(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
形鋼の幅方向の冷却開始端から冷却終了端まで等間隔で並列配置され、前記形鋼を傾斜面により位置決めしながら載置する複数の溝部と、
前記各溝部の形鋼を隣接する溝部に一定ピッチで移載する移動レイク手段と、矯正床先端部における傾斜面に出没可能に設けられ、前記形鋼に当接することにより該形鋼を位置決めするストッパ手段と、
前記形鋼の両端辺幅と前記傾斜面の斜面長とを基にして、前記形鋼の一端辺および他端辺を前記一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持するように、前記ストッパ手段の出没と前記移動レイク手段の移載とを制御する制御手段と
を有していることを特徴とする条鋼圧延設備の冷却床。
【請求項２】
前記制御手段は、
前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長以上であれば、隣接する二つの溝部の傾斜面で形鋼の一端辺および他端辺をそれぞれ支持するように、前記ストッパ手段を出没させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて２回行う一方、
前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長未満であれば、一つの溝部の傾斜面で形鋼の両端辺を支持するように前記ストッパ手段を出没させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて１回行うことを特徴とする請求項１記載の条鋼圧延設備の冷却床。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、圧延加工された形鋼を冷却する条鋼圧延設備の冷却床に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
山形鋼等の長尺物の形鋼を製造する条鋼圧延設備は、高温状態の柔軟な圧延材料を所定の断面形状およびサイズに圧延する圧延機と、圧延加工された形鋼を冷却する冷却床とを備えている。冷却床には、レイク式やスキュローラ式、チェーン式等の方式が存在するが、レイク式の冷却床は、形鋼が冷却時に水平方向や上下方向に変形する製品曲がりを十分に防止しながら全体に渡って均一に冷却できるという長所を有することから多用されている。
【０００３】
従来、レイク式の冷却床は、図１１に示すように、所定角度αに傾斜された傾斜面５１ａを有した複数の溝部５１と、各溝部５１の形鋼５２を隣接する溝部５１に移載する図示しない移動レイクとを備えた構成にされている。そして、この構成によれば、各溝部５１において形鋼５２を自重により、形鋼５２の一端辺を溝部５１の底辺部に当接させることにより製品曲がりを防止しながら、圧延機から所定の搬送サイクルで搬入される形鋼５２を例えば第１溝から順に移載して冷却することができるようになっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来のように、形鋼５２の一端辺を溝部５１の底辺部に当接させながら移載する構成では、図１２に示すように、溝部５１の斜面長Ｌよりも大きな両端辺幅Ｓの形鋼５２を移載しようとすると、長尺および柔軟な形鋼５２の側面が溝部５１の頂辺部に当接するため、図示二点鎖線で示すように形鋼５２の全部または一部が溝部５１の頂辺部に引っ掛かった状態になる場合がある。そして、この場合には、形鋼５２の一端辺が溝部５１の底辺部に当接したりしなかったりするため、この当接により発揮されていた製品曲がりの防止が不十分になると共に、溝部５１における形鋼５２の位置が不安定になるため、移動レイクによる移載を失敗することがある。
【０００５】
そこで、通常は、図１１に示すように、最大の両端辺幅Ｓよりも大きな斜面長Ｌに設定することによって、全サイズの形鋼５２を傾斜面５１ａに確実に載置する方法が採られているが、この方法では、以下の問題がある。
【０００６】
即ち、形鋼５２は、サイズ（両端辺幅Ｓ）が減少すると、搬送サイクルが短くなる。ところが、搬送サイクルに同期して移載する冷却床は、サイズの減少に比例して形鋼５２の見掛け上の搬送速度を増大させることになるため、最大のサイズに対応した斜面長Ｌに設定されていると、小さなサイズの形鋼５２に対する冷却時間が短くなる。従って、十分な冷却時間を確保するように、溝部５１の数量を増やして搬送長を増大させたり、搬送サイクルを長くすることが必要となるため、搬送長の増大により大型化したり、生産性が低下するという問題がある。
【０００７】
そこで、本発明は、装置の小型化および生産性の向上を実現するように短い両端辺幅Ｓに対応した斜面長Ｌに設定した場合でも製品曲がりや移載の失敗を防止することができる条鋼圧延設備の冷却床を提供しようとするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明は、形鋼の幅方向の冷却開始端から冷却終了端まで等間隔で並列配置され、前記形鋼を傾斜面により位置決めしながら載置する複数の溝部と、前記各溝部の形鋼を隣接する溝部に一定ピッチで移載する移動レイク手段と、矯正床先端部における傾斜面に沿って出没可能に設けられ、前記形鋼に当接することにより該形鋼を位置決めするストッパ手段と、前記形鋼の両端辺幅と前記傾斜面の斜面長とを基にして、前記形鋼の一端辺および他端辺を前記一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持するように、前記ストッパ手段の出没と前記移動レイク手段の移載とを制御する制御手段とを有していることを特徴としている。
【０００９】
上記の構成によれば、形鋼の一端辺および他端辺を一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持しながら、形鋼の側面や一端辺を溝部の頂部や底辺部に当接させることができるため、溝部における形鋼の位置決めを確実なものにすることができる。従って、両端辺幅が最も狭い最小サイズの形鋼に対応して傾斜面の斜面長を設定した場合でも、各種サイズの形鋼を各溝部において正確に位置決めすることができるため、移動レイク手段による形鋼の移載を確実に行うことができると共に、製品曲がりの発生を防止することができる。そして、このように搬送サイクルが最短となる最小サイズの形鋼に対応させて傾斜面の斜面長を設定することができると、各種サイズの形鋼を最も効率良く冷却することができるため、生産性を向上させることができると共に、傾斜面の溝部を並列配置した冷却開始端から冷却終了端までの距離を短くすることができるため、装置を小型化することができる。
【００１０】
また、上記の制御手段は、前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長以上であれば、隣接する二つの溝部の傾斜面で形鋼の一端辺および他端辺をそれぞれ支持するように、前記ストッパ手段を出没させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて２回行う一方、  前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長未満であれば、一つの溝部の傾斜面で形鋼の両端辺を支持するように前記ストッパ手段を進退移動させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて１回行うことを特徴としている。
【００１１】
これにより、形鋼の一端辺および他端辺を一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持しながら、形鋼の側面や一端辺を溝部の頂部や底辺部に当接させるという動作を最も効率良く行うことができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を図１ないし図１２に基づいて以下に説明する。
本実施の形態に係る条鋼圧延設備の冷却床は、図１に示すように、圧延直後の高温状態で柔軟な山形鋼１を矯正しながら１次冷却する矯正床２と、矯正床２の後端面に連結され、一次冷却された山形鋼１を３００℃以下にまで２次冷却する固定レイク３とを有している。矯正床２および固定レイク３の上面には、山形鋼１を載置する多数の溝部４・５が形成されており、これらの溝部４・５は、山形鋼１の幅方向冷却開始端から冷却終了端まで等間隔で並列配置されている。そして、これらの溝部４・５は、傾斜面４ａ・５ａを有しており、傾斜面４ａ・５ａは、山形鋼１を底辺部に当接させるように所定角度αに傾斜されている。
【００１３】
上記の矯正床２および固定レイク３は、図２に示すように、山形鋼１の長手方向に等間隔に並列配置されている。矯正床２は、溝部４の傾斜面４ａが広い面幅Ｌ１に設定されており、圧延直後の柔軟な山形鋼１を面状に支持することにより製品曲がりを矯正するようになっている。一方、固定レイク３は、溝部５の傾斜面５ａが狭い面幅Ｌ２に設定されており、矯正床２で矯正された山形鋼１を点状に支持することにより効率良く冷却するようになっている。
【００１４】
また、隣接する矯正床２・２および固定レイク３・３間には、移動レイク６が配置されている。移動レイク６は、図１に示すように、矯正床２および固定レイク３と同様に、上面に多数の溝部７を有しており、溝部７は、山形鋼１を支持する傾斜面７ａを有している。移動レイク６は、レイク支持部材９を介してレイク駆動機構８に連結されている。レイク駆動機構８は、敷地面に固設された基台１０と、基台１０に設けられ、偏心しながら回転運動する偏心部材１１と、偏心部材１１の偏心しながらの回転運動を円運動に変換して支持部材９に伝達する運動伝達部材１２とを有している。一方、矯正床２および固定レイク３は、一定位置に固定するように架台１３に設けられている。これにより、レイク駆動機構８に連結された移動レイク６は、矢符方向Ａに円運動することによって、一回の円運動毎に矯正床２および固定レイク３の各溝部４・５に載置された山形鋼１を下側から持ち上げて隣接する溝部４・５に移載するようになっている。
【００１５】
上記の矯正床２の前端側には、矯正床先端部１４とリフタテーブル２３とがこの順に配置されている。矯正床先端部１４およびリフタテーブル２３は、上面１４ａ・２３ａが矯正床２の溝部４の傾斜面４ａと同一角度に傾斜されており、山形鋼１を矯正床２方向に移動させるようになっている。また、図２に示すように、隣接するリフタテーブル２３・２３間には、矢符方向Ｂに回転可能なランインローラ３０が設けられている。ランインローラ３０は、回転軸が傾斜されており、ローラ面３０ａに載置した山形鋼１をリフタテーブル２３方向に移動させるようになっている。尚、本実施形態では、矯正床２と矯正床先端部１４とは一体物であり、矯正床先端部１４は、矯正床２の第１溝部である。
【００１６】
上記のリフタテーブル２３は、図３に示すように、リフタ機構２４に設けられている。リフタ機構２４は、複数のリフタテーブル２３を支持するテーブル支持部材２５と、テーブル支持部材２５を連結する複数の上側リンク機構２６と、各上側リンク機構２６に連結された連結軸２７と、連結軸２７に連結された下側リンク機構２８と、下側リンク機構２８を駆動するリフタ用シリンダ２９とを有している。そして、リフタ機構２４は、図１に示すように、ランインローラ３０の上側のローラ面３０ａよりも下方位置（実線位置）から矯正床先端部１４の上面１４ａよりも上方位置（二点鎖線位置）までの範囲でリフタテーブル２３を昇降させるようになっている。
【００１７】
また、矯正床２の前端側の傾斜面４ａと矯正床先端部１４の上面１４ａとの隙間には、上面１４ａを移動する山形鋼１を任意の位置に位置決めするストッパ部材１５が進退移動可能に設けられている。ストッパ部材１５は、ストッパ駆動機構１６に設けられている。ストッパ駆動機構１６は、ストッパ部材１５の両面を支持して補強するストッパ支持部材１７と、ストッパ部材１５の後端が自由端側に回動自在に連結された第１旋回部材１８と、第１旋回部材１８の固定端側に固設された軸部材１９と、軸部材１９に固定端側が固設された第２旋回部材２０と、架台１３の縦設部材１３ａに固設され、軸部材１９を回動自在に支持する軸受部材２１と、架台１３の横設部材１３ｂに回動自在に設けられ、第２旋回部材２０の自由端側を上下方向に任意の移動量で進退移動可能なストッパ用シリンダ２２とを有している。これにより、ストッパ駆動機構１６は、ストッパ用シリンダ２２により第２旋回部材２０の自由端側を昇降させることによって、軸部材１９を介して第１旋回部材１８を旋回させ、第１旋回部材１８の自由端に設けられたストッパ部材１５を任意の位置に進退移動させるようになっている。また、ストッパ部材１５は、矯正床先端部１４の上面１４ａに沿って動くようになっているため、形鋼のサイズにより最適な位置に調整ができるようになっている。
【００１８】
上記の構成において、冷却床の動作について説明する。
先ず、冷却対象となる山形鋼１の製品データがオペレータにより図示しない制御装置に入力されると、制御装置は、製品データ中の山形鋼１の両端辺幅Ｓを基にしてストッパ部材１５の停止位置を求める。そして、この停止位置となるようにストッパ駆動機構１６に対して制御信号を出力し、ストッパ駆動機構１６によりストッパ部材１５を進退移動させることによって、ストッパ部材１５の先端を停止位置に位置決めさせる。尚、停止位置は、図８に示すように、山形鋼１の両端辺幅Ｓが溝部４の斜面長Ｌよりも広ければ、山形鋼１の一端辺および他端辺が隣接する二つの溝の傾斜面４ａ・４ａにそれぞれ載るように、ストッパ部材１５の先端が矯正床２の第１溝（矯正床先端部１４）の底辺部から突出した位置に設定される。一方、図１０に示すように、山形鋼１の両端辺幅Ｓが溝部４の斜面長Ｌよりも狭い場合には、山形鋼１の両端辺が一つの傾斜面４ａに載るように、ストッパ部材１５の先端が矯正床２の第１溝（矯正床先端部１４）の底辺部に一致するまたは底辺部よりも退避するように設定される。
【００１９】
次に、図示しない圧延機において上述の製品データに対応した山形鋼１が形成されると、図１に示すように、ランインローラ３０を矢符方向Ｂに回転させることによって、ローラ面３０ａで山形鋼１を支持しながら矯正床２の前部（図中左側）に搬入させる。この際、図４に示すように、ランインローラ３０の軸心が傾斜されているため、ローラ面３０ａで支持されながら搬入される山形鋼１は、搬入途中や搬入終了後に矯正床先端部１４方向に移動し、一端辺が矯正床先端部１４の側面に当接することにより位置決めされる。
【００２０】
この後、図５に示すように、矯正床先端部１４の側面に沿ってリフタテーブル２３を上昇させることによって、リフタテーブル２３の上面２３ａで山形鋼１を持ち上げる。そして、矯正床先端部１４の上面１４ａよりも僅かに上方位置で停止させることによって、山形鋼１をリフタテーブル２３から矯正床先端部１４に移動させる。これにより、矯正床先端部１４に移動した山形鋼１は、図６に示すように、上面１４ａを滑りながら移動し、山形鋼１の一端辺がストッパ部材１５の先端に当接することによって、予め求められた停止位置に位置決めされる。
【００２１】
次に、図７に示すように、移動レイク６を円運動させる。これにより、移動レイク６の上昇時に移動レイク６の溝部７で山形鋼１を矯正床２の第１溝（矯正床先端部１４）から持ち上げる第１動作と、移動レイク６の図中右方向の移動時に第１溝に隣接する矯正床２の第２溝の上方に山形鋼１を移動させる第２動作と、移動レイク６の下降時に矯正床２の第２溝に山形鋼１を載置する第３動作と、移動レイク６の図中左方向の移動時に元の位置に復帰する第４動作とを行うことになる。そして、このような第１動作から第４動作までの一連の動作が各溝において行われることによって、各溝の山形鋼１が隣接する溝に移載されることになる。
【００２２】
また、制御装置は、冷却対象の山形鋼１の両端辺幅Ｓが傾斜面４ａの斜面長Ｌよりも広いか否かを判定しており、図８に示すように、両端辺幅Ｓが斜面長Ｌよりも広ければ、山形鋼１の１搬送サイクルについて移動レイク６を連続して２回転させる一方、図１０に示すように、両端辺幅Ｓが斜面長Ｌよりも狭ければ、山形鋼１の１搬送サイクルについて移動レイク６を１回転させるように決定している。
【００２３】
従って、図７および図８に示すように、両端辺幅Ｓが斜面長Ｌよりも広い場合には、移動レイク６が連続して２回転されることによって、例えば第１溝の山形鋼１が第２溝に移載された後、この山形鋼１が第２溝から第３溝に移載される。そして、第３溝に移載された山形鋼１は、山形鋼１の一端辺および他端辺が隣接する第２溝および第３溝の傾斜面４ａ・４ａでそれぞれ支持され、側面が第３溝の頂部に当接する。これにより、山形鋼１は、一端辺および他端辺が隣接する二つの溝（第２溝および第３溝）の傾斜面４ａ・４ａでそれぞれ支持されながら側面が頂部に当接された状態で矯正されるため、製品曲がりが確実に防止されると共に、各溝における山形鋼１の位置が安定するため、移動レイク６により確実に移載されることになる。
【００２４】
一方、図９および図１０に示すように、両端辺幅Ｓが斜面長Ｌよりも狭い場合には、移動レイク６が１回転されることによって、例えば第１溝の山形鋼１が第２溝に移載される。そして、第２溝に移載された山形鋼１は、山形鋼１の両端辺が第２溝の傾斜面４ａで支持され、一端辺が底辺部に当接することにより停止する。これにより、山形鋼１は、一端辺が第２溝の傾斜面４ａで支持されながら一端辺が底辺部に当接された状態で矯正されるため、製品曲がりが確実に防止されると共に、各溝における山形鋼１の位置が安定するため、移動レイク６により確実に移載されることになる。
【００２５】
以上のように、本実施形態の冷却床は、図１に示すように、山形鋼１（形鋼）の幅方向の冷却開始端から冷却終了端まで等間隔で並列配置され、山形鋼１を傾斜面４ａ・５ａにより位置決めしながら載置する複数の溝部４・５と、各溝部４・５の山形鋼１を隣接する溝部４・５に一定ピッチで移載する移動レイク手段（移動レイク６）と、冷却開始端の溝部４・５における傾斜面４ａ・５ａに沿って出没可能に設けられ、山形鋼１に当接することによりこの山形鋼１を位置決めするストッパ手段（ストッパ部材１５、ストッパ駆動機構１６）と、山形鋼１の両端辺幅Ｓと傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌとを基にして、山形鋼１の一端辺および他端辺を一つまたは二つの溝部の傾斜面４ａ・５ａで支持するように、ストッパ部材１５の進退移動と移動レイク６の移載とを制御する制御装置とを有した構成にされている。
【００２６】
より具体的には、上記の制御装置は、山形鋼１の両端辺幅Ｌが傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌ以上であれば、隣接する二つの溝部４・５の傾斜面４ａ・５ａで山形鋼１の一端辺および他端辺をそれぞれ支持するようにストッパ部材１５を進退移動させ、移動レイク６による移載を山形鋼１の１搬送サイクルについて連続して２回行う一方、山形鋼１の両端辺幅Ｌが傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌ未満であれば、一つの溝部４・５の傾斜面４ａ・５ａで山形鋼１の両端辺を支持するようにストッパ部材１５を進退移動させ、移動レイク６による移載を山形鋼１の１搬送サイクルについて１回行うように構成されている。
【００２７】
上記の構成によれば、山形鋼１の両端辺幅Ｓが溝部４・５の傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌ以上である場合には、隣接する二つの溝部４・５の傾斜面４ａ・５ａで山形鋼１の一端辺および他端辺がそれぞれ支持されるため、山形鋼１の側面に溝部４・５の頂辺部が当接することによって、山形鋼１の位置決めが行われることになる。一方、山形鋼１の両端辺幅Ｓが傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌ未満である場合には、一つの溝部４・５の傾斜面４ａ・５ａで山形鋼１の両端辺が支持されるため、山形鋼１の一端辺に溝部４・５の底辺部が当接することによって、山形鋼１の位置決めが行われることになる。
【００２８】
これにより、両端辺幅Ｓが最も狭い最小サイズの山形鋼１に対応して傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌを設定した場合でも、各種サイズの山形鋼１を各溝部４・５において正確に位置決めすることができるため、移動レイク６による山形鋼１の移載を確実に行うことができると共に、製品曲がりの発生を防止することができる。そして、このように搬送サイクルが最短となる最小サイズの山形鋼１に対応させて傾斜面４ａ・５ａの斜面長Ｌを設定することができると、各種サイズの山形鋼１を最も効率良く冷却することができるため、生産性を向上させることができると共に、傾斜面４ａ・５ａの溝部４・５を並列配置した冷却開始端から冷却終了端までの距離を短くすることができるため、装置を小型化することができる。
【００２９】
尚、本実施形態においては、形鋼の一種である山形鋼１を用いて説明しているが、これに限定されることはなく、他の断面形状を有した形鋼に適用することができる。また、本実施形態においては、ストッパ部材１５を進退移動させるストッパ駆動機構１６としてストッパ用シリンダ２２を用いているが、これに限定されることはなく、モータ等の各種の駆動装置を用いることができる。
また、ストッパ駆動機構は、高温にさらされるため、部材の伸び等を吸収する構造（図示していない）を備えていれば、より山形鋼１の位置を安定させることができるため望ましい。
【００３０】
【発明の効果】
本発明は、形鋼の幅方向の冷却開始端から冷却終了端まで等間隔で並列配置され、前記形鋼を傾斜面により位置決めしながら載置する複数の溝部と、前記各溝部の形鋼を隣接する溝部に一定ピッチで移載する移動レイク手段と、矯正床先端部における傾斜面に出没可能に設けられ、前記形鋼に当接することにより該形鋼を位置決めするストッパ手段と、前記形鋼の両端辺幅と前記傾斜面の斜面長とを基にして、前記形鋼の一端辺および他端辺を前記一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持するように、前記ストッパ手段の出没と前記移動レイク手段の移載とを制御する制御手段とを有している構成である。
【００３１】
上記の構成によれば、形鋼の一端辺および他端辺を一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持しながら、形鋼の側面や一端辺を溝部の頂部や底辺部に当接させることができるため、溝部における形鋼の位置決めを確実なものにすることができる。従って、両端辺幅が最も狭い最小サイズの形鋼に対応して傾斜面の斜面長を設定した場合でも、各種サイズの形鋼を各溝部において正確に位置決めすることができるため、移動レイク手段による形鋼の移載を確実に行うことができると共に、製品曲がりの発生を防止することができる。そして、このように搬送サイクルが最短となる最小サイズの形鋼に対応させて傾斜面の斜面長を設定することができると、各種サイズの形鋼を最も効率良く冷却することができるため、生産性を向上させることができると共に、傾斜面の溝部を並列配置した冷却開始端から冷却終了端までの距離を短くすることができるため、装置を小型化することができるという効果を奏する。
【００３２】
また、上記の前記制御手段は、前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長以上であれば、隣接する二つの溝部の傾斜面で形鋼の一端辺および他端辺をそれぞれ支持するように、前記ストッパ手段を出没させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて連続して２回行う一方、前記形鋼の両端辺幅が前記傾斜面の斜面長未満であれば、一つの溝部の傾斜面で形鋼の両端辺を支持するように前記ストッパ手段を出没させ、前記移動レイク手段による移載を形鋼の１搬送サイクルについて１回行うことを特徴としている。
【００３３】
これにより、形鋼の一端辺および他端辺を一つまたは二つの溝部の傾斜面で支持しながら、形鋼の側面や一端辺を溝部の頂部や底辺部に当接させるという動作を最も効率良く行うことができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】冷却床の要部を正面視した説明図である。
【図２】冷却床の要部を平面視した説明図である。
【図３】リフタ機構の概略構成図である。
【図４】ランインローラにおける山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図５】リフタテーブルにおける山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図６】矯正床先端部における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図７】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図８】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図９】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図１０】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図１１】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【図１２】矯正床における山形鋼の移動状態を示す説明図である。
【符号の説明】
１  山形鋼
２  矯正床
３  固定レイク
４  溝部
４ａ  傾斜面
５  溝部
５ａ  傾斜面
６  移動レイク
７  溝部
８  レイク駆動機構
９  レイク支持部材
１０  基台
１１  偏心部材
１２  運動伝達部材
１４  矯正床先端部（矯正床の第１溝）
１５  ストッパ部材
１６  ストッパ駆動機構
１７  ストッパ支持部材
１８  第１旋回部材
１９  軸部材
２０  第２旋回部材
２１  軸受部材
２２  ストッパ用シリンダ
２３  リフタテーブル
２４  リフタ機構
２５  テーブル支持部材
２６  上側リンク機構
２７  連結軸
２８  下側リンク機構
２９  リフタ用シリンダ
３０  ランインローラ
【図１】
0003607809.tif 000002
【図２】
0003607809.tif 000003
【図３】
0003607809.tif 000004
【図４】
0003607809.tif 000005
【図５】
0003607809.tif 000006
【図６】
0003607809.tif 000007
【図７】
0003607809.tif 000008
【図８】
0003607809.tif 000009
【図９】
0003607809.tif 000010
【図１０】
0003607809.tif 000011
【図１１】
0003607809.tif 000012
【図１２】
0003607809.tif 000013