(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
側方に突出する状態で設けられた突起部を有する弾性板と、
前記弾性板のうち少なくとも前記突起部の一部を除く前記弾性板の表面を覆う圧電素子と、
前記圧電素子の表面に設けられ当該圧電素子を振動させる駆動信号を当該圧電素子に印加する電極と、
前記弾性板が配置されるベースと、
前記ベースに配置され、前記突起部を挟む位置にて前記弾性板の側面に対向する一対のピンと、
前記弾性板を前記一対のピンに付勢する付勢手段と、
前記弾性板に接触するロータと
を具備し、
前記弾性板は、前記突起部の前記圧電素子に覆われていない場所にて前記ロータと接触し、前記圧電素子の振動で振動することによって前記ロータを駆動する
ことを特徴とする圧電アクチュエータ。
【請求項２】
前記弾性板は、前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に付勢用突起部を有し、
前記付勢手段は、前記ベースに設けられて前記付勢用突起部を加圧するばね部である
請求項１に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項３】
前記付勢手段は、前記弾性板のうち前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に形成されたばね部であり、
前記ばね部は、前記ベースに設けられた突起部によって加圧される
請求項１に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項４】
前記付勢手段は、前記弾性板のうち前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に形成されて前記ベースに固定されたばね部である
請求項１に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項５】
前記弾性板の中央部には貫通孔が設けられ、
前記付勢手段は、前記貫通孔の内側に形成されて前記ベースに固定されたばね部である
請求項１に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項６】
前記弾性板の中央部には貫通孔が設けられ、
前記付勢手段は、前記ベースに設けられて前記弾性板の貫通孔に挿通されたピンである
請求項１に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項７】
前記電極の表面に設けられて前記電極の面外方向に突出する導電ゴムを具備し、
前記導電ゴムは、前記ベースに設けられた導線と接触する
請求項１から６のいずれか１の請求項に記載の圧電アクチュエータ。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１の請求項に記載の圧電アクチュエータと、該圧電アクチュエータによって回転駆動されるカレンダ表示車と、前記圧電アクチュエータおよび前記カレンダ表示車が配置されるベースとにより構成されるカレンダ表示機構を設けたことを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、圧電アクチュエータおよびこれを用いた時計に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
圧電素子は、電気エネルギーから機械エネルギーへの変換効率や、応答性に優れていることから、近年、圧電素子の圧電効果を利用した種々の圧電アクチュエータが開発されている。この圧電アクチュエータは、カメラのシャッター機構、プリンタのインクジェットヘッド、あるいは超音波モータ等の分野に応用されている。
【０００３】
図１８（ａ）は、従来の圧電アクチュエータのうち、円盤型の圧電素子を用いた圧電アクチュエータの構成を例示する平面図であり、図１８（ｂ）は、図１８（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。図１８（ａ）および（ｂ）に示すように、この従来の圧電アクチュエータは、円環状の圧電素子２００の表面上に電極２０１ａおよび２０１ｂを、圧電素子２００の裏面上に電極２０２を貼り付けて構成されるものであり、該圧電素子２００の側部の一部が駆動対象たるロータ１００に接触している。そして、図１８（ｂ）に示すような配線がなされており、電極２０１ｂには交流駆動電源２０３からの交流電圧が印加され、電極２０１ａには交流駆動電源２０３からの交流電圧が位相変換器２０４によって位相を９０度だけ遅らされて印加される構成となっている。また、電極２０２は、接地電位に設定されている。このような構成において各電極に交流電圧が印加されると、圧電素子の側部のうちロータ１００との接触部付近の点が楕円振動することとなる。そして、これによりロータ１００が歩進駆動されるのである。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述した従来の円盤型圧電アクチュエータは、圧電素子がその側部によって直接ロータを叩くように歩進駆動することによりロータを駆動するため、圧電素子の摩耗が起こりやすく、長期間の使用により当該圧電アクチュエータの特性が悪くなるといった問題がある。また、一般的に、圧電素子の表面は粗いので、圧電素子とロータとの接触状態は不安定なものとなり、これによりロータの回転が安定しないといった問題も生じていた。
【０００５】
本発明はこのような背景の下になされたものであり、圧電素子が摩耗することがなく、また、安定したロータの回転が得られる圧電アクチュエータを提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この発明は、側方に突出する状態で設けられた突起部を有する弾性板と、前記弾性板のうち少なくとも前記突起部の一部を除く前記弾性板の表面を覆う圧電素子と、前記圧電素子の表面に設けられ当該圧電素子を振動させる駆動信号を当該圧電素子に印加する電極と、前記弾性板が配置されるベースと、前記ベースに配置され、前記突起部を挟む位置にて前記弾性板の側面に対向する一対のピンと、前記弾性板を前記一対のピンに付勢する付勢手段と、前記弾性板に接触するロータとを具備し、前記弾性板は、前記突起部の前記圧電素子に覆われていない場所にて前記ロータと接触し、前記圧電素子の振動で振動することによって前記ロータを駆動する。この圧電アクチュエータによれば、圧電素子が覆っていない突起部において弾性板がロータに接触しているため、この接触部分において弾性板が磨耗しにくく当該圧電アクチュエータの耐久性の向上を図ることができる。
【０００８】
また、前記弾性板は、前記駆動対象との接触部において、鏡面状に加工されていることとしてもよい。この場合、弾性板と駆動対象との接触状態が安定し、弾性板に生じた振動を安定して駆動対象に伝達させることができる。また、前記弾性板は、前記駆動対象との接触部に、ＤＬＣ（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｌｉｋｅ  Ｃａｒｂｏｎ）の薄膜がコーティングされていることとしてもよく、また、前記振動板は、前記駆動対象との接触部に、ポリテトラフルオロエチレンの薄膜がコーティングされていることとしてもよい。この場合にも、弾性板に生じた振動を安定して駆動対象に伝達させることができるという利点がある。また、駆動対象との接触部における弾性板の摩耗を少なくすることができる。
【０００９】
ここで、上記圧電素子は、複数の圧電素子および電極を前記弾性板の厚さ方向に重ねて構成したものであり、それぞれ厚さ方向に隣り合う圧電素子の分極方向が逆方向であることとしてもよい。この場合、弾性板の両表面上に圧電素子を設けた構成とした場合と比較して、弾性板の変位を拡大することができるという利点がある。従って、駆動対象の駆動速度を速くすることができる。
【００１０】
ここで、前記駆動回路から前記電極に至る形状にパターニングされた絶縁フィルムと、前記絶縁フィルムの表面にパターニングされた前記駆動回路から前記電極に至る導線とを有し、前記駆動回路は前記導線を介して前記駆動信号を前記電極に印加することとしてもよい。この場合、導線が当該圧電アクチュエータと一体となって振動するから、導線が、当該圧電アクチュエータに生じる振動を減衰させることがない。また、圧電アクチュエータのＱを高く保つことができるので、振動を安定させることができる。
【００１１】
この発明は、本発明に係る圧電アクチュエータと、該圧電アクチュエータによって回転駆動されるカレンダ表示車と、前記圧電アクチュエータおよび前記カレンダ表示車が配置されるベースとにより構成されるカレンダ表示機構を設けたことを特徴とする時計を提供するものである。この構成によれば、カレンダ表示機構の薄型化を図ることができ、また、簡易な構成によりカレンダ表示機構の逆転が可能となる。
【００１２】
ここで、前記圧電アクチュエータの前記弾性板は、該弾性板と前記駆動対象との接触位置から隔たった部分の側部に固定用突起部を有し、該固定用突起部は、前記ベースに固定されていることとしてもよい。この場合、圧電素子を固定する場合と比較して、固定部において、摩耗や割れが起こりにくくなるという利点がある。
【００１３】
また、前記弾性板が、前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に付勢用突起部を有し、前記付勢手段が、前記ベースに設けられて前記付勢用突起部を加圧するばね部である構成としてもよい。この構成によれば、圧電素子を付勢する場合と比較して、振動漏れを抑制してエネルギー効率の向上を図ることができる。
【００１４】
他の態様において、前記付勢手段は、前記弾性板のうち前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に形成されたばね部であり、前記ばね部は、前記ベースに設けられた突起部によって加圧される。この態様によっても、圧電素子を付勢する場合と比較して、振動漏れを抑制してエネルギー効率の向上を図ることができる。さらに、この場合には、当該圧電アクチュエータを構成する部品の点数を減少させることができるという利点がある。
【００１５】
さらに他の態様において、前記付勢手段は、前記弾性板のうち前記突起部が設けられた側とは反対側の側方に形成されて前記ベースに固定されたばね部である。この場合にも、振動漏れが生じにくくなってエネルギー効率の向上を図ることができるという利点がある。また、当該圧電アクチュエータを構成する部品の点数を減少させることができるという利点がある。
【００１６】
また、前記弾性板の中央部には貫通孔が設けられ、前記付勢手段は、前記貫通孔の内側に形成されて前記ベースに固定されたばね部である構成としてもよい。この場合にも圧電素子を付勢する場合と比較して、振動漏れが生じにくくなってエネルギー効率の向上を図ることができるという利点がある。さらに、この場合、当該圧電アクチュエータを設置するスペースが少なくてすむという利点がある。
【００１７】
他の態様において、前記弾性板の中央部には貫通孔が設けられ、前記付勢手段は、前記ベースに設けられて前記弾性板の貫通孔に挿通されたピンである。また、前記圧電アクチュエータの中央付近は、該圧電アクチュエータの外周部付近よりも厚さが厚くなっていることとしてもよい。この場合、当該圧電アクチュエータが衝撃等を受けた場合に、最も大きい応力が作用する中央部付近を補強することができるという利点がある。
【００１８】
さらに他の態様において、前記電極の表面に設けられて前記電極の面外方向に突出する導電ゴムを具備し、前記導電ゴムは、前記ベースに設けられた導線と接触する。この導線は、例えば、前記導電ゴムと該ベースとの接触位置から駆動回路に至る形状にパターニングされる。この場合、導線が表面上にパターニングされたベースの上面に上記圧電アクチュエータを設置するという非常に簡便な製造工程により圧電アクチュエータが作成される。また、圧電アクチュエータが受けた衝撃を、前記導電ゴムが吸収する構成となっているので、その耐久性を向上させることができる。
【００１９】
また、前記導電ゴムは、前記電極の表面上であって、前記圧電素子が振動した際に生じる振動の節に対応する位置に設けられていることとしてもよい。この場合、振動の節においては、振幅が０または極小となるので、前記導電ゴムとベースとの接触部において、圧電素子に生じた振動を減衰させることが少なくなるという利点がある。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。かかる実施の形態は、本発明の一態様を示すものであり、この発明を限定するものではなく、本発明の範囲内で任意に変更可能である。
【００２１】
Ａ：第１の実施形態
Ａ−１：第１の実施形態の構成
図１は、本発明の一実施形態である圧電アクチュエータＡを用いた時計のカレンダ表示機構の構成を例示する平面図である。図１に示すように、当該カレンダ表示機構は、本実施形態である圧電アクチュエータＡと、この圧電アクチュエータＡによって歩進駆動されるロータ１００と、このロータ１００に係合した中間車１０１と、日や曜が表記され（図１においては、日が表記された場合を例示している）、上記中間車１０１に連動して回転する日車１０２と、これらが配置されたベース３００とにより構成されている。
【００２２】
図２は、上記カレンダ表示機構を組み込んだ時計の構成を示す断面図である。同図において、斜線部分に上述したカレンダ表示機構が組み込まれている。カレンダ表示機構の上側には、円盤状の文字盤１１０が設けられている。この文字盤１１０の外周部の一部には、日付を表示するための窓部１１１が設けられており、この窓部１１１から日車１０２に表記された日や曜が覗けるようになっている。なお、文字盤１１０の下側には、針１１２を駆動するムーブメント１１３や後述する駆動回路（図示略）が設けられている。
【００２３】
図３（ａ）は、本実施形態における圧電アクチュエータＡを時計の文字盤側から見た平面図であり、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。図３（ａ）および（ｂ）に示すように、本実施形態である圧電アクチュエータＡは、弾性板１、圧電素子２ａおよび２ｂ、電極３、４および５ならびに駆動回路６により概略構成されている。なお、図３（ａ）においては、便宜上、図３（ｂ）に示す駆動回路６および配線を省略している。
【００２４】
弾性板１は、リン青銅やステンレス等の金属板により形成される円環状の部材であり、図４に示すように、中央部にスルーホールを有する円環部１１と、突起部１２と固定部１３とにより構成されている。ここで、突起部１２および固定部１３は、円環部１１の側部から突出した形状となっている。また、固定部１３は、ネジ等によってベース３００に固定されており、これにより、弾性板１は、突起部１２の先端部においてロータ１００に接触するような姿勢で保持されている。また、突起部１２の先端部（ロータ１００と接触する部分）は、鏡面状に表面処理された構成となっている。
【００２５】
また、弾性板１を構成する円環部１１の両表面上には、図３（ａ）および（ｂ）に示すように、圧電素子２ａおよび２ｂが貼り付けられており、この圧電素子２ａおよび２ｂの分極方向は、図３（ｂ）中に矢印で示すように、同一の方向である。ここで、圧電素子２ａおよび２ｂの材料としては、チタン酸ジルコン酸鉛、水晶、ニオブ酸リチウム、チタン酸バリウム、チタン酸鉛、メタニオブ酸鉛およびポリフッ化ビニリデン等の各種のものを用いることができる。
【００２６】
また、圧電素子２ａの表面には電極３および４がそれぞれ電気的に絶縁された状態で形成され、圧電素子２ｂの表面には電極５が形成されている。これらの電極３、４および５は、例えば、銀ペースト等を焼成することにより形成される。
【００２７】
また、弾性板１ならびに電極３、４および５と、駆動回路６との間には、図３（ｂ）に示すような配線がなされている。このような配線の態様をパラレル接続といい、このパラレル接続においては、弾性板１は圧電素子２ａおよび２ｂの共通電極として作用し、接地電位に設定されている。そして、電極３、４および５には、駆動回路６から所定の周波数の交流電圧がそれぞれ給電される構成となっている。
【００２８】
駆動回路６は、上記交流電圧を発生する交流駆動電源６１と、位相変換器６２と、位相反転器６３とにより構成されている。ここで、位相変換器６２は、入力された交流電圧の位相を９０度だけ遅らせるように作用するものであり、位相反転器６３は、入力された交流電圧の位相を反転させるように作用するものである。すなわち、電極４には交流駆動電源６１からの交流電圧が印加され、電極３には電極４に印加される電圧の位相を反転させた交流電圧が印加され、電極５には電極４に印加される電圧の位相を９０度遅らせた交流電圧が印加されることとなる。電極３、４および５に印加される交流電圧の位相をそれぞれ上述したように設定することにより、弾性板１を構成する突起部１２は、該弾性板１の属する平面内において、楕円を描きながら変位することとなる（詳細は後述）。
【００２９】
Ａ−２：第１の実施形態の動作
次に、本実施形態である圧電アクチュエータＡ１の動作を説明する。
まず、駆動回路６によって発生した交流電圧が電極３、４および５に印加されると、圧電素子２ａおよび２ｂが振動し、この圧電素子２ａおよび２ｂに挟まれた振動板１もこれに伴って振動する。以下、この振動の詳細を説明する。なお、以下では、圧電素子２ａの振動の態様と、圧電素子２ｂの振動の態様とに分けて説明する。また、以下の説明においては、圧電素子２ａのうち、電極３が形成されている部分を領域イ、電極４が形成されている部分を領域ロとする。
【００３０】
ａ．圧電素子２ａの変位の態様
図５（ａ）は、電極３および４に印加される電圧の時間的な変化を模式的に示す図である。上述したように、電極３に印加される電圧は、位相反転器６３の作用により、電極４に印加される電圧とは逆位相となる。従って、圧電素子２ａのうち、領域イにおいて生じる電界の方向は、領域ロにおいて生じる電界の方向とは逆方向となるのである。この結果、圧電素子２ａは領域イが拡張した場合には領域ロが収縮し、領域イが収縮した場合には領域ロが拡張するといった具合に変位する。さらに詳述すると、図５（ａ）に示す区間Ｔ１においては領域イが拡張し、領域ロが収縮するため、圧電素子２ａは、図５（ｂ）中の破線で示すように、ｘ軸方向の正の方向にずれるように変位することとなる。逆に、図５（ａ）に示す区間Ｔ２においては領域イが収縮し、領域ロが拡張することとなるから、圧電素子２ａは、図５（ｃ）中の破線で示すように、ｘ軸方向の負の方向にずれるように変位することとなる。このように、交流電圧の印加によって、圧電素子２ａは、ｘ軸方向にずれるように振動することとなる。
【００３１】
ｂ．圧電素子２ａの振動の態様
図６（ａ）および（ｂ）は、圧電素子２ｂを図３（ａ）と同じ方向から見た場合の平面図である。まず、交流電圧の印加により、圧電素子２ｂの分極方向と同じ方向の電界が生じた場合、圧電素子２ｂは、その半径方向に拡張するように変位する。すなわち、圧電素子２ｂは、図６（ａ）中の矢印で示す方向（半径方向）に拡張し、破線Ｂ１で示すような形状に変位する。これに対し、交流電圧の印加により、圧電素子２ｂの分極方向と逆方向の電界が生じた場合には、図６（ｂ）中の矢印で示す方向に収縮し、破線Ｂ２で示すような形状に変位する。このように、交流電圧の印加により、圧電素子２ｂは、その半径方向に伸縮振動をすることとなる。この結果、圧電素子２ｂのうち、弾性板１の突起部１２が位置する部位（図６（ａ）および（ｂ）中の○で示した部位）は、概ねｙ軸方向に振動を繰り返すこととなる。
【００３２】
交流電圧を印加された圧電素子２ａおよび２ｂが、それぞれ上述したように変位すると、この圧電素子２ａおよび２ｂに挟まれた弾性板１の突起部１２は、圧電素子２ａからｘ軸方向の力を受けて、ｘ軸方向に変位するとともに、圧電素子２ｂからｙ軸方向の力を受けて、ｙ軸方向に変位することとなる。ここで、圧電素子２ｂに印加される交流電圧は、圧電素子２ａに印加される交流電圧よりも、位相が９０度だけずれているため、弾性板１の突起部１２の先端部（ロータ１００と接触している部分）は、図３（ａ）中の矢印Ｚで示すように、当該弾性板１の属する平面内において、楕円運動することとなる。これにより、突起部１２は、ロータ１００を叩くように歩進振動し、ロータ１００は図中のａ１で示す方向に歩進駆動されることとなる。
【００３３】
図１に示すカレンダ表示機構において、ロータ１００がａ１の方向に回転すると、中間車はａ２の方向に回転し、日車１０２はこれと連動してａ３の方向に回転することとなる。これにより、腕時計の窓部１１１に表示される日の表示は、「３１」→「１」→「２」といった具合に切換わる。以上が本実施形態である圧電アクチュエータの動作である。
【００３４】
上述したように、本実施形態にかかる圧電アクチュエータによれば、以下に示すような利点がある。
従来の圧電アクチュエータにおいては、圧電素子が直接駆動対象に接触する構成となっていたため、圧電素子がロータとの接触部分において摩耗しやすいといった不都合が生じていた。これに対し、本実施形態にかかる圧電アクチュエータによれば、上述したように、金属製の弾性板１に設けられた突起部１２においてロータ１００と接触しているため、この接触部分において摩耗しにくく、耐久性の向上を図ることができるという利点がある。
【００３５】
また、従来の圧電アクチュエータにおいては、圧電素子を当該圧電アクチュエータが用いられる装置のベース等に固定した構成となっていた。従って、当該圧電アクチュエータが衝撃を受けた場合等に、その固定部において、圧電素子が割れやすい等の不都合が生じていた。これに対し、本実施形態である圧電アクチュエータによれば、金属製の弾性板１の固定部１３をベース３００に固定する構成としたので、このような不都合が生じない。
【００３６】
また、上述した従来の圧電アクチュエータにおいては、当該圧電アクチュエータを構成する圧電素子がロータと接触していた。しかし、一般的に圧電素子の表面は粗く、凹凸が多い。このため、従来の圧電アクチュエータは、ロータ表面の凹凸と圧電素子表面の凹凸とが相互に引っ掛かる等の現象が発生し、弾性板からロータへの振動の伝達が不安定になるといった問題が生じていた。これに対し、本実施形態にかかる圧電アクチュエータによれば、弾性板１のロータ１００との接触部が鏡面状に加工されているので、弾性板１の突起部１２とロータ１００の接触状態が安定し、これにより、振動板１に生じた振動が安定してロータ１００に伝達されることとなる。
【００３７】
Ａ−３：第１の実施形態の変形例
上記第１の実施形態においては、位相変換器６２は、入力された交流電圧の位相を９０度遅らせるように機能したが、これに限らず、入力された交流電圧の位相を９０度進ませるようにしてもよい。ただし、この場合には、圧電アクチュエータの突起部の楕円運動は、上記第１の実施形態における楕円運動（図３（ａ）中の矢印Ｚ）とは逆方向の楕円運動となる。
【００３８】
ここで、位相変換器６２は、入力された交流電圧の位相を９０度進ませるか、９０度遅らせるかのいずれかを切換えることができる構成としてもよい。具体的には以下の通りである。位相変換器６２は、腕時計の通常の使用時には入力された交流電圧の位相を９０度遅らせるように作用する。そして、腕時計に設けられたスイッチに対して所定の操作が行われた場合には、入力された交流電圧の位相を９０度進ませるように切り換わる構成となっている。このような構成とした場合には、腕時計に設けられたスイッチに対して所定の操作を行うことにより、カレンダ表示の進行方向を逆転させることができる。すなわち、図１に例示するカレンダ表示機構においては、腕時計の窓部に表示される日付を「２」→「１」→「３１」といった具合に切換えることができる。これにより、日付や曜日の表示の修正や調節等の操作が容易なものとなる。
【００３９】
Ｂ：第２の実施形態
Ｂ−１：第２の実施形態の構成
上記第１の実施形態においては、ネジ等によってカレンダ表示機構のベース３００に固定された固定部１３によって、当該圧電アクチュエータを支持する構成としたが、このようにするのではなく、図７（ａ）および（ｂ）に示すような構成としてもよい。図７（ａ）は、第２の実施形態である圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、図７（ｂ）は本実施形態である圧電アクチュエータを構成する弾性板１ａの構成を示す平面図である。図７（ｂ）に示すように、本実施形態にかかる圧電アクチュエータの弾性板１ａは、円環部１１と、突起部１２と、円環部１１の側部であって、突起部１２の反対側付近に設けられた付勢用突起部１４とにより構成されている。なお、本実施形態である圧電アクチュエータの他の部位は、上記第１の実施形態にかかる圧電アクチュエータと同様なので、説明を省略する。
【００４０】
本実施形態においては、図７（ａ）に示すように、突起部１２を挟むようにピン１２０ａおよび１２０ｂがベース３００から突出している。また、ベース３００には、棒状の弾性体であるばね部１２１が、図７（ａ）に示すような態様で固定されており、このばね部１２１が、上記付勢用突起部１４を矢印Ｐ１の方向に加圧する。これにより、圧電アクチュエータは、ピン１２０ａおよび１２０ｂに押し付けられた姿勢で保持されることとなる。
【００４１】
このような付勢手段を用いることによって、部品の寸法や部品の取り付けにあまり高い精度が必要なくなるから、圧電アクチュエータの作成が容易なものとなる。また、上述したようなばね部によって、圧電素子を直接加圧した場合には、振動漏れが起こり、ロータ１００を駆動する効率が低下するが、本実施形態にかかる圧電アクチュエータによれば、金属製の弾性板１ａの一部である付勢用突起部１４を加圧する構成となっているので、このような不都合が生じない。
【００４２】
Ｂ−２：第２の実施形態の変形例
上記第２の実施形態である圧電アクチュエータは以下のような構成としてもよい。
（１）上記第２の実施形態においては、ベース３００に固定されたばね部１２１によって当該圧電アクチュエータをピン１２０ａおよび１２０ｂに付勢する構成としたが、この付勢手段は、以下のａ〜ｃに示す態様としてもよい。
【００４３】
ａ．第１の態様
図８（ａ）は、上記第２の実施形態における付勢手段についての第１の態様にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、図８（ｂ）は、該圧電アクチュエータを構成する弾性板１ｂの構成を示す平面図である。図８（ｂ）に示すように、本態様にかかる弾性板１ｂは、円環部１１と、突起部１２と、円環部１１の側部における突起部１２の反対側付近の部分に設けられた棒状のばね部１５とにより構成されている。そして、上記第２の実施形態と同様に、ベース３００には、突起部１２を挟むようにピン１２０ａおよび１２０ｂが設けられている。ここで、上記ばね部１５の先端付近の部分は、ベース３００から突出したピン１２２からの反力（矢印Ｐ２）を受け、これにより、圧電アクチュエータをピン１２０ａおよび１２０ｂに付勢する構成となっている。このように、本態様によれば、上記第２の実施形態である圧電アクチュエータによる効果に加えて、付勢手段であるばね部１５を、弾性板１ｂと一体として構成することができるので、当該圧電アクチュエータを構成する部品の点数を減少させることができる。
【００４４】
ｂ．第２の態様
図９（ａ）は、第２の態様にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、図９（ｂ）は、該圧電アクチュエータを構成する弾性板１ｃの構成を示す平面図である。図９（ｂ）に示すように、本態様にかかる弾性板１ｃは、円環部１１と、突起部１２と、突起部１２の反対側付近に位置し、両端が円環部１１の側部に固定されて、概ね輪状の形状をなすばね部１６とにより構成されている。ここで、本変形例においても、上記第２の実施形態および上記第１の態様と同様に、ベース３００には、ピン１２０ａおよび１２０ｂが突起部１２を挟むように設けられており、圧電アクチュエータが所定の位置からずれるのを防いでいる。また、図９（ａ）に示すように、上記ばね部１６の一部は、ネジ等によってベース３００上に固定されており、これによって、円環部１１は図中の矢印Ｐ３で示すような反力を受ける。この結果、圧電アクチュエータは、ピン１２０ａおよび１２０ｂに付勢されることとなるのである。本態様によっても、上記第１の態様と同様の効果が得られる。
【００４５】
ｃ．第３の態様
図１０（ａ）は、第３の態様にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、図１０（ｂ）は、該圧電アクチュエータを構成する弾性板１ｄの構成を示す平面図である。図１０（ｂ）に示すように、本態様にかかる弾性板１ｄは、円環部１１と、突起部１２と、ばね部１７とにより構成される。上記ばね部１７は、円環部１１の中央部付近に位置する円環状の部位と、当該円環から放射状に延び、円環部１１の内径に接合されている複数の棒状の弾性部とにより構成されている。そして、本態様にかかる圧電アクチュエータは、図１０（ａ）に示すように、ばね部１７の中心部がネジ等によってベース３００に固定されており、ばね部１７を構成する複数の弾性部によって生じる反力によって、突起部１２をロータ１００に付勢する構成となっている。本態様によっても、上記第１および第２の態様と同様の効果が得られる。さらに、本態様によれば、円環部１１の側部に突出した部分が少ないので、当該圧電アクチュエータを設置するためのスペースを小さくすることができるという利点がある。以上が上記第２の実施形態にかかる圧電アクチュエータの付勢手段の態様の例である。
【００４６】
（２）圧電アクチュエータの中央部に位置するスルーホールに、ベース３００から突出したピンを挿通させる構成としてもよい。図１１は、本変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図である。このようにすることにより、本実施形態にかかる圧電アクチュエータを用いた腕時計等が落下して衝撃を受けた際などに、圧電アクチュエータが所定の位置からずれてしまう等の不都合がなくなる。
【００４７】
なお、このような構成とした場合、腕時計が衝撃等を受けた際に、圧電アクチュエータの中央部付近に大きな応力が生じることとなる。このため、本変形例においては、図１２（ａ）および（ｂ）に示すように、圧電アクチュエータの中央部付近の厚さを外周部付近の厚さよりも厚いものとしてもよい。このような構成とすることにより、腕時計の落下時等の衝撃に対する耐久性を高めることができる。
【００４８】
Ｃ：その他の変形例
上記各実施形態である圧電アクチュエータは以下に示す構成としてもよい。
（１）上記実施形態である圧電アクチュエータの弾性板１は、円環部１２の側部に設けられた突起部１２においてロータ１００と接触する構成としたが、これに限らず、弾性板の形状を図１３（ａ）および（ｂ）に示すようなものとしてもよい。図１３（ａ）および（ｂ）に示すように、本変形例にかかる圧電アクチュエータにおいては、弾性板１ｅの円環部１１の面積が、当該円環部１１に貼り付けられる圧電素子２ａおよび２ｂよりも大きくなっており、この円環部１１の外周にロータ１００が接触する構成となっている。このような構成とすることにより、円環部の側部に突起部１２を設ける必要がなくなるので、弾性板１の作成が容易なものとなる。
【００４９】
（２）上記各実施形態においては、突起部１２とロータ１００とが接触する部分は、鏡面状に表面処理された構成としたが、これに限らず、例えば、弾性板１の側部であって、突起部１２とロータとが接触する部分に、ＤＬＣ（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｌｉｋｅ  Ｃａｒｂｏｎ）の薄膜を形成することとしてもよい。ここで、このＤＬＣは、極めて低い摩擦係数を有し、相手攻撃性も小さく、また、薄膜表面が極めて平坦であるなど、摺動材料として用いるのに適した特性を有している。このＤＬＣの薄膜を、公知のイオン化蒸着法や高周波プラズマＣＶＤ法等により、弾性板１のロータ１００と接触する部分に形成するのである。このようにすることにより、弾性板１の振動を安定してロータ１００に伝達することができるとともに、弾性板１のロータ１００との接触部における耐摩耗性を向上させることができる。
【００５０】
さらに、上述したＤＬＣに限らず、例えば、弾性板１のロータ１００との接触部をテフロン（登録商標；学術名はポリテトラフルオロエチレン）加工することとしてもよい。
【００５１】
（３）電極と駆動回路とを接続する配線の態様を、以下のようにしてもよい。図１４は、本変形例にかかる圧電アクチュエータの平面図である。本変形例にかかる圧電アクチュエータは、図１４に示すように、絶縁性のフィルムにより形成される絶縁層７と、この絶縁層の表面上にパターニングされた導線８ａ、８ｂおよび８ｃによって配線がなされている。詳述すると以下の通りである。
【００５２】
絶縁層７は、駆動回路６の出力端から当該圧電アクチュエータの電極３の表面上に延びる。そして絶縁層７は、電極３の表面上（以下、「分岐点」という）において、そのまま延びて電極４に至る（端部７ｂ）部分と、電極３の中央部に至る（端部７ａ）部分と、当該圧電アクチュエータの裏側に至る（端部７ｃ）部分とに分岐した形状にパターニングされており、端部７ａ、７ｂおよび７ｃには、それぞれスルーホールが形成されている。なお、図１４において、破線で囲んだ部分は、最終的には圧電アクチュエータの裏側（電極５側）に折り返されるが、図１４においては折り返す前の状態が示されている。そして、駆動回路６と当該圧電アクチュエータとを電気的に接続する導線８ａ、８ｂおよび８ｃは、上記絶縁層７の表面上にパターニングされ、上記絶縁層７の端部７ａ、７ｂおよび７ｃに設けられたスルーホールを通って電極３、４および５にそれぞれ接続される。さらに詳述すると以下の通りである。まず、導線８ａは、一端が駆動回路６を構成する位相反転器６３の出力端に接続され、絶縁層７の表面における上記分岐点において直角に折れ曲がり、電極３の中央部付近に位置する端部７ａに至り、この端部７ａに設けられたスルーホールを通って電極３に接続される。
【００５３】
また、導線８ｂは、一端が駆動回路６を構成する交流駆動電源６１の出力端に接続されており、絶縁層７の表面における上記分岐点を通過して端部７ｂに至り、この端部７ｂに設けられたスルーホールを通って電極４に接続される。また、導線８ｃは、一端が駆動回路６を構成する位相変換器６２の出力端に接続されており、絶縁層７の表面における上記分岐点において突起部１２側に直角に折れ曲がって圧電アクチュエータの裏側に折り返され、端部７ｃのスルーホールを通って電極５に接続される。
【００５４】
ところで、各電極から導線を引き出す場合に、図１４に示したような構成とせず、導線を電極の面外方向に引き出す構成とすると、圧電素子および弾性板の振動に伴って、導線も振動してしまい、これによりエネルギー損失が大きくなるといった不都合が生じ得るのである。これに対し、上述した本変形例によれば、圧電素子および弾性板の振動に伴って導線が一体となって振動するから、エネルギー損失を抑えることができるという利点がある。また、本変形例によれば、振動のＱを高く保つことができるので、当該圧電アクチュエータには、安定した振動が生じることとなる。さらに、本変形例によれば、当該圧電アクチュエータの表面に沿って配線することができるので、導線を当該圧電アクチュエータが属する平面の面外方向に引き出す場合と比較して、圧電アクチュエータの薄型化を図ることができる。なお、本変形例においては、導線と電極の接続点を、それぞれ圧電素子が振動する際に生じる振動の節に対応する位置に設ける構成としてもよい。
【００５５】
（４）上記第１の実施形態においては、弾性板、圧電素子および電極を図３（ａ）および（ｂ）に示すように構成したが、これに限らず、例えば図１５に示すような構成としてもよい。図１５は、本変形例における圧電アクチュエータの構成を示す断面図である。図１５に示すように、本変形例にかかる圧電アクチュエータは、弾性板１の両表面上に圧電素子２ａおよび２ｂが固定されており、圧電素子２ａの表面には電極３および４が、圧電素子２ｂの表面には電極５ａおよび５ｂが、それぞれ形成されている。そして、電極４および５ｂには交流駆動電源６１からの交流電圧が印加され、電極３および５ａには、交流駆動電源６１からの交流電圧が位相変換器６２によって９０度だけ位相が遅らされた後に印加されることとなる。このような構成としても、上記第１の実施形態における圧電アクチュエータと同様の動作を行うこととなる。
【００５６】
また、図１６に示すように、圧電素子および電極を弾性板１の厚さ方向に積層する構成としてもよい。このような構成とした場合、弾性板１の突起部１２における変位を大きくすることができるから、ロータ１００を、上記第１の実施形態における圧電アクチュエータと比較して、速く歩進駆動させることができる。
【００５７】
（５）上記第１の実施形態である圧電アクチュエータを、図１および図２に示したように、腕時計のカレンダ表示機構等に用いる場合には、以下に示す構成としてもよい。図１７（ａ）は、本変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、図１７（ｂ）は、本変形例にかかる圧電アクチュエータを腕時計のカレンダ表示機構に用いた場合の、圧電アクチュエータが属する面に垂直な面における断面図である。本実施形態にかかる圧電アクチュエータは、弾性板１、圧電素子２ａおよび２ｂならびに電極３、４および５が上記第１の実施形態にかかる圧電アクチュエータと同様に構成されるとともに、図１７（ａ）に示すように、電極３表面上の一部には導電ゴム９ａが、電極４の表面上の一部には導電ゴム９ｂが、それぞれの電極の面外方向に突出した形状で設けられた構成となっている。
【００５８】
本変形例にかかる圧電アクチュエータは、上述したような構成であり、図１７（ｂ）に示すように、上記導電ゴムが腕時計のベース３００の表面に接触するような姿勢でベース３００上に配置される。そして、ベース３００上には２本の導線８０および８１がパターニングされている。これらのうち、導線８０は、一端が駆動回路６内の位相反転器６３の出力端に接続されており、他端が上記導電ゴム９ａとベース３００との接触位置に至るような形状にパターニングされている。また、導線８１は、一端が駆動回路６内の交流駆動電源６１の出力端に接続されており、他端が上記導電ゴム９ｂとベース３００との接触位置に至るような形状にパターニングされている。以上示したような構成とすることにより、駆動回路６内の位相反転器６３の出力端が導線８０および導電ゴム９ａを介して電極３と電気的に接続され、交流駆動電源６１の出力端が導線８１および導電ゴム９ｂを介して電極４と電気的に接続されることとなる。なお、電極５に接続される電極は、上記第１の実施形態と同様の態様で設けられることとなる。
【００５９】
以上示したように、本変形例によれば、ベース３００の表面上に導線８０および８１をパターニングしたものを作成し、この面上に本変形例にかかる圧電アクチュエータを配置することのみにより、電極３および電極４と、駆動回路６とを電気的に接続することができるので、非常に簡便な工程により図１に示したような腕時計のカレンダ表示機構を作成することができるという利点がある。さらに、本変形例にかかる圧電アクチュエータは、導電ゴム９ａおよび９ｂを介してベース３００の表面上に設置されているので、腕時計が落下した際等に生じる衝撃を、この導電ゴム９ａおよび９ｂによって吸収することができるという利点もある。
【００６０】
また、上記導電ゴム９ａおよび９ｂを、電極３および４の表面上であって、圧電素子２ａが振動する際に生じる振動の節に対応する位置に設ける構成としてもよい。この振動の節においては、振幅が０または極小となるため、導電ゴム９ａおよび９ｂとベース３００との接触部において、圧電アクチュエータの振動が減衰することが少なくなる。
【００６１】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、突起部の圧電素子が覆っていない場所にてロータに接触しているため、この接触部分において弾性板が磨耗しにくく当該圧電アクチュエータの耐久性の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態である圧電アクチュエータを組み込んだカレンダ表示機構の構成を示す透過平面図である。
【図２】本発明の実施形態である圧電アクチュエータを組み込んだカレンダ表示機構を用いた時計の断面図である。
【図３】（ａ）は本発明の実施形態である圧電アクチュエータの全体の構成を示す平面図であり、（ｂ）は上記（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。
【図４】本発明の実施形態である圧電アクチュエータを構成する弾性板の構成を示す平面図である。
【図５】本発明の実施形態である圧電アクチュエータにおける圧電素子２ａの変位の態様を示す図である
【図６】本発明の実施形態である圧電アクチュエータにおける圧電素子２ｂの変位の態様を示す図である。
【図７】（ａ）は本発明の第２の実施形態である圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は該圧電アクチュエータを構成する弾性板の構成を示す平面図である。
【図８】（ａ）は本発明の第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は該圧電アクチュエータを構成する弾性板の構成を示す平面図である。
【図９】（ａ）は本発明の第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は該圧電アクチュエータを構成する弾性板の構成を示す平面図である。
【図１０】（ａ）は本発明の第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は該圧電アクチュエータを構成する弾性板の構成を示す平面図である。
【図１１】本発明の第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図である。
【図１２】（ａ）は本発明の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は上記（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。
【図１３】（ａ）は本発明の第１および第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は上記（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。
【図１４】本発明の第１および第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す断面図である。
【図１５】本発明の第１および第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す断面図である。
【図１６】本発明の第１および第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す断面図である。
【図１７】（ａ）は本発明の第１および第２の実施形態の変形例にかかる圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は上記（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。
【図１８】（ａ）は従来の円盤型圧電アクチュエータの構成を示す平面図であり、（ｂ）は上記（ａ）のＡ−Ａ’線視断面図である。
【符号の説明】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ……弾性板、２ａ，２ｂ……圧電素子、３，４，５，５ａ，５ｂ……電極、６……駆動回路、７……絶縁層、７ａ，７ｂ，７ｃ……端部、８ａ，８ｂ，８０，８１……導線、９ａ，９ｂ……導電ゴム、１１……円環部、１２……突起部、１３……固定部（固定用突起部）、１４……付勢用突起部、１５，１６，１７……ばね部、６１……交流駆動電源、６２……位相変換器、６３……位相反転器、１００……ロータ、１０１……中間車、１０２……日車、１１０……文字盤、１１１……窓部、１１２……針、１１３……ムーブメント、１２０ａ，１２０ｂ，１２２，１２３……ピン、２００……圧電素子、２０１ａ，２０１ｂ，２０２……電極、２０３……交流駆動電源、２０４……位相変換器、３００……ベース。
【図１】
0003614010.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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