結部を利用して、ステータコアの厚さ方向にずれた位置に周方向に突出する部分を形成するので、分割式の絶縁部材による組立容易性を確保しながら、発生トルクまたは発生電力の向上もしくは回転電機の小型化を図ることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るステータを部分的に示す平面図である。
【図２】図１のステータを構成するステータユニットを示す分解斜視図である。
【図３】図１のステータの２つの隣接するステータユニットを模式的に示す断面図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るステータの２つの隣接するステータユニットを模式的に示す断面図である。
【図５】従来のステータを部分的に示す平面図である。
【図６】図５のステータを構成するステータユニットを示す分解斜視図である。
【図７】図５のステータの２つの隣接するステータユニットを模式的に示す断面図である。
【符号の説明】
１，２０  ステータ
４，２２  絶縁部材
５  コイル
６  ステータコア
８  磁極ティース
９，１０；２４，２５  絶縁部材片
９ａ，９ｂ；１０ａ，１０ｂ；２７，２８  連結板
１２  厚肉部（連結部）
Ａ  基端部
【図１】
0003623471.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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