(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上中下の三層に配置された上緯糸、中緯糸、下緯糸と該緯糸と織りなす経糸からなり、完全組織で各経糸が下緯糸の下を通って１回織り込み、また各下緯糸は完全組織で１回織り込まれてロングクリンプを形成し、次いで各経糸が上緯糸と中緯糸の間、または中緯糸と下緯糸の間を通った後、上緯糸の上を通って織り込み、等間隔で配置された製紙面組織を形成し、この織り込みを繰り返して形成される経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物であって、経糸の走行面組織と走行面組織との間の製紙面側に少くとも２つの製紙面組織を配置し、製紙面組織の間隔の内、走行面組織を含まない製紙面組織の間で経糸が隣り合う中緯糸の間を少くとも４回通って織りなしたことを特徴とする、経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
【請求項２】
製紙面組織は経糸が隣り合う二本の上緯糸の上を織って織り込んだ組織である、請求項１に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
【請求項３】
完全組織において、経糸が一本の下緯糸の下を通って織り込み走行面組織を１つ形成し、隣り合う二本の上緯糸の上を織って織り込んで製紙面組織組織を２つ形成した、請求項１または２に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
【請求項４】
上緯糸の間に補助上緯糸を配置した、請求項１ないし３の何れか１項に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
【請求項５】
補助上緯糸の下で且つ中緯糸の間に補助中緯糸を配置した、請求項４に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は製紙用織物に関するものであり、さらに詳しくは緯糸が三重で経糸が一重の多層の製紙用織物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
緯糸を他層構造とした製紙用織物としては、経糸一重緯糸二重の織物、上下２枚の織物を接結糸で接結した経糸二重緯糸二重の織物、等が知られている。製紙速度が大きくなるに従って三重の織物が使用されるようになった。製紙速度が高速化されると製紙用織物に波状のシワの発生がみれら、製紙用織物も三重にしなくてはシワの発生を完全に防止することは困難となった。
シワが発生すると紙に厚薄が生ずる重大な問題をもたらす。三重の織物としては、例えば特公平６−４９５３号公報には上緯糸、中緯糸、これにより糸径が大きく密度の粗い下緯糸の三層からなる緯糸を一重の経糸で、下緯糸との交差ピッチｐ１と上緯糸との交差ピッチｐ２をｐ１＝２ｐ２〜４ｐ２として走行面にロングクリンプを形成した製紙用織物が示されている。この織物は耐摩耗性に優れたものである。
しかし、このように耐摩耗性を改善した三重の織物は、経糸の屈曲が少いために、経糸の引き抜き強度が低下して、織継部の強度が弱くなるという問題があった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
高速マシンで苛酷な条件で使用されても波状のシワの発生がなく、ＢＤプロファイルの不良を生ぜず、紙の厚薄が発生せず、下緯糸にガタつきがない製紙用織物を提供する。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、
「１．  上中下の三層に配置された上緯糸、中緯糸、下緯糸と該緯糸と織りなす経糸からなり、完全組織で各経糸が下緯糸の下を通って１回織り込み、また各下緯糸は完全組織で１回織り込まれてロングクリンプを形成し、次いで各経糸が上緯糸と中緯糸の間、または中緯糸と下緯糸の間を通った後、上緯糸の上を通って織り込み、等間隔で配置された製紙面組織を形成し、この織り込みを繰り返して形成される経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物であって、経糸の走行面組織と走行面組織との間の製紙面側に少くとも２つの製紙面組織を配置し、製紙面組織の間隔の内、走行面組織を含まない製紙面組織の間で経糸が隣り合う中緯糸の間を少くとも４回通って織りなしたことを特徴とする、経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
２．  製紙面組織は経糸が隣り合う二本の上緯糸の上を織って織り込んだ組織である、１項に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
３．  完全組織において、経糸が一本の下緯糸の下を通って織り込み走行面組織を１つ形成し、隣り合う二本の上緯糸の上を織って織り込んで製紙面組織組織を２つ形成した、１項または２項に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
４．  上緯糸の間に補助上緯糸を配置した、１項ないし３項の何れか１項に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。
５．  補助上緯糸の下で且つ中緯糸の間に補助中緯糸を配置した、４項に記載された経糸一重緯糸三重構造の製紙用織物。」
に関する。
【０００５】
緯糸は上、中、下の三層に配置され、緯糸方向の剛性を大とし、経糸を一重としてこの経糸が全層の緯糸と織りなす構造とし織物の一体化を向上した。
各下緯糸は完全組織で経糸により完全組織で１回織り込まれるので走行面には下緯糸のロングクリンプが形成され耐摩耗性が大となる。
【０００６】
また、各経糸は完全組織で下緯糸を１回織り込み、連続する次の完全組織の下緯糸織り込み位置との間で、上緯糸を二回織り込んで製紙面を形成する。そして製紙面に配置される上緯糸の織り込み位置の間隔は等間隔である。
このように上緯糸と下緯糸を織り込むので、走行面のナックルと製紙面のナックルが重なることはない。つまり経糸であれば走行面のナックルとナックルの間に製紙面のナックルが二個等間隔で配置されている。
【０００７】
経糸は完全組織において製紙面組織と、走行面組織の間で隣り合う中緯糸の間を少なくとも４回通って織りなしている。このようにして中緯糸を組織に織り込むことにより経糸の引き抜き強度が大になるという作用が奏される。
【０００８】
本発明は経糸は完全組織で下緯糸を１回織り込むが、経糸が下緯糸の下側から織り込む位置をこのように少くすると、経糸の屈曲が少くなり直線状態に近い部分が増加するため、従来は経糸が組織から抜け出るときの強度である引き抜き強度が低下し、織物を織継で無端状に形成した場合に織継部の強度が弱くなってしまうという問題があった。
織継部の強度が弱いと使用中に織継部の経糸が抜けてしまい切断してしまう。切断すると使用寿命が尽きてしまうばかりでなく、抄紙機を破損させてしまう危険性もあり、絶対に起こってはならないことなのである。
【０００９】
そのため、従来は織継部の巾を長くする等して対応していた。織継部の巾を長くするにはより多くの緯糸を開口させなくてはならないが、ただでさえ緯糸三重構造の織物はその構造から緯糸本数が多く、多くの緯糸を開口させる必要があって織継作業の手間がかかるのに、さらに多くの緯糸を開口させなくてはならないとなると、ただ手間がかかるというだけではなく、既存の反自動織継機や全自動織継機では綜絖が不足して対応できないという問題があった。そこで、織継部の巾を長くすることなく織継部の強度を強くすることが望まれているのである。本発明は織継部の巾を狭くすることができる。
【００１０】
本発明は製紙面を平滑にするため上緯糸の間に補助緯糸を配置することもできる。
上緯糸が経糸により織り込まれると糸が下方に曲り隣りの緯糸との間に凹みが生ずるがここに補助緯糸が配置されるとこの凹みを補って製紙面は平滑となり紙の平滑性が向上する。
補助緯糸は緯糸より線径が小さいので、▲ろ▼水性や織物構造に実質的変化を与えない。
尚、補助上緯糸の下に補助中緯糸を配置することもでき、▲ろ▼水性よりも緯糸方向の剛性が重要な場合中緯糸の剛性を大とし▲ろ▼水性を犠牲にする構造を用いるときは補助中緯糸は非常に有効である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明の構造の織物は、経糸を上、中、下の緯糸配置に応じて開口させながら３種の緯糸を所定の順序で打ち込むことにより製織することができる。
使用する糸は、下緯糸は上、中緯糸より線径の大きい糸を使用することもでき、剛性、耐摩耗性をさらに大きくすることができる。
本発明で使用する経糸はポリエステルモノフィラメントの糸が剛性が大きく、伸びの少ない点から好適である。緯糸は、ナイロンモノフィラメントやポリエステルモノフィラメントが好適に用いられるが、これらのモノフィラメントを併用してもよい。補助緯糸としては、ナイロンモノフィラメント、ポリエステルモノフィラメントが使用される。尚、耐熱性を要求される場合はポリフェニレンサルファイドモノフィラメントも好適である。モノフィラメントは剛性が大きいので好ましい。
【００１２】
補助緯糸は上、中緯糸間に配置されるが、この補助緯糸は上補助緯糸と中補助緯糸が使用され、上補助緯糸は上緯糸と経糸が織りなして形成される製紙面の上緯糸が経糸により押されて下方に沈んで生ずる凹部や経糸が上緯糸の下方から上緯糸を乗り越えて下方向に向かう交叉部の凹所を補って表面を平滑にし、中補助緯糸は織物の剛性を基本組織を変えずに向上する作用を奏する。
この補助緯糸は組織に織り込まれるが織物の基本組織を形成する本来の緯糸とは作用が異なるので、本発明においては緯糸と補助緯糸を明確に区別して織物組織を説明する。
製織した織物は所定の寸法に裁断し、両端を織り継いで無端状とする。
【００１３】
【実施例】
次に本発明の実施例を図面に基づいて具体的に説明する。
図１、図２、図３、図４は本発明の完全組織を示す意匠図である。
図５は従来例の完全組織を示す意匠図である。
意匠図において×印は経糸が上緯糸の上側で交差している部分であり、上緯糸を製紙面側から織り込んでいる位置を示す。
○印は経糸が下緯糸の下側で交差している部分であって、下緯糸を走行面側から織り込んでいる位置を示す。
無印の部分は、経糸が上緯糸と中緯糸の間、または中緯糸と下緯糸の間に配置されている部分を示す。
どのように配置されているかは、後に経糸に沿った断面図にて具体的に示す。
経糸はダッシュを付さない番号で、緯糸はダッシュを付した番号で上・中・下に重なって配置された緯糸は同番号で、補助緯糸はダブルダッシュを付した番号で示す。
【００１４】
図１に示した実施例は、経糸１６本、上・中・下緯糸１６本、上緯糸の間に配置された補助緯糸１６本で完全組織を形成している。
経糸１は１本の下緯糸１′の下を通って走行面側から織り込んで走行面側組織を形成し、隣り合った２本の上緯糸７′、９′と上緯糸２３′、２５′の上を通って製紙面側から織り込んで製紙面側組織を形成している。
また、経糸１は下緯糸１′を走行面側から織り込んで、走行面側に経糸１５本分のロングクリンプを形成させている。
経糸１は走行面側組織を形成した後、製紙面側組織を形成し、次いで２つ目の走行面側組織を形成せずに２つ目の製紙面側組織を形成していることが理解される。また、製紙面側組織相互間の間隔が上緯糸１１′、１３′、１５′、１７′、１９′、２１′の６本分と、上緯糸２７′、２９′、３１′次に続く完全組織の上緯糸１′、３′、５′の６本分であって、等しいことが理解される。
なお、本実施例では、製紙面側組織の部分の製紙面側から織り込まれる連続する２本の上緯糸の間に配置されている補助緯糸８″と補助緯糸２４″を同時に製紙面側より織り込んでいる。
経糸２〜１６は経糸１を緯糸３本分（補助緯糸を含むと６本分）ずらして順次配置されている。
この意匠図では製紙面側組織と走行面側組織を形成している部分以外では経糸が上緯糸と中緯糸の間と中緯糸と下緯糸の間のどちらに配置されているかが理解できないため、経糸に沿った断面図を示して説明する。
【００１５】
図６が経糸１に沿った断面図である。
経糸１が下緯糸１′の下側を通って走行面側組織を形成した後、中緯糸３′と下緯糸３′の間、上緯糸５′と中緯糸５′の間を通り、次いで隣り合った上緯糸７′、９′、およびこれらの上緯糸の間に配置されている補助緯糸８″の上側を通って製紙面側組織を形成している。
製紙面側組織を形成すると次に上緯糸１１′と中緯糸１１′の間、中緯糸１３′と下緯糸１３′の間、上緯糸１５′、１７′と中緯糸１５′、１７′の間、中緯糸１９′と下緯糸１９′の間、上緯糸２１′と中緯糸２１′の間を順次通り、次いで隣り合った上緯糸２３′、２５′、及びこれらの上緯糸の間に配置されている補助緯糸２４″の上側を通って２つ目の製紙面側組織を形成した後、上緯糸２７′と中緯糸２７′の間、中緯糸２９′、３１′と下緯糸２９′、３１′の間を通っている。
走行面側組織を形成していない製紙面側組織間の間隔内、すなわち緯糸１１′１３′、１５′、１７′、１９′、２１′の部分において経糸１が中緯糸１１′と１３′、１３′と１５′、１７′と１９′、１９′と２１′の間を通過しており、隣り合う中緯糸の間を４回通って織り合わされて経糸の屈曲が多くなっていることがよく理解できる。
このように隣り合う中緯糸の間を少なくとも４回通過させることにより経糸の屈曲が多くなって経糸の引き抜き強度が向上するのである。
【００１６】
図２は他の実施例の完全組織を示す意匠図である。
経糸１４本、上・中・下緯糸１４本、補助緯糸１４本で完全組織を形成している。経糸１は１本の下緯糸１′の下を通って走行面側から織り込んで走行面側組織を形成し、隣り合った２本の上緯糸７′、９′と上緯糸２１′、２３′の上を通って製紙面側から織り込んで製紙面側組織を形成している。
また、経糸１は下緯糸１′を走行面側から織り込んで、走行面側に経糸１３本分のロングクリンプを形成させている。
経糸１は走行面側組織を形成した後、製紙面側組織を形成し、次いで２つ目の走行面側組織を形成せずに２つ目の製紙面側組織を形成していることが理解される。また、製紙面側組織相互間の間隔が上緯糸１１′、１３′、１５′、１７′、１９′の５本分と，上緯糸２５′、２７′、次ぎに続く完全組織の上緯糸１′、３′、５′の５本分であって等しいことが理解される。
なお、本実施例では、製紙面側組織の部分の製紙面側から織り込まれる連続する２本の上緯糸の間に配置されている補助緯糸８″と補助緯糸２２″を同時に製紙面側より織り込んでいる。
経糸２〜１４は経糸１を緯糸３本分（補助緯糸を含むと６本分）ずらして順次配置されている。
この意匠図では製紙面側組織と走行面側組織を形成している部分以外では経糸が上緯糸と中緯糸の間と中緯糸と下緯糸の間のどちらに配置されているかが理解できないため、経糸に沿った断面図を示して説明する。
【００１７】
図７が経糸１に沿った断面図である。
経糸１が下緯糸１′の下側を通って走行面側組織を形成した後、中緯糸３′と下緯糸３′の間、上緯糸５′と中緯糸５′の間を通り、次いで隣り合った上緯糸７′、９′、及びこれらの上緯糸の間に配置されている補助緯糸８″の上側を通って製紙面側組織を形成している。
製紙面側組織を形成すると次に上緯糸１１′と中緯糸１１′の間、中緯糸１３′と下緯糸１３′の間、上緯糸１５′と中緯糸１５′の間、中緯糸１７′と下緯糸１７′の間、上緯糸１９′と中緯糸１９′の間を順次通り、次いで隣り合った上緯糸２１′、２３′、及びこれらの上緯糸の間に配置されている補助緯糸２２″の上側を通って２つ目の製紙面側組織を形成した後、上緯糸２５′と中緯糸２５′の間、中緯糸２７′と下緯糸２７′の間を通っている。
走行面側組織を形成していない製紙面側組織の間隔内、すなわち緯糸１１′、１３′、１５′、１７′、１９′の部分において経糸１が中緯糸１１′と１３′、１３′と１５′、１５′と１７′、１７′と１９′の間を通過しており、隣り合う中緯糸の間を４回通って織り合わされて経糸の屈曲が多くなっていることがよく理解できる。
このように隣り合う中緯糸の間を少なくとも４回通過させることにより経糸の屈曲が多くなって経糸の引き抜き強度が向上するのである。
【００１８】
図３は他の実施例の完全組織を示す意匠図である。
図２で示した実施例と同様経糸１４本、上・中・下緯糸１４本、補助緯糸１４本で完全組織を形成している。
異なるのは補助緯糸の織り込み方であって、図２で示した実施例では製紙面側組織の部分の製紙面側から織り込まれる連続する２本の上緯糸の間に配置されている補助緯糸を同時に製紙面側より織り込んだが、本実施例では製紙面側から織り込まれる連続する２本の上緯糸間に配置されている補助緯糸は織り込まずに下側に経糸を配置し、間に配置されている補助緯糸の反対側に位置する補助緯糸を上緯糸と同時に織り込んでいるのである。
すなわち、経糸１で見てみると連続する２本の上緯糸７′と９′の上側を通って製紙面側組織を形成している部分では、間に配置されている補助緯糸８″は織り込まずに補助緯糸８″はの下側に経糸を配置し、補助緯糸８″の反対側に位置する補助緯糸６″と補助緯糸１０″を同時に織り込んでいるのである。
これは経糸１の断面図である図８からもよく理解できる。
【００１９】
図４は他の実施例の完全組織を示す意匠図である。
図２で示した実施例の中緯糸の間に補助緯糸を配置した例である。意匠図では中間層の糸は表現していないため配置がわからないので、経糸１に沿った断面図である図９を見ると中緯糸の間で、上層の補助緯糸の下にも中補助緯糸が配置されていることが理解できる。
本実施例は▲ろ▼水性よりも緯糸方向の剛性が重要な抄紙機等には有効である。
【００２０】
図５は従来例の完全組織を示す意匠図である。
図２で示した実施例と走行面側組織や製紙面側組織は同じであり、異なるのは走行面側組織を形成していない製紙面側組織間の間隔内での経糸の配置である。
意匠図では中間層の糸は表現していないため違いが分からないが、経糸１に沿った断面図である図１０を見ると、走行面側組織を形成していない製紙面側組織間の間隔内、すなわち緯糸１１′、１３′、１５′、１７′、１９′の部分において、経糸１は中緯糸１１′と１３′、１７′と１９′、の間を通過しており、隣り合う中緯糸の間を２回しか通ってなく経糸の屈曲が少く直線状に配置されていることがよく理解できる。
このように経糸の屈曲が少くなって直線状に配置されているため経糸の引き抜き強度が小さいのである。
【００２１】
比較試験
図１に示した実施例を本発明の代表例とし、図５に示した従来例を比較例として実施した比較試験の結果を表１に示す。
織物の構成も表１に示す。
比較試験は引き抜き強度で実施した。
試験に使用した装置は図１１に示した装置である。ｄは１対のチャックである。一方のチャックに長さ約１００ｍｍ、巾３０ｍｍの織物の一端を保持し、他端の先端から緯糸を順次除去して経糸だけにして行く。経糸の長さが約５０ｍｍになったところで、１本の経糸を残して他の経糸を切断して除く、残った長さ５０ｍｍの経糸の端部を他のチャックで保持し、織物の端部から３０ｍｍの所ｃで該経糸を組織中で切断する。こうして組織に３０ｍｍ織り込まれた経糸ｂが形成される。
引張試験機により織物ａから経糸ｂが引き抜かれる強度を側定した。
どの程度の強度があれば、使用中に織継部の経糸の抜けが発生せず安全かということは経糸のメッシュ、織継部の巾によっても異なるため一概にいうことは出来ないが経験から少なくとも０．６５Ｋｇの強度がなくてはならないことが知られている。
【００２２】
【表１】
0003675534.tif 000002
【００２３】
【発明の効果】
走行面にロングクリンプを形成すると下緯糸の織り込みが少くなり経糸の引き抜き強度が低下するが本発明は緯糸を上、中、下の三層に配置し経糸を一重として織りなし、隣り合う中緯糸の間を少なくとも４回通して中緯糸を織りなすことにより経糸を屈曲させて引き抜き強度を大きくし織継部の強度を著しく増大する格別の効果が奏される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の製紙用織物の完全組織を示す意匠図である。
【図２】本発明の製紙用織物の完全組織を示す意匠図である。
【図３】本発明の製紙用織物の完全組織を示す意匠図である。
【図４】本発明の製紙用織物の完全組織を示す意匠図である。
【図５】従来例の製紙用織物の完全組織を示す意匠図である。
【図６】図１の経糸１に沿った断面図である。
【図７】図２の経糸１に沿った断面図である。
【図８】図３の経糸１に沿った断面図である。
【図９】図４の経糸１に沿った断面図である。
【図１０】図５の経糸１に沿った断面図である。
【図１１】引き抜き強度の試験を示す説明図である。
【符号の説明】
１  経糸
２  経糸
３  経糸
４  経糸
５  経糸
６  経糸
７  経糸
８  経糸
９  経糸
１０  経糸
１１  経糸
１２  経糸
１３  経糸
１４  経糸
１５  経糸
１６  経糸
１′  上・中・下緯糸
３′  上・中・下緯糸
５′  上・中・下緯糸
７′  上・中・下緯糸
９′  上・中・下緯糸
１１′  上・中・下緯糸
１３′  上・中・下緯糸
１５′  上・中・下緯糸
１７′  上・中・下緯糸
１９′  上・中・下緯糸
２１′  上・中・下緯糸
２３′  上・中・下緯糸
２５′  上・中・下緯糸
２７′  上・中・下緯糸
２９′  上・中・下緯糸
３１′  上・中・下緯糸
２″  補助緯糸
４″  補助緯糸
６″  補助緯糸
８″  補助緯糸
１０″  補助緯糸
１２″  補助緯糸
１４″  補助緯糸
１６″  補助緯糸
１８″  補助緯糸
２０″  補助緯糸
２２″  補助緯糸
２４″  補助緯糸
２６″  補助緯糸
２８″  補助緯糸
３０″  補助緯糸
３２″  補助緯糸
ａ  織物
ｂ  経糸
ｃ  切り込み
ｄ  チャック
【図１】
0003675534.tif 000003
【図２】
0003675534.tif 000004
【図３】
0003675534.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
0003675534.tif 000008
【図７】
0003675534.tif 000009
【図８】
0003675534.tif 000010
【図９】
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【図１０】
0003675534.tif 000012
【図１１】
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