(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＤＭＡ(Code Division Multi Access)通信システムの移動局の送信装置において、
逆方向リンクの逆方向パイロットチャネル信号と電力制御ビット(ＰＣＢ)を発生するチャネル信号発生器と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて前記チャネル信号発生器から発生される前記逆方向パイロットチャネル信号と電力制御ビットを断続的に送信する断続制御器とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置。
【請求項２】
前記チャネル信号発生器が、
電力制御グループの単位で前記逆方向リンクの逆方向パイロットチャネル信号と電力制御情報を多重化する多重化器と、
前記多重化器の出力を前記チャネルに割り当てられた直交符号で直交拡散する直交変調器と、
前記断続制御器の出力に応じて前記直交拡散信号を断続する断続器とを備えることを特徴とする請求項１に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置。
【請求項３】
前記断続制御器が１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／２フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記逆方向パイロットチャネル信号を送信するように動作することを特徴とする請求項２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置。
【請求項４】
前記断続制御器が１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／４フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記逆方向パイロットチャネル信号を送信するように動作することを特徴とする請求項２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置。
【請求項５】
前記断続制御器が１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／８フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記逆方向パイロットチャネル信号を送信するように動作することを特徴とする請求項２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置。
【請求項６】
ＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置において、
送信する制御メッセージのうち、所定の位置を穿孔し、前記所定の穿孔位置に逆方向リンクの送信電力を制御するための電力制御情報を挿入する専用制御チャネル信号発生器と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて前記専用制御チャネル信号発生器からの前記電力制御情報を断続的に送信する断続制御器とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項７】
前記専用制御チャネル信号発生器が、
前記専用制御チャネルで送信するための制御メッセージを発生する制御メッセージ発生器と、
前記逆方向リンクの送信電力を制御するために前記制御メッセージの所定の位置を穿孔し、前記所定の穿孔位置に電力制御情報を挿入する穿孔挿入器と、
前記穿孔挿入器の出力を前記専用制御チャネルに割り当てられた直交符号で直交拡散する直交変調器と、
前記断続制御器の出力に応じて前記専用制御チャネルの直交拡散制御メッセージを断続する断続器とを備えることを特徴とする請求項６に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項８】
前記断続制御器が前記専用制御チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／２フレーム期間に該当する電力制御グループを送信するように動作することを特徴とする請求項７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項９】
前記断続制御器が前記専用制御チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／４フレーム期間に該当する電力制御グループを送信するように動作することを特徴とする請求項７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項１０】
前記断続制御器が前記専用制御チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／８フレーム期間に該当する電力制御グループを送信するように動作することを特徴とする請求項７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項１１】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
逆方向リンクのパイロットチャネル信号と電力制御ビットを発生する過程と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて前記パイロットチャネル信号と電力制御ビットを断続的に送信する過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項１２】
前記パイロットチャネル信号と電力制御ビットを発生する過程が、
電力制御グループの単位で前記逆方向リンクのパイロットチャネル信号と電力制御情報を多重化する過程と、
前記多重化信号を前記チャネルに割り当てられた直交符号と乗算する過程とを備えることを特徴とする請求項１１に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項１３】
前記断続的な送信過程では、前記チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／２フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散多重化信号を送信することを特徴とする請求項１２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項１４】
前記断続的な送信過程では、前記チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／４フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散多重化信号を送信することを特徴とする請求項１２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項１５】
前記断続的な送信過程では、前記チャネル信号の１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／８フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散多重化信号を送信することを特徴とする請求項１２に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項１６】
ＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法において、
送信する制御メッセージのうち、所定の位置を穿孔し、前記所定の穿孔位置に逆方向リンクの送信電力を制御するための電力制御情報を挿入する過程と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて前記電力制御情報挿入の制御メッセージを専用制御チャネルを通して断続的に送信する過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法。
【請求項１７】
前記電力制御情報挿入の制御メッセージを発生する過程が、
前記専用制御チャネルで送信するための制御メッセージを発生する過程と、
前記逆方向リンクの送信電力を制御するために前記制御メッセージの所定の位置を穿孔し、前記所定の穿孔位置に電力制御情報を挿入する過程と、
前記電力制御情報挿入の制御メッセージを前記専用制御チャネルに割り当てられた直交符号で直交拡散する過程とを備えることを特徴とする請求項１６に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法。
【請求項１８】
前記断続的な送信過程では、１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／２フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散制御メッセージを送信することを特徴とする請求項１７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法。
【請求項１９】
前記断続的な送信過程では、１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／４フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散制御メッセージを送信することを特徴とする請求項１７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法。
【請求項２０】
前記断続的な送信過程では、１フレーム期間内の電力制御グループのうち、１／８フレーム期間に該当する電力制御グループを活性化して前記直交拡散制御メッセージを送信することを特徴とする請求項１７に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の断続的な送信方法。
【請求項２１】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの逆方向専用制御チャネルで送信するためのメッセージが発生すると、前記メッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを連続的に送信する過程と、
(ｃ) 前記逆方向専用制御チャネルでメッセージを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２２】
前記逆方向専用制御チャネルは逆方向専用ＭＡＣ(Medium Access Control)チャネルであることを特徴とする請求項２１に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２３】
前記専用制御チャネル上のメッセージは送信電力を増加させて送信することを特徴とする請求項２１に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２４】
前記専用制御チャネルメッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号の送信電力を増加させて送信する過程をさらに備えることを特徴とする請求項２１に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２５】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの逆方向専用制御チャネルで送信するメッセージが発生すると、前記逆方向専用制御チャネルのメッセージを連続的に送信する過程と、
(ｃ) 前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを送信し、少なくとも一つのタイムスロット内で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２６】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの逆方向専用制御チャネルで送信するメッセージが活性化すると、前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信する過程と、
(ｃ) 前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを送信し、特定のフレーム期間内の一つ以上のタイムスロット内で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２７】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの逆方向専用制御チャネルで送信するメッセージが活性化すると、前記逆方向パイロット信号をプリアンブル信号として送信した後、前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信する過程と、
(ｃ) 前記専用制御チャネル上のメッセージを送信し、少なくとも一つのタイムスロット内で前記逆方向パイロット信号をポストアンブル信号として送信した後、次のフレーム期間で前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２８】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
順方向専用制御チャネルから断続的に受信される電力制御情報を検査する過程と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記送信される逆方向パイロット信号の送信電力を前記受信電力制御情報に応じて設定する過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項２９】
前記受信電力制御情報が前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの断続パターンと同一のパターンを有することを特徴とする請求項２８に記載のＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３０】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記送信される逆方向パイロット信号の送信電力を順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて設定する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの専用制御チャネルを通して送信するためのメッセージが活性化すると、前記メッセージの活性化以後に最初に発生する逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信して前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信し、前記専用制御チャネル上のメッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを連続的に送信するとともに、前記順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を設定する過程と、
(ｃ) 前記専用制御チャネル上のメッセージを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３１】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて設定して送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの専用制御チャネルを通して送信するためのメッセージが活性化すると、前記メッセージの活性化以後に最初に発生する逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信して前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信し、前記専用制御チャネル上のメッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを連続的に送信するとともに、前記順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を設定する過程と、
(ｃ) 前記専用制御チャネル上のメッセージを送信し、少なくとも一つのタイムスロット内で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３２】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて設定して送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの専用制御チャネルを通して送信するためのメッセージが活性化すると、前記メッセージの活性化以後に最初に発生する逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信して前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信し、前記専用制御チャネル上のメッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを連続的に送信するとともに、前記順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を設定する過程と、
(ｃ) 前記専用制御チャネル上のメッセージを送信し、該当フレーム期間内の一つ以上のタイムスロット内で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信した後、前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３３】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
(ａ) 制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて設定して送信する過程と、
(ｂ) 逆方向リンクの専用制御チャネルを通して送信するためのメッセージが活性化すると、前記メッセージの活性化以後に最初に発生する逆方向パイロット信号と電力制御ビットを送信して前記逆方向専用制御チャネル上のメッセージを連続的に送信し、前記専用制御チャネル上のメッセージの送信区間で前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットを連続的に送信するとともに、前記順方向専用制御チャネルを通して受信される電力制御情報に応じて前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を設定する過程と、
(ｃ) 前記専用制御チャネル上のメッセージを送信し、少なくとも一つのタイムスロットに該当する期間内に前記逆方向パイロット信号をポストアンブル信号として送信した後、次のフレーム期間に前記(ａ)過程を再度行う過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３４】
ＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法において、
順方向の共有電力制御チャネルから断続的に受信される電力制御情報を検査する過程と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて逆方向パイロット信号と電力制御ビットを断続的に送信し、前記逆方向パイロット信号と電力制御ビットの送信電力を前記受信電力制御情報に応じて設定して送信する過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの移動局の断続的な送信方法。
【請求項３５】
ＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置において、
逆方向リンクの送信電力を制御するための電力制御ビットを所定の断続率に応じて生成して専用制御チャネル信号として出力する専用制御チャネル信号発生器と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で所定の断続率に応じて前記電力制御ビットを断続的に送信する断続制御器とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項３６】
前記専用制御チャネル信号発生器が、
前記電力制御ビットを前記専用制御チャネルに割り当てられた直交符号で直交拡散する直交変調器と、
前記断続制御器の出力に応じて前記直交拡散電力制御ビットを断続する断続器とを備えることを特徴とする請求項３５に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項３７】
前記断続制御器は１／２の断続率で断続送信を行うことを特徴とする請求項３６に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項３８】
前記断続制御器は１／４の断続率で断続送信を行うことを特徴とする請求項３６に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の送信装置。
【請求項３９】
ＣＤＭＡ通信システムの基地局の電力制御ビット送信方法において、
逆方向リンクの送信電力を所定の断続率に応じて制御するための電力制御ビットを発生する過程と、
トラヒックチャネルが解除された制御維持状態で前記所定の断続率に応じて前記電力制御ビットを断続的に送信する過程とを備えることを特徴とするＣＤＭＡ通信システムの基地局の電力制御ビット送信方法。
【請求項４０】
前記断続制御器は１／２の断続率で断続送信を行うことを特徴とする請求項３９に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の電力制御ビット送信方法。
【請求項４１】
前記断続制御器は１／４の断続率で断続送信を行うことを特徴とする請求項３９に記載のＣＤＭＡ通信システムの基地局の電力制御ビット送信方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は符号分割多重接続方式の移動通信システムに係り、特に、制御維持状態における断続的な送信装置及び方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のＣＤＭＡ(Code Division Multi Access)方式の移動通信システムは音声サービスを主として提供したが、音声のみならず、高速のデータ伝送サービスを提供するＩＭＴ−２０００規格の移動通信システムに発展するに至った。前記ＩＭＴ−２０００規格では高品質の音声、動画像及びインターネット検索などのサービスが可能である。
【０００３】
移動通信システムにおけるデータ通信サービスの特徴はバーストデータの伝送と長い非伝送状態が交代に発生するということにある。したがって、データ通信サービスの場合、移動通信システムはデータの伝送時点のみで専用チャネルを割り当てるチャネル割り当て方式を採用する。すなわち、移動通信システムは制限されている無線資源、基地局の容量及び移動局の電力消耗などを考慮して実際のデータ伝送時点のみで専用のトラフィックチャネルと制御チャネルを連結し、所定の時間データの伝送が行われないときは前記専用チャネルを解除する。前記専用チャネルの解除時には共用チャネルを通して通信を行うことにより、無線資源の利用効率を高める。
【０００４】
音声サービスを主として提供する従来のＣＤＭＡ移動通信システムでは、データ伝送完了時のトラフィックチャネルを解除した後、データの伝送を再度要する場合、トラフィックチャネルを再接続する方式を用いる。しかしながら、従来のチャネル割り当て方法は再接続時間遅延などの遅延要素が多くてパケットデータサービスには不向きである。したがって、音声サービスのみならず、パケットデータサービスなどを提供するためには、新たなチャネル割り当て方法が必要である。
【０００５】
一般に、パケットデータサービス中にはデータの送信が断続的に発生することがある。したがって、パケットデータの伝送区間と非伝送区間が交代に発生する。このようなデータの非伝送区間で前記移動通信システムは使用チャネルを解除又は維持する。しかしながら、チャネルを解除すると、再接続時の遅延時間によりサービス時間が増え、チャネルをそのまま維持すると、チャネル資源の浪費をもたらす。
【０００６】
このような問題を解決するために、基地局と端末機の間に専用制御チャネルを備えてデータの伝送期間には通話チャネルに関連する制御信号を送受信し、データの非伝送区間では通話チャネルは解除し、専用制御チャネルのみを維持する方法が提案された。このようにデータの非伝送区間で専用制御チャネルのみを連結すると、移動通信システムはチャネルを浪費を防止する一方、再伝送データの発生時にも迅速に接続することができる。このような動作状態を制御維持状態と称する。
【０００７】
前記移動通信システムはチャネルの割り当て状況や状態情報の有無に応じて各種の状態が必要である。図１０はパケットサービスのための移動通信システムの状態遷移を示した図である。
【０００８】
図１０に示したパケットサービスの状態はパケット空白(null)状態、初期化状態、データ伝送状態、制御維持状態、待機状態、ドーマント(dormant)状態、再連結状態などからなる。前記制御維持状態、動作状態及び待機状態ではサービスオプションが連結されており、他の状態では連結されていない。
【０００９】
さらに、図１１に示したように、前記制御維持状態は二つの副状態(substate)、すなわち、正常副状態及び時分割副状態に分けられる。前記正常副状態では、通話チャネルを通して伝送するデータは存在せず、専用制御チャネルを通して制御信号のみを送受信する。前記正常副状態が所定の時間持続する(所定の時間データの伝送無しに制御信号のみを送受信する)と、前記時分割副状態に遷移する。前記時分割副状態では、前記専用制御チャネルが連結状態を維持するが、前記専用制御チャネルを通して制御信号は送受信しない。この場合、移動局の電力消耗は減少する。しかしながら、前記時分割副状態では基地局と移動局が制御信号を相互に送受信しないため、データの通信時に時分割副状態から正常副状態に遷移させるためには基地局と移動局の間に再同期化過程が必要である。
【００１０】
上述した動作を行う従来のＣＤＭＡ通信システムの基地局及び移動局の構成を説明すると次の通りである。図１ＡはＣＤＭＡ通信システムの従来の基地局送信機の構成を示している。
【００１１】
先ず、順方向リンクのチャネルを調べると、基地局は同期獲得及びチャネル推定のためのパイロットチャネルと、基地局のセル(又はサービス)領域に位置する全ての移動局と制御メッセージを通信するための順方向共用制御チャネル(Ｆ−ＣＣＣＨ：forward common control channel)と、基地局のセル領域に位置する特定の移動局と制御メッセージを通信するための順方向専用制御チャネル(Ｆ−ＤＣＣＨ：forward dedicated control channel)と、基地局のセル領域に位置する特定の移動局とトラフィックデータ(音声及びパケットデータ)を通信するための順方向専用トラフィックチャネル(Ｆ−ＤＴＣＨ：forward dedicated traffic channel)とを含む。前記順方向専用制御チャネルは時分割方式(time slot multiplexing)により特定の移動局と制御メッセージを通信する時分割順方向専用制御チャネル(sharable Ｆ−ＤＣＣＨ)を含む。前記順方向専用トラフィックチャネルは順方向基本チャネル(Ｆ−ＦＣＨ：forward fundamental channel)及び順方向付加チャネル(Ｆ−ＳＣＨ：forward supplementary channel)からなる。
【００１２】
逆多重化器１２０，１２２，１２４，１２６はチャネル符号化及びインタリービングされたチャネル情報をＩチャネルとＱチャネルに逆多重化する。ここで、前記逆多重化器１２０，１２２，１２４，１２６には直並列変換器を使用することができる。前記逆多重化器１２０，１２２，１２４，１２６に入力される信号を信号変換信号と仮定する。混合器１１０，１３０，１３１，１３２，１３３，１３４，１３５，１３６，１３７は前記該当逆多重化器から出力される信号を直交拡散のためにそれぞれ対応するチャネルに割り当てられた直交符号と乗算する。ここで、前記混合器１１０，１３０−１３７は直交変調器の役割を果たす。前記混合器１３０−１３７から出力される直交拡散信号は該当増幅器１４０−１４７によりその利得が調整される。
【００１３】
前記増幅器１４０−１４７及び混合器１１０から出力される信号はＩチャネル及びＱチャネルに応じて合算器１５０，１５２により加算される。この際、前記合算器１５０，１５２に印加される信号は前記直交符号によりチャネルが区分され、各チャネル信号は直交性を備える。前記合算器１５０，１５２の出力は複素拡散器１６０に印加されて基地局別に割り当てられたＰＮ(Pseudo Noise)シーケンスＰＮ＃Ｉ，ＰＮ＃Ｑと乗算されて帯域拡散される。
【００１４】
前記複素拡散器１６０から出力されるＩ及びＱチャネル信号は濾波器１７０，１７１にそれぞれ印加されて帯域幅制限信号として出力される。前記濾波器１７０，１７１の出力は増幅器１７２，１７３により増幅される。混合器１７４，１７５は前記増幅器１７２，１７３の出力に搬送波(cos(2πfct))を乗算して前記信号を高周波帯域の信号に上昇変換させる。合算器１８０はＩ及びＱチャネルの信号を加算する。
【００１５】
図１ＢはＣＤＭＡ通信システムの従来の移動局送信機の構成を示している。先ず、逆方向リンクのチャネルを調べると、移動局は同期獲得及びチャネル推定のためのパイロット信号と順方向電力制御のための順方向電力制御ビットを多重化するパイロット／ＰＣＢ(power control bit)チャネルと、移動局の位置するセル領域で基地局と制御メッセージを通信するための逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨ：reverse dedicated control channel)と、前記基地局とトラフィックデータを通信するための逆方向専用トラフィックチャネル(Ｒ−ＤＴＣＨ：reverse dedicated traffic channel)とを含む。さらに、前記逆方向専用トラフィックチャネルは逆方向基本チャネル(Ｒ−ＦＣＨ：reverse fundamental channel)及び逆方向付加チャネル(Ｒ−ＳＣＨ：reverse supplementary channel)からなる。
【００１６】
多重化器２１０は逆方向パイロットチャネルの信号と順方向リンクの電力を制御するための電力制御ビットを多重化する。混合器２２０，２３０，２４０，２５０，２６０はチャネル符号化及びインタリービングされた該当逆方向リンクの各チャネル送信信号を前記該当チャネルに割り当てられた直交符号と乗算して各チャネルの直交拡散信号を発生する。前記混合器２２０，２４０，２５０，２６０の出力はそれぞれ増幅器２２２，２４２，２５２，２６２によりその利得が調整される。
【００１７】
合算器２２４は前記増幅器２２２，２２４と乗算機２３０の出力を加算し、合算器２５４は前記増幅器２５２，２６２の出力を加算する。前記合算器２２４，２５４に印加される信号は前記直交符号によりチャネルが区分され、各チャネル信号は直交性を備える。複素拡散器１６０は前記合算器２２４，２５４から出力される信号を移動局に割り当てられた拡散符号と乗算して拡散する。前記移動局に割り当てられた拡散符号は前記移動局の位置するセル領域で基地局のＰＮシーケンスと移動局の固有なロングコード(long code)を混合することにより発生する。濾波器１７０，１７１は前記複素拡散器１６０から出力されるＩ及びＱチャネル信号を帯域濾波して帯域幅制限信号を生成する。増幅器１７２，１７３は前記濾波器１７０，１７１の出力をそれぞれ増幅する。混合器１７４，１７５は前記増幅器１７２，１７３の出力に搬送波(cos(2πfct))を乗算して前記送信信号を高周波帯域の信号に上昇変換させる。合算器１８０は前記混合器１７４，１７５から出力されるＩ及びＱチャネルの信号を加算する。
【００１８】
従来のＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態では、専用トラフィックチャネルを解除した状態で専用制御チャネルを通して制御信号を通信する。以下、制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの動作を説明する。ここでは、前記制御維持状態を正常副状態及び時分割副状態に分けて説明する。しかしながら、前記制御維持状態を正常副状態及び時分割副状態に分けない場合にも、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルは同一の動作を行う。
【００１９】
先ず、従来のＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態／正常副状態(制御維持状態の正常副状態)から基地局がデータ伝送状態への遷移時に再同期獲得過程を避けるように、移動局は連続的に逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を送信する。前記逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルは制御維持状態／時分割副状態(制御維持状態の時分割副状態)に遷移すると送信を中断する。しかしながら、前記時分割副状態への遷移時までは前記逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を連続的に送信することにより、制御維持状態の正常副状態の逆方向リンクの干渉を増加させる。これにより、前記逆方向リンクの容量は減少する。さらに、不必要な制御信号の送信が連続的に行われるので、電力の消耗が増える。
【００２０】
第二に、従来の制御維持状態／正常副状態で逆方向専用ＭＡＣ(Medium Access Control)チャネルが生成するとき、逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨ)の生成動作を調べる。前記逆方向専用制御チャネルの論理チャネルはｄｍｃｈ(専用ＭＡＣチャネル)、ｄｓｃｈ(専用信号チャネル)及びｄｔｃｈ(専用トラフィックチャネル)を含む。ここで、前記ｄｓｃｈ及びｄｔｃｈは２０ｍｓのフレームを備え、ｄｍｃｈは５ｍｓのフレームを備える。したがって、前記ｄｍｃｈの生成後、Ｒ−ＤＣＣＨは最大５ｍｓ以内で伝送されることができる。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨは５ｍｓの整数倍に該当する位置への伝送が可能である。これにより、前記ｄｍｃｈの伝送時、基地局は１フレーム内の４個所のみでＲ−ＤＣＣＨの存在有無を判断することができる。しかしながら、前記ｄｍｃｈの生成後、Ｒ−ＤＣＣＨの送信までは最大５ｍｓの時間遅延が発生し、前記ｄｍｃｈには平均的に２．５ｍｓの伝送遅延が発生する。
【００２１】
第三に、従来の制御維持状態／正常副状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、逆方向電力制御ビットが順方向チャネル上の個定位置に配置される場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。かつ、従来の制御維持状態／正常副状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、逆方向電力制御ビットが順方向チャネル上の電力制御グループ内の可変的な位置に配置される場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。
【００２２】
【発明が解決しようとする課題】
上述したように、従来の制御維持状態／正常副状態における逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの連続的な送信は基地局が再同期獲得過程を避けるということでは有利である。しかしながら、これは逆方向リンクの干渉を増加させることにより、逆方向リンクの容量減少をもたらす。さらに、順方向リンクへの逆方向電力制御ビットの連続送信は順方向リンクの干渉増加及び容量減少をもたらす。その上、このような逆方向電力制御ビットの連続送信は電力消耗を増加させる。
【００２３】
したがって、制御維持状態で不必要な制御信号の送信を抑制し、これにより発生する再同期獲得時間を最少化するとともに、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信による干渉増加、順方向リンクへの逆方向電力制御ビットの送信による干渉増加を最少化する方法が必要である。
【００２４】
したがって、本発明の第１目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で不必要な制御信号の送信を減少させる装置及び方法を提供することにある。
【００２５】
本発明の第２目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で制御信号を間歇的に送信して断続的な送信を行う装置及び方法を提供することにある。
【００２６】
本発明の第３目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で断続的に送信される制御信号を受信する装置及び方法を提供することにある。
【００２７】
本発明の第４目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で制御信号を電力制御グループの単位で断続的に送信する装置及び方法を提供することにある。
【００２８】
本発明の第５目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で制御信号をタイムスロットの単位で断続的に送信する装置及び方法を提供することにある。
【００２９】
本発明の第６目的は、ＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で制御信号をフレームの単位で断続的に送信する装置及び方法を提供することにある。
【００３０】
本発明の第７目的は、制御信号を断続的に送信するＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で逆方向専用制御チャネルが活性化するとき、逆方向電力制御ビットが固定的に位置する場合の送信電力を制御する装置及び方法を提供することにある。
【００３１】
本発明の第８目的は、制御信号を断続的に送信するＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で逆方向専用制御チャネルが活性化するとき、逆方向電力制御ビットが可変的に位置する場合の送信電力を制御する装置及び方法を提供することにある。
【００３２】
本発明の第９目的は、制御信号を断続的に送信するＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で多数の逆方向チャネルに対する逆方向電力制御命令を送信する装置及び方法を提供することにある。
【００３３】
本発明の第１０目的は、制御信号を断続的に送信するＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で逆方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るように逆方向送信信号を発生する装置及び方法を提供することにある。
【００３４】
本発明の第１１目的は、制御信号を断続的に送信するＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で順方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るように送信信号を発生する装置及び方法を提供することにある。
【００３５】
本発明の第１２目的は、伝送するデータのない場合、断続的な送信を行う装置及び方法を提供することにある。
【００３６】
本発明の第１３目的は、ＣＤＭＡ方式の移動通信システムで送受信するデータのない区間で最小限の信号でチャネルの状態を維持するようにチャネルの維持に必要な信号を断続的に送信する装置及び方法を提供することにある。
【００３７】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するための本発明によれば、ＣＤＭＡ通信システムの移動局の送信装置は、逆方向リンクの逆方向パイロットチャネル信号と電力制御ビット(ＰＣＢ)を発生するチャネル信号発生器と、制御維持状態で所定の断続率に応じて前記チャネル信号発生器から発生される前記逆方向パイロットチャネル信号と電力制御ビットを断続的に送信する断続制御器とを備える。前記送信装置は送信する制御メッセージのうち、所定の位置を穿孔し、前記所定の穿孔位置に逆方向リンクの送信電力を制御するための電力制御情報を挿入する専用制御チャネル信号発生器と、制御維持状態で所定の断続率に応じて前記専用制御チャネル信号発生器からの前記電力制御情報を断続的に送信する断続制御器とをさらに備える。
【００３８】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面に基づいて本発明の望ましい実施形態を詳しく説明する。下記の説明において、本発明の要旨をぼやかす公知の機能及び構成に対する詳細な説明は省略する。
【００３９】
ＣＤＭＡ通信システムの実施例では、伝送するデータのない場合、制御信号を断続的に送信する。ここで、前記制御信号は順方向チャネルを通して伝送される電力制御ビット(ＰＣＢ)と、逆方向リンクを通して伝送されるパイロット信号及び電力制御ビットとを含む。したがって、本発明の実施例によれば、制御維持状態で制御信号を断続的に送信し、これにより発生する再同期獲得時間を最少化するとともに、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信による干渉増加及び順方向リンクへの逆方向電力制御ビットの送信による干渉増加を最少化する。
【００４０】
本発明の実施例では、同期方式のＣＤＭＡ−２０００システムを例示して説明するので、フレームの長さが２０ｍｓであり、各フレームは１６個の電力制御グループを含む。したがって、各電力制御グループの長さは１．２５ｍｓであり、専用制御チャネルのフレームの長さは５ｍｓである。本発明は非同期方式のＩＭＴ−２０００システムのＵＭＴＳシステムで伝送するデータのない場合にも使用が可能である。前記ＵＭＴＳシステムでは、制御信号を伝送するＤＰＣＣＣＨ(Dedicated Physical Common Control Channel)の電力制御ビットのみならず、パイロット信号及びＴＦＣＩ(Transport Format Combination Indicator)も伝送することができる。
【００４１】
以下、本発明をＣＤＭＡ移動通信システムの制御維持状態で制御信号を断続的に送信する実施例を参照して説明するが、不必要な制御信号の送信による無線リンク上の干渉増加を防止し、電力消耗を低減するために情報の送信を断続的に行う場合にも本発明を適用することができる。
【００４２】
本発明の実施例による制御維持状態で制御信号を断続的に送信する基地局及び移動局送信機を説明すると次の通りである。
図２Ａは本発明の実施例による基地局送信機を示した図である。便宜上、図２Ａでは、各チャネル送信機Ｆ−ＣＣＣＨ，Ｆ−ＤＣＣＨ，Ｆ−ＤＴＣＨのチャネル符号化及びインタリービング過程はその図示を省略する。
【００４３】
図２Ａを参照すれば、パイロットチャネル、Ｆ−ＣＣＣＨ及びＦ−ＤＴＣＨは図１Ａと同一の構造を備える。断続送信制御器１９０は制御維持状態で専用制御チャネルの送信を断続するための断続制御信号を発生する。前記断続送信制御器１９０は制御維持状態で断続送信のための断続率(デューティサイクル)及び断続パターンを備え、端末機との約束時点に専用制御チャネルの送信信号を断続的に送信するための制御信号を発生する。ここで、前記専用制御チャネルはＦ−ＤＣＣＨ及び時分割Ｆ−ＤＣＣＨを含む。
【００４４】
逆多重化器１２２はチャネル符号化及びインタリービングされたＦ−ＤＣＣＨチャネルの制御信号をＩ及びＱチャネルに逆多重化する。ここで、前記逆多重化器１２２には直並列変換器を使用することができる。前記逆多重化器１２２は信号変換機能を備えているか、信号変換信号を受信すると仮定する。混合器１３２，１３３は前記逆多重化器１２２から出力される信号を直交拡散のためにそれぞれ対応するＦ−ＤＣＣＨの直交符号Ｗ＃ｙと乗算する。前記混合器１３２，１３３は直交変調器の機能を行う。前記混合器１３２，１３３から出力される拡散信号はそれぞれ増幅器１４２，１４３によりその利得が調整される。スイッチ１９２，１９３は前記増幅器１４２，１４３の出力端と合算器１５０，１５２の入力端との間に連結され、前記断続送信制御器１９０から出力される断続制御信号によりスイッチングされる。したがって、前記スイッチ１９２，１９３は前記断続送信制御器１９０から出力される断続制御信号に応じて専用制御チャネルの送信信号を断続的に送信する。前記スイッチ１９２，１９３の代わりに、前記増幅器１４２，１４３の利得を制御しても、同一の断続送信効果が得られる。すなわち、前記増幅器１４２，１４３に印加される利得制御信号を０にすると、専用制御チャネルの送信を中断させることができる。
【００４５】
前記時分割Ｆ−ＤＣＣＨは前記Ｆ−ＤＣＣＨと同一の構造を備える。前記専用制御チャネル送信機の他の構成は図１Ａと同一である。
【００４６】
図２Ａの基地局送信機は順方向専用制御チャネルＦ−ＤＣＣＨ＃ｙと時分割順方向専用制御チャネルＦ−ＤＣＣＨ＃ｚに対する増幅器１４２，１４３，１４４，１４５の出力を断続送信制御器１９０及びスイッチ１９２，１９３，１９４，１９５を用いて断続する。すなわち、前記断続送信制御器１９０は送受信する使用者データのない制御維持状態で順方向及び逆方向専用制御チャネルが活性化していないとき、逆方向電力制御ビットを移動局との約束電力制御グループ又はタイムスロットのみで送信可能にする。前記制御維持状態で逆方向専用制御チャネルが活性化していない場合(伝送信号のない区間)、前記逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの断続パターンに応じて選択された順方向電力制御グループ内の逆方向電力制御ビットのみを送信する。前記順方向及び逆方向断続パターンは同一であるが、効率的な電力制御のためにはオフセットが存在する。前記オフセットはシステムパラメータとして与えられることがある。
【００４７】
図２Ｂは本発明の実施例による移動局送信機を示した図である。便宜上、図２では、各チャネル送信機Ｒ−ＳＣＨ，Ｒ−ＤＣＣＨ，Ｒ−ＦＣＨのチャネル符号化及びインタリービング過程はその図示を省略する。したがって、前記各チャネル送信機はチャネル符号化及びインタリービング過程済みの信号を受信する。
【００４８】
断続送信制御器２９０は制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信を断続するための断続制御信号を発生する。前記断続送信制御器２９０は制御維持状態で断続送信を行うための断続率及び断続パターンを備え、基地局との約束時点に逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信信号を断続的に送信するための制御信号を発生する。
【００４９】
多重化器２１０は逆方向パイロットチャネルの信号と順方向リンクの電力を制御するための電力制御ビットを多重化する。混合器２３０は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号と前記パイロット／ＰＣＢチャネルに割り当てられた直交符号を乗算して直交拡散信号を発生する。スイッチ２３２は前記混合器２３０の出力端と合算器２２４の入力端との間に連結され、前記断続送信制御器２９０から出力される断続制御信号に応じてスイッチングされる。したがって、前記スイッチ２３２は前記断続送信制御器２９０から出力される断続制御信号に応じてスイッチングされてパイロット／ＰＣＢチャネルの送信信号を断続的に送信する。前記スイッチ２３２の代わりに、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの出力端に増幅器を連結し、前記増幅器の利得を制御しても、同一の断続送信効果が得られる。すなわち、前記増幅器２３２に印加される利得制御信号を０にすると、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信を中断させることができる。
【００５０】
他のチャネル送信機の構成は図１Ｂと同一である。
【００５１】
図２Ｂの移動局送信機は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信を断続するためのスイッチ２３２を制御する断続送信制御器２９０を備える。前記逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信は同期検出のためには必須的であるため、前記パイロット／ＰＣＢチャネルの送信中断区間では他の逆方向チャネルを送信することができない。
【００５２】
図２Ａ，２Ｂの基地局送信機及び移動局送信機が制御維持状態で断続的に送信する信号の構造を説明すると次の通りである。説明の便宜上、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを参照して説明する。
【００５３】
図３は本発明の実施例によるＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で移動局が逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示した図である。図３は断続送信制御器２９０の規則的／断続的な送信パターンに応じる断続制御信号により逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する各種の方法を示している。
【００５４】
図３において、参照符号３００は制御維持状態で逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨ)の非活性化時、断続率１(デューティサイクル(ＤＣ)＝１)の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を連続的に送信する方法を示す。基地局における再同期獲得過程を避けるため、制御維持状態で移動局は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを連続的に送信する。この場合、逆方向リンクの干渉が増加し、これによる逆方向リンクの容量減少をもたらす。
【００５５】
参照符号３２０は制御維持状態でＤＣ＝１／２(１フレーム内の全体電力制御グループの１／２のみを送信)の場合、一つの電力制御グループ置きに規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３２２は制御維持状態でＤＣ＝１／４(１フレーム内の全体電力制御グループの１／４のみを送信)の場合、４個の電力制御グループ置きに規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３２４は制御維持状態でＤＣ＝１／８(１フレーム内の全体電力制御グループの１／８のみを送信)の場合、８個の電力制御グループ置きに規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。
【００５６】
参照符号３４０，３４２，３４４は制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を不規則的な断続パターンに応じて断続的に送信する方法を示している。
【００５７】
より詳しくは、参照符号３４０は制御維持状態でＤＣ＝１／２(１フレーム内の全体電力制御グループの１／２のみを送信)の場合、二つの電力制御グループから一つを選択して不規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３４２は制御維持状態でＤＣ＝１／４(１フレーム内の全体電力制御グループの１／４のみを送信)の場合、４個の電力制御グループから一つを選択して不規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３４４は制御維持状態でＤＣ＝１／８(１フレーム内の全体電力制御グループの１／８のみを送信)の場合、８個の電力制御グループから一つを選択して不規則的な時間間隔で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。
【００５８】
参照符号３６０，３６２，３６４は制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を規則的な断続パターンに応じて断続的に送信する方法を示している。
【００５９】
より詳しくは、参照符号３６０は制御維持状態でＤＣ＝１／２(１フレーム内の全体電力制御グループの１／２のみを送信)の場合、規則的な時間間隔の４個の連続電力制御グループで逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３６２は制御維持状態でＤＣ＝１／４(１フレーム内の全体電力制御グループの１／４のみを送信)の場合、規則的な時間間隔の２個の連続電力制御グループで逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。参照符号３６４は制御維持状態でＤＣ＝１／８(１フレーム内の全体電力制御グループの１／８のみを送信)の場合、規則的な時間間隔の一つの電力制御グループで逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を断続的に送信する方法を示している。
【００６０】
参照符号３８０，３８２，３８４は本発明の他の実施例による制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの信号を規則的な断続パターンに応じて断続的に送信する方法を示している。
【００６１】
より詳しくは、参照符号３８０は制御維持状態でＤＣ＝１／２(１フレーム内の全体電力制御グループの１／２のみを送信)の場合、全体電力制御グループの半分をフレームの後半部で連続的に送信する方法を示している。参照符号３８２は制御維持状態でＤＣ＝１／４(１フレーム内の全体電力制御グループの１／４のみを送信)の場合、全体電力制御グループの１／４をフレームの３／４地点から連続的に送信する方法を示している。参照符号３８４は制御維持状態でＤＣ＝１／８(１フレーム内の全体電力制御グループの１／８のみを送信)の場合、全体電力制御グループの１／８をフレームの７／８地点から連続的に送信する方法を示している。前記断続率が１／２，１／４，１／８のようにその送信比率が減少するにつれて、前記連続電力制御グループの数は半分ずつ減少する。
【００６２】
図３に示した逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの断続送信は断続送信制御器２９０により行われる。この際、前記断続送信に用いられる断続率及び断続パターンは基地局の断続送信制御器１９０と予め約束されるべきである。図３は１フレームが１６個の電力制御グループ又はスロットからなる場合を示している。この際、前記断続送信制御器２９０は４種の断続率、すなわち、１，１／２，１／４，１／８で断続送信を行うことができる。さらに、前記断続送信制御器２９０は規則的又は不規則的な断続パターンに応じる断続送信が可能である。１／２の断続率を有する信号送信方法３２０，３４０，３６０，３８０は様々な規則的及び不規則的な断続パターンを具現する。
【００６３】
図４Ａ乃至図４Ｋは図３に示した断続率及び断続パターンに応じて断続送信を行うときに発生する逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨ)のメッセージを移動局が送信する方法を示した図である。
【００６４】
図４Ａを参照すれば、参照符号４００ａ，４２０ａ，４２２ａ，４２４ａは移動局が制御維持状態で図３の信号送信方法３００，３２０，３２２，３２４のような断続率及び断続パターンを用いて断続送信を行うとき、Ｒ−ＤＣＣＨの伝送可能位置を示している。すなわち、前記参照符号３００，３２０，３２２，３２４のように断続送信を行うときに専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生すると、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネル４００ａ，４２０ａ，４２２ａ，４２４ａの特定位置で前記ｄｍｃｈを物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する。
【００６５】
より詳しくは、先ず、参照符号４００ａは断続送信を行わない状態(ＤＣ＝１の断続送信)でｄｍｃｈメッセージが発生する場合、Ｒ−ＤＣＣＨのメッセージを送信する方法を示している。このように断続送信を行わない状態では、参照符号４１２ａのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化してｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４２０ａは１／２の断続率で断続送信を行う状態でｄｍｃｈメッセージが発生する場合、Ｒ−ＤＣＣＨのメッセージを送信する方法を示している。このように１／２の断続率で断続送信を行う状態でｄｍｃｈメッセージが発生する場合、参照符号４１４ａのように少なくとも２個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化してｄｍｃｈメッセージを送信する。第三に、参照符号４２２ａは１／４の断続率で断続送信を行う状態でｄｍｃｈメッセージが発生する場合、Ｒ−ＤＣＣＨのメッセージを送信する方法を示している。この場合、参照符号４１６ａのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化してｄｍｃｈメッセージを送信する。第四に、参照符号４２４ａは１／８の断続率で断続送信を行う状態でｄｍｃｈメッセージが発生する場合、Ｒ−ＤＣＣＨのメッセージを送信する方法を示している。この場合、参照符号４１８ａのように少なくとも８個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化してｄｍｃｈメッセージを送信する。
【００６６】
図４Ａの実施例では、断続送信時にｄｍｃｈメッセージが発生する場合、該当電力制御グループが送信されない区間でｄｍｃｈメッセージが発生しても、該当区間の電力制御グループを活性化する。すなわち、参照符号４２０ａ，４２２ａ，４２４ａに示したように送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループの区間内でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように断続的な送信パターンに応じて送信予定されている電力制御グループ４１４ａ，４１６ａ，４１８ａを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりも△Ｐだけ高い送信電力で送信する。
【００６７】
図４Ｂを参照すれば、参照符号４１０ｂ，４９０ｂ，４９２ｂ，４９４ｂは図３の信号送信方法３００，３２０，３２２，３２４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００６８】
先ず、参照符号４１０ｂに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１１ｂのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４９０ｂに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１３ｂのように少なくとも３個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第三に、参照符号４９２ｂに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１５ｂのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第四に、参照符号４９４ｂに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１７ｂのように少なくとも７個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。
【００６９】
図４Ｂの実施例では、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループの区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように電力制御グループ４１３ｂ，４１５ｂ，４１７ｂを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりもΔＰだけ高い送信電力で送信する。
【００７０】
図４Ｃを参照すれば、参照符号４００ｃ，４４０ｃ，４４２ｃ，４４４ｃは信号送信方法３００，３４０，３４２，３４４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００７１】
先ず、参照符号４００ｃに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１２ｃのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４４０ｃに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４３４ｃのように少なくとも３個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第三に、参照符号４４２ｃに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４３６ｃのように少なくとも２個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第四に、参照符号４４４ｃに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４３８ｃのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。
【００７２】
図４Ｃの実施例では、参照符号４４０ｃ，４４２ｃ，４４４ｃに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように電力制御グループ４３４ｃ，４３６ｃ，４３８ｃを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりもΔＰだけ高い送信電力で送信する。
【００７３】
図４Ｄを参照すれば、参照符号４００ｄ，４６０ｄ，４６２ｄ，４６４ｄは信号送信方法３００，３６０，３６２，３６４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００７４】
先ず、参照符号４００ｄに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１２ｄのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４６０ｄに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４５４ｄのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第三に、参照符号４６２ｄに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４５６ｄのように少なくとも７個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第四に、参照符号４６４ｄに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４５８ｄのように少なくとも７個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。
【００７５】
図４Ｄの実施例では、参照符号４６０ｄ，４６２ｄ，４６４ｄに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように断続的な送信パターンに応じて送信予定されている電力制御グループ４５４ｄ，４５６ｄ，４５８ｄを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりもΔＰだけ高い送信電力で送信する。
【００７６】
図４Ｅを参照すれば、参照符号４００ｅ，４８０ｅ，４８２ｅ，４８４ｅは信号送信方法３００，３８０，３８２，３８４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００７７】
先ず、参照符号４００ｅに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１２ｅのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４８０ｅに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４７４ｅのように少なくとも８個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第三に、参照符号４８２ｅに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４７６ｅのように少なくとも１３個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。第四に、参照符号４８４ｅに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４７８ｅのように少なくとも１４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。
【００７８】
図４Ｅの実施例では、参照符号４８０ｅ，４８２ｅ，４８４ｅに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように断続的な送信パターンに応じて送信予定されている電力制御グループ４７４ｅ，４７６ｅ，４７８ｅを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりも△Ｐだけ高い送信電力で送信する。
【００７９】
図４Ｆを参照すれば、参照符号４００ｆ，４２１ｆ，４２３ｆ，４２５ｆは信号送信方法３００，３２０，３２２，３２４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００８０】
先ず、参照符号４００ｆに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１２ｆのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４２１ｆに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１４ｆのように少なくとも２個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。かつ、参照符号４１５ｆに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の電力制御グループ(以下、追加送信電力制御グループと称する)の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。第三に、参照符号４２３ｆに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１６ｆのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。かつ、参照符号４１７ｆに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の電力制御グループの逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。第四に、参照符号４２５ｆに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１８ｆのように少なくとも７個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。参照符号４１９ｆに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の電力制御グループの逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。
【００８１】
図４Ｆの実施例では、参照符号４２１ｆ，４２３ｆ，４２５ｆに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように断続的な送信パターンに応じて送信予定されている電力制御グループ４１４ｆ，４１６ｆ，４１８ｆを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりも△Ｐだけ高い送信電力で送信する。
【００８２】
図４Ｇを参照すれば、参照符号４００ｇ，４２７ｇ，４２８ｇ，４２９ｇは信号送信方法３００，３２０，３２２，３２４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００８３】
先ず、参照符号４００ｇに示したように非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１２ｇのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。したがって、前記Ｒ−ＤＣＣＨメッセージを１６個の全ての電力制御グループで送信することができる。第二に、参照符号４２７ｇに示したようにＤＣ＝１／２で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１４ｇのように少なくとも一つの電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。かつ、参照符号４０５ｇに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の残余電力制御グループの逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。第三に、参照符号４２８ｇに示したようにＤＣ＝１／４で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１６ｇのように少なくとも４個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。かつ、参照符号４０７ｇに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の残余電力制御グループの逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。第四に、参照符号４２９ｇに示したようにＤＣ＝１／８で断続送信を行う区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、参照符号４１８ｇのように少なくとも７個の電力制御グループ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信する。かつ、参照符号４０９ｇに示したように、Ｒ−ＤＣＣＨ送信完了後の残余電力制御グループの逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信して基地局におけるチャネル推定などを正確にする。
【００８４】
図４Ｇの実施例では、参照符号４２７ｇ，４２８ｇ，４２９ｇに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。断続送信状態でＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、基地局が正確にＲ−ＤＣＣＨを受信するように断続的な送信パターンに応じて送信予定されている電力制御グループ４１４ｇ，４１６ｇ，４１８ｇを用いて一つの電力制御グループをプリアンブル信号として送信した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨを送信する。かつ、前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時よりもΔＰだけ高い送信電力で送信する。
【００８５】
図４Ａ乃至４Ｇのような構造で断続送信を行う動作を図２Ｂを参照して説明する。この際、断続送信制御器２９０は図４Ａ乃至４Ｇに示した断続パターンを備え、スイッチ２３２は前記断続送信制御器２９０から出力される断続パターンに応じてスイッチングされる。多重化器２１０は電力制御グループの単位でパイロット信号とＰＣＢを多重化し、混合器２３０は前記多重化器２１０から出力される信号と逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに割り当てられた直交符号を乗算して直交拡散信号を発生する。その結果、前記スイッチ２３２の制御により、図３のような断続パターン及び断続率に応じてバイロット／ＰＣＢチャネル信号は多重化する。
【００８６】
前記逆方向パイロット／ＰＣＢチャネル信号が断続的に出力される区間でｄｍｃｈメッセージが発生すると、前記ｄｍｃｈを送信するためのＲ−ＤＣＣＨを活性化させる。前記ｄｍｃｈメッセージはＲ−ＤＣＣＨに印加されてチャネル符号化及びインタリービング過程後に信号変換される。混合器２４０は前記ｄｍｃｈメッセージをＲ−ＤＣＣＨに割り当てられた直交符号と乗算して直交拡散する。この際、断続送信中にＲ−ＤＣＣＨを通して専用制御チャネル上のメッセージを送信する場合、制御器(図示せず)は増幅器２４２を制御してＲ−ＤＣＣＨの連続送信時の送信電力よりΔＰだけ送信電力を増加させる。
【００８７】
前記断続送信制御器２９０は断続送信時にＲ−ＤＣＣＨメッセージが発生すると、図４Ａ乃至４Ｇに示したいずれか一つの方法で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネル上の信号を制御する。
【００８８】
付加電力制御グループを伝送する図４Ｆ及び４Ｇの方法は図４Ａの規則的な断続送信方法のみならず、図４Ｂ乃至４Ｇの他の断続送信方法にも適用が可能である。
【００８９】
図４Ｈ乃至４Ｋ及び図６Ｅ乃至６Ｈに示した逆方向専用制御チャネルは従来の方式のように５ｍｓの逆方向専用制御チャネルフレームの単位で基本フレーム(２０ｍｓ)内の０，５，１０，１５ｍｓの四個所で送信が可能である。
【００９０】
図４Ｈを参照すれば、参照符号４００ｈ，４２０ｈ，４２２ｈ，４２４ｈは信号送信方法３００，３２０，３２２，３２４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００９１】
より詳しくは、参照符号４００ｈは非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１２ｈのように一つのＲ−ＤＣＣＨフレーム長さに該当する少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４２０ｈはＤＣ＝１／２の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１４ｈのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４２２ｈはＤＣ＝１／４の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１６ｈのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４２４ｈはＤＣ＝１／８の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１８ｈのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。
【００９２】
図４Ｈの実施例では、参照符号４２０ｈ，４２２ｈ，４２４ｈに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。かつ、前記活性化電力制御グループでは、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長さとなるように拡張することができる。断続送信中にＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、プリアンブルとポストアンブル信号をパイロット／ＰＣＢチャネルを活性化してＲ−ＤＣＣＨの前後で送信する。前記プリアンブルとポストアンブル区間では、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長いとなるように拡張することができる。前記プリアンブル信号の数Ｆ(≧０)とポストアンブル信号の数Ｂ(≧０)はシステムパラメータとして与えられる。
【００９３】
本発明の全ての実施例では、Ｆ＝１，Ｂ＝１の場合について説明する。断続パターンに応じて送信予定されている電力制御グループが前記プリアンブル及びポストアンブル信号区間に含まれる場合、前記順方向電力制御ビットを取り除くことができない。参照符号４２０ｈ，４２２ｈは予定電力制御グループ４２１ｈ，４２３ｈをプリアンブル信号として使用する場合を示す。参照符号４２４ｈは予定電力制御グループがないため、電力制御グループ４２５ｈのようにプリアンブル信号を活性化する。かつ、４２０ｈ，４２２ｈ，４２４ｈの場合はポストアンブル区間で予定電力制御グループがないため、電力制御グループ４１５ｈ，４１７ｈ，４１９ｈのようにポストアンブル信号を活性化する。前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時(ＤＣ＝１／１)の送信電力より△Ｐだけ高い送信電力で送信する。チャネル推定は付加プリアンブルとポストアンブル信号を用いるが、制御維持状態における同期化のための探索過程は活性化予定の電力制御グループを用いて行われる。
【００９４】
図４Ｉを参照すれば、参照符号４００ｉ，４４０ｉ，４４２ｉ，４４４ｉは信号送信方法３００，３４０，３４２，３４４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００９５】
より詳しくは、参照符号４００ｉは非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１２ｉのように一つのＲ−ＤＣＣＨフレーム長さに該当する少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４４０ｉはＤＣ＝１／２の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４３４ｉのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４４２ｉはＤＣ＝１／４の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４３６ｉのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４４４ｉはＤＣ＝１／８の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４３８ｉのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。
【００９６】
図４Ｉの実施例では、参照符号４４０ｉ，４４２ｉ，４４４ｉに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。かつ、前記活性化電力制御グループでは、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長さとなるように拡張することができる。断続送信時にＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、プリアンブルとポストアンブル信号をパイロット／ＰＣＢチャネルを活性化してＲ−ＤＣＣＨの前後で送信する。前記プリアンブルとポストアンブル区間では、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長いとなるように拡張することができる。前記プリアンブル信号の数Ｆ(≧０)とポストアンブル信号の数Ｂ(≧０)はシステムパラメータとして与えられる。
【００９７】
本発明の全ての実施例では、Ｆ＝１，Ｂ＝１の場合について説明する。断続パターンに応じて送信予定されている電力制御グループが前記プリアンブル及びポストアンブル信号区間に含まれる場合、前記順方向電力制御ビットを取り除くことができない。４４０ｉの場合は予定電力制御グループ４４１ｉ，４３５ｉをプリアンブル及びポストアンブル信号として使用する。４４２ｉの場合は予定電力制御グループ４３７ｉをポストアンブルとして使用し、予定電力制御グループ４４３ｉはプリアンブル信号として使用する。かつ、４４４ｉの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、４４５ｉ，４３９ｉのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時(ＤＣ＝１／１)の送信電力よりΔＰだけ高い送信電力で送信する。チャネル推定は付加プリアンブルとポストアンブル信号を用いるが、制御維持状態における同期化のための探索過程は活性化予定の電力制御グループを用いて行われる。
【００９８】
図４Ｊを参照すれば、参照符号４００ｊ，４６０ｊ，４６２ｊ，４６４ｊは信号送信方法３００，３６０，３６２，３６４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【００９９】
より詳しくは、参照符号４００ｊは非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１２ｊのように一つのＲ−ＤＣＣＨフレーム長さに該当する少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４６０ｊはＤＣ＝１／２の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４５４ｊのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４６２ｊはＤＣ＝１／４の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４５６ｊのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４６４ｊはＤＣ＝１／８の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４５８ｊのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。
【０１００】
図４Ｊの実施例では、参照符号４６０ｊ，４６２ｊ，４６４ｊに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。かつ、前記活性化電力制御グループでは、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長さとなるように拡張することができる。断続送信中にＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、プリアンブルとポストアンブル信号をパイロット／ＰＣＢチャネルを活性化してＲ−ＤＣＣＨの前後で送信する。前記プリアンブルとポストアンブル区間では、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長いとなるように拡張することができる。前記プリアンブル信号の数Ｆ(≧０)とポストアンブル信号の数Ｂ(≧０)はシステムパラメータとして与えられる。
【０１０１】
本発明の全ての実施例では、Ｆ＝１，Ｂ＝１の場合について説明する。断続パターンに応じて送信予定されている電力制御グループが前記プリアンブル及びポストアンブル信号区間に含まれる場合、前記順方向電力制御ビットを取り除くことができない。４４０ｊの場合は予定電力制御グループをプリアンブル及びポストアンブル信号として使用する。４６０ｊの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、４６１ｊ，４５５ｊのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。４６２ｊの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、４６３ｊ，４５７ｊのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。かつ、４６４ｊの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、それぞれ４６５ｊ，４５９ｊのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時(ＤＣ＝１／１)の送信電力より△Ｐだけ高い送信電力で送信する。チャネル推定は付加プリアンブルとポストアンブル信号を用いるが、制御維持状態における同期化のための探索過程は活性化予定の電力制御グループを用いて行われる。
【０１０２】
図４Ｋを参照すれば、参照符号４００ｋ，４８０ｋ，４８２ｋ，４８４ｋは信号送信方法３００，３８０，３８２，３８４に対する制御維持状態で専用ＭＡＣ論理チャネル(ｄｍｃｈ)が発生して物理チャネルのＲ−ＤＣＣＨに送信する場合のＲ−ＤＣＣＨの送信可能位置を示している。
【０１０３】
より詳しくは、参照符号４００ｋは非断続送信区間(ＤＣ＝１)でｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４１２ｋのように一つのＲ−ＤＣＣＨフレーム長さに該当する少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４８０ｋはＤＣ＝１／２の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４７４ｋのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４８２ｋはＤＣ＝１／４の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４７６ｋのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。参照符号４８４ｋはＤＣ＝１／８の断続送信時のｄｍｃｈメッセージの発生後、参照符号４７８ｋのように少なくとも５ｍｓ内でＲ−ＤＣＣＨを活性化させてｄｍｃｈメッセージを送信することを示す。
【０１０４】
図４Ｋの実施例では、参照符号４８０ｋ，４８２ｋ，４８４ｋに示したように、断続送信時に送信されない電力制御グループであっても、該当電力制御グループ区間でＲ−ＤＣＣＨが送信される場合は前記区間の電力制御グループを活性化する。かつ、前記活性化電力制御グループでは、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長さとなるように拡張することができる。断続送信中にＲ−ＤＣＣＨを送信する必要がある場合、プリアンブルとポストアンブル信号をパイロット／ＰＣＢチャネルを活性化してＲ−ＤＣＣＨの前後で送信する。前記プリアンブルとポストアンブル区間では、順方向電力制御ビットを取り除いてパイロット信号区間を電力制御グループの長いとなるように拡張することができる。前記プリアンブル信号の数Ｆ(≧０)とポストアンブル信号の数Ｂ(≧０)はシステムパラメータとして与えられる。
【０１０５】
本発明の全ての実施例では、Ｆ＝１，Ｂ＝１の場合について説明する。断続パターンに応じて送信予定されている電力制御グループが前記プリアンブル及びポストアンブル信号区間に含まれる場合、前記順方向電力制御ビットを取り除くことができない。４８０ｋの場合は予定電力制御グループ４７５ｋをポストアンブル信号として使用し、プリアンブル信号は予定電力制御グループ４８１ｋのように活性化する。４８２ｋの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、４８３ｋ，４７７ｋのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。かつ、４８４ｋの場合は予定電力制御グループがプリアンブル及びポストアンブル信号区間にないため、４８５ｋ，４７９ｋのようにプリアンブル及びポストアンブル信号を活性化する。前記Ｒ−ＤＣＣＨはシステムパラメータとして与えられる連続送信時(ＤＣ＝１／１)の送信電力よりΔＰだけ高い送信電力で送信する。チャネル推定は付加プリアンブルとポストアンブル信号を用いるが、制御維持状態における同期化のための探索過程は活性化予定の電力制御グループを用いて行われる。
【０１０６】
図５Ａ乃至図６Ｈを説明するまえに次のような二種の電力制御方法を説明する。
【０１０７】
正常電力制御方法
基地局(又は移動局)は信号対干渉比(ＳＩＲ)が基準値より低ければ、移動局(又は基地局)送信電力増加を命令し、移動局(又は基地局)はその命令に応じて送信電力を増加させる。かつ、前記基地局(又は移動局)は信号対干渉比(ＳＩＲ)が基準値より高ければ、移動局(又は基地局)送信電力減少を命令し、移動局(又は基地局)はその命令に応じて送信電力を減少させる。すなわち、正常電力制御方式では、受信側(又は受信機)が送信側から伝送される信号の受信強度を測定した後、その測定結果に応じて発生する正常電力制御ビットを送信すると、送信側(送信機)は受信正常電力制御ビットに応じて送信信号の電力を制御する。ここで、正常電力制御ビットは前記正常電力制御のために発生する情報ビットをいう。
【０１０８】
防禦電力制御方法
基地局(又は移動局)はＳＩＲが基準値より低ければ、移動局(又は基地局)送信電力増加を命令する。すなわち、前記基地局は正常電力制御ビットを伝送する。前記命令に応じて増加する移動局(又は基地局)の送信電力がシステムパラメータとして与えられる送信電力の範囲内に属すると、移動局はその命令に応じて送信電力を増加させる。しかしながら、前記命令に応じて増加する移動局(又は基地局)の送信電力がシステムパラメータとして与えられる送信電力の範囲を超過すると、移動局は現在の送信電力をそのまま維持する。かつ、基地局(又は移動局)はＳＩＲが基準値より高ければ、移動局(又は基地局)送信電力減少を命令する。すなわち、前記基地局(又は移動局)は正常電力制御ビットを伝送し、移動局(又は基地局)は前記命令に応じて送信電力を減少させる。前記防禦電力制御方法は電力減少命令に対しては正常電力制御方式と同一である。しかしながら、正常電力制御過程と防禦電力制御過程は正常電力制御ビットを受信して処理する方式では異なる。
【０１０９】
先ず、図５Ａ乃至５Ｅにおいて、参照符号５００はＤＣ＝１の順方向専用制御チャネル(Ｆ−ＤＣＣＨ)の送信構造を示し、参照符号５１０はＤＣ＝１の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信構造を示す。第二に、図５Ａ及び５Ｂにおいて、参照符号５２０はＤＣ＝１／２の順方向専用制御チャネルの送信構造を示し、参照符号５３０はＤＣ＝１／２の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信構造を示す。第三に、図５Ａ及び５Ｂにおいて、参照符号５４０はＤＣ＝１／４の順方向専用制御チャネルの送信構造を示し、参照符号５５０はＤＣ＝１／４の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信構造を示す。第四に、図５Ａ及び５Ｂにおいて、参照符号５６０はＤＣ＝１／８の順方向専用制御チャネルの送信構造を示し、参照符号５７０はＤＣ＝１／８の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信構造を示す。
【０１１０】
図５Ａ及び５Ｃの参照符号５００，５１０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、連続送信の場合(ＤＣ＝１)の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。
【０１１１】
図５Ａの参照符号５２０，５３０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／２の規則的な断続送信時の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄの実施例では、オフセットは正の値を有する。図５Ａ乃至５Ｄは制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時の正常電力制御動作を示している。図６Ａ乃至６Ｄは制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時の電力制御動作を示しており、この場合は防禦電力制御動作を行う。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。前記遅延は前記断続パターンが規則的な断続パターンなので均一である。すなわち、図５Ａにおいて、逆方向電力制御命令５２２は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５３２に適用される。
【０１１２】
図５Ｂの参照符号５４０，５５０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／４の規則的な断続送信時の逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時は正常電力制御を行う。しかしながら、図６Ａ乃至６Ｈに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時には防禦電力制御を行う。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。前記遅延は前記断続パターンが規則的な断続パターンなので均一である。逆方向電力制御命令５４２は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５５２に適用される。
【０１１３】
図５Ｂの参照符号５６０，５７０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／８の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時は正常電力制御を行う。しかしながら、図６Ａ乃至６Ｈに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時には防禦電力制御を行う。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。前記遅延は前記断続パターンが規則的な断続パターンなので均一である。逆方向電力制御命令５６２は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５７２に適用される。
【０１１４】
図５Ｃの参照符号５２１，５３１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／２の不規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時は正常電力制御を行う。しかしながら、図６Ａ乃至６Ｈに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時には防禦電力制御を行う。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。このような遅延は前記断続パターンが不規則的な断続パターンなので不均一である。逆方向電力制御命令５２３は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５３３に適用される。
【０１１５】
図５Ｄの参照符号５４１，５５１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／４の不規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時は正常電力制御を行う。しかしながら、図６Ａ乃至６Ｈに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時には防禦電力制御を行う。かつ、伝送する制御信号が発生してＲ−ＤＣＣＨが活性化する場合、その制御信号を断続率１(ＤＣ＝１)で送信することができる。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。このような遅延は前記断続パターンが不規則的な断続パターンなので不均一である。逆方向電力制御命令５４３は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５５３に適用される。
【０１１６】
図５Ｄの参照符号５６１，５７１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時、ＤＣ＝１／８の不規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。前記逆方向電力制御ビットは正常電力制御方式に応じて生成される。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。図５Ａ乃至５Ｄに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの非活性化時は正常電力制御を行う。しかしながら、図６Ａ乃至６Ｈに示したように、制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時には防禦電力制御を行う。かつ、伝送する制御信号が発生してＲ−ＤＣＣＨが活性化する場合、その制御信号を断続率１(ＤＣ＝１)で送信することができる。前記順方向チャネルにおける逆方向電力制御ビットの位置区間は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められるので、一つの有効逆方向電力制御命令を伝送するまでは遅延が存在する。このような遅延は前記断続パターンが不規則的な断続パターンなので不均一である。逆方向電力制御命令５６３は逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの電力制御グループ５７３に適用される。
【０１１７】
図６Ａ及び図６Ｃの参照符号６００，６１０は図３の３００の場合に対する制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時の逆方向電力制御方法を示した図である。図６Ａ及び６Ｂは順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間のオフセットが負数の場合を示している。すなわち、逆方向電力制御命令の含まれる順方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号が前記逆方向電力制御命令の適用される逆方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号よりも小さい場合を示す。反面、図６Ｃ及び６Ｄは順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間のオフセットが正数の場合を示している。すなわち、逆方向電力制御命令の含まれる順方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号が前記逆方向電力制御命令の適用される逆方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号よりも大きい場合を示す。
【０１１８】
図６Ａの参照符号６２０，６３０は本発明の実施例による制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／２の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＜０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。前記防禦電力制御過程では、正常電力制御過程で生成される電力減少命令の受信時、移動局が受信される電力制御命令に応じて送信電力を減少させる。しかしながら、電力増加命令の受信時には、送信電力がシステムパラメータとして与えられる基準値を超過すると、現在の送信電力を維持する。前記防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６２２は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６２２を受信した移動局は有効電力制御ビット区間(以下、“防禦電力制御区間”と称する)で防禦電力制御を行う。ＭＡＣメッセージ処理時間を最少化するため、前記Ｒ−ＤＣＣＨは前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で相対側に事前通告無しに伝送する。基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で前記Ｒ−ＤＣＣＨのフレーム単位でデータを処理する。前記処理結果に応じてＲ−ＤＣＣＨの送信有無を判断した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨが送信されたと判断すると、前記基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨによる送信メッセージを処理する。このような判断過程にはチャネル復号化後のＣＲＣ(Cyclic Redundancy Code)及び受信信号のエネルギーなどが用いられる。前記基地局がＲ−ＤＣＣＨの存在有無を判断する時点は、Ｒ−ＤＣＣＨの存在有無を示すメッセージ又は表示子が存在しない限り、Ｒ−ＤＣＣＨ受信後のチャネル符号化及びＣＲＣ点検過程以後なので、Ｒ−ＤＣＣＨの実際送信区間では判断が不可能である。したがって、順方向チャネルを通してＲ−ＤＣＣＨを送信する区間では、前記基地局が断続送信パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットのみで逆方向電力制御命令を送信することができる。前記所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。
【０１１９】
図６Ｂの参照符号６４０，６５０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／４の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＜０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６４２は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６４２を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１２０】
図６Ｂの参照符号６６０，６７０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／８の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＜０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。６６０，６７０の場合、逆方向電力制御命令がＲ−ＤＣＣＨ区間では存在しないため、移動局は防禦電力制御を行うことができない。
【０１２１】
図６Ｃの参照符号６２１，６３１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／２の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＞０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。前記防禦電力制御過程では、正常電力制御過程で生成される電力減少命令の受信時、移動局が受信される電力制御命令に応じて送信電力を減少させる。しかしながら、電力増加命令の受信時には、送信電力がシステムパラメータとして与えられる基準値を超過すると、現在の送信電力を維持する。前記防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６２３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６２３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。ＭＡＣメッセージ処理時間を最少化するため、前記Ｒ−ＤＣＣＨは前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で相対側に事前通告無しに伝送する。基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で前記Ｒ−ＤＣＣＨのフレーム単位でデータを処理する。前記処理結果に応じてＲ−ＤＣＣＨの送信有無を判断した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨが送信されたと判断すると、前記基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨによる送信メッセージを処理する。このような判断過程にはチャネル復号化後のＣＲＣ及び受信信号のエネルギーなどが用いられる。前記基地局がＲ−ＤＣＣＨの存在有無を判断する時点は、Ｒ−ＤＣＣＨの存在有無を示すメッセージ又は表示子が存在しない限り、Ｒ−ＤＣＣＨ受信後のチャネル符号化及びＣＲＣ点検過程以後なので、Ｒ−ＤＣＣＨの実際送信区間では判断が不可能である。したがって、順方向チャネルを通してＲ−ＤＣＣＨを送信する区間では、前記基地局が断続送信パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットのみで逆方向電力制御命令を送信することができる。前記所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。
【０１２２】
図６Ｄの参照符号６４１，６５１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／４の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＞０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６４３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６４３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１２３】
図６Ｄの参照符号６６１，６７１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／８の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム(オフセット＞０)内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化している区間では正常電力制御又は防禦電力制御を行う。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６６３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６６３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１２４】
図６Ｅ乃至６Ｈは本発明の実施例による逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨ)の活性化時の電力制御過程を示している。図６Ｅ及び６Ｆは順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間のオフセットが負数の場合を示している。すなわち、逆方向電力制御命令の含まれる順方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号が前記逆方向電力制御命令の適用される逆方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号よりも小さい場合を示す。反面、図６Ｇ及び６Ｈは順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間のオフセットが正数の場合を示している。すなわち、逆方向電力制御命令の含まれる順方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号が前記逆方向電力制御命令の適用される逆方向電力制御グループ又はタイムスロットの番号よりも大きい場合である。
【０１２５】
図６Ｅの参照符号６２０，６３０は本発明の実施例による制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／２の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。前記防禦電力制御過程では、正常電力制御過程で生成される電力減少命令の受信時、移動局が受信される電力制御命令に応じて送信電力を減少させる。しかしながら、電力増加命令の受信時には、送信電力がシステムパラメータとして与えられる基準値を超過すると、現在の送信電力を維持する。前記防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６２２は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６２２を受信した移動局は有効電力制御ビット区間(以下、“防禦電力制御区間”と称する)で防禦電力制御を行う。ＭＡＣメッセージ処理時間を最少化するため、前記Ｒ−ＤＣＣＨは前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で相対側に事前通告無しに伝送する。基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で前記Ｒ−ＤＣＣＨのフレーム単位でデータを処理する。前記処理結果に応じてＲ−ＤＣＣＨの送信有無を判断した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨが送信されたと判断すると、前記基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨによる送信メッセージを処理する。このような判断過程にはチャネル復号化後のＣＲＣ及び受信信号のエネルギーなどが用いられる。前記基地局がＲ−ＤＣＣＨの存在有無を判断する時点は、Ｒ−ＤＣＣＨの存在有無を示すメッセージ又は表示子が存在しない場合、Ｒ−ＤＣＣＨ受信後のチャネル符号化及びＣＲＣ点検過程以後なので、Ｒ−ＤＣＣＨの実際送信区間では判断が不可能である。したがって、順方向チャネルを通してＲ−ＤＣＣＨを送信する区間では、前記基地局が断続送信パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットのみで逆方向電力制御命令を送信することができる。前記所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。
【０１２６】
図６Ｆの参照符号６４０，６５０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／４の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６４２は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６４２を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１２７】
図６Ｆの参照符号６６０，６７０は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／８の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６６２は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６６２を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１２８】
図６Ｇの参照符号６２１，６３１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／２の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。前記防禦電力制御過程では、正常電力制御過程で生成される電力減少命令の受信時、移動局が受信される電力制御命令に応じて送信電力を減少させる。しかしながら、電力増加命令の受信時には、送信電力がシステムパラメータとして与えられる基準値を超過すると、現在の送信電力を維持する。前記防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６２３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６２３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。ＭＡＣメッセージ処理時間を最少化するため、前記Ｒ−ＤＣＣＨは前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で相対側に事前通告無しに伝送する。基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨの送信可能位置で前記Ｒ−ＤＣＣＨのフレーム単位でデータを処理する。前記処理結果に応じてＲ−ＤＣＣＨの送信有無を判断した後、前記Ｒ−ＤＣＣＨが送信されたと判断すると、前記基地局は前記Ｒ−ＤＣＣＨによる送信メッセージを処理する。このような判断過程にはチャネル復号化後のＣＲＣ及び受信信号のエネルギーなどが用いられる。前記基地局がＲ−ＤＣＣＨの存在有無を判断する時点は、Ｒ−ＤＣＣＨの存在有無を示すメッセージ又は表示子が存在しない場合、Ｒ−ＤＣＣＨ受信後のチャネル符号化及びＣＲＣ点検過程以後なので、Ｒ−ＤＣＣＨの実際送信区間では判断が不可能である。したがって、順方向チャネルを通してＲ−ＤＣＣＨを送信する区間では、前記基地局が断続送信パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットのみで逆方向電力制御命令を送信することができる。前記所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。
【０１２９】
図６Ｈの参照符号６４１，６５１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／４の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。前記制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化する区間では正常電力制御又は防禦電力制御が行われる。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６４３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６４３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１３０】
図６Ｈの参照符号６６１，６７１は制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨの活性化時、ＤＣ＝１／８の規則的な断続送信時の電力制御方法を示している。この場合、順方向及び逆方向の電力制御は同一の時間間隔で行われる。この際、順方向チャネル内で前記逆方向電力制御ビットの位置は逆方向リンクの断続パターンに応じて決められる。効率的な電力制御のため、１フレーム内で順方向断続パターンと逆方向断続パターンの間にはシステムパラメータとして与えられるオフセットが存在する。制御維持状態でＲ−ＤＣＣＨが活性化している区間では正常電力制御又は防禦電力制御を行う。断続パターンに応じる所定の電力制御グループ又はタイムスロットにおける逆方向電力制御命令に応じて移動局は正常電力制御又は防禦電力制御を自律的に行う。防禦電力制御方法を採用するシステムにおいて、参照符号６６３は正常電力制御過程で生成される逆方向電力制御命令を示す。前記逆方向電力制御命令６６３を受信した移動局は防禦電力制御区間で防禦電力制御を行う。
【０１３１】
図７Ａは本発明の実施例による制御維持状態で時分割順方向専用制御チャネル(Ｆ−ＤＣＣＨ)による複数の逆方向専用制御チャネル(Ｒ−ＤＣＣＨｓ)に対する逆方向電力制御を示した図である。同一の時点に複数の逆方向専用制御チャネルに対する電力制御のため、電力制御シンボルを同一の位置で直交符号を用いて符号分割多重化する。参照符号７１０は直交符号のうち、Walsh符号を用いて前記電力制御シンボルを伝送する方法を示す。図７Ｂは本発明の実施例による図７Ａの複数の逆方向チャネルに対する逆方向電力制御命令を示す。図７Ｂは最大四つの逆方向専用制御チャネルに対して電力増減のような二種の値を命令するための送信信号方式の一例である。図７Ｃは本発明の他の実施例による図７Ａの複数の逆方向チャネルに対する逆方向電力制御命令を示す。図７Ｃは最大四つの逆方向専用制御チャネルに対して電力増減及び維持のような三種の値を命令するための送信信号方式の一例である。図７Ａの７００に示したように、逆方向チャネルの断続パターンに応じて対応する電力制御グループでのみ符号分割多重化正常電力制御のための電力制御シンボルが存在し、Ｒ−ＤＣＣＨの活性化有無に応じて対応する電力制御グループでは防禦電力制御のための電力制御シンボルが符号分割多重化して存在する。
【０１３２】
図８Ａの参照符号８３０，８５０，８７０は移動局の送信信号に対する時間ダイバーシティを与える方法を示す。図８Ａを参照すれば、参照符号８２０は前記移動局の送信信号を基地局が受信して相対的に低速の逆方向電力制御命令を順方向チャネルを通して所定の規則的な位置で送信することを示す。前記移動局の送信信号を低速で長い時間にかけて送信することと同一の速度で送信信号を規則的／断続的に送信することは時間ダイバーシティを利用するため、時間ダイバーシティの少ない信号に比べて参照符号８００のような高速電力制御に対する負担は減少する。
【０１３３】
図８Ｂの参照符号８３４，８５４，８７４は移動局の送信信号に対する時間ダイバーシティを与える方法を示す。図８Ｂを参照すれば、参照符号８２０は前記移動局の送信信号を基地局が受信して相対的に低速の逆方向電力制御命令を逆方向チャネルの断続パターンに応じて順方向チャネルを通して送信することを示す。前記移動局の送信信号を低速で長い時間にかけて送信することと同一の速度で送信信号を断続的に送信することは時間ダイバーシティを利用するため、時間ダイバーシティの少ない信号に比べて参照符号８００のような高速電力制御に対する負担は減少する。
【０１３４】
図９Ａの参照符号９２０は基地局の送信信号に対する時間ダイバーシティを与える方法を示しているが、基地局の送信信号を低速で長い時間にかけて送信する方法である。参照符号９５０は９２０のような前記基地局の送信信号を移動局が受信して相対的に低速の順方向電力制御命令を逆方向チャネルを通して送信することを示す。このように基地局が送信信号を低速で長い時間にかけて送信することは時間ダイバーシティを利用するため、時間ダイバーシティの少ない信号に比べて参照符号９３０のような高速電力制御に対する負担は減少する。
【０１３５】
図９Ｂの参照符号９２２は基地局の送信信号に対する時間ダイバーシティを与える方法を示しているが、基地局の送信信号を同一の速度で断続的に長い時間にかけて規則的に送信する方法である。参照符号９５２は９２２のような前記基地局の送信信号を移動局が受信して相対的に低速の順方向電力制御命令を逆方向チャネルを通して送信することを示す。このように基地局が送信信号を低速で長い時間にかけて送信することと同一の速度で送信信号を断続的に送信することは時間ダイバーシティを利用するため、時間ダイバーシティの少ない信号に比べて参照符号９３０のような高速電力制御に対する負担は減少する。
【０１３６】
図９Ｃの参照符号９２４は基地局の送信信号に対する時間ダイバーシティを与える方法を示しているが、基地局の送信信号を同一の速度で断続的に長い時間にかけて不規則的に送信する方法である。参照符号９５４は９２４のように不規則的／断続的な前記基地局の送信信号を移動局が受信して相対的に低速の順方向電力制御命令を逆方向チャネルを通して送信することを示す。このように基地局が送信信号を低速で長い時間にかけて送信することと同一の速度で送信信号を断続的に送信することは時間ダイバーシティを利用するため、時間ダイバーシティの少ない信号に比べて参照符号９３０のような高速電力制御に対する負担は減少する。
【０１３７】
本発明の断続率と断続時点は基地局と移動局の相互約束により決められるということがわかる。かつ、断続率はチャネルの状態に応じて決められる。例えば、チャネルの状態が良好であれば、断続率を１／２から１／４に低め、チャネルの状態が不良であれば、断続率を１／４から１／２に高める。断続時点は制御維持状態への遷移方法により異なるが、状態遷移に必要なメッセージを送信して状態を遷移する場合は断続開始時点を決めることができ、タイマーの動作により状態遷移する場合にも、基地局と移動局の断続開始時点を一致させることができる。本発明は送受信する使用者データが所定の時間発生しなくて制御状態に遷移する場合の断続送信を行うと説明したが、制御維持状態に遷移せず、データ伝送状態で不連続伝送期間の長い場合にも断続送信が可能である。
【０１３８】
上述したように、従来の制御維持状態における逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの連続送信は基地局における再同期獲得過程を避けるという側面では有利であるが、逆方向リンクの干渉を増加させて逆方向リンクの容量を減少させる。かつ、順方向リンクで連続的な逆方向電力制御ビットを送信することにより、順方向リンクの干渉増加及び容量減少をもたらす。さらに、前記逆方向電力制御ビットの連続送信は電力消耗を増加させる。
【０１３９】
本発明は再同期獲得時間を最少化するとともに、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルの送信による干渉増加及び順方向リンクへの逆方向電力制御ビットの送信による干渉増加などを最少化することにより、容量を増大させる。
【０１４０】
以上、本発明を望ましい実施例を参照して説明したが、本発明はこれらに限るものでなく、各種の変形が特許請求の範囲により決められる本発明の思想及び範囲を逸脱しない限り、当該技術分野における通常の知識を持つ者により可能なのは明らかである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１Ａは従来のＣＤＭＡ通信システムの基地局送信機の構成を示した図であり、図１Ｂは従来のＣＤＭＡ通信システムの移動局送信機の構成を示した図である。
【図２】  図２Ａは本発明の実施例によるＣＤＭＡ通信システムの基地局送信機の構成を示した図であり、図２Ｂは本発明の実施例によるＣＤＭＡ通信システムの移動局送信機の構成を示した図である。
【図３】  本発明の実施例によるＣＤＭＡ通信システムの制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する各種の方法を示した図である。
【図４】  図４Ａは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｂは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが専用制御チャネルフレームの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｃは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが不規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｄは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが電力制御グループの整数倍の単位で１フレーム内の複数の位置で規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｅは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが電力制御グループの整数倍の単位で１フレーム内の単一の位置で規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｆは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが規則的な時間間隔で断続的に送信され、前記逆方向専用制御チャネルの送信後、前記パイロット／ＰＣＢチャネルの一つのタイムスロットのみがさらに送信される場合)、図４Ｇは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記逆方向専用制御チャネルが電力制御グループの単位からなり得、前記パイロット／ＰＣＢチャネルが規則的な時間間隔で断続的に送信され、前記逆方向専用制御チャネルの送信後の残余フレーム区間で前記パイロット／ＰＣＢチャネルが連続的に送信される場合)、図４Ｈは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルが規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｉは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルが不規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｊは本発明の実施例に���る制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルがタイムスロットの整数倍の単位で１フレーム内の複数の位置で規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)、図４Ｋは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルを送信する方法を示した図である(前記パイロット／ＰＣＢチャネルがタイムスロットの整数倍の単位で１フレーム内の単一の位置で規則的な時間間隔で断続的に送信される場合)。
【図５】  図５Ａは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図５Ｂは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、デューティサイクルは１／４及び１／８であり)、図５Ｃは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは不規則的な時間間隔で断続的に送信され、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図５Ｄは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図である(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは不規則的な時間間隔で断続的に送信され、デューティサイクルは１／４及び１／８である)。
【図６】  図６Ａは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＜０、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図６Ｂは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＜０、デューティサイクルは１／４及び１／８であり)、図６Ｃは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＞０、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図６Ｄは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＞０、デューティサイクルは１／４及び１／８であり)、図６Ｅは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＜０、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図６Ｆは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＜０、デューティサイクルは１／４及び１／８であり)、図６Ｇは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図であり(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＞０、デューティサイクルは１／１及び１／２であり)、図６Ｈは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルの活性化時、逆方向パイロット／ＰＣＢチャネルに対する電力制御動作を示した図である(前記パイロット／ＰＣＢチャネルは規則的な時間間隔で断続的に送信され、オフセット＞０、デューティサイクルは１／４及び１／８である)。
【図７】  図７Ａは本発明の実施例による制御維持状態で時分割順方向制御チャネルを用いる複数の逆方向専用制御チャネルに対する逆方向電力制御過程を示した図であり、図７Ｂは本発明の実施例による図７Ａの複数の逆方向チャネルに対する逆方向電力制御命令を示した図であり、図７Ｃは本発明の他の実施例による図７Ａの複数の逆方向チャネルに対する逆方向電力制御命令を示した図である。
【図８】  図８Ａは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るための逆方向送信信号を示した図であり(逆方向電力制御ビットの位置は規則的であり)、図８Ｂは本発明の実施例による制御維持状態で逆方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るための逆方向送信信号を示した図である(逆方向電力制御ビットの位置は不規則的である)。
【図９】  図９Ａは本発明の実施例による制御維持状態で順方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るように規則的な時間間隔で送信される連続送信信号を示した図であり、図９Ｂは本発明の他の実施例による制御維持状態で順方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るように規則的な時間間隔で送信される不連続送信信号を示した図であり、図９Ｃは本発明の実施例による制御維持状態で順方向専用制御チャネルを用いるトラフィックデータの送信時に時間ダイバーシティを得るように不規則的な時間間隔で送信される不連続送信信号を示した図である。
【図１０】  ＣＤＭＡ通信システムでパケットデータサービスのための状態遷移を示した図である。
【図１１】  ＣＤＭＡ通信システムで制御維持状態内の副状態間の状態遷移を示した図である。
【符号の説明】
１５０，１５２，１８０……合算器
１６０……複素拡散器
１７０，１７１……濾波器
１７２，１７３……増幅器
１７４，１７５……混合器
１９０，２９０……断続送信制御器
１９２，１９３，１９４，１９５，２３２……スイッチ
【図１Ａ】
0003657195.tif 000002
【図１Ｂ】
0003657195.tif 000003
【図２Ａ】
0003657195.tif 000004
【図２Ｂ】
0003657195.tif 000005
【図３】
0003657195.tif 000006
【図４Ａ】
0003657195.tif 000007
【図４Ｂ】
0003657195.tif 000008
【図４Ｃ】
0003657195.tif 000009
【図４Ｄ】
0003657195.tif 000010
【図４Ｅ】
0003657195.tif 000011
【図４Ｆ】
0003657195.tif 000012
【図４Ｇ】
0003657195.tif 000013
【図４Ｈ】
0003657195.tif 000014
【図４Ｉ】
0003657195.tif 000015
【図４Ｊ】
0003657195.tif 000016
【図４Ｋ】
0003657195.tif 000017
【図５Ａ】
0003657195.tif 000018
【図５Ｂ】
0003657195.tif 000019
【図５Ｃ】
0003657195.tif 000020
【図５Ｄ】
0003657195.tif 000021
【図６Ａ】
0003657195.tif 000022
【図６Ｂ】
0003657195.tif 000023
【図６Ｃ】
0003657195.tif 000024
【図６Ｄ】
0003657195.tif 000025
【図６Ｅ】
0003657195.tif 000026
【図６Ｆ】
0003657195.tif 000027
【図６Ｇ】
0003657195.tif 000028
【図６Ｈ】
0003657195.tif 000029
【図７Ａ】
0003657195.tif 000030
【図７Ｂ】
0003657195.tif 000031
【図７Ｃ】
0003657195.tif 000032
【図８Ａ】
0003657195.tif 000033
【図８Ｂ】
0003657195.tif 000034
【図９Ａ】
0003657195.tif 000035
【図９Ｂ】
0003657195.tif 000036
【図９Ｃ】
0003657195.tif 000037
【図１０】
0003657195.tif 000038
【図１１】
0003657195.tif 000039