(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の：
（ａ）天然ゴム、ジエン系単量体から誘導されたゴムおよびそれらの混合物より成る群から選ばれるゴム；
（ｂ）０．１０から０．７５ｐｈｒのテトラベンジルチウラムジスルフィド；
（ｃ）１から１２ｐｈｒのカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂；
（ｄ）０．５から３ｐｈｒの、次の一般式：
【化１】
0003677118.tif 000013
（式中、Ｒは二価の、２から１６個の炭素原子を有する非環状脂肪族基、５から２０個の炭素原子を有する環状脂肪族基、６から１８個の炭素原子を有する芳香族基または７から２４個の炭素原子を有するアルキル芳香族基であり、ここでこれら二価の基はＯ、ＮおよびＳから選ばれるヘテロ原子を含んでいてもよく；Ｘは０、または１から３の整数であり；そしてＹは水素または‐ＣＨ3 である。）
で示されるビスマレインイミド化合物；
（ｅ）０．５から３ｐｈｒの、次の一般式：
【化２】
0003677118.tif 000014
（式中、Ｒ1 は水素、１から１０個の炭素原子を有する非環状脂肪族基または５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基であり；そしてＲ2 は水素、５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基または次式：
【化３】
0003677118.tif 000015
のメルカプトベンゾチアゾリル基である。）
で示されるスルフェンアミド化合物；および
（ｆ）０．５から６ｐｈｒの硫黄、硫黄供与体またはそれらの混合物；
を含んで成ることを特徴とする硫黄硬化性ゴムコンパウンド。
【請求項２】
次の：
（ａ）天然ゴム、ジエン系単量体から誘導されたゴムおよびそれらの混合物より成る群から選ばれるゴム；
（ｂ）０．１０から０．７５ｐｈｒのテトラベンジルチウラムジスルフィド；
（ｃ）１から１２ｐｈｒのカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂；
（ｄ）０．５から３ｐｈｒの、次の一般式：
【化４】
0003677118.tif 000016
（式中、Ｒは二価の、２から１６個の炭素原子を有する非環状脂肪族基、５から２０個の炭素原子を有する環状脂肪族基、６から１８個の炭素原子を有する芳香族基または７から２４個の炭素原子を有するアルキル芳香族基であり、ここでこれら二価の基はＯ、ＮおよびＳから選ばれるヘテロ原子を含んでいてもよく；Ｘは０、または１から３の整数であり；そしてＹは水素または‐ＣＨ3 である。）
で示されるビスマレインイミド化合物；
（ｅ）０．５から３ｐｈｒの、次の一般式：
【化５】
0003677118.tif 000017
（式中、Ｒ1 は水素、１から１０個の炭素原子を有する非環状脂肪族基または５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基であり、そしてＲ2 は水素、５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基または次式：
【化６】
0003677118.tif 000018
のメルカプトベンゾチアゾリル基である。）
で示されるスルフェンアミド化合物；および
（ｆ）０．５から６ｐｈｒの硫黄、硫黄供与体またはそれらの混合物；
を含んで成ることを特徴とするゴムコンパウンドを１２５℃から１８０℃の範囲の温度に昇温、加熱することから成る、ゴムコンパウンドの硬化方法。
【請求項３】
請求項１に記載のゴムコンパウンドから成ることを特徴とする空気入りゴムタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ジエン系エラストマーの硬化に関する。さらに詳しくは、本発明は硬化時のニトロソアミン類および毒性／腐食性フュームの発生を有意に減らした、改善されたジエン系エラストマーの硬化方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ゴム物品の製造において、粗ゴム若しくは生ゴムはさまざまな配合成分と混合され、その中には硫黄および硬化促進剤がある。促進剤若しくは促進剤系の第１の機能は、硬化が始まる前にその促進剤を高い温度でゴムに混合するための十分な時間を確保しながら、硬化反応の速度を上げることである。この硬化の開始前の遅れは、普通、スコーチタイムと呼ばれる。
【０００３】
最終ゴム硬化物の重要な性質は応力‐ひずみ特性とレオメーター測定値である。硬化に関連する重要な他の要素は硬化速度、硬化時間、スコーチ挙動および硬化度である。これらの物理的性質は、硬化の速度と状態に強く影響する化学薬品または成分を含むことによって有益若しくは有害に変化し得る。
【０００４】
レゾルシノールは多くの硬化性ゴムコンパウンド中の普通の配合成分である。不幸にして、レゾルシノールは揮発性が比較的大きく、硬化中に望ましくないヒュームが生成する原因になる。
【０００５】
多くの促進剤の組合せがゴム工業で使用されてきた。モルホリン含有促進剤およびジメチルアミン含有促進剤のような既知の促進剤の多くは、不幸にして、使用時に揮発性のニトロソアミン類を生成する。揮発性のニトロソアミン類を生成する促進剤の使用は多くの国で大幅に規制されており、適切な代替物を見付けることへの要望は顕著である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
加工および硬化工程中に望ましくないニトロソアミン類やヒュームを発生しないで、硬化性が優れていて、最終硬化物の望ましい物理的性質が得られる硫黄硬化性ゴムコンパウンドを提供する。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、（ａ）硫黄硬化性ゴム、（ｂ）テトラベンジルチウラムジスルフィド、（ｃ）カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂、（ｄ）ビスマレインイミド、（ｅ）スルフェンアミド化合物および（ｆ）硫黄、硫黄供与体若しくはそれらの混合物を含んでなる硬化性ゴム組成物に関する。
【０００８】
本発明は、次の：
（ａ）天然ゴム、ジエン系単量体から誘導されたゴムおよびそれらの混合物より成る群から選ばれるゴム；
（ｂ）約０．１０から約０．７５ｐｈｒのテトラベンジルチウラムジスルフィド；
（ｃ）約１から約１２ｐｈｒのカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂；
（ｄ）約０．５から約３ｐｈｒの、次の一般式：
【化７】
0003677118.tif 000002
【０００９】
（式中、Ｒは二価の基であり、そして約２から１６個の炭素原子を有する非環状脂肪族基、約５から２０個の炭素原子を有する環状脂肪族基、約６から１８個の炭素原子を有する芳香族基および約７から２４個の炭素原子を有するアルキル芳香族基より成る群から選ばれ、ここでこれら二価の基はＯ、ＮおよびＳから選ばれるヘテロ原子を含んでいてもよく；Ｘは０、または１から３の整数であり；そしてＹは水素または‐ＣＨ3 である。）
で示されるビスマレインイミド化合物；
（ｅ）約０．５から約３ｐｈｒの、次の一般式：
【化８】
0003677118.tif 000003
【００１０】
（式中、Ｒ1 は水素、約１から１０個の炭素原子を有する非環状脂肪族基および約５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基より成る群から選ばれ、そしてＲ2 は約５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基および次式：
【化９】
0003677118.tif 000004
【００１１】
のメルカプトベンゾチアゾリル基より成る群から選ばれる。）
で示されるスルフェンアミド化合物；および
（ｆ）約０．５から約６ｐｈｒの硫黄、硫黄供与体またはそれらの混合物；
を含んでなる硫黄硬化性ゴム組成物を開示する。
【００１２】
本発明は、また、
（ａ）天然ゴム、ジエン系単量体から誘導されたゴムおよびそれらの混合物より成る群から選ばれるゴム；
（ｂ）約０．１０から約０．７５ｐｈｒのテトラベンジルチウラムジスルフィド；
（ｃ）約１から約１２ｐｈｒのカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂；
（ｄ）約０．５から約３ｐｈｒの、次の一般式：
【化１０】
0003677118.tif 000005
【００１３】
（式中、Ｒは二価の基であり、そして約２から１６個の炭素原子を有する非環状脂肪族基、約５から２０個の炭素原子を有する環状脂肪族基、約６から１８個の炭素原子を有する芳香族基および約７から２４個の炭素原子を有するアルキル芳香族基より成る群から選ばれ、ここでこれら二価の基はＯ、ＮおよびＳから選ばれるヘテロ原子を含んでいてもよく；Ｘは０、または１から３の整数であり；そしてＹは水素または‐ＣＨ3 である。）
で示されるビスマレインイミド化合物；
（ｅ）約０．５から約３ｐｈｒの、次の一般式：
【化１１】
0003677118.tif 000006
【００１４】
（式中、Ｒ1 は水素、約１から１０個の炭素原子を有する非環状脂肪族基および約５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基より成る群から選ばれ、そしてＲ2 は約５から１０個の炭素原子を有する環状脂肪族基および次式：
【化１２】
0003677118.tif 000007
【００１５】
のメルカプトベンゾチアゾリル基より成る群から選ばれる。）
で示されるスルフェンアミド化合物；および
（ｆ）約０．５から約６ｐｈｒの硫黄、硫黄供与体またはそれらの混合物；
を含んでなるゴムコンパウンドを１２５℃から１８０℃の範囲の温度に昇温、加熱することを含んでなるゴムコンパウンドの硬化法も開示する。
【００１６】
特許請求される本発明における第１基本成分はテトラベンジルチウラムジスルフィドである。このテトラベンジルチウラムジスルフィドは約０．１０から０．７５ｐｈｒの量で存在する。望ましくは、このテトラベンジルチウラムジスルフィドは約０．１０から約０．５０ｐｈｒの範囲の量で存在する。
【００１７】
カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂は本発明における第２基本成分である。このような樹脂は、セネクタディー・ケミカルス社（Schenectady Chemicals Inc.）からＳＰ‐６７００の商品名で市販されている。この樹脂は約１から１２ｐｈｒの範囲の量で存在する。望ましくは、この樹脂は約５から９ｐｈｒの範囲の量で存在する。全ノボラック‐タイプフェノール樹脂を基にしたオイルの変性率は１０から５０パーセントの範囲である。このカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂の製造にはさまざまな方法が用いられる。例えば、フェノール、クレゾールおよびレゾルシンのようなフェノール類を、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒドおよびベンズアルデヒドのようなアルデヒド類と酸触媒を用いて反応させる。酸触媒の例はシュウ酸、塩酸、硫酸およびｐ‐トルエンスルホン酸である。この触媒反応の後で、この樹脂がカシューナッツ油で変性される。
【００１８】
ビスマレインイミドが特許請求される本発明における第３基本成分である。このビスマレインイミドは、一般に、約０．５から３ｐｈｒの量で存在する。望ましくは、このビスマレインイミドは約０．６５から約２ｐｈｒの範囲の量で存在する。
【００１９】
式Ｉの本発明で用いられるビスマレインイミドの代表的な例は、Ｎ，Ｎ´‐エチレンビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐ヘキサメチレンビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐ドデカメチレンビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（２，２，４‐トリメチルヘキサメチレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（オキシ‐ジプロピレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（アミノジプロピレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（エチレンジオキシジプロピレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（１，４‐シクロヘキシレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（１，３‐シクロヘキシレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（メチレン‐１，４‐ジシクロヘキシレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（イソプロピリデン‐１，４‐ジシクロヘキシレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（オキシ‐１，４‐ジシクロヘキシレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｍ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｏ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（１，３‐ナフチレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（１，４‐ナフチレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（１，５‐ナフチレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（３，３´‐ジメチル‐４，４´‐ジフェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（３，３‐ジクロロ‐４，４´‐ジフェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（２，４‐ピリジル）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（２，６‐ピリジル）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｍ‐トルイレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｐ‐トルイレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（４，６‐ジメチル‐１，３‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（２，３‐ジメチル‐１，４‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（４，６‐ジクロロ‐１，３‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（５‐クロロ‐１，３‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（５‐ヒドロキシ‐１，３‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（５‐メトキシ‐１，３‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｍ‐キシリレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ｐ‐キシリレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（メチレンジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（イソプロピリデンジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（オキシジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（チオジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（ジチオジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（スルホジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐（カルボニルジ‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、α，α‐ビス‐（４‐マレイミドフェニル）‐メタ‐ジイソプロピルベンゼン、α，α‐ビス‐（４‐ｐ‐フェニレン）ビスマレインイミド、Ｎ，Ｎ´‐ｍ‐キシリレン‐ビス‐シトラコン酸イミドおよびα，α‐ビス‐（４‐マレイミドフェニル）‐ｐ‐ジイソプロピルベンゼンである。推奨されるビスマレインイミドはＮ，Ｎ´‐（ｍ‐フェニレン）ビスマレインイミドである。
【００２０】
式ＩＩのスルフェンアミド化合物は本発明の第４の基本成分である。このスルフェンアミドは一般に約０．５から約３ｐｈｒの量で存在する。望ましくは、このスルフェンアミドは約０．７０から約２．０ｐｈｒの範囲の量で存在する。
【００２１】
本発明で用いられる式ＩＩのスルフェンアミド化合物の代表的な例は、Ｎ‐シクロヘキシル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ‐ｔ‐ブチル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ‐ジシクロヘキシル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ‐イソプロピル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミドおよびＮ‐ｔ‐ブチルビス‐（２‐ベンゾチアジルスルフェン）アミドである。望ましくは、このスルフェンアミド化合物はＮ‐シクロヘキシル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミドである。
【００２２】
本発明で用いられるゴムの例は置換および未置換の、飽和および不飽和の天然および合成重合体である。この天然ゴムに含まれるのはさまざまな形の天然ゴムであって、例えばペールクレープ、スモークドシート並びにバラタおよびグッタペルカである。合成重合体はジエン系単量体から誘導され、単一単量体から合成される物（単独重合体）または二種若しくはそれ以上の共重合性の単量体の混合物から合成され、それら単量体がランダム分布若しくはブロックの形で結合している重合体（共重合体）である。これら単量体は置換若しくは未置換で、一つまたはそれ以上の二重結合を含み、環状および非環状モノオレフィンを含めて共役および非共役ジエンおよびモノオレフィン類であり、特にビニルおよびビニリデン単量体である。共役ジエンの例は１，３‐ブタジエン、イソプレン、クロロプレン、２‐エチル‐１，３‐ブタジエン、２，３‐ジメチル‐１，３‐ブタジエンおよびピペリレンである。非共役ジエンの例は１，４‐ペンタジエン、１，４‐ヘキサジエン、１，５‐ヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、１，５‐シクロオクタジエンおよびエチリデンノルボルネンである。非環状モノオレフィンの例はエチレン、プロピレン、１‐ブテン、イソブチレン、１‐ペンテンおよび１‐ヘキセンである。環状モノオレフィンの例はシクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテンおよび４‐メチル‐シクロオクテンである。ビニル単量体の例はスチレン、アクリロニトリル、アクリル酸、アクリル酸エチル、塩化ビニル、アクリル酸ブチル、メチルビニルエーテル、酢酸ビニルおよびビニルピリジンである。ビニリデン単量体の例はα‐メチルスチレン、メタクリル酸、メタクリル酸メチル、イタコン酸、メタクリル酸エチル、グリシジルメタクリレートおよび塩化ビニリデンである。本発明の実施において使用される合成重合体の代表的な例はポリクロロプレン、イソプレンおよびブタジエンのような共役１，３‐ジエンの単独重合体、特にその繰返単位の実質的に全てがシス‐１，４‐構造で結合しているポリイソプレンおよびポリブタジエン；およびイソプレンおよびブタジエンのような共役１，３‐ジエンと５０重量％までのスチレン若しくはアクリロニトリルのようなエチレン系不飽和単量体を含む少くとも一種の共重合性単量体との共重合体；および主要部分のモノオレフィンと少量部分のブタジエンまたはイソプレンのようなジオレフィンとの重合生成物であるブチルゴムである。このゴムは乳化重合されたものであってもよいし、或いは溶液重合されたものであってもよい。
【００２３】
本発明で使用される望ましいゴムはシス‐１，４‐ポリイソプレン（天然または合成）、ポリブタジエン、ポリクロロプレンおよびイソプレンとブタジエンとの共重合体、アクリロニトリルとブタジエンとの共重合体、アクリロニトリルとイソプレンとの共重合体、スチレンとブタジエンとイソプレンとの共重合体、スチレンとブタジエンとの共重合体およびそれらの混合物である。
【００２４】
この技術分野の習熟者には知られているように、ゴムストック（配合ゴム）を硬化するためには硫黄硬化剤が必要である。適した硫黄硬化剤の例は元素硫黄（フリー硫黄）または硫黄供給硬化剤、例えばアミンジスルフィド、高分子ポリスルフィド若しくは硫黄−オレフィン付加体である。望ましい硫黄硬化剤は元素硫黄である。硫黄硬化剤の量は配合ゴムの成分と使用される硫黄硬化剤の特定のタイプに依存して変えられる。硫黄硬化剤は一般に約０．５から約６ｐｈｒの範囲の量で存在する。望ましくは、この硫黄硬化剤は約０．７５から約４．０ｐｈｒの範囲の量で存在する。
【００２５】
常用のゴム添加剤が本発明の配合ゴムに混合される。配合ゴムに普通用いられる添加剤は充填材、可塑剤、ワックス、加工オイル、遅延剤、オゾン亀裂防止剤、酸化防止剤およびそれらの類似物である。使用される充填材の総量は約３０から約１５０ｐｈｒの範囲、望ましくは約４５から約１００ｐｈｒの範囲である。充填材はクレー、炭酸カルシウム、ケイ酸カルシウム、酸化チタンおよびカーボンブラックである。配合ゴムに普通用いられる代表的なカーボンブラックはＮ‐３２６、Ｎ‐３３０、Ｎ‐４７２、Ｎ‐６６０、Ｎ‐７５４、Ｎ‐７６２、Ｎ‐７６５およびＮ‐９９０である。可塑剤は通常約２から約５０ｐｈｒの範囲、望ましくは約５から約３０ｐｈｒの範囲の量で用いられる。用いられる可塑剤の量は希望する柔軟化効果に依存するであろう。適した可塑剤は、芳香族抽出オイル、アスファルテンを含む石油系軟化剤、ペンタクロロフェノール、飽和および不飽和炭化水素および窒素塩基、コールタール製品、クマロン‐インダン樹脂並びにジブチルフタレートおよびトリクレゾール・ホスフェートのようなエステル類である。使用される普通のワックスはパラフィンワックスおよびマイクロクリスタリンワックスのブレンドである。かかるワックスは約０．５から約３ｐｈｒの範囲の量で用いられる。混練に用いられ促進剤‐活性化剤として機能する材料は、酸化亜鉛および酸化マグネシウムのような金属酸化物で、例えばステアリン酸、オレイン酸、ムラスチン酸およびこれらに類する酸などの脂肪酸のような酸性材料と一緒に用いられる。金属酸化物の量は約１から約１４ｐｈｒの範囲、望ましくは約２から約８ｐｈｒの範囲である。用いられる脂肪酸の量は約０ｐｈｒから約５．０ｐｈｒの範囲、望ましくは約０ｐｈｒから約２ｐｈｒの範囲である。
【００２６】
ニトロソアミンを発生しない特許請求される促進剤の組合わせに加えて、追加の促進剤もニトロソアミンを発生しない物を使用するのが望ましい。このような促進剤は硬化に必要な時間および／または温度を調節し、硬化物の性質を改善するために用いられる。例えば、追加の二次促進剤としてＮ，Ｎ´‐ジ‐ｏ‐トルイルグアニジンまたはＮ，Ｎ´‐ジフェニルグアニジンが０．０５から３ｐｈｒの範囲の量で用いられる。
【００２７】
高温処理および沈降シリカ系ピグメント（シリカ）を含めてシリカ系ピグメントが本発明のゴムコンパウンドの調製用に使用されるが、沈降シリカが望ましい。本発明で用いられる望ましいシリカ系ピグメントは、例えば可溶性ケイ酸塩、例えばケイ酸ソーダの酸処理で得られるような沈降シリカである。このようなシリカは、例えば窒素ガスを用いて測定されるＢＥＴ表面積で特性化され、その値は約４０から約６００ｍ2／ｇの範囲、そしてより普通には約５０から約３００ｍ2／ｇの範囲にあることが望ましい。この表面積を測定するＢＥＴ法は米国化学会誌（Journal of the American Chemical Society）第６０巻、３０４頁（１９３０年）に説明されている。このシリカはまた、標準的には、約１００から約４００、そしてより普通には約１５０から約３００の範囲のジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収値を有することを特徴とする。このシリカは、電子顕微鏡で測定した平均最大粒径が、例えば０．０１から０．０５ミクロンの範囲であることが期待されるが、シリカ粒子の大きさはより小さい場合、若しくはより大きい可能性もある。各種の市販のシリカが本発明で使用するために入手できる。単なる例として、制限を付けずに示すと、ピー・ピー・ジー・インダストリーズ社（PPG Industries）からハイ−シル（Hi‐Sil）という登録商標で、２１０、２４３などの商品番号で市販されているシリカ；ローン・プーラン社（Rhone‐Poulenc）から、例えばＺ１１６５ＭＰおよびＺ１６５ＧＲという名称で市販されているシリカ、およびデグッサ社（Degussa AG）から、例えばＶＮ２およびＶＮ３などの名称で市販されているシリカなどがある。普通、ＰＰＧ社のハイ−シルが推奨される。
【００２８】
スコーチ遅延剤として知られている一群の配合材料が普通用いられる。フタル酸無水物、サリチル酸、酢酸ソーダおよびＮ‐シクロヘキシルチオフタルイミドが知られている遅延剤である。遅延剤は一般に約０．１から０．５ｐｈｒの範囲の量で用いられる。
【００２９】
この配合ゴム中で現場反応樹脂（in‐situ resin）が生成し、カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂とメチレン供与体との反応が起きる。“メチレン供与体”という用語は、カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂と反応して、その場でその樹脂を生成し得る化合物を意味する。本発明で使用するのに適したメチレン供与体の例は、ヘキサメチレンテトラミン、ヘキサエトキシメチルメラミン、ヘキサメトキシメチルメラミン、ラウリルオキシメチルピリジニウムクロリド、エトキシメチルピリジニウムクロリド、トリオキサン、ヒドロキシ基が一部若しくは全部エステル化されているヘキサメトキシメチルメラミン、およびパラホルムアルデヒドのようなホルムアルデヒドの重合体である。加えて、このメチレン供与体は次の一般式で示されるＮ‐置換オキシメチルメラミンである：
【化１３】
0003677118.tif 000008
【００３０】
ただし、上記の式においてＸは１から８個の炭素原子を有するアルキル基であり、そしてＲ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10およびＲ11は夫々水素、１から８個の炭素原子を有するアルキル基、‐ＣＨ2ＯＸ基若しくはそれらの縮合生成物から成る群から選ばれる。特定のメチレン供与体としてはヘキサキス‐（メトキシメチル）メラミン、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”‐トリメチル／Ｎ，Ｎ’，Ｎ”‐トリメチロールメラミン、ヘキサメチロールメラミン、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”‐トリメチロールメラミン、Ｎ‐メチロールメラミン、Ｎ，Ｎ’-（メトキシメチル）メラミンおよびＮ，Ｎ’，Ｎ”‐トリブチル‐Ｎ，Ｎ’，Ｎ”‐トリメチロール‐メラミンがある。これらのメラミンのＮ‐メチロール誘導体は既知の方法で合成される。
【００３１】
この配合ゴム中に存在するメチレン供与体の量は変えられる。普通、存在するメチレン供与体の量は約０．１ｐｈｒから１０．０ｐｈｒの範囲である。望ましくは、このメチレン供与体の量は約２．０ｐｈｒから５．０ｐｈｒの範囲である。
【００３２】
通常、酸化防止剤、そしてしばしばオゾン亀裂防止剤（以後、分解防止剤として引用される）が配合ゴムに添加される。代表的な分解防止剤は、モノフェノール類、ビスフェノール類、チオフェノール類、ポリフェノール類、ヒドロキノン誘導体、ホスファイト類、チオエステル類、ナフチルアミン類、ジフェニル‐ｐ‐フェニレンジアミン類、ジフェニルアミン類、およびその他のジアリールアミン誘導体、ｐ‐フェニレンジアミン類、キノリン類およびそれらの混合物である。かかる分解防止剤の特定例はヴァンデルビルトのゴムハンドブック（Vanderbilt Rubber Handbook）（１９９０年）、２８２−２８６頁に記載されている。分解防止剤は一般に約０．２５から約５．０ｐｈｒの量、望ましくは約１．０から約３．０ｐｈｒの範囲で使用される。
【００３３】
本発明のコンパウンドをタイヤに使用されるワイヤ被覆またはビード被覆として用いる場合、このコンパウンドは一般にワイヤ接着促進剤として役立つ有機‐コバルト化合物を含んでいる。ゴムの金属への接着を促進する、この技術分野で知られている任意の有機‐コバルト化合物が使用できる。かくして、使用するのに適した有機‐コバルト化合物は、ステアリン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノレイン酸およびこれらに類する酸のような脂肪酸のコバルト塩；６から３０個の炭素原子を有する脂肪族若しくは脂環式カルボン酸のコバルト塩；塩化コバルト、ナフテン酸コバルト；ワイロー  アンド  ローザー社（Wyrough and Loser Inc.）、トレントン（Trenton）、ニュージャージー州（New Jersey）からマノボンド  Ｃ（Manobond C）という名前で市販されているコバルトカルボキシレートと有機‐コバルト‐ほう素錯体である。マノボンド  Ｃは次の構造を有すると考えられる：
【化１４】
0003677118.tif 000009
【００３４】
（式中、Ｒ12は９から１２個の炭素原子を有するアルキル基である）。
【００３５】
使用される有機‐コバルト化合物の量は、選んだ有機‐コバルト化合物の特定の性質、特にその化合物中に存在するコバルト金属の量に依存する。コバルト金属の量は使用に適している有機‐コバルト化合物によってかなり変わるので、用いられる有機‐コバルト化合物の量は、でき上がりのストック組成物に希望されるコバルト金属の量に基礎を置くのが最も適当で、好都合である。従って、一般に、このストック組成物中に存在する有機‐コバルト化合物の量はその配合ゴム組成物の総重量に対して約０．０１から約０．３５重量パーセントのコバルト金属を、望ましくはスキム配合ゴム組成物（skim stock composition）の総重量に対して約０．０３から約０．２重量パーセントのコバルト金属を提供するのに十分な量と言うことができる。
【００３６】
本発明のゴムコンパウンドは硬化活性化剤も含んでいる。代表的な硬化活性化剤は、オハイオ州（Ohio）、ダブリン（Dublin）のシェレックス化学社（Sherex Chemical Company）からアドーゲン（Adogen：登録商標）４６４という商品名で市販されているメチル・トリアルキル（Ｃ8 〜Ｃ10）アンモニウムクロリドである。活性化剤の使用量は０．０５から５ｐｈｒの範囲である。
【００３７】
この硫黄硬化性ゴムコンパウンドは約１２５℃から１８０℃の範囲の温度で硬化される。望ましくは、この温度は約１３５℃から１６０℃の範囲である。
【００３８】
上記添加剤の存在とそれらの相対量は本発明の態様であるとは考えられず、本発明は、より一義的には、硫黄、テトラベンジルチウラムジスルフィド、カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂、ビスマレインイミド化合物およびスルフェンアミド化合物の特定の組み合せを利用することを指向するものである。
【００３９】
このゴムコンパウンドの混合はゴム混合技術分野の習熟者に知られている方法によって行われる。例えば、各成分は通常少くとも二段階、即ち一つの非硬化発現工程と、それに続く硬化発現混合工程で混合される。最終硬化剤は普通“硬化発現”混合工程と呼ばれる最終工程で通常混合され、この工程では、混合は通常それに先行する非硬化発現工程（一工程または複数工程）の混合温度より低い温度若しくは最終温度で行われる。カシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂は一工程または複数工程の非硬化発現混合工程で混合される。硫黄、テトラベンジルチウラムジスルフィド、ビスマレインイミドおよびスルフェンアミド化合物は一般に硬化発現混合工程で混合される。“非硬化発現性”および“硬化発現性”混合工程という用語は、ゴム混合技術分野の習熟者にはよく知られている。
【００４０】
本発明のゴム組成物はさまざまな目的に使用できる。例えば、それは各種のタイヤコンパウンドに用いられる。このような空気入りゴムタイヤはこの技術分野での習熟者に知られており、すぐに分かるであろう種々の方法で組み立てられ、形を作り、成形し、そして硬化される。望ましくは、このゴム組成物はワイヤ被覆若しくはビード被覆として用いられる。当然考えられるように、そのタイヤは乗用車用タイヤ、航空機用タイヤ、トラック用タイヤおよびこれらに類するタイヤである。
【００４１】
【実施例】
本発明は次の実施例を参照することにより更によく理解されるであろう。特に断らない限り、部およびパーセントは重量で与えられる。
【００４２】
実施例１
二工程の非硬化発現工程と一つの硬化発現バンバリー混合工程で配合ゴム（ゴムストック）を調製した。表１に示した配合成分の他に、両試料は同じ常用量のシリカ、カーボンブラック、プロセスオイル、シリカカップラー、酸化亜鉛、接着促進剤、メチレン供与体、分解防止剤、二次促進剤および硬化活性化剤を含んでいる。下の表１に残りの配合成分を示した。全ての部およびパーセントは、特に言及されない限り、重量で与えられる。
【００４３】
【表１】
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【００４４】
１）グッドイヤー社（Goodyear Tire & Rubber Company）からナッシン（Natsyn：登録商標）２２００の商品名で市販されている溶液重合ポリイソプレン
２）グッドイヤー社からプリオフレックス（Plioflex：登録商標）１５０２の商品名で市販されている乳化重合スチレン／ブタジエン共重合体
３）セネクタディー  ケミカルス社（Schenectaday Chemicals Inc）からＳＰ６７００の名前で市販されているカシューナッツ油変性ノボラック‐タイプフェノール樹脂
４）Ｎ‐シクロヘキシルチオフタルイミド
５）Ｎ‐オキシジエチレン・ベンゾチアゾール‐２‐スルフェンアミド
６）Ｎ‐ｔ‐ブチル‐２‐ベンゾチアジルスルフェンアミド
７）Ｎ，Ｎ´‐（ｍ‐フェニレン）ビスマレインイミド
８）テトラベンジルチウラム・ジスルフィド
硬化性を温度１５０℃、１００サイクル／分で作動するモンサント（Monsant）式振動板レオメータを用いて測定した。振動板レオメータの説明は、ロバート  オー．オーム（Robert O.Ohm）編、ヴァンデルビルトのゴムハンドブック（Vanderbilt Rubber Handbook）［コネチカット州（Conn.）、ノーウォーク（Norwalk）のアール．テー．ヴァンデルビルト社（R.T.Vanderbilt Company,Inc.）（１９９０年）］、５５４‐５５７頁に見られる。この硬化メータとその曲線から読み取った標準化値の利用は、ＡＳＴＭ  Ｄ‐２０８４に明細に説明されている。振動板レオメータで得られた代表的な硬化曲線は、ヴァンデルビルトのゴムハンドブックの１９９０年版の５５５頁に示されている。
【００４５】
このような振動板レオメータ中で、混練ゴム試料に一定振幅の振動せん断作用を加える。試験される配合ゴム（ストック）中に埋め込んだ振動板の、その硬化温度でそのロータを振動させるために必要なトルクを測定した。この硬化試験で得られた値は、そのゴムでの変化または混練処方の変化を非常に容易に検出できるので、非常に有用である。通常、速い硬化速度を有することが有益なことは明らかである。
【００４６】
次の表２に調製した配合ゴムで得られた硬化曲線から求めた硬化性を示した。これらの性質は、トルク・ミニマム（最小トルク）、トルク・マキシマム（最大トルク）、トルクが２５％増加するまでの時間（分）（ｔ２５）、トルクが９０％増加するまでの時間（分）（ｔ９０）および最大トルクと最小トルクの差（デルタトルク）を含む。
【００４７】
【表２−１】
0003677118.tif 000011
【００４８】
【表２−２】
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【００４９】
対照試料１および試料２は、ニトロソアミンを発生する物と揮発性レゾルシノールを含む常用の硬化系（試料１）とニトロソアミンを発生する物または揮発性レゾルシノールを含まない試料２との比較を示している。両試料は、試料２が僅かに優れた硬化状態を有することを除いて、非常によく似た試験結果を示した。この場合の主な利点は、基本的に重要な性質を維持しながらニトロソアミンを発生する物と揮発性レゾルシノールの両方を排除することができることである。