(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】「１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」と「自己保持機能を持つ１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」が有って、前者の少なくとも１つと後者の少なくとも１つが同時にオン状態になると支障を来たす様に接続され、しかも、外部から後者に与えられる駆動信号はどれもオン駆動信号だけに限られる場合、
後者のすべてに自己消弧機能を持つものを使い、
「前者のすべてのオン・オフを検出して前者のオン・オフ検出信号を出力する前者のオン・オフ検出手段」と、
「前者のオン・オフ検出信号に基づいて動作し、前者が１つでもオンであることを前者のオン・オフ検出手段が検出する限り後者のすべてをオフ状態に維持する後者のオフ維持手段」を設けたことを特徴とする同時オン防止手段。
【請求項２】前者のすべてが自己保持機能を持ち、しかも、外部から前者に与えられる駆動信号はどれもオン駆動信号だけに限られる場合、
前者のすべてに自己消弧機能を持つものを使い、
「後者のすべてのオン・オフを検出して後者のオン・オフ検出信号を出力する後者のオン・オフ検出手段」と、
「後者のオン・オフ検出信号に基づいて動作し、後者が１つでもオンであることを後者のオン・オフ検出手段が検出する限り前者のすべてをオフ状態に維持する前者のオフ維持手段」を設けたことを特徴とする請求項１記載の同時オン防止手段。
【請求項３】前者が「連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」であって、
そのうちの１つの可制御スイッチング手段のオン・オフを検出し、これがオンである限りその残りの可制御スイッチング手段すべてをトリガーし続ける前者の連携トリガー手段が有る場合、
前者のオン・オフ検出手段が前記その残りの可制御スイッチング手段すべてのオン・オフ検出から前記そのうちの１つの可制御スイッチング手段のオン・オフ検出も行うことを特徴とする請求項１又は２記載の同時オン防止手段。
【請求項４】後者が「連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」であって、
そのうちの１つの可制御スイッチング手段のオン・オフを検出し、これがオンである限りその残りの可制御スイッチング手段すべてをトリガーし続ける後者の連携トリガー手段が有る場合、
後者のオン・オフ検出手段が後者の前記その残りの可制御スイッチング手段すべてのオン・オフ検出から後者の前記そのうちの１つの可制御スイッチング手段のオン・オフ検出も行うことを特徴とする請求項１、２又は３記載の同時オン防止手段。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】
本発明は、「１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段（例：各種トランジスタ、各種サイリスタ等。）」と「自己保持機能を持つ１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」が有って、前者の少なくとも１つと後者の少なくとも１つが同時にオン状態になると支障を来たす（例えば、これらが電源あるいは共振コンデンサを短絡してしまう）様に接続され、しかも、外部から後者に与えられる駆動信号はどれもオン駆動信号だけに限られる場合、
後者のすべてに自己消弧機能（＝自己ターン・オフ機能）を持つものを使い、前者が１つでもオンであることが検出される限り、後者のすべてをオフ状態に維持する同時オン防止手段に関する。
また、前者のすべてが自己保持機能を持ち、しかも、外部から前者に与えられる駆動信号はどれもオン駆動信号だけに限られる場合、さらに同様に前者のすべてに自己消弧機能を持つものを使い、後者が１つでもオンであることが検出される限り、前者のすべてをオフ状態に維持する様に構成すれば、両者の同時オンは完全に阻止される。
【０００２】
【背景技術】
「１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」と「自己保持機能を持つ１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」が有って、前者の少なくとも１つと後者の少なくとも１つが同時にオン状態になると支障を来たす様に接続される場合、例えば電源または共振コンデンサを短絡する様に接続される場合（当然この電源または共振コンデンサの短絡は有ってはならない。）、後者のすべてがオフの間に「前者が１つでもターン・オン」すると、「後者の少なくとも１つ」に例えばその電源電圧またはそのコンデンサ電圧が順方向に急激に印加される。このため、その「後者の少なくとも１つ」の内部に存在するコンデンサ等（例：サイリスタのＰＮＰＮ構造内のＮＰ間接合容量など。）に変位電流が流れ、この変位電流が誤トリガー電流となってその「後者の少なくとも１つ」を誤トリガーし、誤ってターン・オンさせてしまう。その結果、その「前者のターン・オンした１つ」とその「後者の少なくとも１つ」が同時にオンとなって例えばその電源またはその共振コンデンサを短絡してしまう。
【０００３】
サイリスタの場合アノード・カソード間に急峻な立上りを持つ順方向のオフ電圧を印加すると、その波高値がそのブレーク・オーバー電圧以下の大きさであってもターン・オンしてしまうことが有る。これは、アノード・カソード間の順方向のオフ電圧変化（ｄｖ／ｄｔ）によって変位電流がそのＰＮＰＮ構造のＮＰ間接合容量を流れるので、その変位電流が「そのＮＰ間接合容量を挟む両ＰＮ接合」に対して順方向電流すなわち誤トリガー電流となってしまう、からである。
この様な誤ターン・オンを防止するために例えば「両ＰＮ接合のうちトリガー感度が良い方のカソード側ゲート・カソード間ＰＮ接合」に抵抗を並列接続してその誤トリガー電流をバイパスする。
この様にオフ状態のときアノード・カソード間に順方向電圧を加える場合オフ状態からオン状態への切換えを起こさない最大のオフ電圧上昇率（ｄｖ／ｄｔ》は『臨界オフ電圧上昇率』と呼ばれる。
【０００４】
この様な変位電流による誤トリガー作用は何もサイリスタに限った事ではなく、図２〜図１８各図に示す各可制御スイッチング手段など「自己保持機能を持つ可制御スイッチング手段」では必ず起きる。と言うのは、急峻な立上りを持つ順方向のオフ電圧がそれぞれの両主端子間に印加されると、変位電流が例えば各コレクタ・ベース間静電容量、各コレクタ・エミッタ間静電容量あるいはドレイン・ソース間静電容量を流れて、誤トリガー電流になってしまう、からである。
【０００５】
また、この様な誤動作の他にも点火ノイズ（火花放電に伴うサージ電圧、サージ電流、電磁波ノイズ）等が引き起こす誤動作が有る。後述する図２０等に示す点火装置では２つの可制御スイッチング手段の各ターン・オン直後に火花放電などが発生し、その度ごとに点火ノイズが各可制御スイッチング手段に侵入して来る。さらに、サイリスタ等を使ったスイッチング回路での急激な電流変化（例：ターン・オン時のスナバ回路中コンデンサの放電、逆回復電流など。）は装置自体のゲート回路にノイズを与えて誤動作の原因となることもあるし、負荷電流の変化によるゲート回路の電源電圧の変動が誤動作の原因となることもある。
尚、共振コンデンサを短絡する回路構成には、（後述する図２５に示す実施例などで説明するが、）そのコンデンサ電圧を電圧ゼロと電源電圧の間に制限するクランプ用の可制御スイッチング手段が他の可制御スイッチング手段と同時オンすると、これらがその共振コンデンサを短絡し、そのコンデンサ電圧方向によっては短絡電流が流れてしまう回路構成が有る。あるいは、これらがその共振コンデンサと直流電源の直列回路を短絡し、そのコンデンサ電圧がゼロのとき短絡電流が流れてしまう回路構成が有る。
【０００６】
これらの様な同時オンを防止する方法には、各種トランジスタや「自己消弧機能を持つ各種サイリスタ」等の「自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」をオン・オフ駆動する場合ならば、制御する側は「オン駆動する時」と「オフ駆動する時」をはっきり分かるので、オフ駆動時いつもその可制御スイッチング手段の駆動信号入力用に対を成す制御端子と主端子（例：バイポーラ・トランジスタのベース端子とエミッタ端子、ＦＥＴのゲート端子とソース端子、ＩＧＢＴのゲート端子とエミッタ端子、ＧＴＯサイリスタのカソード側ゲート端子とカソード端子もしくはアノード側ゲート端子とアノード端子など。）の間を短絡したり、あるいは、逆バイアスしたりしてそれを強制的にオフ状態に維持する方法が有る。つまり、『そのオン・オフ駆動信号に基づいてその可制御スイッチング手段をオフ駆動するという手法』を採ることができる。
【０００７】
しかし、自己消弧機能の有無に関係無く、通常のサイリスタの様にその駆動がオン駆動だけに限られる「自己保持機能を持つ可制御スイッチング手段」の場合、例えば「その可制御スイッチング手段がトリガー信号によってターン・オンし、その後のオン状態の維持がその自己保持状態に依存し、そして、そのターン・オフがその主電流がその保持電流より小さいかどうかに依存する場合」、『そのトリガー信号に基づいてその可制御スイッチング手段をオフ駆動するという手法』を採ることができない。                                  （問  題  点）
【０００８】
例えば無理に『その可制御スイッチング手段をオン駆動しない時いつもそれをオフ駆動する』という手法を採り、そのトリガー終了後にそれをオフ駆動すると、「自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」なら『直ぐターン・オフしてしまう』し、「自己消弧機能を持たない可制御スイッチング手段」でも『ラッチング電流の増加により安定したオン状態にまだ達していないためにやはりターン・オフしてしまったり、ターン・オフしないまでも完全オン状態への移行速度が遅くなってオン・スイッチング損失が増大したり、あるいは、その保持電流が増加して後述する様な弊害（例：オフ・スイッチング損失の増大、サージ電圧の発生、波形の乱れ等。）が生じたりする。』                  （問  題  点）
【０００９】
かと言って、前述した同時オンを防止するのに『オフ状態の時いつもそれを強制的にしっかりとオフ状態に維持する』という手法を採ることもできない。
なぜなら、オン・オフ検出手段を追加し、その可制御スイッチング手段がオフである時いつもそれを強制的にしっかりとオフ状態に維持すると、今度は『オン駆動時にそれをトリガーできなくなってしまう』からである。  （問題点）
それなら、オン駆動手段（トリガー手段）の動作をオフ状態維持手段の動作より優先させ、オン駆動時にオフ状態維持の動作を解除させる方法が考えられるが、そのオン駆動手段が点火ノイズ等により誤ってトリガーしてしまうと、その動作解除により『そのオフ状態維持手段はその可制御スイッチング手段をオフ状態に引き戻すという動作を行うことはできない。』              （問題点）
【００１０】
前述した同時オンを防止する別の方法には、「自己保持機能を持つ可制御スイッチング手段」の駆動信号入力用に対を成す制御端子と主端子の間に、例えば、サイリスタのカソード側ゲート・カソード間に接続する抵抗の値を小さくしたり、あるいは、その間にコンデンサを接続したり、あるいは、短絡エミッタ構造と呼ばれ、そのカソード側ゲート・カソード間に等価的に形成する抵抗の値を小さくしたり、してその『臨界オフ電圧上昇率』を強力に強化し、前述した変位電流や点火ノイズ等が引き起こす誤トリガー動作に対して全くターン・オンしない様にする方法が有る。
【００１１】
しかし、この様な方法では次の問題点が有る。
ａ）『通常のトリガーがし難くなる。』
ｂ）低抵抗の接続は『そのラッチング電流や保持電流を増加させてしまう。』
ｃ）コンデンサの接続は『そのターン・オフを遅らせてしまう。』
ｄ）『誤動作によってターン・オンし掛かるとオフ状態に引き戻すことができない。』
【００１２】
上記ａ）項の問題点に対してはトリガー電流を大きくすれば良いが、そのトリガー回路が点火ノイズ等により誤動作するなら点火ノイズ等には役に立たない。
上記ｂ）項の問題点ではそのラッチング電流が増加すると、例えば同じトリガー条件だと安定したオン状態にまだ達していないためにターン・オフしてしまったり、ターン・オフしないまでも完全なオン状態への移行速度が遅くなってオン・スイッチング損失が増大したりする。それらを改善するためにトリガー期間を長くすれば、駆動電力損失が増えてしまう。そして、その保持電流が増加すると、例えば可制御スイッチング手段の両主端子（例：サイリスタのアノード端子とカソード端子など。）間を流れていた負荷電流等が減少してゼロにならないうちにその可制御スイッチング手段がターン・オフし、その負荷電流等が途中で遮断されることに結び付くので、電流波形が乱れたり、オフ・スイッチング損失が生じたり、誘導負荷などの場合サージ電圧が発生したり、あるいは、共振型回路の場合に共振コンデンサが充分に充電されなかったり、する原因となる。
一方、バイポーラ・モード・トランジスタの場合、ベース順バイアス電流値が同じままで、そのベース・エミッタ間抵抗を小さくすると、そのコレクタ電流の上限（コレクタ飽和電流値）が小さくなる事は有っても、サイリスタの保持電流の様にそのコレクタ電流の下限が大きくなる事は無いので、上述の様に負荷電流等が途中で遮断される事は無い。ましてやサイリスタのラッチングし損ねの様にオン駆動時にターン・オフする事も無いので、これらの様な問題点は無い。
上記ｃ）項の問題点は、そのコンデンサ接続がその制御端子・主端子間の蓄積電荷を等価的に増大させるために起きる。一方、オン・オフ駆動の場合、そもそも「可制御スイッチング手段の駆動信号入力用に対を成す制御端子と主端子」の間にコンデンサを接続するという手法が使われる事は無く、その制御端子・主端子間に低抵抗を接続したり、あるいは、その制御端子・主端子間を逆バイアスしたりする手法が良く使われるので、この様な問題点は無い。
上記ｄ）項の問題点は結局オフ駆動しないのだからオフ状態に引き戻すことができない。
【００１３】
以上述べて来た様に「自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」をオン・オフ駆動する場合『そのオン・オフ駆動信号に基づいてその可制御スイッチング手段をオフ駆動するという手法』を採ることができるのに対して、自己消弧機能の有無に関係無く、通常のサイリスタの様にその駆動がオン駆動だけに限られる「自己保持機能を持つ可制御スイッチング手段」の場合、例えば「その可制御スイッチング手段がトリガー信号によってターン・オンし、その後のオン状態の維持がその自己保持状態に依存し、さらに、そのターン・オフがその主電流がその保持電流より小さいかどうかに依存する場合」、『そのトリガー信号に基づいてその可制御スイッチング手段をオフ駆動するという手法』を採ることができない。この様な独特の問題点が「その駆動がオン駆動だけに限られる場合」に有る。
【００１４】
そこで、本発明は『トリガーし難くならず、ラッチング電流や保持電流が増加することが無く、ターン・オフが遅くならず、誤動作によってターン・オンし掛かるとオフに引き戻すことができる』同時オン防止手段を提供することを目的としている。                                  （  発  明  の  目  的  ）
【００１５】
【発明の開示】
即ち、本発明は、「１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」と「自己保持機能を持つ１つ又は連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」が有って、前者の少なくとも１つと後者の少なくとも１つが同時にオン状態になると支障を来たす様に接続され、しかも、外部から後者に与えられる駆動信号はどれもオン駆動信号だけに限られる場合、
後者のすべてに自己消弧機能を持つものを使い、
「前者のすべてのオン・オフを検出して前者のオン・オフ検出信号を出力する前者のオン・オフ検出手段」と、
「前者のオン・オフ検出信号に基づいて動作し、前者が１つでもオンであることを前者のオン・オフ検出手段が検出する限り後者のすべてをオフ状態に維持する後者のオフ維持手段」を設けた同時オン防止手段である。
【００１６】
このことによって、前者が１つでもオンである限り、後者のオフ維持手段が後者のすべてを強制的にオフ状態に維持してターン・オンを阻止するので、前者が１つでもオンのとき、両者の同時オンを防止することができる。
（同時オン防止効果）
【００１７】
しかも、前者のすべてがオフの間は後者のオフ維持手段は後者がトリガーされてターン・オンするのを阻止しないので、後者の可制御スイッチング手段はどれもトリガーし難くならない。                      （  第  １  効  果  ）
また、そのターン・オン阻止の解除によって後者の可制御スイッチング手段はどれもラッチング電流も保持電流も増加しない。    （  第  ２  効  果  ）
さらに、駆動信号入力用に対を成す制御端子と主端子の間にコンデンサを接続する従来方法と違って後者の可制御スイッチング手段はどれもターン・オフは遅くならない。                                    （  第  ３  効  果  ）
それから、後者の可制御スイッチング手段のどれかが誤動作によってターン・オンし掛かると、後者のオフ維持手段がそれをオフ状態に引き戻すことができる。                                              （  第  ４  効  果  ）
【００１８】
本発明が請求項２記載の同時オン防止手段に対応する場合、後者が１つでもオンである限り、前者のオフ維持手段が前者のすべてを強制的にオフ状態に維持してターン・オンを阻止するので、後者が１つでもオンのとき、両者の同時オンを防止することができる。その結果、その同時オン防止作用は完壁となる。
（完璧な同時オン防止効果）
【００１９】
しかも、後者のすべてがオフの間は前者のオフ維持手段は前者がトリガーされてターン・オンするのを阻止しないので、前者の可制御スイッチング手段はどれもトリガーし難くならない。                      （  第  １  効  果  ）
また、そのターン・オン阻止の解除によって前者の可制御スイッチング手段はどれもラッチング電流も保持電流も増加しない。    （  第  ２  効  果  ）
さらに、駆動信号入力用に対を成す制御端子と主端子の間にコンデンサを接続する従来方法と違って前者の可制御スイッチング手段はどれもターン・オフは遅くならない。                                    （  第  ３  効  果  ）
それから、前者の可制御スイッチング手段のどれかが誤動作によってターン・オンし掛かると、前者のオフ維持手段がそれをオフ状態に引き戻すことができる。                                              （  第  ４  効  果  ）
【００２０】
本発明が請求項３記載の同時オン防止手段に対応する場合、前者は「連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」から成り、前者のオン・オフ検出手段は同項記載中の「そのうちの１つの可制御スイッチング手段」のオン・オフを直接検出するのではなく同項記載中の「その残りの可制御スイッチング手段」を介して検出する。
【００２１】
本発明が請求項４記載の同時オン防止手段に対応する場合、後者は「連携してオン駆動される複数の可制御スイッチング手段」から成り、後者のオン・オフ検出手段は同項記載中の「そのうちの１つの可制御スイッチング手段」のオン・オフを直接検出するのではなく同項記載中の「その残りの可制御スイッチング手段」を介して検出する。
【００２２】
【発明を実施するための最良の形態】
本発明をより詳細に説明するために以下添付図面に従ってこれを説明する。図１の実施例は請求項１又は２記載の同時オン防止手段に対応し、前述した前者、後者それぞれの可制御スイッチング手段の数は１つずつで、それぞれのオン駆動だけを行う各トリガー手段は省略されている。
図１の実施例では以下の通りそれぞれが前述した各構成要素に相当するが、前述した前者のオン・オフ検出手段と後者のオフ維持手段は１つの手段に、請求項２記載中の「後者のオン・オフ検出手段」と「前者のオフ維持手段」も１つの手段にそれぞれまとまっている。
ａ）可制御スイッチング手段１０７が前述した前者に。
（図１１の可制御スイッチング手段と同じ。）
ｂ）可制御スイッチング手段１０８が前述した後者に。
（図１１の可制御スイッチング手段と同じ。）
ｃ）「直流電源４１、可制御スイッチング手段１０７、ダイオード４８、４９、１４２及びトランジスタ５４等が形成するオン・オフ検出手段とオフ維持手段」が「前述した前者のオン・オフ検出手段と後者のオフ維持手段」をまとめた手段に。
ｄ）「直流電源４１，トランジスタ５３、ダイオード４２、１４８、１４９及び可制御スイッチング手段１０８等が形成するオン・オフ検出手段とオフ維持手段」が「前述した後者のオン・オフ検出手段と前者のオフ維持手段」をまとめた手段に。
【００２３】
自己保持型の可制御スイッチング手段１０７、１０８は直流電源４１を短絡する様に接続されている。つまり、これらが同時にオン状態になると支障を来たす様に接続されている。それぞれのトリガー信号は入力端子ｔ３、入力端子ｔ４、ｔ５から入力される。可制御スイッチング手段１０７がオンである限りトランジスタ５４が可制御スイッチング手段１０８中のトランジスタ２０のベース・エミッタ間を短絡して可制御スイッチング手段１０８のターン・オンを阻止したり、それを強制的にオフに保ったりする。一方、可制御スイッチング手段１０８がオンである限りトランジスタ５３が可制御スイッチング手段１０７中のトランジスタ２１のベース・エミッタ間を短絡して可制御スイッチング手段１０７のターン・オンを阻止したり、それを強制的にオフに保ったりする。
尚、ダイオード４８、１４８それぞれを流れるオン・オフ検出用電流が可制御スイッチング手段１０７、１０８それぞれのターン・オフを妨げない様に、各オン・オフ検出用電流の大きさはそれぞれの保持電流より小さく設定される。
【００２４】
図１９の実施例も請求項１又は２記載の同時オン防止手段などに対応し、前述した前者、後者それぞれの可制御スイッチング手段の数は１つずつで、それぞれのオン駆動だけを行う各トリガー手段は省略されている。図１９の実施例では以下の通りそれぞれが前述した各構成要素に相当する。
ａ）可制御スイッチング手段２００が前述した前者に。
（図５の可制御スイッチング手段と同じ。）
ｂ）可制御スイッチング手段２０１が前述した後者に。
（図５の可制御スイッチング手段と同じ。）
ｃ）「直流電源４１、可制御スイッチング手段２００、ダイオード４８、４９、１４２、トランジスタ５１、５２及び抵抗５０等が形成するオン・オフ検出手段とオフ維持手段」が「前述した前者のオン・オフ検出手段と後者のオフ維持手段」をまとめた手段に。
ｄ）「直流電源４１、トランジスタ４３、４４、ダイオード４２、１４８、１４９、抵抗４６及び可制御スイッチング手段２０１等が形成するオン・オフ検出手段」が請求項２記載中の後者のオン・オフ検出手段に。
ｅ）「トランジスタ４５等が形成するオフ維持手段」が請求項２記載中の前者のオフ維持手段に。
【００２５】
もちろん、ダイオード４８、１４８それぞれを流れるオン・オフ検出用電流が可制御スイッチング手段２００、２０１それぞれのターン・オフを妨げない様に各オン・オフ検出用電流の大きさはそれぞれの保持電流より小さく設定される。また、それぞれのトリガー信号は入力端子ｔ１，入力端子ｔ２から入力される。
【００２６】
図２０の実施例は、請求項１記載の同時オン防止手段に対応し、「トランジスタ６１〜６５等で構成される図１６の可制御スイッチング手段」とサイリスタ６０を用いた直列インバータ方式の点火装置の回路である。図２０の実施例では前述した前者、後者それぞれの可制御スイッチング手段の数は１つずつで、トランジスタ６６等がサイリスタ６０のオン・オフを検出し、サイリスタ６０がオンである限りトランジスタ６６等が「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」をオフ状態に維持する。図中５５は３端子レギュレータ、５６はマイナス電圧を出力するＤＣ−ＤＣコンバータ、６７は点火コイル（昇圧用変圧器）、６８は点火用放電ギャップである。
【００２７】
「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」ではトランジスタ６１がトランジスタ６２の主電流を拡大し、トランジスタ６４等がトランジスタ６２のベース・エミッタ間電圧を検出するのをトランジスタ６１のベース・エミッタ間電圧が助け、「トランジスタ６２のベースとトランジスタ６１のエミッタの間の電圧」の大きさからその主電流がその保持電流より大きいかどうかトランジスタ６４等が検出する。この可制御スイッチング手段が自己保持状態に有るとき、トランジスタ６４がトランジスタ６５を介してトランジスタ６３をオンに保つ。
【００２８】
この主回路の元は「ＤＣ−ＤＣコンバータ５６と電源コンデンサ５７が形成する直流電源」、上述した可制御スイッチング手段、サイリスタ６０、転流コンデンサ（共振コンデンサ）７１及び１次コイル６７ａが構成する直列インバータである。それから、この直列インバータ式点火装置の制御方式は従来と異なる。この点火装置では上述した可制御スイッチング手段とサイリスタ６０が交互にターン・オンするタイミングが自動的に最適となる様に、両者は互いに相手がターン・オフすると、相手のターン・オフによって自分がトリガーされる様になっている。つまり、互いに相手のターン・オフが自分のターン・オンの引き金（トリガー）になるのである。そこで、以後、この様な制御方式のことをターン・オフ・トリガー方式と呼ぶことにする。    （参考：日本特開昭６２−５０１９号）
【００２９】
そのために、トランジスタ５８等が上述した可制御スイッチング手段のオン・オフを検出し、トランジスタ６６等がサイリスタ６０のオン、オフを検出する。これらのオン・オフ検出手段の構成は図１、図１９の各実施例のそれと基本的に同じである。もちろん、ダイオード４８、１４８それぞれを流れるオン・オフ検出用電流がその可制御スイッチング手段とサイリスタ６０それぞれのターン・オフを妨げない様に各オン・オフ検出用電流の大きさは各保持電流より小さく設定される。
【００３０】
先ず、サイリスタ６０のトリガー動作について説明する。パルス・トランス７４の使い方は通常と異なり、その磁束の飽和を積極的に利用する使い方である。トランジスタ５９がターン・オンすると、パルス・トランス７４の２次側に誘起される電圧がサイリスタ６０のゲートに与えられるが、パルス・トランス７４の磁束が直ぐに飽和するので、この電圧も直ぐに減衰し、サイリスタ６０のトリガー動作は微少な時間で終わる。この微少な時間が１次コイル６７ａの電流などによって決まるサイリスタ６０のオン期間に影響を与えない程度の長さで、しかも、サイリスタ６０のトリガー・パワーが充分である様に、本発明者は抵抗７５の値とパルス・トランス７４の特性などを設定している。当然の事ながら、パルス・トランス７４の励磁インダクタンスは通常のそれより小さい。トランジスタ５９がターン・オフすると、パルス・トランス７４の磁気エネルギーは抵抗７３とツェナー・ダイオード７２で消費され、サイリスタ６０の次のトリガーが準備される。
【００３１】
次に、「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」のトリガー動作について述べる。サイリスタ６０と共にトランジスタ６６がオンであると、トランジスタ６６のコレクタから抵抗７６、ダイオード７８等を通ってアースへ電流が流れる。従って、トランジスタ６３のベース電位は約プラス０．６ボルトに保たれ、トランジスタ６３は僅かにベース逆バイアスされ、そのターン・オンは阻止される。同時に、コンデンサ７７も充電され、前記可制御スイッチング手段のトリガー動作が準備される。サイリスタ６０と共にトランジスタ６６がターン・オフすると、コンデンサ７７が抵抗７９とトランジスタ６３のエミッタ・ベース間などを介して放電するので、その可制御スイッチング手段はトリガーされてターン・オンする。
【００３２】
この点火装置の全体の動作は次の様になる。入力端子ｔ６に入力されている点火信号が立ち上がるとき、「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」とトランジスタ５８はオフだから、トランジスタ５９がターン・オンし、パルス・トランス７４がサイリスタ６０をトリガーする。一番最初にサイリスタ６０がターン・オンするとき、転流コンデンサ７１の電圧はゼロだから、電源コンデンサ５７の電圧がそのまま１次コイル６７ａに印加される。その結果、２次コイル６７ｂには高電圧が誘起され、点火用放電ギャップ６８でスパーク（火花放電）等が発生する。その後、その１次側電流がゼロになって、サイリスタ６０がターン・オフすると、同時にトランジスタ６６もターン・オフするので、コンデンサ７７が上述した可制御スイッチング手段をトリガーし、ターン・オンさせる。
【００３３】
「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」がターン・オンすると、転流コンデンサ７１の電圧が先程と反対向きに１次コイル６７ａに印加される。その結果、２次コイル６７ｂに先程と反対向きの高電圧が誘起され、点火用放電ギャップ６８でスパーク等が発生する。上述した可制御スイッチング手段と共にトランジスタ５８がターン・オンするとき入力端子ｔ６に入力されている点火信号がハイ・レベルであれば、トランジスタ５８がトランジスタ５９をターン・オフさせるので、上述した可制御スイッチング手段のオン期間中にパルス・トランス７４の磁気エネルギーは放出され、サイリスタ６０の次のトリガーが準備される。その後、その可制御スイッチング手段と共にトランジスタ５８がターン・オフするとき、前記点火信号がハイ・レベルであれば、トランジスタ５９がターン・オンし、パルス・トランス７４がサイリスタ６０をトリガーし、ターン・オンさせる。
【００３４】
サイリスタ６０がターン・オンすると、転流コンデンサ７１の電圧と電源コンデンサ５７の電圧の和が１次コイル６７ａに印加される。その結果、２次コイル６７ｂには高電圧が誘起され、点火用放電ギャップ６８でスパークが発生する。その後、その１次側電流がゼロになって、サイリスタ６０がターン・オフすると、同時にトランジスタ６６もターン・オフするので、コンデンサ７７が上述した可制御スイッチング手段をトリガーし、ターン・オンさせる。
以後同様に同じ事が繰り返され、この点火装置は発振する。この繰り返しは前記点火信号がハイ・レベルにある限り続く。しかし、「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」と共にトランジスタ５８がターン・オフするとき、前記点火信号がロー・レベルであれば、トランジスタ５９はオフのままで、この点火装置の発振、点火動作は停止し、スパーク等の発生は止まる。
【００３５】
尚、この直列インバータ方式の点火装置は転流コンデンサ７１の充電時と放電時にスパークを発生する。一方、よく知られているＣＤＩ（コンデンサ放電点火）方式の点火装置はそのコンデンサの放電時にのみスパークを発生する。そこで、以後この様な点火方式のことをコンデンサ充放電点火方式、あるいは、簡単にＣＣＤＩ（Ｃｏｎｄｅｎｓｅｒ  Ｃｈａｒｇｅ  ａｎｄ  Ｄｉｓｃｈａｒｇｅ  Ｉｇｎｉｔｉｏｎ）方式とか、ダブルＣＤＩ方式と呼ぶことにする。
【００３６】
それから、「トランジスタ６１〜６５等が形成する可制御スイッチング手段」のターン・オフによってサイリスタ６０がトリガーされてターン・オンするが、サイリスタ６０のターン・オンによってターン・オフしたばかりの上記可制御スイッチング手段の両主端子間に電源電圧が印加されても、上記可制御スイッチング手段は絶対にターン・オンすること無い。その結果、電源短絡は絶対に無くスムーズにサイリスタ６０と上記可制御スイッチング手段のオン、オフが切り換わり、安心できる。
【００３７】
図２１の実施例は請求項１又は２記載の同時オン防止手段に対応する。図２１の実施例もＣＣＤＩ方式の点火装置の回路で、その制御方式は前述のターン・オフ・トリガー方式である。この回路は図２０のサイリスタ６０の代わりに図１５に示す「トランジスタ８１〜８５等が構成する自己保持機能と自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」を使った回路である。その可制御スイッチング手段ではトランジスタ８１等が「トランジスタ８４のベースとトランジスタ８５のエミッタの間の電圧」を検出することによってその主電流が保持電流より大きいかどうか検出する。そして、その主電流が保持電流より大きいときトランジスタ８１がトランジスタ８２を介してトランジスタ８３をオン制御し、そうでなければオフ制御する。
【００３８】
「トランジスタ６１〜６５等が構成する可制御スイッチング手段」がオンである限り、トランジスタ５８はトランジスタ５９だけでなく「トランジスタ８１〜８５等が構成する可制御スイッチング手段」もオフに保つ。従って、両可制御スイッチング手段がＤＣ−ＤＣコンバータ５６と電源コンデンサ５７を短絡することは完全に阻止される。トランジスタ５９がターン・オンすると、コンデンサ８０の充電電流がトランジスタ８２のエミッタ・ベース間に流れるので、「トランジスタ８１〜８５等が構成する可制御スイッチング手段」がトリガーされる。反対に、トランジスタ５９がターン・オフすると、コンデンサ８０が放電し、この可制御スイッチング手段の次のトリガー動作が準備される。この点火装置全体の動作は図２０の点火装置のそれと同じである。
【００３９】
尚、「トランジスタ６１〜６５等から成る可制御スイッチング回路」を図１０あるいは図１１のそれと置き換えることができる。
【００４０】
図２２図の実施例は、請求項１又は２記載の同時オン防止手段に対応し、直流電源４１の短絡を防ぐ機能を持ち、図１０の可制御スイッチング手段と同じ可制御スイッチング手段１１２、１１３、１１８、１１９の４つを使用したブリッジ接続型直列インバータである。この主回路の元は、直流電源４１、これら４つの可制御スイッチング手段、整流器４７ａ、４７ｂ、１４７ａ、１４７ｂの４つ、転流リアクトル８６、転流コンデンサ８７、負荷抵抗８８で構成される。
可制御スイッチング手段１１８、１１２は互いに相手がオンである限り自分のターン・オンが阻止され、可制御スイッチング手段１１９、１１３も互いに相手がオンである限り自分のターン・オンが阻止される。その制御方式は前述のターン・オフ・トリガー方式である。
【００４１】
図２２図の実施例の動作は次の通りである。このインバータ起動時に入力端子ｔ８に入力されている起動・停止信号が立ち下がり、トランジスタ１００がターン・オンすると、コンデンサ１０１の充電電流がトランジスタ１０２のベース・エミッタ間に流れるので、トランジスタ１０２が可制御スイッチング手段１１９をトリガーする。可制御スイッチング手段１１９がオンのとき、トランジスタ９８が可制御スイッチング手段１１３をオフに保つ一方、トランジスタ９３が可制御スイッチング手段１１２をオンに保つ。このため、この時、トランジスタ９５が可制御スイッチング手段１１８をオフに保ち、また、トランジスタ９２がコンデンサ９１を充電する。
つまり、可制御スイッチング手段１１９がオンである限り、トランジスタ９３が可制御スイッチング手段１１２をオンに保つので、トランジスタ９２は可制御スイッチング手段１１２のオン・オフ検出から可制御スイッチング手段１１９、１１２両方がオフであるかどうかを検出することができるのである。
【００４２】
可制御スイッチング手段１１９、１１２両方がターン・オフすると、コンデンサ９１の放電電流がトランジスタ９０のベース・エミッタ間に流れるので、トランジスタ９０、８９が可制御スイッチング手段１１８をトリガーする。可制御スイッチング手段１１８がオンのとき、トランジスタ９４が可制御スイッチング手段１１２をオフに保つ一方、トランジスタ９７が可制御スイッチング手段１１３をオンに保つ。このため、この時トランジスタ９６が可制御スイッチング手段１１９をオフに保ち、そして、トランジスタ９９がトランジスタ１００をオフに保って、コンデンサ１０１を放電させる。
つまり、可制御スイッチング手段１１８がオンである限り、トランジスタ９７が可制御スイッチング手段１１３をオンに保つので、トランジスタ９９は可制御スイッチング手段１１３のオン・オフ検出から可制御スイッチング手段１１８、１１３両方のオン・オフを検出することができるのである。
【００４３】
可制御スイッチング手段１１８、１１３と共にトランジスタ９９がターン・オフするとき、前記起動・停止信号がロー・レベルならば、トランジスタ１００がターン・オンし、以後同様に同じ事が繰り返され、この直列インバータは発振する。この繰り返しは前記起動・停止信号がロー・レベルにある限り続く。しかし、そのターン・オフのとき、前記起動・停止信号がハイ・レベルならば、トランジスタ１００はオフのままで、このインバータの動作は停止する。
【００４４】
図２３、図２４両図に示す実施例は、請求項１又は２記載の同時オン防止手段に対応し、直流電源４１の短絡を防ぐ機能を持ち、図１１の可制御スイッチング手段と同じ可制御スイッチング手段１０７〜１１０の４つを用いたブリッジ接続型直列インバータの回路である。符号ｕ１〜ｕ８に関して同じ符号を付した導線同士はそれぞれ接続状態に有る。直流電源４１の短絡を防ぐ回路構成は図１の実施例を２つ利用しており、可制御スイッチング手段１０７、１０８は互いに相手がオンである限り自分のターン・オンが阻止され、可制御スイッチング手段１０９、１１０も互いに相手がオンである限り自分のターン・オンが阻止される。
【００４５】
また、このインバータの制御方式は前述のターン・オフ・トリガー方式で、そのためにトランジスタ９２、１０４等が可制御スイッチング手段１０８、１０９両方がオフであるかどうかを検出し、トランジスタ９９、１０５等が可制御スイッチング手段１０７、１１０両方がオフであるかどうかを検出する。
そして、入力端子ｔ９に入力されている起動・停止信号が立ち下がったとき、あるいは、この信号がロー・レベルにある間に可制御スイッチング手段１０７、１１０がどちらもオンでなくなったとき、トランジスタ１０２、１０６等が可制御スイッチング手段１０８、１０９をトリガーする。反対に、可制御スイッチング手段１０８、１０９がどちらもオンでなくなったき、トランジスタ８９、９０、１３２等が可制御スイッチング手段１０７、１１０をトリガーする。
【００４６】
図２５の実施例は請求項１、２又は３記載の同時オン防止手段に対応し、前述した前者の可制御スイッチング手段の数は２つで、前述した後者の可制御スイッチング手段の数は１つである。可制御スイッチング手段１１１、１１３両方が同時オンすると、整流器７０、可制御スイッチング手段１１３、１１１及び整流器４９の直列回路が転流コンデンサ７１を短絡してしまう回路構成になっている。また、可制御スイッチング手段１１２がオンである限りトランジスタ１１４等が可制御スイッチング手段１１３をトリガーし続けるので、トランジスタ６６等は可制御スイッチング手段１１３のオン・オフ検出から可制御スイッチング手段１１２、１１３両方がオフであるかどうかを検出することができる。
【００４７】
図２５の実施例は前述のＣＣＤＩ方式の点火装置の回路で、しかも、その制御方式は前述のターン・オフ・トリガー方式である。さらに、１次コイル６７ａに対してフライホイール・ダイオードと同様の役割を果たす手段がこの回路に有り、その手段は転流コンデンサ（共振コンデンサ）７１の電圧を電圧ゼロと直流電源１４１の電圧の間に制限するクランプ手段でもある。
可制御スイッチング手段１１２がオンのとき、整流器７０と可制御スイッチング手段１１３が１次コイル６７ａに対してフライホイールーダイオードの様に作用する。そのために、可制御スイッチング手段１１２がオンである限り、トランジスタ１１４等が可制御スイッチング手段１１３をトリガーし続ける。一方、可制御スイッチング手段１１１がオンのとき、可制御スイッチング手段１１１と整流器４９、６９が１次コイル６７ａに対してフライホイール・ダイオードの様に作用する。あるいは、整流器６９が転流コンデンサ７１の電圧反転を阻止し、可制御スイッチング手段１１３がオンのとき、整流器１４７、７０及び可制御スイッチング手段１１３の直列回路が転流コンデンサ７１の電圧を直流電源１４１の電圧にクランプする。
【００４８】
それから、直流電源１４１又は転流コンデンサ７１の短絡を阻止するために、可制御スイッチング手段１１２又は１１３がオンのとき、トランジスタ６６が可制御スイッチング手段１１１をオフに保つ。そして、可制御スイッチング手段１１１がオンのとき、トランジスタ９４が可制御スイッチング手段１１２をオフに保ち、トランジスタ５８が可制御スイッチング手段１１３をオフに保つ。
尚、可制御スイッチング手段１１３は可制御スイッチング手段１１２に連携してオン駆動されるので、トランジスタ６６等は、可制御スイッチング手段１１３のオン・オフ検出から可制御スイッチング手段１１２、１１３両方がオフであるかどうかを検出することができる。全体のトリガー動作は図２１の回路のそれと同様である。
【００４９】
図２６の実施例は請求項１、２、３又は４記載の同時オン防止手段に対応し、前述した前者、後者の可制御スイッチング手段の数は２つずつである。可制御スイッチング手段１１１、１１３両方が同時オンすると、整流器７０、可制御スイッチング手段１１３、１１１及び整流器４９の直列回路が転流コンデンサ７１を短絡し、可制御スイッチング手段１１２、１１５両方が同時オンすると、可制御スイッチング手段１１５、整流器６９、１４９及び可制御スイッチング手段１１２の直列回路が直流電源１４１を転流コンデンサ７１に直結してしまう回路構成になっている。転流コンデンサ７１の充電電圧方向によってはその直結は一種の電源短絡になってしまう。
【００５０】
図２６の実施例も前述のＣＣＤＩ方式の点火装置の回路で、しかも、その制御方式も前述のターン・オフ・トリガー方式で、さらに、１次コイル６７ａに対してフライホイール・ダイオードと同様の役割を果たす手段も持つ。図２６の実施例は図２５の実施例と一部構成が異なり、可制御スイッチング手段１１１がオンのとき、可制御スイッチング手段１１５（一点鎖線で囲まれた部分）と整流器６９が１次コイル６７ａに対してフライホイール・ダイオードの様に作用する。そのために、可制御スイッチング手段１１１がオンである限り、トランジスタ１１６等が可制御スイッチング手段１１５をトリガーし続ける。
また、トランジスタ５８、９４は、可制御スイッチング手段１１５のオン・オフ検出から、可制御スイッチング手段１１１、１１５両方がオフであるかどうかを検出することができる。さらに、可制御スイッチング手段１１２又は１１３がオンのとき、トランジスタ６６、１１７が可制御スイッチング手段１１１、１１５をオフに保つ。後は図２５の実施例と同じである。
【００５１】
図２７の実施例は「２組の点火コイル６７、１６７と点火用放電ギャップ６８、１６８」及び「電子配電機能」を持つ、前述のＣＣＤＩ方式の点火装置の回路である。この主回路は図２５の実施例の主回路を利用している。切換えスイッチ１２２によって点火用放電ギャップ６８、１６８どちらかでスパークが発生する。この主回路は次の通りである。可制御スイッチング手段１１２が１次コイル６７ａを介して転流コンデンサ７１を充電し、可制御スイッチング手段１３０が１次コイル１６７ａを介して転流コンデンサ１２１を充電する。そして、可制御スイッチング手段１１１が１次コイル６７ａを介して転流コンデンサ７１を放電させ、１次コイル１６７ａを介して転流コンデンサ１２１を放電させる。
さらに、可制御スイッチング手段１１２又は１３０がオンのとき、１次コイル６７ａ、１６７ａそれぞれに対して可制御スイッチング手段１１３と整流器７０、１３１それぞれがフライホイール・ダイオードの様に作用する。そのために、可制御スイッチング手段１１２又は１３０がオンである限り、トランジスタ１１４等が可制御スイッチング手段１１３をトリガーし続ける。
【００５２】
図２８の実施例は「２組の点火コイル６７、１６７、点火用放電ギャップ６８、１６８」及び電子配電機能を持つ前述したＣＣＤＩ方式の点火装置の回路である。この主回路は図２０の実施例の主回路を利用している。切換えスイッチ１２２によって、点火用放電ギャップ６８、１６８どちらかでスパークが発生する。可制御スイッチング手段１１８が１次コイル６７ａを介して転流コンデンサ７１を充電し、可制御スイッチング手段１１９が１次コイル１６７ａを介して転流コンデンサ１２１を充電する。
そして、可制御スイッチング手段１２０が１次コイル６７ａを介して転流コンデンサ７１を放電し、１次コイル１６７ａを介して転流コンデンサ１２１を放電する。可制御スイッチング手段１２０がオンのとき、トランジスタ９９がトランジスタ１２８、９５、９６を通じて可制御スイッチング手段１１８、１１９をオフに保つ。同時に、トランジスタ９９がトランジスタ１００をオフに保って、コンデンサ１０１を放電させる。
一方、可制御スイッチング手段１１８又は１１９がオンのとき、トランジスタ１２３が、トランジスタ１２４を通じて可制御スイッチング手段１２０をオフに保ち、同時にコンデンサ１２５を充電する。可制御スイッチング手段１１８、１１９がどちらもオンでなくなったとき、コンデンサ１２５の放電電流に従ってトランジスタ１２６、１２７が可制御スイッチング手段１２０をトリガーする。全体動作は他の実施例と同様である。
【００５３】
最後に、各実施例では「自己保持機能と自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」それぞれのオン・オフを検出する際に、それがオンの間その両主端子間にオン・オフ検出用電流が流れているが、そのターン・オフを妨げない様にそのオン・オフ検出用電流の大きさはその保持電流の大きさより小さくしなければならない。
【００５４】
【本発明の追加効果】
従来技術（特開昭５８−８１３３２号）から考えられる同時オン防止回路の１例を図２９に示す。図中３２６は「アノード側にゲート端子を持つマイナス・ゲート型のＧＴＯサイリスタ」、３２９は普通のＧＴＯサイリスタ、３２７、３３０はそれぞれゲート逆バイアス用の直流電源、３２８、３３１はそれぞれオン・オフ駆動回路である。ＧＴＯサイリスタ３２６、３２９はどちらもオフ駆動の時ゲート逆バイアスされる。
しかしながら、『ＧＴＯサイリスタ３２９の陽極電流（又は３２６の陰極電流）が流れている最中にゲート・ターン・オフとゲート・ターン・オンでＧＴＯサイリスタ３２９、３２６のオン・オフを切り換える場合、図２９の回路には同時オン防止機能は無い。』 （問  題  点）
その理由は、「オン・オフ駆動されるＧＴＯサイリスタ」固有のターン・オフ特性のために図２９の回路で使用されるオン・オフ検出回路ではそのオン・オフをきちんと検出することができない、からである。図３０に「その陽極電流が流れている最中にゲート・ターン・オフさせられるＧＴＯサイリスタ」のゲート・ターン・オフ特性の１例を示す。図中ターン・オフ時の時間符号は以下の通りである。
ｔ（ｇｑ）……ゲート・ターン・オフ時間
ｔ（ｓ）……蓄積時間
ｔ（ｆ）……立下り時間
ｔ（ｔｌ）……テイル（ｔａｉｌ）時間
ゲート・ターン・オフ時間ｔ（ｇｑ）は通常「（負）ゲート電流がその波高値の１０パーセントに達した時点から陽極電流が最初の極小値に減少するまでの時間」と定義されている。ＧＴＯサイリスタがオフ状態を維持できる様になるためにはゲート・ターン・オフ時間ｔ（ｇｑ）の後さらに少なくとも陽極電流が保持電流以下になるまで負のゲート電圧を維持する必要がある。この時間はテイル時間ｔ（ｔｌ）と呼ばれる。つまり、その陽極電圧が上昇してから少し時間を経てそのＧＴＯサイリスタはオフ状態を維持できる様になるので、その陽極電圧の影響を受ける前記オン・オフ検出回路を使ってそのオン・オフを検出することはできない。例えば図２９の回路でＧＴＯサイリスタ３２９をゲート・ターン・オフさせると、図３０の陽極電圧曲線の様にＧＴＯサイリスタ３２９がオフになる前にＧＴＯサイリスタ３２９の陽極電圧は上昇するため、トランジスタ３２１等はＧＴＯサイリスタ３２９はオフになったと誤って検出してしまうが、実際にはＧＴＯサイリスタ３２９はオフ状態を維持できる様にはなっていない。この事はＧＴＯサイリスタ３２６側の場合でもその陰極電流や陰極電圧の降下において同様である。
そういう訳で、『図２９の回路で陽極電流（又は陰極電流）が流れている最中にオン・オフを切り換える場合、同時オン防止機能は無い。』  （問  題  点）
一方、本発明の場合、可制御スイッチング手段の駆動はオン駆動だけに限られているので、その主電流がその保持電流以下になってそれはターン・オフする。その結果、その両端子間電圧の上昇（もしくは降下）とそのターン・オフが一致するので、その様なオン・オフ検出手段を使ってもそのオン・オフをきちんと検出することができ、オン・オフ切換え時を含め、完璧な同時オン防止機能が本発明に有る。 （  発明の効果  ）
例えば図２０の回路のサイリスタ６０のオン・オフ検出がその良い例である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の１実施例の回路を示す回路図である。
【図２〜図１８】各図は、「自己保持機能と自己消弧機能を持つ可制御スイッチング手段」の例を１つずつ示す回路図である。
【図１９〜図２２】各図は、本発明の実施例の回路を１つずつ示す回路図である。
【図２３〜図２４】両図を左右に並べて本発明の１実施例の回路を示す回路図である。
【図２５〜図２８】各図は、本発明の実施例の回路を１つずつ示す回路図である。
【図２９】従来技術から考えられる同時オン防止回路の１例を示す回路図である。
【図３０】ＧＴＯサイリスタのゲート・ターン・オフ特性を示す波形図である。
【符号の説明】
５５    ３端子レギュレータ
５６    ＤＣ−ＤＣコンバータ
６７、１６７    点火コイル
ｕ１〜ｕ８    接続状態を示す符号
１０７〜１１３、１１５    可制御スイッチング手段
１１８〜１２０、１３０    可制御スイッチング手段
３２８、３３１    オン・オフ駆動回路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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