(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｎチャネル（Ｎは２以上の整数）の受話信号を、Ｎ個の反響路を模疑した疑似反響路を通してＮ個の疑似反響信号を生成し、
これらＮ個の疑似反響信号を加算して、総合疑似反響信号を求め、
その総合疑似反響信号を収音信号から差し引いて残留反響信号ｅ（ｋ）を求め、
各チャネルの受話信号の所定時間内の２乗和‖ｘ′1‖2，…，‖ｘ′N‖2を演算し、これら２乗和の最小値‖ｘ′min‖2 について√‖ｘ′min ‖2 ／√（‖ｘ′1 ‖2＋…＋‖ｘ′N ‖2）を演算し、その結果μmin を、‖ｘ′min ‖2 が得られたチャネルの更新ステップサイズとし、その他のチャネルの更新ステップサイズμｎ（ｎ＝１，２，・・・Ｎ、ただし‖ｘ′min ‖2 が得られたチャネルを除く）１として出力し、
各チャネルの受話信号とそのチャネルの更新ステップサイズμｎと上記残留反響信号ｅ（ｋ）とが入力され、当該チャネルの受話信号の所定時間の各値を要素とするベクトルｘn （ｋ）を生成し、そのベクトルｘn （ｋ）の各要素の２乗和‖ｘn （ｋ）‖2 を演算し、
μn ｅ（ｋ）ｘn （ｋ）／‖ｘn （ｋ）‖2 
を修正ベクトルとして演算し、その修正ベクトルによりそのチャネルの疑似反響路の特性を更新することを特徴とする多チャネル反響消去方法。
【請求項２】
Ｎチャネル（Ｎは２以上の整数）の受話信号がそれぞれ入力され、疑似反響信号を生成して出力するＮ個の疑似反響路と、
上記Ｎ個の疑似反響信号を加算して総合疑似反響信号を生成する加算部と、
上記総合疑似反響信号を収音信号から差し引いて残留反響信号ｅ（ｋ）を求める減算部と、
各チャネルの受話信号が入力され、各チャネルの受話信号の所定時間内の２乗和‖ｘ′1‖2，…，‖ｘ′N‖2を演算し、これら２乗和の最小値‖ｘ′min‖2 について√‖ｘ′min ‖2 ／√（‖ｘ′1 ‖2＋…＋‖ｘ′N ‖2）を演算し、その結果μmin を、‖ｘ′min ‖2 が得られたチャネルの更新ステップサイズとし、その他のチャネルの更新ステップサイズμｎ（ｎ＝１，２，・・・Ｎ、ただし‖ｘ′min ‖2 が得られたチャネルを除く）を１として出力するステップサイズ決定部と、
各チャネルの受話信号とそのチャネルの更新ステップサイズμｎと上記残留反響信号ｅ（ｋ）とが入力され、当該チャネルの受話信号の所定時間の各値を要素とするベクトルｘn （ｋ）を生成し、そのベクトルｘn （ｋ）の各要素の２乗和‖ｘn （ｋ）‖2 を演算し、
μn ｅ（ｋ）ｘn （ｋ）／‖ｘn （ｋ）‖2 
を修正ベクトルとし演算し、その修正ベクトルにより対応するチャネルの上記疑似反響路の特性を更新するＮ個の反響路推定部と、
を具備する多チャネル反響消去装置。
【請求項３】
請求項１記載の方法の各過程をコンピュータに実行させるための多チャネル反響消去プログラム。
【請求項４】
請求項３に記載の多チャネル反響消去プログラムが記録されたコンピュータ読み出し可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、多チャネル再生系を有する例えば通信会議システムにおいて、ハウリングの原因および聴覚上の障害となる室内反響信号を消去する多チャネル反響消去方法、その装置、そのプログラム及びその記録媒体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
同時通話性能に優れ反響感の少ない拡声通話システムを提供するために、反響消去装置がある。
まず、１チャネル用の反響消去装置について、その反響消去方法および装置構成を図４を参照して説明する。拡声通話において、受話端子１１に相手の発話等で得られる受話信号は、そのままスピーカ１２から再生される場合と、スピーカ１２へ送る前に、受話信号の振幅やパワー等の大きさに応じて自動的に利得を調節するなど、受話信号に何らかの加工が施された後に、スピーカ１２から再生される場合とがある。このため、この明細書で受話信号ｘ１（ｋ）とは、相手からの受話信号そのものとは限らず、受話信号に対し加工が施された場合は、その加工された後の受話信号を指すものとする。ｋは離散時間を表す。反響消去装置１４は、受話信号ｘ１（ｋ）がスピーカ１２から反響路１５を経て、マイクロホン１６に集音されて得られる反響信号ｙ１（ｋ）を消去する。ここで、反響信号ｙ１（ｋ）は、時刻ｋにおける反響路１５のインパルス応答をｈ１１（ｋ，ｎ）として、
ｙ１（ｋ）＝Σｈ１１（ｋ，ｎ）ｘ１（ｋ−ｎ）                    （１）
Σはｎ＝０からＬ−１まで
のような畳み込み演算で得られるものとモデル化できる。Ｌはタップ数で、反響路１５の残響時間に対応させて、あらかじめ設定しておく定数である。まず、受話信号蓄積・ベクトル生成部１７において、受話信号ｘ１（ｋ）をＬ−１時刻過去のものまで蓄積しておく。蓄積された信号は、受話信号ベクトルｘ１（ｋ）、す
なわち
ｘ１（ｋ）＝［ｘ１（ｋ），ｘ１（ｋ−１），…，  ｘ１（ｋ−Ｌ＋１）］Ｔ      （２）
として出力される。但し、＊Ｔ  はベクトルの転置を表す。疑似反響信号生成部１８では、式（２）の受話信号ベクトルｘ１（ｋ）と、反響路推定部１９から得られる疑似反響ベクトルｈ＾１１（ｋ）との内積演算
ｙ＾１（ｋ）＝ｈ＾１１Ｔ  （ｋ）ｘ１（ｋ）                      （３）
を行ない、その結果として、疑似反響信号ｙ＾１（ｋ）を生成する。この内積演算は、式（１）のような畳み込み演算と等価である。反響路推定部１９では、疑似反響信号生成部１８で用いる疑似反響路ベクトルｈ＾１１（ｋ）を生成する。この反響路推定に用いる最も一般的なアルゴリズムは、ＮＬＭＳアルゴリズム（学習同定法）である。ＮＬＭＳアルゴリズムでは、時刻ｋにおける受話信号ベクトルｘ１（ｋ）と、残留反響信号ｅ１（ｋ）、すなわち差回路２１でマイクロホン１６の出力ｙ１（ｋ）から疑似反響信号ｙ＾１（ｋ）を差し引いた信号
ｅ１（ｋ）＝ｙ１（ｋ）−ｙ＾１（ｋ）                              （４）
とから、時刻ｋ＋１において用いる疑似反響路ベクトルｈ＾１１（ｋ＋１）を次式のように求める。
0003628267.tif 000002
但し、μはステップサイズパラメータと呼ばれ０＜μ＜２の範囲で適応動作の調整に用いる。以上のような処理を繰り返すことにより、反響路推定部１９では、次第に疑似反響路ベクトルｈ＾１１（ｋ）を、真の反響路１５のインパルス応答ｈ１１（ｋ，ｎ）の時系列を各要素として持つ反響路ベクトルｈ１１（ｋ）、すなわち
ｈ１１（ｋ）  ＝［ｈ１１（ｋ，０），ｈ１１（ｋ，１），…，  ｈ１１（ｋ，Ｌ−１）］Ｔ              （６）
と一致させることが可能となり、その結果式（４）の残留反響信号ｅ１  （ｋ）を小さくすることができる。
【０００３】
一般にＮ（＞２）チャネルの再生系とＭ（＞１）チャネルの集音系とで構成される通信会議システムの場合の反響の消去は、図５に示すような構成により行われる。すなわち再生側の全Ｎチャネルと集音側の各１チャネルとの間にＮ入力１出力時系列信号を処理するＮチャネル反響消去装置２２１，２２２，…，２２Ｍ  をそれぞれ接続した反響消去システム２３として実現される。この場合システム全体でＮ×Ｍ個の反響路１５ｎｍ（１＜ｎ＜Ｎ，１＜ｍ＜Ｍ）が存在する。このシステムの構成単位である再生側の全Ｎチャネルと集音側の各１チャネルとの間に接続されるＮチャネル反響消去装置２２１，２２２，…，２２Ｍ  については、図４に示した反響消去装置１４の構成を拡張して、図６に示すように構成される。これは例えば電子情報通信学会論文誌  ’８６／１０  Ｖｏｌ．Ｊ６９−Ａ  Ｎｏ．１０「多チャネル適応ディジタルフィルタ」に詳しく述べられている。ここで、集音側が第ｍ集音チャネル（１＜ｍ＜Ｍ）に接続されているＮチャネル反響消去装置２２ｍ  を考える。第ｍチャネルのマイクロホン１６ｍ  で集音される反響信号は、各再生チャネルの受話信号がそれぞれの反響路１５１ｍ〜１５Ｎｍを経て集音側で全て加算されることにより得られるために、反響路推定をどの再生チャネルについても、統一的に同じ１つの残留反響信号ｅｍ  （ｋ）のみを評価して行なうための工夫が必要となる。まず、各再生チャネルの受話信号について、受話信号蓄積・ベクトル生成部（１７１，１７２，…，１７Ｎ  ）により、受話信号ベクトル
ｘ１（ｋ）＝［ｘ１（ｋ），ｘ１（ｋ−１），…，  ｘ１（ｋ−Ｌ１  ＋１）］Ｔ    （７）
ｘ２（ｋ）＝［ｘ２（ｋ），ｘ２（ｋ−１），…，  ｘ２（ｋ−Ｌ２  ＋１）］Ｔ    （８）
：
ｘＮ  （ｋ）＝［ｘＮ  （ｋ），ｘＮ  （ｋ−１），  …，  ｘＮ  （ｋ−ＬＮ  ＋１）］Ｔ    （９）
を生成する。但し、Ｌ１，Ｌ２，…，ＬＮ  はタップ数で、各反響路１５１ｍ，１５２ｍ，…，１５Ｎｍの残響時間に対応させて、あらかじめ設定する定数である。これらのベクトルをベクトル結合部２４によって、
ｘ（ｋ）  ＝［ｘ１ Ｔ  （ｋ），ｘ２ Ｔ  （ｋ），…，ｘＮ  Ｔ  （ｋ）］Ｔ        （１０）
と結合する。また、反響路推定部１９ｍ  においても、各再生チャネルと第ｍ集音チャネルとの間のＮ個の反響路を模疑するための、各疑似反響路ベクトルｈ＾１ｍ（ｋ），ｈ＾２ｍ（ｋ），…，ｈ＾Ｎｍ（ｋ）  を結合して
0003628267.tif 000003
として扱う。疑似反響路結合ベクトルｈ＾ｍ  （ｋ）  の更新は、ＮＬＭＳアルゴリズムを用いた場合、
0003628267.tif 000004
のように行なわれる。疑似反響信号生成部１８ｍ  では、内積演算
ｙ＾ｍ  （ｋ）＝ｈ＾ｍ  Ｔ  （ｋ）  ｘ（ｋ）                      （１３）
により、第ｍ集音チャネルで集音された反響信号ｙｍ  （ｋ）に対する疑似反響信号ｙ＾ｍ  （ｋ）を生成する。このように、各チャネル毎のベクトルを結合して１つのベクトルとして扱うことにより、基本的な処理の流れは、図４に示した１チャネル反響消去装置と同様となる。
【０００４】
この多チャネル反響消去方法において、各チャネルの受話信号の平均電力が異なると、収束速度が大幅に劣化する。この点から前記論文法には、各チャネルごとに受話信号を電力により正規化することにより改善することが提案されている。次のベクトルを定義する。
0003628267.tif 000005
Ｐｎ  （ｋ）は各チャネルごとに電力を正規化するための正規化係数である。疑似反響路結合ベクトルｈｍ  （ｋ）の更新式（１２）はこのベクトルＺ１  （ｋ）を用いて次式で表わせる。
【０００５】
0003628267.tif 000006
ＺＴ  （ｋ）ｘ（ｋ）では次の性質が成り立つ。
ＺＴ  （ｋ）ｘ（ｋ）＝Σｎ＝１  Ｎ  Ｌｎ                        （１７）
このように各チャネルの受話信号を電力により正規化することにより収束速度を改善できる。
この場合、各疑似反響路ｈ＾１ｍ，…，ｈ＾Ｎｍごとに独立にその更新を考える。説明を簡単にするため、図７に示すようにステレオの２チャネルの受話信号と１チャネルの送話信号とを考える。つまり受話信号ｘ１（ｋ）が疑似反響路１８１へ供給されて、疑似反響信号ｈ＾１Ｔ（ｋ）ｘ１（ｋ）が生成され、受話信号ｘ２（ｋ）が疑似反響路１８２  へ供給されて疑似反響信号ｈ＾２Ｔ（ｋ）ｘ２（ｋ）が生成され、これら疑似反響信号が加算回路２５で加算され、その加算信号が疑似反響信号ｙ＾（ｋ）として、マイクロホン１６の集音信号ｙ（ｋ）から差し引かれ、残留反響信号ｅ（ｋ）が出力される。この残留反響信号ｅ（ｋ）と受話信号ｘ１  （ｋ）とにより反響路推定部１９１  でスピーカ１２１  とマイクロホン１６間の反響路ｈ１  が推定され、疑似反響路１８１  の疑似反響路１８１  の特性ｈ＾１  が更新される。同様に残留反響信号ｅ（ｋ）と受話信号ｘ２  （ｋ）とにより反響路推定部１９２  でスピーカ１２２  とマイクロホン１６間の反響路ｈ２  が推定され、疑似反響路１８２  の特性ｈ＾２  が更新される。
【０００６】
反響路推定部１９１  ，１９２  での反響路推定、つまり各疑似反響路１８１  ，１８２  の特性の更新を式（１６）より求める。この場合のベクトルＺ（ｋ）は
0003628267.tif 000007
となる。また式（１６）中のｈ＾ｍ（ｋ），ｘ（ｋ），Ｚ（ｋ）はそれぞれ以下の通りである。
0003628267.tif 000008
式（１６）の分母ＺＴ  （ｋ）ｘ（ｋ）は
0003628267.tif 000009
これを式（１６）に代入すると、
ｈ＾（ｋ＋１）＝ｈ＾（ｋ）＋μｅ（ｋ）Ｚ（ｋ）／（Ｌ１  ＋Ｌ２  ）は
【０００７】
【数１】
0003628267.tif 000010
【０００８】
となり、ｈ＾１  とｈ＾２  はそれぞれ次式となる。
0003628267.tif 000011
となる。反響路推定部１９１  ，１９２  において式（２１）、（２２）によりそれぞれ反響路ｈ１（ｋ），ｈ２（ｋ）を推定して、疑似反響路１８１  ，１８２  をそれぞれ更新することになる。式（２１）、（２２）の各右辺第２項は受話信号ｘ１（ｋ），ｘ２（ｋ）のベクトルがパワー（電力）でそれぞれ正規化されたものとなっている。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
前述したように、各チャネルの受話信号をその電力により正規化することにより、各チャネルの受話信号の平均電力が異なっても収束速度を劣化させないことができる。しかし、２チャネルの受話信号間に平均電力の差があってもステレオ信号のように受話信号の相互相関が強い場合は、疑似反響路が真の反響路の特性に収束しないため、遠隔で話者が交代し、例えばその交代前はｘ１  （ｋ）の平均電力がｘ２  （ｋ）の平均電力より大であったのが、話者交代によりｘ１  （ｋ）の平均電力がｘ２  （ｋ）の平均電力より小さくなったりすると、反響が生じ疑似反響路の収束に時間がかかり、例えば話者が２秒程度で交代することを繰り返すと、疑似反響路は収束しない。このことは受話２チャネル、収音１チャネルの多チャネル反響消去方法に限らず、一般の受話Ｎチャネル、収音Ｍチャネルの多チャネル反響消去方法においても同様のことが言える。
【００１０】
この発明の目的は、受話信号間にその平均電力に差があっても、また相互相関が比較的強く、しかも受話信号の平均電力比が変化しても比較的速く疑似反響路を収束させることができる多チャネル反響消去方法、その装置及びそのプログラム及び記録媒体を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
この発明の方法によれば、Ｎチャネル（Ｎは２以上の整数）の受話信号を、Ｎ個の反響路を模疑した疑似反響路を通してＮ個の疑似反響信号を生成し、これらＮ個の疑似反響信号を加算して、総合疑似反響信号を求め、その総合疑似反響信号を収音信号から差し引いて残留反響信号を求め、各チャネルの受話信号の所定時間内の２乗和を演算し、これら２乗和の最小値の平方根を各チャネルの２乗和の和の平方根で除算したμmin を、上記２乗和が最小値のチャネルの更新ステップサイズとし、その他のチャネルの更新ステップサイズμnを１とし、各チャネルごとにその受話信号を上記そのチャネルの更新ステップサイズと上記残留反響信号とによりそのチャネルの疑似反響路の修正ベクトルを求め、その修正ベクトルによりそのチャネルの疑似反響路の特性を修正する。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下この発明の実施形態を図面を参照して説明する。理解がし易いように、受話チャネルが、例えばステレオの２チャネルで、送話（収音）チャネルが１チャネルの場合を例として図１を参照して説明する。図１Ａにおいて図７と対応する部分には同一参照番号を付けてある。
受話信号ｘ１  （ｋ）とｘ２  （ｋ）はそれぞれ疑似反響路１８１  と１８２  に供給されて、各反響路ｈ１  とｈ２  と通った反響信号に相当する疑似反響信号を生成する。つまり疑似反響路１８１  ，１８２  の各タップ数をＬとすると、疑似反響路１８１  のインパルス応答ｈ＾１Ｔ（ｋ）と受話信号ベクトルｘ１（ｋ）の内積
ｈ＾１  Ｔ（ｋ）ｘ１（ｋ）及び疑似反響路１８２  のインパルス応答ｈ＾２Ｔ（ｋ）と受話信号ベクトルｘ２（ｋ）の内積ｈ＾２Ｔ（ｋ）ｘ２（ｋ）が生成される。
【００１３】
ここで
0003628267.tif 000012
である。これらｈ＾１Ｔ（ｋ）ｘ１（ｋ）とｈ＾２Ｔ（ｋ）ｘ２（ｋ）が合成され、総合疑似反響信号ｙ＾（ｋ）とされ、収音信号ｙ（ｋ）との差ｅ（ｋ）＝ｙ（ｋ）−ｙ＾（ｋ）が残留反響信号として求められる。
【００１４】
この実施形態では各チャネルの受話信号ｘ１（ｋ）とｘ２（ｋ）がステップサイズ決定部３１に入力されて、各チャネルに対する更新ステップサイズμ１  ，μ２が計算される。この場合受話信号の所定時間の大きさが大きいチャネルには収束が速いような更新ステップサイズを、受話信号の所定時間の大きさが小さいチャネルには前記更新ステップはより小さい更新ステップとする。例えば図１Ｂに示すように、受話信号の大きさとして電力を用い、各受話信号のｘ１（ｋ），ｘ２（ｋ）の所定時間内の２乗和‖ｘ′１（ｋ）‖２，‖ｘ′２（ｋ）‖２  、つまり所定時間内の電力が２乗和計算部３２１  ，３２２  が計算される。
【００１５】
‖ｘ′１（ｋ）‖２＝ｘ１２（ｋ）＋ｘ１２（ｋ−１）＋…＋ｘ１２（ｋ−Ｌ′＋１）
‖ｘ′２（ｋ）‖２＝ｘ２２（ｋ）＋ｘ２２（ｋ−１）＋…＋ｘ２２（ｋ−Ｌ′＋１）
この２乗和の計算区間Ｌ′は例えば１６サンプル程度の短い区間が正しく動作する点で好ましい。これら２乗和は最小値検出部３３に入力され、２乗和‖ｘ′１（ｋ）‖２，‖ｘ′２（ｋ）‖２の最小値が検出され、この例では何れの方が小さいかが検出される。その２乗和の最小値（‖ｘ′ｍｉｎ（ｋ）‖２とする）が、開平除算部３４へ供給される。一方、各チャネルの２乗和‖ｘ′１（ｋ）‖２  ，‖ｘ′２（ｋ）‖２が加算部３５で加算され、この加算値が開平除算部３４に入力される。開平除算部３４では下記の計算が行われる。
【００１６】
0003628267.tif 000013
出力部３６では２乗和の最小値‖ｘ′ｍｉｎ（ｋ）‖２と対応するチャネルに対する更新ステップサイズをμｍｉｎ  として出力し、その他のチャネルに対する更新ステップサイズをμ＝１として出力する。この例では２チャネルの場合であるから‖ｘ′１（ｋ）‖２＜‖ｘ′２（ｋ）‖２であれば、μ１＝μｍｉｎ  ，μ２＝１とし、‖ｘ′１（ｋ）‖２＞‖ｘ′２（ｋ）‖２であれば、μ１＝１，μ２＝μｍｉｎを出力する。
【００１７】
これら更新ステップサイズμ１  ，μ２  はそれぞれ反響路推定部１９１  ，１９２  へ供給され、反響路推定部１９１  ，１９２  にはそれぞれ受話信号ｘ１  （ｋ），ｘ２  （ｋ）と残留反響信号ｅ（ｋ）が入力され、反響路推定部１９１  ，１９２  ではそれぞれ式（２１）、（２２）と対応して次式が計算される。
0003628267.tif 000014
これらｈ＾１（ｋ＋１），ｈ＾２（ｋ＋１）が疑似反響路１８１  ，１８２  にそれぞれインパルス応答として設定される。つまり、前回のインパルス応答ｈ＾１（ｋ），ｈ＾２（ｋ）がそれぞれ式（２５）、（２６）の右辺第２項目の修正ベクトルにより修正されることになる。この修正ベクトルの演算は例えば式（２５）についてみれば、図２に示すように受話信号ｘ１（ｋ）が入力されてベクトル生成部４１で式（２３）に示した受話信号ベクトルｘ１（ｋ）が生成され、また２乗和回路４２でベクトルｘ１（ｋ）の各要素の２乗和‖ｘ１（ｋ）‖２が計算され、これらｘ１（ｋ），‖ｘ１（ｋ）‖２と、更新ステップサイズμ１  と残留反響信号ｅ（ｋ）とが修正ベクトル演算部４３に入力されて式（２５）の右辺第２項の演算が行われる。
【００１８】
このように更新ステップサイズμ１  ，μ２  として、パワーの小さい方を式（２４）により計算した値を用い、他方を１とすることにより、受話信号ｘ１（ｋ），ｘ２  （ｋ）の平均パワーに差があり、話者の交代などでその平均パワー比が変化して、疑似反響路が真の反響路に速い速度で近ずく、その計算機シミュレーションの結果を図３に示す。受話信号ｘ１（ｋ）とｘ２（ｋ）とのパワー比が６ｄＢ、疑似反響路１８１  ，１８２  のタップ数が１０２４、２乗和回路３２１  ，３２２  における加算サンプル数が１６の場合である。
【００１９】
実線がこの実施形態の場合であり、破線が学習同定法を用いた従来技術の場合である。この図よりこの発明によれば収束速度が速く、従って、話者が比較的頻繁に交代してもこれに追従して、反響消去が行われる。
上述において受話チャネルが３つ以上の場合にもこの発明を適用でき、この場合は各チャネルの受話信号ｘ１（ｋ），…，ｘＮ（ｋ）の所定時間の２乗和‖ｘ′１（ｋ）‖２，…，‖ｘ′Ｎ（ｋ）‖２の最小のもの（‖ｘ′ｍｉｎ（ｋ）‖２とする）を求め、その最小値のチャネルについては
μｍｉｎ＝√‖ｘ′ｍｉｎ（ｋ）‖２／√（‖ｘ′１（ｋ）‖２＋…＋‖ｘ′Ｎ  （ｋ）‖２  ）
を計算して、これを更新ステップサイズとし、その他のチャネルのステップサイズは全て１とすればよい。上述においてはステップサイズ決定部３１で２乗和が最小のものを求め、そのチャネルの更新ステップサイズを決定し、他のチャネルのステップサイズを１とした。このようにしたのはもともと、受話信号の大きさが大きければ、更新ステップサイズを１とすることにより、比較的高速に収束するが、受話信号の大きさが小さいチャネルが存在すると、それと対応する反響路の推定を正しく行うことが困難になり、これに影響されて他の受話信号の大きさが大きいチャネルと対応する反響路の推定が正しく行われなくなるため、受話信号の大きさが小さいチャネルの反響路推定の影響を受け難いように、その更新ステップサイズを小さくするためである。従って例えば受話チャネルが３つの場合に、１つのチャネルの受話信号の大きさは比較的大きく、他の２つのチャネルの受話信号の大きさが小さければ、大きさが大きいチャネルの更新ステップサイズは１とし、他の２つの大きさが小さい受話信号の更新ステップサイズを１より小さい値、例えば式（２４）と対応した式により求めてもよい。要は各チャネルの受話信号の所定時間の大きさ（例えば２乗和）を求め、これら大きさからその大きいもの、つまり雑音に影響されず反響路推定を行うことができるチャネルには収束の速いように更新ステップサイズを例えば１とし、大きさが小さいもの、つまり雑音に影響されて、反響路推定がうまくゆかないようなチャネルには大きさが大きいチャネルに対する更新ステップサイズより小さい更新ステップサイズとすればよい。大きさとしては電力のみならず振幅を用いてもよい。
【００２０】
また収音（送話）チャネルが複数の場合、図５に示した各Ｎチャネル反響消去装置２２１  ，…，２２Ｍ  についても各受話信号ごとに疑似反響路を通し、その各反響路推定における更新ステップサイズを前述したように選定すればよい。また修正ベクトルを求める際に、各チャネルごとにその受話信号をその電力で正規化したものを用いる場合に限らず受話信号をその振幅で正規化したものを用いてもよい。更にこの発明は学習同定法に限らず射影法など他のアルゴリズムを用いる場合にも適用できる。
【００２１】
上述したこの発明による多チャネル反響消去装置をコンピュータによりプログラムを実行させて機能させることもできる。その場合この多チャネル反響消去プログラムをＣＤ−ＲＯＭ、フロッピーディスク、磁気ディスクなどからコンピュータのプログラムメモリにインストールし、あるいはそのプログラムメモリに通信回線を介してダウンロードして、そのプログラムメモリに格納された多チャネル反響消去プログラムを実行することになる。
【００２２】
【発明の効果】
以上述べたようにこの発明によれば多チャネル受話信号のパワー比がある場合、相互相関が強くても収束速度を改善でき演算量の増加がない。
【図面の簡単な説明】
【図１】Ａはこの発明の実施形態の機能構成例を示す図、Ｂはそのステップサイズ決定部３１の具体的機能構成例を示す図である。
【図２】図１Ａ中の反響路推定部１９１  中の一部の具体的機能構成例を示す図。
【図３】この発明の実施形態と従来技術における疑似反響路の収束性の計算機シミュレーションの例を示す図。
【図４】従来の１チャネル反響消去装置の機能構成を示す図。
【図５】従来の多チャネル反響消去装置の機能構成を示す図。
【図６】図５中のＮチャネル反響消去装置の具体的機能構成を示す図。
【図７】従来改善された２チャネル反響消去装置の機能構成を示す図。
【図１】
0003628267.tif 000015
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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