(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
直方体形状に形成され、かつ、前記直方体形状を構成するすべての構成面に、連結具を挿入固着するための連結穴を複数個備えてなり、前記連結穴に挿入固着された連結具を介して連結することにより相互に接合される組立板材であって、
前記連結穴は、前記各構成面において縦横方向に相隣接する連結穴間の中心距離が等間隔となる碁盤目状に配置されており、
前記中心距離は、すべての構成面において同じになるように設定されていることを特徴とする組立板材。
【請求項２】
請求項１に記載の組立板材であって、
前記直方体形状の各構成面における前記連結穴の中心線は、隣接する4つの構成面における前記連結穴の中心線と相互に直交することを特徴とする組立板材。
【請求項３】
請求項２に記載の組立板材であって、
前記構成面における端縁部に隣接する前記連結穴は、その中心から前記端縁部までの距離が、前記中心距離の２分の１に設定されていることを特徴とする組立板材。
【請求項４】
請求項３に記載の組立板材であって、
板厚が、前記中心距離と同一に設定されていることを特徴とする組立板材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家具の組立用材料等に使用される組立板材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の板材を組み合わせた家具等を設置する場合に、次に述べるような方法がよく用いられる。この方法では、まず、組み立てられる家具等の寸法形状に合わせて材料となる板材を切り出して、板材どうしの接合面に同径の連結穴を形成した組立板材を形成しておく。そして、これらの組立板材を家具等の設置現場に運び込んで、連結穴に連結具を挿入固着し、組立板材どうしを連結することにより、家具等を完成させるものである。
【０００３】
かかる方法によれば、寸法どおりに切断され連結穴を形成された組立板材と、連結穴に挿入固着される連結具のセットを、販売業者がユーザー宅に持ち込んで組み立てたり、ユーザー自身が受け取って自宅で組み立てたりすることができるので、販売業者側における在庫スペースや管理工数を少なくすることができ、運搬も容易となって、流通コストを抑えることができるものである。特に、ユーザー自らが組み立てる場合には、製造コストも抑えることができ、販売価格を低く設定することができるものである。
【０００４】
しかしながら、このような家具等の形成に使用される組立板材は、寸法形状や連結穴の位置がその完成品となる家具等で専用に設定されるものであるため、これを分解して保管しておき、別の家具等に組み立てる際に使い回しするようなことは、殆どできなかった。もちろん、組立板材を切断することで、厚み・幅・長さ等の外形寸法の変更は、ある程度可能であるが、素人であるユーザーが自ら、切断部分に接合用の連結穴を新たに形成することは難しい。したがって、室内家具の配置レイアウト変更等をした場合、新しいレイアウトに合わない家具は廃却処分するか、新しいレイアウトに合わないままで辛抱して使い続けるしかなかった。
【０００５】
そこで、上記のような事態に対応する組立板材として、図１６（ａ）に示されるように、長手方向（図中の左右方向）に延びる連結穴１０１と、連結穴１０１と直交するように組立板材の裏表面を貫通し、かつ組立板材の長手方向に配列される連結穴１０２と、を備える、組立板材１００が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この組立板材１００は、長手方向のいずれの位置で切断しても、その切断面に連結穴１０１が必ず開口することになるとともに、長手方向に配列される連結穴１０２が形成されているため、連結穴を新たに形成する必要がない。これにより、長手方向において適当な寸法に切断するだけで、ユーザーにおける家具等の寸法変更が容易に行なわれるものである。
【０００６】
ただし、上記の組立板材１００のみで家具等を製作できるわけではなく、組立板材１００と板幅方向（図中の上下方向）における寸法が同一で、図１６（ｂ）に示されるように、長手方向（図中の左右方向）に延びる連結穴２０１と、連結穴２０１と直交するように板材の裏表面を貫通する連結穴２０２とを備える組立板材２００も使用する。この組立板材２００は、組立板材１００と同様に、長手方向のいずれの位置で切断しても、その切断面に連結穴２０１が開口するものである。連結穴２０１の板幅方向（図中の上下方向）における配列位置は、図１６（ａ）における連結穴１０２の板幅方向（図中の上下方向）における配列位置と一致するようになっており、連結穴２０２の板幅方向における配列位置は、図１６（ａ）における連結穴１０２の板幅方向における配列位置と一致するようになっている。
【０００７】
上記のとおりであるから、組立板材１００や組立板材２００を長手方向のいずれの位置で切断した場合でも、板幅方向の位置さえ合わせれば、図１６（ｃ）に示されるように、連結穴１０１と連結穴２０２を一致させることができ（符号Ｑ部分）、あるいは連結穴１０２と連結穴２０１とを一致させることができる（符号Ｒ部分）こととなって、両者を、連結穴の形状に合わせて形成された棒状の連結具３００で容易に接合させることができるものである。その結果、ユーザー自らが、組立板材に連結穴を形成する必要はなく、容易に組立することができるものであり、また、家具等を分解して得られた組立板材を寸法変更して容易に再利用することができるものである。
【特許文献１】特公平６−９５２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、上記した組立板材１００では、連結穴１０１と連結穴１０２とで板幅方向の配列位置が異なるため、同じ組立板材１００どうしを連結具３００で接合させる場合、図１７（ａ）で示されるように、長手方向で突き合せて連結穴１０１どうしを連結させるか、あるいは図１７（ｂ）で示されるように、板厚方向で重ね合せて連結穴１０２どうしを連結させる以外に接合することはできなかった。同様に、同じ組立部材２００どうしを連結具３００で接合させる場合も、長手方向で突き合せるか、板厚方向で重ね合せる以外に接合することはできない。また、異なる組立部材１００と組立部材２００を連結具３００で接合する場合には、連結穴の配列位置の関係上、図１７（ｃ）に示されるように、一方を他方に直交方向で突き当てて、連結穴１０１と２０２を連結させるか、連結穴１０２と２０１を連結させる以外に接合することはできなかった。
【０００９】
そのため、縦方向（垂直方向）に延びる側壁板に、横方向（水平方向）に延びる天板や棚板を架け渡して、収納棚等の家具を組み立てる場合、例えば、図１８（ａ）に示される収納棚のように、組立板材２００を縦方向にして使えば、もう一方の組立板材１００は横方向にしか使うことができなかった。すなわち、組立板材を接合する場合には、両方の接合面に配列位置の合致する連結穴が形成されているか否かを確認する必要があり、縦横方向を気にせずに自由に組替えすることはできないものであった。また、組立板材を手配する際に、縦方向にして使うものと横方向に使うものとで区別して、発注する必要があり、大変煩わしかった。
【００１０】
しかも、図１８（ａ）に示されるような収納棚に棚板を設ける場合には、棚板を架け渡す２枚の側壁板について、連結穴２０２の高さ位置が一致させておく必要があり、もしそのような配慮を怠った場合には、図１６（ｃ）に一点鎖線で示される中間棚Ｍのように、両端を連結穴２０２に合わせることができない事態を招くこととなる。そのために、横方向に延びる棚板等を設ける場合には、縦方向に延びる側壁板等の連結穴について、高さ位置を予め寸法計算して一致させておかなければならないという煩わしさがあった。
【００１１】
また、上記の組立板材について、異なる組立板材１００と２００を直交させて接合する場合であっても、例えば、図１８（ｂ）に示されるように、突き当てられる一方の組立板材（ここでは組立板材２００）が、他方の組立板材（ここでは組立板材１００）の板幅方向に対して直交する向きとなっている場合には、対向する連結穴１０２と連結穴２０１のピッチが異なっているため、連結具３００で相互に連結することはできない。したがって、このような向きで組立板材を接合するような場合、例えば図１８（ａ）に示される収納棚に背板を設ける場合には、連結穴のピッチを変更した組立板材を別途準備するか、連結穴による接合を諦めて収納棚の後面から板材をあてて釘打ちするかのいずれかで対応するしかなかった。
【００１２】
なお、ピッチを変更した組立板材を準備したとしても、連結穴１０２は端縁部１００ａよりも大きく内側（図中の手前側）に入り込んでいるため、収納スペースが著しく狭められるという問題があり、板材を釘打ちする場合には、ユーザーによる組立が困難であったり、板材が割れてしまったり、分解した組立板材を再利用する際に釘打ちの跡が目立ったりする等の不都合が生じる。
【００１３】
さらに、上記の組立板材１００，２００は、長手方向には寸法変更することができるものの、板幅方向には寸法変更できないために、例えば、図１８（ｃ）に示されるような収納棚について、一点鎖線で示されるような奥行きの変更をすることはできないという問題があった。  
【００１４】
また、図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示されるように、例えば、高さＨ、奥行きＤの異なる複数種類の書籍ａ，ｂ，ｃを収納棚に収納する場合において、奥行き寸法の小さい書籍ａが、他の奥行き寸法の大きい書籍より奥に入り込んでいるため背表紙が見えにくかったり、取り出しにくかったりすることがある。そこで、図１９（ｃ）に示されるように、すべて書籍の背表紙側の奥行き方向の位置を面一に揃えることができるように、収納棚の奥行きを部分的に変更することができればよいが、上記した組立板材では、連結穴が形成される位置の関係上、そのような対応をすることができなかった。
【００１５】
その他、図２０に示されるように、例えば、室内に形成される梁の出っ張りを避けながら収納棚を設置するような場合には、一点鎖線で示されるように、収納棚の一部（符号Ｕで示される部分）について幅や奥行きを変更したい場合があるが、上記した組立板材では、そのような対応をすることができなかった。
【００１６】
本発明は、斯かる実情に鑑みて、縦横方向の制約なく使い回しでき、連結穴の位置を合わせるために寸法計算する等の煩わしい作業を必要がなく、組み立てられる収納棚等の形状を自由に設定することができる組立板材を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
請求項１の発明は、直方体形状に形成され、かつ、前記直方体形状を構成するすべての構成面に、連結具を挿入固着するための連結穴を複数個備えてなり、前記連結穴に挿入固着された連結具を介して連結することにより相互に接合される組立板材であって、
前記連結穴は、前記各構成面において縦横方向に相隣接する連結穴間の中心距離が等間隔となる碁盤目状に配置されており、前記中心距離は、すべての構成面において同じになるように設定されていることを特徴とする組立板材を提供する。なお、ここで、「碁盤目状に配置」とは、縦方向及び横方向において等間隔となるように配置されることを意味することから、一般に、縦横両方向に複数個の連結穴が並ぶ場合をいうものと考えられるが、本願においては、これに限定せず、複数個の連結穴が一列に等間隔で並ぶものも「碁盤目状に配置」されているものに含めるものとする。
【００１８】
請求項２の発明は、請求項１に記載の組立板材であって、前記直方体形状の各構成面における前記連結穴の中心線は、隣接する４つの構成面における前記連結穴の中心線と相互に直交することを特徴とする組立板材を提供する。
【００１９】
請求項３の発明は、請求項２に記載の組立板材であって、前記構成面における端縁部に隣接する前記連結穴は、その中心から前記端縁部までの距離が、前記中心距離の２分の１に設定されていることを特徴とする組立板材を提供する。
【００２０】
請求項４の発明は、請求項３に記載の組立板材であって、板厚が、前記中心距離と同一に設定されていることを特徴とする組立板材を提供する。
【発明の効果】
【００２１】
請求項１の発明によれば、以下の優れた効果を奏し得る。請求項１の発明に係る組立板材は、直方体形状を構成するすべての構成面に、連結具を挿入固着するための連結穴を複数個備えているとともに、連結穴が、各構成面において縦横方向に相隣接する連結穴間の中心距離が等間隔となる碁盤目状に配置されており、前記中心距離が、すべての構成面において同じになるように設定されているので、組立板材を接合する場合において、接合面に配列位置の合致する連結穴が形成されているか否かを確認する必要がなく、板材の縦横方向を気にせずに組立・組替をすることができる。
【００２２】
また、上記従来の組立板材とは異なり、連結穴のピッチがすべて同一であるために、連結穴のピッチが異なる複数種類の組立板材を準備する必要が無い。その結果、組立板材の製造現場において、組立板材の製造設備を複数台設置したり、製造される組立板材の連結穴のピッチを変更するために段取り換えの時間を割いたりしなくてもよく、製造コストを低く抑えることができるものである。製品のラインアップ構成がシンプルになるので、販売現場においても、商品の発注ミス等を確実に防止して業務の効率化を図ることができるものである。
【００２３】
さらに、連結穴が組立板材のすべての面に碁盤目状に形成されているので、他の組立板材を接合させる場合に、その連結位置に対する制限が少ないものである。その結果、収納棚等を組み立てる場合に、その全体あるいは一部分について、奥行きや高さ等を容易に変更することができ、例えば、収納対象物に応じて奥行きを変更したり、設置場所に応じて外形を異形に形成したりすることができるものである。
【００２４】
請求項２の発明によれば、請求項１の発明が奏する効果に加えて、以下の優れた効果を奏する。請求項２の発明に係る組立板材は、１の構成面における連結穴の中心線が、隣接する４つの構成面における連結穴の中心線と相互に直交しているため、連結具で組立板材を接合させる場合において、接合位置の確認を容易に行うことができるものである。例えば、接合面そのものを覗き込みながら連結具を差し込まなくても、隣接する面に形成される連結穴によって、連結穴の位置確認ができるため、組立作業がし易くなるものである。
【００２５】
請求項３の発明によれば、請求項２の発明が奏する効果に加えて、以下の優れた効果を奏する。請求項３の発明に係る組立板材は、前記構成面における端縁部に隣接する前記連結穴が、その中心から前記端縁部までの距離が、前記中心距離の２分の１に設定されている。そのため、組立板材の端縁部どうしを突き合せて接合させた場合に、その接合部分を挟んで隣接する連結穴どうしの中心距離が、他の一般部における連結穴どうしの中心距離と同一となる。その結果、接合された２枚の組立板材１に跨るように、他の組立板材１を接合することが何ら支障無く行えるものであり、組立板材の接合部を挟む連結穴どうしの中心距離を予め計算し、その計算結果に合わせて連結穴間のピッチが異なる組立板材を新たに準備する必要が無いものである。
【００２６】
また、２つの組立板材を直交させて接合した場合に、その接合部（コーナー部）から、これに隣接する連結穴の中心までの距離は、組立板材の端縁部から隣接する連結穴の中心までの距離と同じになる。したがって、この接合部に他の組立板材のコーナー部を、隙間無く接合することができるものであり、接合部における連結穴の位置を予め計算したり、それに合わせて端縁部から連結穴の中心まで距離が異なる組立板材を新たに準備したりする必要が無いものである。  その結果、組立板材の外形寸法さえ適合していれば、収納ボックス、収納棚、ワゴン、テーブル等の家具は、室内のレイアウトや収納対象物に応じて、容易に組み立てできるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、本発明の実施の形態を、添付図面を参照しつつ説明する。
【００２８】
図１〜１２は、本発明の実施形態の一例を示す図である。図１は、本実施形態に係る組立板材１の単品斜視図、図２は、図１のＸ−Ｘ断面図、図３は、図１のＹ−Ｙ断面図である。図４は、複数の組立板材１を相互に連結するための連結具２の単品図で、（ａ）は側面図、（ｂ）は断面図である。図５は、２枚の組立板材１を接合する際の様子を示す図であり、図６は接合された状態を示す図である。図７は、端縁部を突き合せて接合された２枚の組立板材１に跨るように、他の組立板材１を接合させた状態を示す斜視図である。図８は、相互に直交するように接合された２枚の組立板材１に跨るように、他の組立板材１を接合させた状態を示す斜視図である。図９は、図８におけるＺ‐Ｚ断面図である。
【００２９】
〔組立板材１〕
組立板材１は、図１〜３に示されるように、６つの構成面１１〜１６で構成される直方体形状に形成されるブロック状板材である。６つの構成面１１〜１６は、すべて、連結具２（図４）を挿入固着するための連結穴１ａを複数個備えている。これにより、複数枚の組立板材１を、連結穴１ａに挿入固着される連結具２を介して連結し、構成面どうしで相互に接合することができるものである。なお、図１〜３においては、説明の便宜上、連結穴１ａには、各構成面の名称に合わせて、１１ａ，１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａ，１６ａの符号を付している。また、図１及び図３において、１１ａ，１６ａは、構成面１１、１６上に２０個形成されているが、その符号記載を一部又は全部省略している。
【００３０】
組立板材１の直方体形状は、図１からわかるように、高さ（板厚）Ｈ、長さＬ、幅Ｗの寸法が２Ａの整数倍となる大きさに形成されている。すなわち、組立板材１は、寸法２Ａ角の立方体が一体的に連結されて、全体として直方体形状を形成するような寸法形状のものとされている。なお、図１〜３に示される組立板材１では、高さＨの寸法は２Ａ（２Ａの１倍）、長さＬの寸法は１０Ａ（２Ａの５倍）、幅Ｗの寸法は８Ａ（２Ａの４倍）に設定されている。例えば、Ａ＝２ｃｍとすれば、高さ２ｃｍ、長さ１０ｃｍ、幅８ｃｍの組立板材を形成することになる。ただし、これらのＡ，５Ａ，４Ａ等の寸法は、図面作成のために任意に設定したものであって、組立板材１の大きさや、組立板材１の高さ・幅・長さの寸法比率を限定するものではない。したがって、他の図面において、図１〜３に示される組立板材１と異なる大きさ・寸法比率を有する組立板材に、同じ符号１の表示を付しているが、誤りではない。
【００３１】
連結穴１ａは、図１〜３に示されるように、構成面１１〜１６のすべてにおいて、碁盤目状に配置されている。この碁盤目の縦横方向で相隣接する連結穴の中心距離は、すべての構成面１１〜１６において、同一寸法２Ａに設定されている。また、各構成面１１〜１６における碁盤目の縦横の配列方向は、各構成面の端縁部に対して平行とされている。さらに、各構成面における連結穴１１ａ〜１６ａの中心線１１ｏ〜１６ｏ（これらの中心線は不図示。）は、４つの隣接する構成面に形成される連結穴の中心線と相互に直交する位置に配置されている。例えば、連結穴１１ａを例にすると、その中心線１１ｏは、４つの隣接する構成面１２〜１５に形成される連結穴１２ａ〜１５ａの中心線１２ｏ〜１５ｏと相互に直交する。したがって、当然ながら、各構成面に形成される連結穴の中心線は、それぞれの裏側の構成面に形成される連結穴の中心線と一致する。すなわち、連結穴１１ａと１６ａ、１２ａと１４ａ、１３ａと１５ａについて、中心線は相互に一致するものである。
【００３２】
連結穴１ａ、すなわち１１ａ〜１６ａは、円筒形状穴であって、すべて内径Ｄ１（<２Ａ）及び長さＬ１（＝２Ａ）となるように形成されている。連結穴１ａの内径Ｄ１を２Ａより小さくしたのは、後述するように連結穴１ａどうしの中心距離が２Ａとされる条件の下でも、連結穴１ａどうしが相互に重ならないようにするためである。なお、図１〜３に示される組立板材１では、高さ（板厚）Ｈの寸法が、連結穴１ａの長さＬ１と同一の２Ａに設定されているので、構成面１１，１６に形成される連結穴１１ａ，１６ａは、図２に示されるように、相互に裏側の構成面まで貫通して、両者共通に構成されるものとなっている。
【００３３】
連結穴１ａは、図１〜図３に示されるように、各構成面１１〜１６において縦横方向に相隣接する連結穴１ａどうしの中心距離が２Ａとなるように、かつ、各構成面１１〜１６において、その端縁部とそれに隣接する連結穴１ａの中心との距離がＡとなるように設定されている。すなわち、各構成面１１〜１６において端縁部に隣接する連結穴１ａは、その中心から端縁部までの距離が、相互に相隣接する連結穴１ａどうしの中心距離の２分の１に設定されるものである。なお、「碁盤目状に配置」とは、縦方向及び横方向のいずれにおいても等間隔に配置されることを意味することから、一般に、縦横両方向に複数個の連結穴が並ぶ場合をいうものと考えられるが、ここでは、連結穴１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａのように、複数の連結穴が一列に等間隔で並ぶものについても「碁盤目状に配置」されているものに含めるものとする。
【００３４】
〔連結具２〕
連結具２は、連結穴１ａに挿入固着されて、組立板材１を接合した状態に連結するために使用される。連結具２は、図４に示されるように、外径Ｄ２（<２Ａ）、長さＬ２（＝４Ａ）の断面円形の棒状体であって、その外周面２ａには、軸心方向に延びる複数本の溝２１が、周方向で所定間隔をおいて形成されている。連結具２の外径Ｄ２は、連結具２が連結穴１ａに挿入されたときに、連結穴１ａの内周面に嵌合した状態となって容易に外れることを防止するよう締代を確保するため、連結穴の内径Ｄ１より僅かに大きく設定されている。
【００３５】
ただし、連結穴１ａの内周面に対する連結具２の挿入抵抗が大きくなりすぎると、組立板材１の組付が困難となったり、連結穴１ａの周囲に割れが生じたりするおそれがある。そこで、溝２１を設けることにより、連結具２の表面が潰れやすくなるようにしたり、両者の挿入面積が小さくなるように調整したりして、組立性を確保している。また、溝２１は、組立板材１から容易に外れないように強固に接合したい場合に、接着剤を介在させるスペースとしても使用することができるものである。なお、連結具２は、その長さＬ２が、連結穴１ａの長さＬ１の２倍である４Ｌに設定されているので、接合されるものである。なお、ここでは、連結具２を内部が詰まった中実体として形成したが、中空体となるように形成しても良い。また、ここでは、連結具２の外径Ｄ２を、連結穴１ａの内径Ｄ１より大きくして締代を確保したが、必ず接着剤が使用される場合には、外径Ｄ２を内径Ｄ１と同径かあるいは小さくしても良い。
【００３６】
〔組立板材１の接合〕
組立板材１による家具等の組立は、多数の組立板材１を連結具２で連結し、接合することにより行われる。２枚の組立板材１を接合する場合、図５に示されるように、一方の組立板材１（図中における右側の組立板材１）の接合面に形成される連結穴１ａに、連結具２を予め挿入固着しておく。そして、突出する連結具２の先端側を他方の組立板材１（図中における左側の組立板材１）の接合面に形成される連結穴１ａに合わせて、接合面どうしを強く押し付ける。これにより、図６に示されるように、２枚の組立板材１が連結接合されることとなるものであるが、上述したように、連結具２の長さは、連結穴１ａの長さ２Ｌの２倍（４Ｌ）に設定されているので、連結具２は、接合される２つ連結穴１ａの内部に完全に収容されて、外部にはみ出すことがないものである。
【００３７】
組立板材１は、上述したように、直方体形状を形成するすべての構成面に連結穴１ａを備えており、縦横方向に相隣接する連結穴１ａの中心距離がすべて等間隔となる碁盤目状に配置され、しかもすべての構成面どうしで中心距離が同一（２Ａ）に設定されている。したがって、組立板材１どうしを接合する場合において、接合面となる構成面に、相互に配列位置の合致する連結穴１ａが設けられているか否かを確認する必要はなく、また、連結穴１ａが、組立板材１の縦横方向のいずれに配列されているか等を気にする必要もないものである。したがって、組立板材１と連結具２からなる組立キットにより、組立板材１について、容易かつ自由に組立や組替をすることができるものである。
【００３８】
ところで、図５に示されるような組立板材１どうしの接合を行う場合には、連結穴１ａの先端を、それが挿し込まれる連結具２の位置に合わせるため、接合面の連結穴１ａ（図５における左側の組立板材において点線で表される。）を直接覗き込んで作業する必要がある。しかしながら、接合面の連結穴１ａは、隣接する構成面における連結穴１ａと中心線が相互に直交することから、隣接する面に形成される連結穴１ａ（図５における左側の組立板材１において実線で表される。）を目安にして、連結具２との位置合わせをすることができるものである。したがって、必ずしも接合部分を直接覗き込む必要が無く、これにより組立作業が容易にできる場合も生じ得るものである。
【００３９】
なお、組立板材１に形成される家具等の組立強度を高く保つという観点からすれば、連結具２は、図５に示されるように、接合面に形成されるすべての連結穴１ａに挿入しておくことが望ましい。しかし、あまり高い強度が必要とされない場合には、連結穴１ａに対して一つおき連結具を固着する等、連結具２の数を減らすようにしても良い。また、組立板材１から連結具２が容易に抜けないように強固に取り付けたい場合には、連結穴１ａに予め接着剤を流し込んでおくようにしても良い。組立板材１の連結穴１ａに連結具２を挿入したり、組立板材１の接合面どうしを押し付けたりする際に、嵌め合いがきつい場合には、木槌等で叩き込む等するようにしても良い。
【００４０】
〔接合された２つの組立板材に対する他の組立板材１の接合〕
組立板材１は、上述したように、各構成面の端縁部から、その端縁部に隣接する連結穴１ａの中心までの距離が、連結穴どうしの中心距離２Ａに対して、その２分の１であるＡに設定されている。そのため、図７に示されるように、２枚の組立板材１（符号１（ａ）及び１（ｂ）で示す。）を、端縁部どうしを突き合せて接合させた場合、その接合部分Ｃを挟んで相隣接する連結穴１ａどうしの中心距離は、接合部分Ｃ以外の一般部における連結穴１ａどうしの中心距離と同じ２Ａとなる。その結果、突き合せるように接合された上記２枚の組立板材１に跨るように、他の組立板材１（同図において符号１（ｃ）で示す。）を接合することが何ら支障無く行えるものである。したがって、組立板材１の接合部分Ｃを挟む連結穴どうしの中心距離がいくらになるか予め計算したり、その計算結果に合わせた連結穴間のピッチを有する組立板材を新たに準備したりする必要が無いものである。
【００４１】
また、図８に示されるように、２枚の組立板材１（符号１（ｄ）及び１（ｅ）で示す。）を直交させて接合した場合、その接合部分Ｄ（コーナー部分）から、この接合部分Ｄに隣接する連結穴１ａの中心までの距離は、組立板材１の端縁部からそれに隣接する連結穴１ａの中心までの距離と同じＡとなる。その結果、直交するように接合された上記２枚の組立板材１に跨るようにして、他の組立板材１（同図において符号１（ｆ）で示す。）を接合部分Ｄに隙間無く接合することを、何ら支障無く行えるものである。したがって、組立板材１を直交させた接合部分Ｄから連結穴１ａの中心までの距離がいくらになるか予め計算したり、その計算結果に端縁部から連結穴までの距離を合わせた組立板材を新たに準備したりする必要が無いものである。
【００４２】
上記のとおりであるから、室内のレイアウトや収納対象物の寸法に合わせて、収納ボックス、収納棚、ワゴン、テーブル等の家具を組み立てする場合において、高さＨ・長さＬ・幅Ｗの寸法さえ適合した組立板材１を準備しておけば、連結穴１ａの配列位置がどのようになっているか等を確認したり、組立板材１を接合部分における連結穴１ａの位置関係（連結穴１ａどうしのピッチや接合部分と連結穴１ａとの距離）を計算したりする必要が無いものである。したがって、組立板材１と連結具２からなる組立キットにより、あたかもブロック玩具を扱うような感覚で、容易に家具等を組み立てることができるものである。
【００４３】
なお、図８に示されるように、直交するように接合された２枚の組立板材１（ｄ），１（ｅ）に跨らせて、他の組立板材１（ｆ）を接合させるときの組立手順を、図８のＺ‐Ｚ断面に相当する図９に基づいて説明する。まず、組立板材１（ｄ），１（ｅ）が連結具２（符号２（ａ）で示される。）で直交するように接合されたものに対して、連結具２（符号２（ｂ）で示される。）を予め挿入固着した組立板材１（ｆ）を押し当てることにより、組立板材１（ｅ）と組立板材１（ｆ）を連結する。
【００４４】
次に、組立板材１（ｆ）の外側（図中の左側）から、連結穴１ａに連結具２（符号２（ｃ）で示される。）を挿入することにより、組立板材１（ｄ）と組立板材１（ｆ）が連結することによって、組立を完了するものである。高さ（板厚）Ｈを連結穴１ａの長さと同一の２Ａに設定することにより、連結穴１ａが組立板材１の裏表を貫通するように形成されるので、組立板材１を合わせた状態としたうえで、連結具２を外側から挿通することができるものである。したがって、連結穴１ａに連結具２を予め挿入しておかなくても済むものである。
【００４５】
〔組立板材１による家具等の組立例〕
次に、上記した組立板材１で構成される家具等の組立例について、図１０〜１３を参照しつつ説明する。
【００４６】
図１０は、連結具２により接合される組立板材１で構成される本棚３を示す斜視図である。なお、図１０では、図を見易くするため、本来、表面に現れる連結穴１ａの描画を一部省略している。本棚３は、大きさの異なる本ａ，ｂ，ｃ（図１９参照。）をそれぞれ収納するための収納部３ａ，３ｂ，３ｃを備えてなる。収納部３ａは、組立板材１で形成される側壁板１（ｆ）により仕切られており、組立板材１で形成される棚板１（ｇ）で上下２段に分割されている。また、その背後には、やはり組立板材１で形成されて収納部３ａ奥行きを規制する規制板１（ｈ）が設けられている。規制板１（ｈ）は、奥行きの小さい本ｃが収納部３ａの奥に入り込む（入り込んだ状態は図１９（ａ）参照。）ことによって、本ｂ，ｃや本棚の外側壁の陰になり、背表紙が見にくくなったり、取り出しにくくなったりすることを防止するため、本ｃの奥行きをかさ上げするものである。
【００４７】
また、収納部３ｂは、本ｂが収納される部分であるが、規制板１（ｉ）により本ｂの奥行きを僅かにかさ上げされるようになっており、これによって、僅かに奥行きの大きい本ｃと間に背表紙の段差を生じないようにすることができ、本棚３に大きさの異なる本が収納されたときの見栄えを良くすることができるものである。ここで、規制板１（ｈ），１（ｉ）は、側壁版や棚板とは、異なる向きに取り付けられるものであるが、組立板材１は、その構成面のすべてに等間隔で配列される連結穴１ａを有しており、その連結穴1ａの間隔がすべての構成面で共通とされているので、連結するための穴を開けなおしたり、穴間隔の異なる別の組立板材を準備したりする必要が無いものである。
【００４８】
図１１は、連結具２により接合される組立板材１により構成される収納棚４を示す斜視図である。なお、図１１において、組立板材の表面に現れる連結穴１ａの描画は省略されている。この収納棚４は、天井部に水平方向に延びる梁が形成されている室内のコーナー部に設置するためのものであって、その本体棚４１の最上部に、梁に沿わせるように構成される上部棚４２が一体的に取り付けられているものである。
【００４９】
上部棚４２の幅・奥行き・高さの寸法は、梁の大きさによって定まるものであるが、これを構成する組立板材は、その構成面のすべてに等間隔で配列される連結穴１ａを有しており、その連結穴1ａの間隔がすべての構成面で共通とされているので、大きさや結合位置を変更することが容易に行われるものである。しかも、梁と対向しない部分（図中における手前側の側面、及び前面）については、本体棚４１と上部棚４２を面一に構成することができるので、両者には視覚的な一体感があり、まるで作りつけのような見栄えの良さが得られるものである。
【００５０】
図１２は、連結具２により接合される組立板材１により構成されるテーブル５を示す斜視図である。テーブル５は、主に本体部５１と収納部５２で構成される。本体部５１は、図に示されるように、組立板材１を組み合わせることにより、幅・奥行き・高さの寸法を自由に変更することができるものであって、室内に張り出した柱（一点差線で示す。）を避ける切欠きが形成されている。また、本体部５１の上面に一体的に設置される収納部５２も、収納物の大きさに合わせて幅・奥行き・高さを自由に変えることができるようになっている。さらに、収納部５２の間には、複数本の円筒形ロッド丸棒５３が架け渡されており、収納棚あるいは物を吊り下げるためのハンガーとして使用できるようになっている。
【００５１】
なお、本体部５１は、強度を向上させるために、２枚（複数枚）の組立板材１を重ね合わせた状態で使用している。ここで、図１３（ａ）に示されるように、複数枚の組立板材１を長さ方向や幅方向に接合したものを重ね合わせて使う場合には、図１３（ｂ）に示されるように、接合部分Ｃの位置を重ね合わされる部分を相互にずらすことにより、より高い強度を得ることができるものである。
【００５２】
また、図１２において、本体部５１や収納部５２の表面には、連結穴１ａが現れていない部分あるが、これは、本体部５１や収納部５２の形状に合わせてカッティングされた硬質樹脂製の薄型フラットシート６が取り付けられているためである。この薄型フラットシート６は、表面側が平坦に形成されている一方において、本体部５１や収納部５２の表面に接する裏面側に碁盤目状に配列されて、本体部５１の連結穴１ａに対して着脱自在に嵌合する突起を備えているものである。これにより、本体部５１の上面を使う際の作業性や、収納部５２に細かいもの細かいものを収納する際の収納性を確保することができ、また、テーブル５の上方から下部が見えないように目隠ししたり、テーブルのカラーリングを変更したりすることができるものである。
【００５３】
上記のとおり、組立板材１は、すべての構成面に連結穴が等間隔で形成されているので、複数の組立板材１を連結具２で連結して接合させる場合に、その連結位置に対する制限が少なく、収納棚等の家具を組み立てる場合に、その全体あるいは一部分について、奥行きや高さ等を容易に変更することができるものである。例えば、収納対象物に応じて奥行きを変更したり、設置場所に応じて、例えば梁や柱の出っ張りに対応するように、外形を異形に形成したりすることができるものである。
【００５４】
〔組立板材１自体の製造等〕
上述したように、組立板材１を使用することによって、素人でも様々な形状の家具等を容易に組み立てることができるものであるが、組立板材１自体を製造等する場合においても、次のようなメリットがある。
【００５５】
組立板材１は、連結穴１ａの配列ピッチがすべて同一となるように設定されているため、上記従来の組立板材のように、連結穴の配列ピッチが異なる複数種類の組立板材を準備する必要が無い。したがって、組立板材１の製造現場において、配列ピッチの異なる組立板材を製造するために、製造設備を複数台設置したり、製造される組立板材の連結穴のピッチを変更するために段取り換えの時間を割いたりしなくてもよいものである。その結果、製造コストを低く抑えることができるものである。また、組立板材の製品としてのラインアップ構成もシンプルにすることができるので、販売現場においても、商品の発注ミス等を確実に防止して業務の効率化を図ることができるものである。
【００５６】
組立板材１の材質としては、使用用途に応じて、木材、樹脂等、様々なものから選択採用することができる。木材で構成される場合には、木材から所定寸法の板材を切り出した後で、ドリル等により穴あけすることにより形成することができるものである。また、ＡＢＳ、ＰＥ、ＰＰ等の樹脂で構成される場合には、スライド型を備えた射出成形型等により、外形と連結穴１ａを同時に形成することができるものである。連結具２の材質についても同様に、様々なものから選択することができるものである。
【００５７】
〔上記実施形態の変形例〕
上記実施形態では、組立板材１に形成される連結穴１ａは単なる円筒形状に形成されていたが、図１４（ａ）に示されるように、連結穴１ａの周縁部に棚状の段差部１ｐを設けるようにしても良い。連結穴１ａに挿入される連結具２に対して、段差部１ｐの内径と同じ外径を有する大径部２ｐを形成することにより、相互に連結される組立板材１の接合部の強度をより向上させることができるものである。また、上記実施形態では、連結穴１ａと連結具２は、これらの内外径寸法の違いによる締代で嵌合状態を維持するものとしていたが、両者に相互に係合する突起と凹部の組合せからなる抜け止めを設けることにより嵌合状態を維持するようにしても良い。その他、上記実施形態では、連結具２の長さ寸法は、連結穴１ａの長さ２Ａの２倍となる４Ａに設定されていたが、接合される２つの連結穴１ａの中に収納され、かつ組立板材１どうしの接合に支障がない範囲内であれば、連結具２の長さ寸法を変更することも可能である。
【００５８】
上記実施形態では、組立板材１の高さ（板厚）Ｈが、連結穴１ａの中心距離と同じ２Ａに設定されていたが、図１５に示されるように、それより大きな寸法に設定しても良い。また、上記実施形態において、連結穴１ａの長さは、連結穴１ａどうしの中心距離と同じ２Ａに設定されていたが、連結具２を接合される２つの連結穴１ａの中に収納することができ、かつ組立板材１どうしの接合に支障がない範囲内であれば、２Ａとは異なる寸法に変更することも可能である。
【００５９】
上記実施形態では、組立板材は、本棚、収納棚、テーブル等の家具等を組み立てるための素材として説明したが、これに限定されず、建築用資材となるように形成しても良い。建築用資材として使用する場合には、建設現場でスケールを当てて寸法を正確に測ったり、鋸で切断したりする煩わしい作業が少なくなり、経験の浅い者でも連結具を使って容易に組み立てを行うことができ、万一、寸法を誤って組み付けるようなことがあっても分解して組み直すことができるものである。なお、建設資材として使用される場合には、この木材・樹脂のほかにコンクリートで形成されるパネルとして採用することもできる。
【００６０】
また、子供用の組立玩具として使用する場合、従来の組立玩具のように、一方向にしか連結できないものと異なり、上下左右前後に自由に組立可能であることから、バリエーションに富んだものを組み立てることができるものである。
【００６１】
その他、本発明の組立板材は、上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の実施形態に係る組立板材の単品斜視図。
【図２】図１のＸ−Ｘ断面図。
【図３】図１のＹ−Ｙ断面図。
【図４】本発明の実施形態に係る組立板材を、複数枚相互に連結するための連結具の単品図であって、（ａ）は側面図、（ｂ）は断面図。
【図５】本発明の実施形態に係る組立板材を２枚接合させる際の状態を説明する図。
【図６】図５の組立板材を接合させた状態を示す図。
【図７】端縁部を突き合せて接合された２枚の組立板材に跨るように、他の組立板材を接合させた状態を示す斜視図。
【図８】相互に直交するように接合された２枚の組立板材に跨るように、他の組立板材を接合させた状態を示す斜視図。
【図９】図８のＺ−Ｚ断面図。
【図１０】本発明の実施形態に係る組立板材で構成される本棚の一例を示す斜視図。
【図１１】本発明の実施形態に係る組立板材で構成される収納棚の一例を示す斜視図。
【図１２】本発明の実施形態に係る組立板材で構成される作業テーブルの一例を示す斜視図。
【図１３】本発明の実施形態に係る組立板材を重ね合わせて強度向上させる方法を説明する図。
【図１４】本発明の実施形態の変形例であって、（ａ）は組立板材、（ｂ）は連結具を示す図。
【図１５】本発明の実施形態の別の変形例を示す図。
【図１６】従来の組立板材を示す図であって、（ａ）（ｂ）は組立時に使用される２種類の組立板材の単品図、（ｃ）は、（ａ）（ｂ）に示される組立板材の接合状態の説明図。
【図１７】従来の組立板材について、同種類の組立板材を接合した状態を示す図。
【図１８】従来の組立板材に使用する場合における問題点を説明する図。
【図１９】従来の組立板材で本棚を構成した場合の問題点を説明する図。
【図２０】従来の組立板材で、梁の出っ張りを避ける収納棚を構成した場合の問題点を説明する図。
【符号の説明】
【００６３】
１    組立板材
１ａ  連結穴
２    連結具
【図１】
0003628681.tif 000002
【図２】
0003628681.tif 000003
【図３】
0003628681.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003628681.tif 000006
【図６】
0003628681.tif 000007
【図７】
0003628681.tif 000008
【図８】
0003628681.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
0003628681.tif 000013
【図１３】
0003628681.tif 000014
【図１４】
0003628681.tif 000015
【図１５】
0003628681.tif 000016
【図１６】
0003628681.tif 000017
【図１７】
0003628681.tif 000018
【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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