(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
布基礎又はベタ基礎の上に木製土台を設置すると共に床又は床下に蓄熱層を形成し、さらに蓄熱層と前記木製土台の間に中間材を介在させてなる建築物において、
前記木製土台と中間材の間に溝空間を形成し、その溝空間に調湿材を充填するようにしたことを特徴とする建築物。
【請求項２】
前記調湿材が炭又は活性炭であることを特徴とする請求項１記載の建築物。
【請求項３】
前記調湿材が粒状又は棒状であることを特徴とする請求項１又は２記載の建築物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、基礎部分の構造に特徴を有する建築物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、図３に示したように、コンクリート製のベタ基礎１の上に木製土台２を設置し、また、床下３に蓄熱コンクリートなどの蓄熱層４を形成し、その蓄熱層４と前記木製土台２の間に断熱性の中間材５を介在させるようにした建築物６がある。そして、蓄熱層４に通した熱交換パイプ７に対し加熱した液体又は気体を循環させ、もって蓄熱層４に蓄熱して床下３から室内を暖めるようにしている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
前記中間材５は断熱性を有するが、それでも蓄熱層４から熱が伝わるため木製土台２との接触面に結露が生じやすい。そして結露した水分は木製土台２に吸収されるから、木製土台２の含水率が増大し、白蟻などの害虫やカビなどの被害を受ける危険性が高まる。
【０００４】
本発明は上記に鑑みなされたもので、その目的は床又は床下に蓄熱層を有する建築物において、木製土台が結露の害を受けないようにすることにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するため本発明は、布基礎又はベタ基礎の上に木製土台を設置すると共に床又は床下に蓄熱層を形成し、さらに蓄熱層と前記木製土台の間に中間材を介在させてなる建築物において、前記木製土台と中間材の間に溝空間を形成し、その溝空間に調湿材を充填するようにした建築物を提供する。
【０００６】
中間材と木製土台の間に調湿材が介在するため、仮に中間材の外表面に結露が生じたとしても調湿材が吸収して木製土台への染み込みを防止する。また、逆に木製土台が乾燥しすぎた場合には調湿材が保有水分を放出するため木製土台の乾きすぎを防止する。
【０００７】
また、請求項２のように調湿材を炭又は活性炭にするとよい。炭又は活性炭には殺菌作用や防虫作用があるため、木製土台に対する防蟻効果や防カビ効果を高めることができる。
【０００８】
また、請求項３のように調湿材を粒状又は棒状にするとよい。そうすることにより充填状態で調湿材同士の間に自然な隙間ができて通気性が高まり尚且つ吸放湿のための面積が増大するため、前記各効果がより一層向上する。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。なお、図１は建築物の基礎部分を示す断面図、図２は図１を立体的に示した斜視図である。
【００１０】
図示した建築物６は、コンクリート製のベタ基礎１の上に木製土台２を設置し、床下３に蓄熱コンクリートなどの蓄熱層４を形成してなる。木製土台２は建築物６の本体とベタ基礎１を連結するためのものであり、従って木製土台２には柱８などが取り付けられる。
【００１１】
蓄熱層４には熱交換パイプ７が埋設されており、その熱交換パイプ７に太陽熱やボイラー或いは電熱器で加熱した液体又は気体を循環させて蓄熱層４に蓄熱する。また、蓄熱層４を土間形式にして蓄熱層４自体が床を構成する場合もあり、そうした場合には蓄熱層４自体に日光を当てて加熱・蓄熱する。
【００１２】
蓄熱層４の底面とベタ基礎１の上面の間及び蓄熱層４の外周面には断熱性のある例えば押出法ポリスチレンフォーム製の中間材５が設けられていて、蓄熱層４を保温する。
【００１３】
しかして、本発明は木製土台２と中間材５の間に溝空間９を形成し、その溝空間９に調湿材１０を充填するようにしたことを特徴とする。調湿材１０は適度な大きさに砕いた粒状の炭を使用し、それを溝空間９に敷き詰める。この状態では調湿材１０の粒同士の間に自然な隙間ができて通気性が高まり尚且つ水分の吸放出面が増大するため、調湿作用にとって好ましい結果をもたらす。なお、炭の粒の大きさや形状（定形、不定形のいずれも可）は特に限定されるものではなく、実際には短い棒状の炭を使用してもよい。そのような棒状の形態でも必要な調湿作用は確保できる。
【００１４】
次に本発明の建築物６の作用について説明する。先ず、蓄熱層４の熱交換パイプ７に加熱した液体又は気体を循環させると蓄熱層４の温度が上昇する。これに伴い中間材５の温度もある程度上昇するが、調湿材１０が溝空間９の内部を乾燥状態にしているため、中間材５の外表面に結露が生じにくい。また、仮に中間材５の外表面に結露が生じたとしても、直ぐに調湿材１０が吸収するため、木製土台２の含水率の上昇が抑制できる。一方、乾燥状態が続いて木製土台２の含水率が低下した場合は、調湿材１０の内部にある水分が少しずつ放出されるため、木製土台２の含水率が適正に保たれる。
【００１５】
さらにまた、炭や活性炭には殺菌作用や防虫作用があって木製土台２に対する防蟻効果や防カビ効果が高まるため、アレルギーを引き起こすような化学物質を使用する必要がなくなる。
【００１６】
以上本発明を実施の形態について説明したが、もちろん本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば実施形態では調湿材１０として炭を使用したが、それ以外にも活性炭の他、活性アルミナなどのセラミックス、珪藻土、天然の多孔質材、素焼の陶磁器などを使用してもよい。また、実施形態では調湿材１０を粒状や棒状にしたが、例えば調湿材１０を溝空間９に合致する形状のブロック形態とし、それを溝空間９に並べるようにしてもよい。
【００１７】
また、実施形態では木製土台２として建築物６の周囲を形成するいわゆる「側土台」について示したが、建築物６の部屋を間仕切る「間仕切土台」についても同様に適用できる。なお、間仕切土台において隣り合う部屋同士の夫々に蓄熱層４，４がある場合には、木製土台２の両側に溝空間９を設ければよい。また、実施形態ではベタ基礎１について説明したが、布基礎でも同様である。
【００１８】
【発明の効果】
本発明の建築物は、中間材と木製土台の間に調湿材を介在させるようにしたため、仮に中間材の外表面に結露が生じたとしても調湿材が水分を吸収して木製土台への染み込みを防止する。また、逆に木製土台が乾燥した場合には調湿材が保有水分を放出するため木製土台の乾きすぎをも防止する。従って木製土台が常に良好な状態に保たれるから、害虫やカビの被害を受けにくく、結果的に建築物の耐久性向上に優れた効果を発揮する。
【００１９】
また、請求項２のように調湿材を炭又は活性炭にすれば、炭又は活性炭に備わっている殺菌作用や防虫作用により、木製土台に対する防蟻効果や防カビ効果が高まるため、有害な化学物質を使用する必要がなくなり、建築物の安全性向上にも優れた効果を発揮する。
【００２０】
また、請求項３のように調湿材を粒状又は棒状にすれば、調湿材同士の間に隙間ができて通気性が高まると共に吸放湿面が増大するため、前記各効果がより一層向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  建築物の基礎部分を示す断面図である。
【図２】  図１を立体的に示した斜視図である。
【図３】  従来の建築物の基礎部分を示す断面図である。
【符号の説明】
１  …ベタ基礎（又は布基礎）
２  …木製土台
３  …床下
４  …蓄熱層
５  …中間材
６  …建築物
９  …溝空間
１０…調湿材
【図１】
0003696773.tif 000002
【図２】
0003696773.tif 000003
【図３】
0003696773.tif 000004