(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用帯域の電波の波長に対し相対的に短い周回長を持つループアンテナを用いるループアンテナ装置において、
同軸ケーブルを前記周回長でループ状に形成したループアンテナ手段と、
所定の共振周波数を有する直列共振回路を複数個並列に接続して成り、複数の周波数に一括して同調可能な２端子リアクタンス回路網の形式の多周波同調手段と、
１次側巻線数を２次側巻線数より大きくとる巻線比である第１高周波トランスとを備え、
前記１次側巻線に前記ループアンテナ手段を接続し、前記２次側巻線に前記多周波同調手段を接続して、前記第１高周波トランスを介して前記ループアンテナ手段と前記多周波同調手段とを結合することにより、前記多周波同調手段のインピーダンスに対して前記ループアンテナ手段のインピーダンスが等価的に低インピーダンスとなる構成としたことを特徴とする多周波同調型ループアンテナ装置。
【請求項２】
前記ループアンテナ手段及び前記第１高周波トランスを含むループアンテナ回路に第２高周波トランスを直列接続し、該第２高周波トランスに接続する出力端子より同調信号を取り出す構成とすることを特徴とする請求項１記載の多周波同調型ループアンテナ装置。
【請求項３】
前記第１高周波トランスに、３次側巻線を設け、該３次側巻線に接続する出力端子より同調信号を取り出す構成とすることを特徴とする請求項１記載の多周波同調型ループアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、主として長中波帯の放送・通信において使用されるループアンテナ装置に関し、特に、複数の周波数に同調することが可能な多周波同調型ループアンテナ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の長中波帯における放送及び通信の分野で用いられるループアンテナ装置では、所定長さのループアンテナと、同調回路とを接続し、共振周波数において、ループアンテナ自体のインピーダンスを含めて同調をとる構成のものが使用されている。このような構成では、ループアンテナと同調回路の相互作用によって回路条件が干渉するため、共振周波数が変化し、同調をとることができる周波数が制限され、１台のループアンテナ装置では１波又は２波程度しか受信できない。尚、可変範囲の広い可変容量形のコンデンサや切替え形の回路素子等を用いて、多周波に同調可能である場合であっても、これらは同時に多周波を一括して受信するためのものではない。
【０００３】
また、同軸ケーブルをループアンテナに用いたものは、特開昭５６−２７５０９号公報等で公知であるが、これらのアンテナはループアンテナとして単に同軸ケーブルを環状に屈曲し、内導体をアンテナとすることにより、平衡又は不平衡のシールド形ループアンテナを構成し、インピーダンス特性の安定化を計っているに過ぎない。従って、このようなシールド形ループアンテナも前述のような従来の構成をとる限り、受信周波数については、１波又は２波程度しか受信同調をとることができない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
このため、従来のループアンテナ装置を用いて同時に一括して多周波の受信を行う場合は、類似アンテナ装置を多数の周波数に応じて複数設置し、その出力を合成する必要がある。
しかし、複数のアンテナ装置を設置するためには、広い設置場所が必要となることや設置作業が複雑になる等の問題があり、且つ、アンテナ装置や合成装置の製造及び設置に多くの経費を要するという問題がある。
【０００５】
本発明は上記問題点に着目してなされたもので、１台のループアンテナ装置によって安定した多周波の一括同調が可能であり、且つ経費の低減を図ることができる多周波同調型ループアンテナ装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
このため本発明では、使用帯域の電波の波長に対し相対的に短い周回長を持つループアンテナを用いるループアンテナ装置において、同軸ケーブルを前記周回長でループ状に形成したループアンテナ手段と、所定の共振周波数を有する直列共振回路を複数個並列に接続して成り、複数の周波数に一括して同調可能な２端子リアクタンス回路網の形式の多周波同調手段と、１次側巻線数を２次側巻線数より大きくとる巻線比である第１高周波トランスとを備え、前記１次側巻線に前記ループアンテナ手段を接続し、前記２次側巻線に前記多周波同調手段を接続して、前記第１高周波トランスを介して前記ループアンテナ手段と前記多周波同調手段とを結合することにより、前記多周波同調手段のインピーダンスに対して前記ループアンテナ手段のインピーダンスが等価的に低インピーダンスとなる構成とした。
【０００７】
また、前記ループアンテナ手段及び前記第１高周波トランスを含むループアンテナ回路に第２高周波トランスを直列接続し、該第２高周波トランスに接続する出力端子より同調信号を取り出すようにした。
あるいは、前記第１高周波トランスに、３次側巻線を設け、該３次側巻線に接続する出力端子より同調信号を取り出すようにした。
【０００８】
【作用】
かかる構成において、同軸ケーブルで構成されたループアンテナ手段のアンテナ機能と、多周波同調手段の同調機能とは、第１高周波トランスによって電磁的に結合される。この電磁結合の条件を適正に選ぶことによって、ループアンテナ手段の有する回路定数が多周波同調手段に及ぼす影響度を小さくすることができるので、ループアンテナ回路の条件が多少変わったとしても、多周波同調手段は、その同調周波数での変化が僅少で、且つＱの高い形を保ちながら複数の周波数に共振する多周波の一括同調回路として機能する。設定された同調周波数の目的波が受信されるとループアンテナ手段に誘起電圧が発生し、その負荷側に位置する直列共振回路においては共振作用により、直列共振回路を流れる電流は最大となる。従って、ループアンテナ手段と多周波同調手段は、１次側巻線数を２次側巻線数より大きくとる巻線比により結合した第１高周波トランスによって、それぞれの回路条件に適合した回路定数の等価インピーダンスを互いに呈することとなり、多周波同調手段で設定した所定の周波数にほぼ等しい周波数において、アンテナ装置全体として安定に多周波の一括受信同調が行われる。
【０００９】
また、同調出力を取り出すとき、第２高周波トランスをループアンテナ回路に接続し、電磁結合を介して出力端子から同調出力を取り出す構成とすることによって、多周波同調型ループアンテナ装置と外部装置との整合をとることが容易にでき、出力端子に接続される負荷側回路が多周波同調型ループアンテナ装置の同調機能に与える影響を減少させ、且つ、負荷側の回路条件に整合させて、目的波の同調信号出力電力が最大に取り出されるようになる。
【００１０】
あるいは、第１高周波トランスに、３次側巻線を設け、１次側及び２次側巻線にループアンテナ手段及び多周波同調手段を接続して両手段を電磁的に結合し、更に、同調出力をこのトランスから直接取り出すため３次側巻線に出力端子を接続した構成であっても、前記と同様に多周波の一括同調機能を良好に取り出されるようになる。
【００１１】
【実施例】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
本発明の第１実施例の回路構成を示す図１において、ループアンテナ手段であるループアンテナ１は、耐候性のある硬質の同軸ケーブル２と、同軸ケーブル２の両端に設けられたアンテナ端子３，４とを有する。同軸ケーブル２は、例えば３重のループ状に形成され、使用帯域の電波の波長に対し相対的に短い周回長で、帯域特性を害することのないような形態をもって形成されている。即ち、浮遊容量や寄生容量を少なくしループ部分の自己共振周波数が使用帯域外となるように形成している。また同軸ケーブル２の材質には、例えば、ＣＡＴＶ等に用いられている比較的大口径の同軸ケーブル  （コム・スコープ社製  Ｐ３−４１２  型    等のような、シームレスアルミパイプを外被導体とし、銅被覆アルミ線を芯線導体とする、経年変化が少なく、硬質軽量な同軸ケーブル）を用いることによって良好な実用性能を得た。アンテナ端子３，４は、それぞれ同軸ケーブル２の芯線と接続する端子３Ａ，４Ａ  及び同軸ケーブル２の外被導体と接続する端子３Ｂ，４Ｂ  を備えている。図１の回路構成では、端子３Ａは後述するトランスＴ１を介して端子４Ｂに接続され、端子３Ｂは後述するトランスＴ２を介して端子４Ａに接続されることによって、同軸ケーブル２の芯線と外被導体は直列に接続されている。即ち、同軸ケーブル２の１巻きでループのターン数が２ターンとなるような、所謂バイファイラー巻きに類似した接続方法としている。勿論、バイファイラー巻きの直列接続としないで、必要により、図２（ａ），（ｂ）  に示すように同軸ケーブル２の１巻きで１ターンとなるようにして（芯線と外被導体を並列に接続するか、外被導体のみを用いるか等して）ループアンテナ回路部分のインピーダンスをより低くするような接続方法としてもよい。これらの接続方法は回路条件により適正に選ぶことができる。尚、同軸ケーブル２のループのターン数は上記以外でも応用可能である。
【００１２】
多周波同調手段である多周波同調回路５は、コイルＬ１，Ｌ２．．．  Ｌｎ  、可変容量コンデンサＣ１，Ｃ２．．．  Ｃｎ  とによって構成される。周波数の異なるｎ波の目的波と同調をとるため、コイルＬ１と可変容量コンデンサＣ１とを直列接続し、同様にコイルＬ２．．．Ｌｎ  と可変容量コンデンサＣ２．．．Ｃｎ  とをそれぞれ直列接続してｎ個の直列共振回路を構成し、各直列共振回路が並列に接続される。各直列共振回路は、共振周波数が目的波の周波数に一致した周波数となるようにコイル及びコンデンサの定数が決められ、各可変容量コンデンサの容量値を変化させることによって微調整されている。ここで多周波同調回路を構成するコイルやコンデンサは、抵抗分や損失分の少ない部品を使用して、所謂Ｑの高い同調回路を構成するようにするのが好ましい。
【００１３】
第１高周波トランスとしての前記トランスＴ１は、１次側巻線と２次側巻線とがフェライトコアを介して密結合し、且つ１次側巻線数Ｎ１を２次側巻線数Ｎ２より大きくとる巻線比である２巻線高周波トランスを用いる。トランスＴ１の１次側巻線の端子はアンテナ端子３Ａ，４Ｂ  と接続され、２次側巻線の端子は多周波同調回路５の各直列共振回路に並列接続される。１次側及び２次側巻線の巻数Ｎ１，Ｎ２  は、巻数比がＮ１：Ｎ２＝２：１    程度として良好な結果を得ている。実際に長中波の周波数帯における実験結果では、例えば、フェライトコアの材質が、使用周波数０．２  ＭＨｚ  以下で初透磁率３３００程度のものを使用し、Ｎ１＝２０  ターン  ，Ｎ２＝１０  ターンとしてループアンテナ１と多周波同調回路５を結合して良好な実用性能を得た。尚、フェライトコアの材質及び巻数Ｎ１，Ｎ２  は前記以外でも応用可能である。
【００１４】
第２高周波トランスとしての前記トランスＴ２は、ループアンテナ１を含むループアンテナ回路から出力を取り出す２巻線高周波トランスで、１次側巻線の端子は、この例ではアンテナ端子３Ｂ，４Ａ  と接続され、２次側巻線の端子は出力端子６に接続される。トランスＴ２を介してループアンテナ回路のインピーダンスと図示されていない負荷出力側のインピーダンスとの整合が取られている。１次側及び２次側巻線の巻数ｎ１，ｎ２  に関しては、実際の実験結果では、トランスＴ２でのインピーダンス変成比や帯域を考慮して巻数比がｎ１：ｎ２＝１：２〜３程度とすることにより、図示されていない出力側の同軸ケーブルと整合がとれ、良好な結果を得た。勿論、負荷側の回路条件によって、この巻数比ｎ１：ｎ２は適正に設定されることになる。例えば、負荷側としてトランスＴ２の２  次側巻線から直ちに高インピーダンス入力の増幅器に接続するような場合は、ｎ２をさらに多くとることができ、大きな電圧利得を得るような構成とすることもできる。
【００１５】
尚、図２（ａ）  の場合には、前記トランスＴ２はループアンテナ回路に図に示すように直列にトランスＴ２の１次側巻線が接続される。また、図２（ｂ）  の場合には、同軸ケーブルの芯線導体の端子３Ａ，４Ａ  にトランスＴ２が接続される。
アンテナ端子３，４及び出力端子６が固定された同調箱７は、多周波同調回路５、トランスＴ１及びトランスＴ２を収納するための防水形同調箱である。
【００１６】
以上の回路を用いたアンテナ装置の構造を図３に示す。
図において、硬質・軽量な同軸ケーブル２を屈曲し特別に支持枠を有せず自立的に形成したループアンテナ１は、ステンレス製のループアンテナ取り付け板８にＵボルト９Ａで固定されている。取り付け板８には同調箱７が固定され、同調箱７に固定された出力端子６には出力ケーブル１０を介してコネクタ１１が接続されている。また、取り付け板８はＵボルト９Ｂによって図示されていない柱状物等に取り付けられている。尚、同調箱７、取り付け板８及びＵボルト９Ａ，９Ｂ  は上記に限らず他の材質、形状でも応用可能である。
【００１７】
次に、第１実施例の動作について説明する。
まず、トランスＴ１の電磁結合による、本装置のアンテナとしての同調機能について説明する。
１次側のループアンテナ１のアンテナ機能と、２次側の多周波同調回路５の同調機能とは、トランスＴ１の電磁結合を介して相互に影響を及ぼす。その際、トランスＴ１の巻数比を前記条件にし、適正な巻数でトランスＴ１を構成すれば、ループアンテナ１を含むループアンテナ回路と多周波同調回路５との相互作用において、１次側のループアンテナ回路の条件が多少変わっても、２次側の多周波同調回路５は、その同調周波数の変化が僅少で、且つＱの高い形を保ちながら複数の周波数に共振する多周波の一括同調回路として安定に機能する。多周波同調回路５で設定されている所定の同調周波数の目的波が受信されるとループアンテナ１に誘起電圧が発生し、その負荷側に位置する直列共振回路の共振作用により、同調周波数でのリアクタンスは零となり、流れる電流は最大となる。
【００１８】
これらの特徴的な多周波同調回路の安定した同調機能について、さらに、図を用いて詳細に説明する。
直列共振型の多周波同調回路の同調機能を説明するための図４において、図４（ａ）  は、横軸を周波数ｆ（あるいは、角周波数ω）  、縦軸をリアクタンスＸで表した２端子リアクタンス回路網の持つ、周波数対リアクタンス特性のグラフである。図４（ａ）  中の実線Ｘｓ１，Ｘｓ２，Ｘｓ３  は３個の直列共振回路を並列に接続してなる２端子リアクタンス回路網（即ち、直列共振型多周波同調回路）の特性の一例である。リアクタンスＸが零となる周波数ｆｓ１，ｆｓ２，ｆｓ３  において直列共振が生じ、これに図４（ｂ）  の回路のように一定の電圧源から信号を供給すると、ｆｓ１，ｆｓ２，ｆｓ３  の周波数を有する信号は、負荷となる２端子リアクタンス回路網のリアクタンスが零となって、最大の電流が流れる。
【００１９】
ここで、図４（ｃ）  の回路のように、電圧源側の回路に、図４（ａ）  中に示した実線  ＸＡ  のようなリアクタンス特性を持つインピーダンス（  即ち、ループアンテナ回路の有するインピーダンス、あるいは、実際にはループ巻線の持つインダクタンス）  が直列に存在すると、直列共振周波数は、  ＸＡ  ＋  Ｘｓ１＝０，  ＸＡ  ＋  Ｘｓ２＝０，  ＸＡ  ＋Ｘｓ３＝０となるような周波数ｆｓ１’，ｆｓ２’，ｆｓ３’に移ってしまう。
【００２０】
そこで、このような場合、ループアンテナ回路の有するインピーダンスをできるだけ低くすることが望ましいのであるが、一定の制約がある。即ち、ループアンテナに誘起する電力をできるだけ大きく得ようとするため、大面積のループ巻線としたり、誘起する電圧を高くするために、多数巻きとしたりする等の方法が実際的なループアンテナ素子の製造において行われている。このような方法では、必然的にインダクタンス即ち  ＸＡ  の値を大きくする。そこで、前述のように、  ＸＡ  で表されるインピーダンス（  実際には、ループ巻線の持つインダクタンス）  が目的の多周波同調回路側から見て、等価的に低いインピーダンスの値となるように、図４（ｄ）  に示すような回路構成としてインピーダンス変成作用をもつ密結合のトランスを介し、電圧源（  ループアンテナ回路）  と直列共振回路による多周波同調回路とを結合させ、  ＸＡ  の影響度合いを軽減せしめるようにしたのである。また、ループアンテナ回路部分に存在する浮遊容量や寄生容量を少なくするように形成して、ループアンテナ回路の呈するインピーダンスが複雑な特性（自己共振特性）を持たないように注意することも必要である。
【００２１】
このように、図４（ｄ）  に示す回路構成とすることによって、トランスの巻線比を１：Ｎ  とすると、インピーダンス変成比は、１：Ｎ２であるから、Ｎ  を１以下にする（１次側巻線数を２次側巻線数より大きくとる）ことにより、２次側から１次側を見た等価インピーダンスを低くできる。例えば、１次側巻線数と２次側巻線数との巻線比を２：１  とすれば、インピーダンス変成比は４：１  、等価インピーダンスは１／４  となり、図４（ａ）  に示した実線のインピーダンス  ＸＡ  は破線のようにＮ２倍（  例えば１／４）となって等価的に低くなり、等価インピーダンスは  ＸＡ  ’  となる。これが直列共振回路に作用し、直列共振周波数は、  ＸＡ  ’  ＋  Ｘｓ１＝０，  ＸＡ  ’＋  Ｘｓ２＝０，  Ｘ  Ａ  ’＋Ｘｓ３＝０  となる周波数、即ち、ｆｓ１，ｆｓ２，ｆｓ３  により近い周波数ｆｓ１’’，ｆｓ２’’，ｆｓ３’’  となって、  ＸＡ  の影響度合いが軽減される結果となる。
【００２２】
尚、上述の図４を用いた説明では、リアクタンスの特性を説明するため、回路の抵抗分を省いて示した。
次に、本装置から同調出力を取り出す機能について説明する。
ループアンテナ１を含むループアンテナ回路を流れる電流から出力を取り出す場合、ループアンテナ回路には多周波同調回路５  が結合しており、その等価インピーダンスを含めたループアンテナ回路の抵抗分を含めた内部インピーダンスに整合した回路を用いて出力を取り出さねばならない。この整合を行うため回路条件に適合する巻数比で構成されたトランスＴ２をループアンテナ回路に直列に接続して電磁結合を介して出力端子６から出力を取り出す構成とすることによって、出力端子６に接続する負荷側回路が多周波同調型ループアンテナ装置の同調機能に与える影響を少なくし、且つ、負荷側の回路条件に適合して同調信号出力を効率よく取り出すことができる。即ち、出力を同軸ケーブルによって伝送する場合には通常は低インピーダンス、また増幅器に直結する場合には通常は高インピーダンスの回路条件になるが、それらに応じて、目的波の同調信号出力電力を最大にして効率よく取り出すことができるようになる。
【００２３】
上述したように、第１実施例によれば、ループアンテナ１を含むループアンテナ回路（１次側回路）  及び多周波同調回路５（２次側回路）  は、条件付けられたトランスＴ１の電磁結合により、互いの回路条件が影響して起こる共振周波数の変化を僅少になし、各直列共振回路で複数設定した所定の周波数にほぼ等しい周波数において、アンテナ装置全体として、安定に一括して多周波の同調をとることができる。よって、複数の目的波を受信する場合のアンテナ装置の設置数を減少させることができる。加えて、硬質・軽量の同軸ケーブルを用いて支持個所の少ないループアンテナを構成することにより、簡単に、且つ安価に組み立てることができ、耐候性も向上する。
【００２４】
また、同調信号をトランスＴ２を介して出力端子６より取り出すことにより、負荷側がアンテナ側に及ぼす影響を軽減することができ、より安定に多周波同調をとることができる。
さらに、図１のようにループアンテナ１を構成する同軸ケーブル２の外被導体と芯線導体を直列に接続し、所謂バイファイラー巻きの接続方法とすることによって、ループアンテナ１の巻数は同軸ケーブル２のターン数の２倍となり、ループアンテナ１における誘起電圧を２倍にすることができ、構成の自由度が増す。また図２のようにループアンテナを接続してもよく、このどちらを選ぶのかは使用帯域や回路条件によって適正に選ぶことが好ましい。
【００２５】
次に、本発明の第２実施例の回路構成を図５に基づいて説明する。ただし、同一の機能を有する構成部分には同一符号を付して説明を省略する。
図において、第１実施例と異なる部分は、トランスＴ１及びトランスＴ２に代えて、３巻線高周波トランスＴを使用する。トランスＴの１次側及び２次側巻線は、第１実施例と同様にループアンテナ１及び多周波同調回路５と接続され、３次側巻線は出力端子６が接続される。また、アンテナ端子３Ｂ，４Ａ  が短絡されて同軸ケーブル２  の芯線と外被導体が直列接続される構成である。尚、この例のようなバイファイラー巻きの接続としないで、図２（ａ），（ｂ）  に示したように芯線と外被導体を並列接続する、あるいは、外被導体のみを用いる接続方法として１巻き当たり１ターンの構成としてもよい。トランスＴは、第１実施例のトランスＴ１と同じく、ループアンテナ１と多周波同調回路５を電磁的に結合する機能は同様に、巻数Ｎ１，Ｎ２においても第１実施例と同じであるが、更に、同調出力をこのトランスＴから直接取り出すため３次側巻線を巻数Ｎ３で加えたものである。図５のような回路による実験の一例では、トランスＴの巻数比は、Ｎ１：Ｎ２：Ｎ３＝４：２：１程度として良好な結果を得たが、負荷出力側のインピーダンスと整合をとって巻線比を定めるのが好ましい。このトランスＴを用いた構成において、第１実施例と同様に本装置の多周波同調機能を良好に取り出すことができ、加えて部品数が減少するため、小型化及びコスト低減ができる。
【００２６】
ただし、第２実施例の回路を用いたアンテナ装置の構造は図３と同一であり、またその動作は第１実施例と同一であるため説明を省略する。
以上、実施例の説明では、主として長中波帯において使用される装置について述べてきたが、本発明は、短波、超短波帯においてもループアンテナの周回長が波長と比較して相対的に短い場合には応用可能であることはいうまでもない。
【００２７】
尚、上述した直列共振回路型の多周波同調回路は、回路形式において、電気回路理論上の双対性に従って双対となる同調特性をもつ並列共振回路を複数個直列接続した並列共振回路型の多周波同調回路として構成することも応用可能で、このときは、第１高周波トランスの２次側巻線数を１次側巻線数より大きくとる巻線比で構成する。この場合の基本構成を図６に示す。
【００２８】
また、第１実施例におけるトランスＴ１、トランスＴ２、ならびに第２実施例におけるトランスＴの１次側、２次側巻線、あるいは、３次側巻線は、図１、図５に示したようにそれぞれが分離された巻線としてあるが、静電位的に絶縁する必要が無い場合であれば、分離せずに巻線の１部をそれぞれ共用して、即ち、１つの巻線の途中からタップを引き出すか、さらに巻き上げるかして他の巻線とする所謂オートトランス型の巻線方法による巻線としても応用可能である。
【００２９】
加えて、実施例の説明では、目的波を受信する場合について述べたが、本発明による構成は、受信用のループアンテナ装置のみならず、実施例における出力端子を入力端子として送信用信号を入力すれば、送信用あるいは送受信兼用のループアンテナ装置としても応用することができる。
【００３０】
【発明の効果】
以上説明したように、主として長中波帯の放送・通信用に使用されるループアンテナ装置において、従来、１〜２波の同調しか安定して取り出せなかったものが、複数の周波数に同調する多周波同調手段を設け、ループアンテナ手段と電磁結合させることにより、１台のループアンテナ装置で多周波を一括して安定に受信できるため、極めて効率のよいループアンテナ装置を提供することができる。加えて、同軸ケーブルを用いてループアンテナ手段を構成することにより、簡単に、且つ安価に本装置を構成することができ、耐候性も向上する。
【００３１】
また、同調信号を第２高周波トランスを介して出力端子より取り出すことにより、負荷側がアンテナ側に与える影響を軽減し、より安定に多周波同調をとることができる。
あるいは、第１高周波トランスに、３次側巻線を設け、同調信号をこの３次側巻線から取り出す構成であっても、同様に多周波同調出力を良好に取り出すことができ、加えて、部品数が減少するため小型化及びコスト低減が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例の回路構成を示す図（１）
【図２】同上実施例の回路構成を示す図（２）
【図３】同上実施例の構造を示す図
【図４】同上実施例の多周波同調回路の同調機能を説明するための図
【図５】本発明の第２実施例の回路構成を示す図
【図６】本発明の回路構成と双対となる回路構成の例を示す図
【符号の説明】
１            ループアンテナ
２            同軸ケーブル
５            多周波同調回路
６            出力端子
Ｔ１，Ｔ２，Ｔ      トランス
【図１】
0003621468.tif 000002
【図２】
0003621468.tif 000003
【図３】
0003621468.tif 000004
【図４】
0003621468.tif 000005
【図５】
0003621468.tif 000006
【図６】
0003621468.tif 000007