(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも熱交換缶体に対して入水管と出湯管を接続してなる給湯回路を備え、また加えて風呂追い焚き循環回路や暖房循環回路等の循環回路を必要に応じて熱交換缶体に接続してなる給湯装置であって、前記熱交換缶体に接続される回路に対して、該回路の熱交換缶体に対する入管と出管との間に介在して共通の配水路を自在に構成する排水共通化手段を設けたものにおいて、
前記排水共通化手段は直筒状本体を有し、該直筒状本体の下端側を排水管部とすると共に途中を連通管部とし、該連通管部を挟んだ上下の位置でそれぞれ前記入管と出管に接続され、且つ前記連通管部と排水管部とを開放自在に閉塞する１つの排水栓部材を有することを特徴とする給湯装置。
【請求項２】
排水栓部材のうち連通管部閉塞部分には、入管と出管との通路とをつなぐリーク孔を設けていることを特徴とする請求項１に記載の給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は給湯装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
最近における給湯装置は、多機能の温水供給機能を備えた給湯装置が多く、従って、基本的な給湯の回路の他に風呂追い焚き用の循環回路や暖房運転用の回路等の管が多数、熱交換缶体に出入りして接続されている。前記熱交換缶体に出入りする回路の管は、回路毎に２管あるので、全体としてかなりの管数となっていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが上記した従来の給湯装置において、例えば長期間使用しない場合や冬季低温時の凍結防止のために、管内の水を排水しておく必要が生じるが、従来においては一般に各管毎に排水栓を設けて、この排水栓を必要に応じて外すことで管内の排水を行っていた。このため排水栓の取り外し作業が何箇所にもなって、作業が面倒で煩わしいという問題があった。
【０００４】
そこで本発明は、上記従来における給湯装置の問題を解消し、必要な排水栓の数を減少させて、排水作業を容易に行うことができる給湯装置の提供を課題とする。
その他、排水栓を各回路毎に共通化して数を減らした場合に、凍結防止運転のための循環を確保することができる給湯装置の提供を課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を達成するため、本発明の給湯装置は、少なくとも熱交換缶体に対して入水管と出湯管を接続してなる給湯回路を備え、また加えて風呂追い焚き循環回路や暖房循環回路等の循環回路を必要に応じて熱交換缶体に接続してなる給湯装置であって、前記熱交換缶体に接続される回路に対して、該回路の熱交換缶体に対する入管と出管との間に介在して共通の配水路を自在に構成する排水共通化手段を設けたものにおいて、前記排水共通化手段は直筒状本体を有し、該直筒状本体の下端側を排水管部とすると共に途中を連通管部とし、該連通管部を挟んだ上下の位置でそれぞれ前記入管と出管に接続され、且つ前記連通管部と排水管部とを開放自在に閉塞する１つの排水栓部材を有することを第１の特徴としている。
また本発明の給湯装置は、上記第１の特徴に加えて、排水栓部材のうち連通管部閉塞部分には、入管と出管との通路とをつなぐリーク孔を設けていることを第２の特徴としている。
【０００６】
上記本発明の第１の特徴によれば、熱交換缶体に対して入管と出管とで接続された給湯回路やその他の各回路において、入管から熱交換缶体に入った水はそこで加熱され、出管に出湯される。
熱交換缶体内の水は、長期間使用しない場合や冬季低温時の凍結防止等、熱交換缶体の故障、損傷、劣化を予防するため、排水しておく必要が生じる。排水共通化手段を設けることで、回路毎に熱交換缶体に接続する入管と出管との間に共通の排水路を自在に構成し、これによって回路毎に入管と出管との排水を１つの作業で行うことができる。
特に第１の特徴によれば、直筒状本体を有することで、下端側の排水管部と途中の連通管部とが同じ直筒状本体の筒内に直線的に並んで構成されることになり、よって連通管部と排水管部との閉塞及び開放を１個の排水栓部材を用いて容易に行うことが可能となる。また連通管部の上下の位置に接続された入管と出管から連通管部に流出した水は、そのまま下方に落下して容易に排水管部から排水される。前記排水栓部材は、通常時は連通管部と排水管部とを閉塞させており、これによって入管と出管との連通を確実に遮断すると共に、入管、出管からの排水を確実に遮断する。また排水作業時には排水栓部材を操作することで、前記連通管部と排水管部の閉塞を解いて開放する。これによって入管内及び出管内の水が連通管部に流出し、さらに排水管部に流れて排出される。
また上記本発明の第２の特徴によれば、上記第１の特徴による作用効果に加えて、排水栓部材の連通管部閉塞部分に入管と出管との通路をつなぐリーク孔を設けているので、排水栓部材により連通管部が閉塞されている通常時においても、前記回路の入管と出管との通路をリーク孔を通じて僅かに連通した状態とすることができる。よって冬季等において、その回路本来の循環運転を行うことなく、凍結防止運転を熱交換缶体やその回りの短絡した循環回路で行うことができる。これによって特に熱交換缶体を屋外に設置する屋外設置型給湯装置における凍結防止の効果を発揮させることができる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
図１は本発明の実施の形態例に係る給湯装置を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は一部断面した側面図である。図２は図１に示す給湯装置に用いられる要部の断面図である。図３は本発明の給湯装置に用いられる排水共通化手段の他の例を示す断面図である。図４は屋内設置型の給湯装置の例を示す概略配管図である。図５は屋外設置型の給湯装置の例を示す概略配管図である。
【０００８】
図４を参照して、屋内設置型の給湯装置の場合には、家屋を外部から仕切る壁Ｗより内側（図４では壁Ｗの内側面）に給湯装置の熱交換缶体10が設置され、該熱交換缶体10に対して給湯回路20が接続され、また必要に応じて、暖房循環回路30、風呂追い焚き循環回路40が接続される。
また図５に示すように、屋外設置型の給湯装置の場合には、家屋を外部から仕切る壁Ｗよりも外側（図５では壁Ｗの外側面）に給湯装置の熱交換缶体10が設置され、該熱交換缶体10に対して給湯回路20や、暖房循環回路30、風呂追い焚き循環回路40が接続される。
前記給湯回路20は、熱交換缶体10への給水管である入管21と熱交換缶体10からの出湯管である出管22とからなる。
また前記暖房循環回路30は、放熱器33で放熱された温水を熱交換缶体10へ戻す入管31と熱交換缶体10で加熱された温水を放熱器33へ送る出管32とからなる。暖房循環回路30には熱動弁34が通常設けられており、一定温度以上、例えば10℃以上では閉止するようにされている。
また前記風呂追い焚き循環回路40は、浴槽43から浴槽水を熱交換缶体10に戻す入管41と熱交換缶体10から加熱された温水を浴槽43に向けて送る出管42とからなる。
前記給湯回路20、暖房循環回路30、風呂追い焚き循環回路40には、通常において、その回路途中に１つ以上の何らかの開閉弁が設けられており、それらの回路における本来の運転、例えば給湯回路20であれば給湯運転、暖房循環回路30であれば暖房運転、風呂追い焚き循環回路40であれば追い焚き運転が行われる場合には、その運転の開始と共に回路が開放されて連通し、運転が停止されると前記回路が閉止されるようになっている。
【０００９】
前記熱交換缶体10は、瞬間式の熱交換缶体としてもよいし、所謂セミ貯湯式の熱交換缶体としてもよいし、貯湯式の熱交換缶体としてもよい。また加熱手段としてはガスバーナを用いてもよいし、石油バーナを用いてもよい。また必要に応じて電気加熱を行うものであってもよい。
前記瞬間式の熱交換缶体を用いる場合は、熱交換缶体10の内部にそれぞれ給湯回路20、暖房循環回路30、風呂追い焚き循環回路40の図示しない熱交換コイルをそれぞれ配置する。また給湯回路20の加熱をセミ貯湯式や貯湯式とする場合には、暖房循環回路30や風呂追い焚き循環回路40については、それぞれの熱交換コイルを給湯回路20のセミ貯湯槽や貯湯槽に通して瞬間加熱とすることができる。
【００１０】
熱交換缶体10は本体部11と配管接続部12とからなり、本体部11内には前記したガスや石油等によるバーナと、前記した瞬間式熱交のための熱交換コイル或いはセミ貯湯槽、或いは貯湯槽が配置されている。一方、本体10の下に設けられた配管接続部12には、前記給湯回路20の入管21と出管21、暖房循環回路30の入管31と出管32、風呂追い焚き循環回路40の入管41と出管42が、それぞれ熱交換缶体10の本体部11側と接続して配置されると共に、各回路20、30、40毎に排水共通化手段50、50、50が設けられている。また暖房循環回路30と風呂追い焚き循環回路40については回路循環用の循環ポンプ60、60が設けられている。給湯回路20については上水道からの水圧が加わっているので、ポンプは不要である。
【００１１】
前記排水共通化手段50は、給湯回路20において、入管21と出管22との間に介在して１つの共通の排水路51を構成するものである。同様に暖房循環回路30の入管31と出管32との間に介在し、また風呂追い焚き循環回路40の入管41と出管42との間に介在してそれぞれ１つの共通の排水路51を構成するものである。勿論、排水共通化手段50は、通常の運転時（排水を行う場合以外）には前記排水路51が入管21、31、41や出管22、32、42に対して閉塞状態となる構成となっており、また通常の運転時には入管21、31、41を通る水流と出管22、32、42を通る水流とが原則として連通しない構成となされている。そして排水共通化手段50は、排水を行う際には各回路20、30、40において入管21、31、41及び出管22、32、42から排水路51への通路が開放されると共に排水路51自体の通路が外部へ開放される構成となされている。
尚、排水共通化手段50の排水路51が短い場合に排水チューブ70を取り付けて、配管接続部12の外へ排水できるようにすることができる（図１の（Ｂ）参照）。
【００１２】
図２を参照して、排水共通化手段50のより具体的な実施の態様例を説明する。この例では排水共通化手段50は直筒状本体52を有し、該直筒状本体52の下端側を排水管部52a とし、途中を連通管部52b としている。直筒状本体52の連通管部52b を挟んだ上側の側部には、入管（21、31、41）との接続管部53が取り付けられ、また直筒状本体52の上端部は入管（21、31、41）との接続口部52c として構成されている。一方、前記直筒状本体52の連通管部52b を挟んだ下側の側部には、出管（22、32、42）との接続管部54a 、54b が取り付けられている。
前記直筒状本体52に対しては排水栓部材55が下端側の排水管部52a から着脱自在に嵌め込まれる。排水栓部材55には、前記直筒状本体52の連通管部52b を閉塞するための連通管部閉塞栓55a と前記排水管部52a を入管（21、31、41）や出管（22、32、42）から閉塞するための排水管部閉塞栓55b 、55b が排水栓部材55の先端側のロッド部55c に構成されている。
また排水栓部材55の前記排水管部閉塞栓55b よりも下端側は筒状部55d とされ、該筒状部55d の上部に設けられた横孔55e で筒状部55d の外側面に連通している。この筒状部55d が上記した排水路51となる。
さらに排水栓部材55の筒状部55d の外側の一部に雄ねじ部55f が設けられている。
前記直筒状本体52のうち前記連通管部閉塞栓55a で閉塞される連通管部52b と、前記排水管部閉塞栓55b 、55b で閉塞される排水管部52a の部分は何れも内径を他よりも小さくしており、これによって前記各栓55a 、55b 、55b が閉塞位置から位置をずらされることで、それらの栓55a 、55b 、55b による閉塞が解かれるようになされている。
また前記直筒状本体52の排水管部52a の内壁には前記排水栓部材55の雄ねじ部55f と螺合する雌ねじ部52d が設けられている。
80は脱落防止ピンであり、排水栓部材55が直筒状本体52から脱落してしまうのを予防する。
【００１３】
前記排水栓部材55による直筒状本体52の閉塞及びその開放の動作を説明する。今、排水栓部材55を直筒状本体52にセットする場合、排水栓部材55をその先端の連通管部閉塞栓55a 側から直筒状本体52の下端側の排水管部52a 内に侵入させ、雄ねじ部55f を直筒状本体52の雌ねじ部52d に螺合させて、侵入止め部55g が排水管部52a の内壁の一部に当たって行き止まるまで螺合を進める。そして脱落防止ピン80を施す。前記行き止まった所で、排水栓部材55の連通管部閉塞栓55a が直筒状本体52の連通管部52b に達してこれを閉塞し、また排水管部閉塞栓55b がそれぞれ排水管部52a の対応する小内径部に達してこれを閉塞する。これによって、入管（21、31、41）側の通路と出管（22、32、42）側の通路との連通が遮断され、また排水管部52a への通路が閉塞された状態となる。通常時の運転はこの状態でなされる。
次に、熱交換缶体10内の残留水や入管（21、31、41）、出管（22、32、42）内の水を排出する場合、排水栓部材55の前記雄ねじ部55f による直筒状本体52の雌ねじ部52d への螺合を解くことで、排水栓部材55が後退し、これによって連通管部閉塞栓55a が連通管部52b からより内径の大きい所に外れ、また排水管部閉塞栓55b が排水管部52a のより内径の大きい所に外れる。排水栓部材55そのものは脱落防止ピン80によって直筒状本体52から脱落してしまうのが防止される。熱交換缶体10内や入管（21、31、41）内の残留水は入管（21、31、41）から連通管部52b に入り、直筒状本体52を下り、更に直筒状本体52内から排水栓部材55の横孔55e を通って排水栓部材55の筒状部55d 内に入り、外部に排出される。また熱交換缶体10内や出管（22、32、42）内の残留水は出管（22、32、42）からそれに接続された直筒状本体52内に入り、下方へ下って、横孔55e から排水栓部材55の筒状部55d 内に入り、外部に排出される。
給湯回路20や暖房循環回路30、風呂追い焚き循環回路40の回路毎に入管と出管の２つの管路内の残留水を１つの排水共通化手段50によって１回の作業で排水することができる。
【００１４】
前記直筒状本体52は必ずしも直筒状である必要はなく、曲がっていても可能である。但し直筒状の場合は、排水栓部材55の構成等を含め、全体の構成をシンプルにすることができる。
また排水共通化手段50は必ずしも直筒状本体52等、１本の筒体を主たる構成として設ける必要はない。要するに入管（21、31、41）と出管（22、32、43）とを連通させる連通管部52b と該連通管部52b に連通する排水管部52a を有し、且つ連通管部52b と排水管部52a とを開放自在に閉塞する１つの排水栓部材55が有ればよく、連通管部52b や排水管部52a や排水栓部材55の形状が特に限定される必要はない。
また直筒状本体52に対して、必ずしも前記接続管部53を必要としない。入管（21、31、41）を直接的に直筒状本体52に接続するようにしてもよいのである。同様に接続管部54a 、54b についても、それらを直筒状本体52に取り付ける代わりに、出管（22、32、42）を直接的に直筒状本体52に接続するようにしてもよい。その他、図２においては、直筒状本体52の連通管部52b を挟む上側に入管（2 、31、41）を接続するようにし、下側に出管（22、32、42）を接続するようにしているが、逆であってもよい。
【００１５】
図３に排水共通化手段50の変形例を示す。この例は屋外設置型の給湯装置における凍結防止に効果を奏する。即ち、図４に示す屋内設置型の給湯装置においては、熱交換缶体10も各回路20、30、40も屋内に設置されるため、冬季においても殆ど凍結予防の必要性がなかった。しかしながら図５に示すような屋外設置型の給湯装置では、熱交換缶体10が屋外に設置されるため、例えば屋外温度が非常に低くなる場合には屋外の熱交換缶体10やその周辺の配管の凍結を防止する必要がある。にもかかわらず、例えば屋内に配設される暖房循環回路30等は室内温度がある程度以下に低下しないとその熱動弁34等を開放して暖房循環を行うことをしないので、結局、屋外設置型の給湯装置においては、屋内の各回路が運転停止状態で回路が閉塞状態となっている場合であっても、それらとは独立した凍結防止の循環運転を熱交換缶体10の回りで行う必要が生じるのである。
【００１６】
図３に示す排水共通化手段50においては、排水栓部材55により直筒状本体52の連通管部52b 及び排水管部52a を閉塞状態とした状態において入管（31、41）側と出管（32、42）側との通路をつなぐリーク孔55h を設けている。他の構成は既述した構成と同じである。
前記リーク孔55h は、排水栓部材55の連通管部閉塞栓55a と排水管部閉塞栓55b との間の連結ロッド部55c に軸に直角方向に貫通する細孔と該孔から軸方向先端に延びて連通管部閉塞栓55a 先端に貫通して開放する細孔とで構成されている。
前記のようにリーク孔55h を設けた排水共通化手段50を暖房循環回路30や風呂追い焚き循環回路40の入管（31、41）と出管（32、42）との間に介在させて設けることで、屋外温度が低下した場合には、排水共通化手段50を取り付けたまま、しかも屋内の回路等による循環運転を行うことなく、循環ポンプ60を凍結防止運転モード用の弱運転で運転開始するだけで、熱交換缶体10内の水が出管（32、42）から排水共通化手段のリーク孔55h を通って入管（31、41）側へ循環し、熱交換缶体10やその他の屋外設置配管部の凍結が防止される。
【００１７】
【発明の効果】
本発明は以上の構成よりなり、請求項１に記載の給湯装置によれば、熱交換缶体に接続される回路に対して、該回路の熱交換缶体に対する入管と出缶との間に介在して共通の排水路を自在に構成する排水共通化手段を設けたので、熱交換缶体に接続する各回路の入管と出管からなる２つの管路に対して１個の排水路を設けるだけでよく、よって多数の入管と出管が配設せられる給湯装置において、半数の排水設備で全管の排水を行うことができ、作業及び配管を大きく簡素化することができる。
特に請求項１に記載の給湯装置によれば、排水共通化手段は直筒状本体を有し、該直筒状本体の下端側を排水管部とすると共に途中を連通管部とし、連通管部を挟んだ上下の位置でそれぞれ入管と出管に接続されているので、１本の直筒状本体に入管と出管とを接続することで、連通管部や排水管部を同じ１本の筒に直線的に並んで構成でき、よって連通管部や排水管部の閉塞及び開放を１個の排水栓部材を用いて容易に行える。加えて、入管と出管からの水を直筒状本体内を下方にそのまま直線的に落下させて排出させることができる。
また請求項２に記載の給湯装置によれば、上記請求項１に記載の構成による効果に加えて、排水栓部材のうち連通管部閉塞部分には、入管と出管との通路をつなぐリーク孔を設けているので、排水栓部材により連通管部が閉塞されている通常時においても、回路の入管と出管との通路をリーク孔を通じて僅かに連通した状態とすることができ、よって冬季等において、その回路本来の循環運転を行うことなく、凍結防止運転を熱交換缶体やその回りの短絡した循環回路で行うことができる。これによって特に熱交換缶体を屋外に設置する屋外設置型給湯装置における凍結防止の効果を発揮させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態例に係る給湯装置を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は一部断面した側面図である。
【図２】図１に示す給湯装置に用いられる要部の断面図である。
【図３】本発明の給湯装置に用いられる排水共通化手段の他の例を示す断面図である。
【図４】屋内設置型の給湯装置の例を示す概略配管図である。
【図５】屋外設置型の給湯装置の例を示す概略配管図である。
【符号の説明】
10  熱交換缶体
20  給湯回路
21  入管
22  出管
30  暖房循環回路
31  入管
32  出管
40  風呂追い焚き循環回路
41  入管
42  出管
50  排水共通化手段
51  排水路
52  直筒状本体
52a 排水管部
52b 連通管部
55  排水栓部材
55h リーク孔
【図１】
0003710892.tif 000002
【図２】
0003710892.tif 000003
【図３】
0003710892.tif 000004
【図４】
0003710892.tif 000005
【図５】
0003710892.tif 000006