(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略コ字状に形成した一対の脚部と、該脚部によって保持される一対のフレーム部とからなる架台であって、前記脚部の両端部近傍上面に長孔を前記脚部の長手方向に設け、該長孔に前記フレーム部を固定すると共に、前記フレーム部が前記脚部での長手方向の移動を可能とし、中央開口部に加えて、前記架台上面の前後左右から任意の位置に通線部を設けたことを特徴とする架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気機器収納筐体を取り付ける架台に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、架台には特許文献１に示すような、設置用架台４１を、脚部に支持された基礎フレームを有する基本架台４１と、基礎フレームに接続される増設フレームを有する連結架台４１とからなるものとして、増設フレームには水平方向に突出する鍔板を設け、基礎フレームには鍔板が嵌め込まれる段差部を鍔板の厚み分低くして形成し、更に、鍔板の先端には基礎フレームに掛止される下向きの突片を設けて、鍔板を段差部に嵌め込んだときに増設フレームの位置決めを可能とした、ラックなどの電気機器収納筐体４７をＯＡフロアに設置するに際して、重量な電気機器収納筐体４７を支持するためにロの字形フレームを４本の脚部に支持させた架台４１を用いる場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−０１３０４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の架台では、電気機器収納筐体への配線を行う通線部が中央開口部のみであるため、内部に搭載した機器からの配線は全て同じ開口部を通ることとなり、多くのケーブルが集まることから、ケーブルの混同を招く恐れがあるという欠点があった。又、通線部が中央開口部のみであり、ケーブルを中央開口部に1度集中させ、その後に任意の方向へ配線を行うこととなるため作業効率が低下する恐れがあるという欠点があった。
【０００５】
又、電気機器収納筐体には枠体底面部の前後又は左右に通線部を設けたものがあるが、この電気機器収納筐体を用いる場合でも、架台の開口が中央開口部のみであるため、電気機器収納筐体に設けられた通線部の機能が失われているという欠点があった。又、内部に搭載した機器からのケーブルを電気機器収納筐体の内側側面より中央開口部へ曲げて配線していたため作業効率が低下する恐れがあるという欠点があった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した課題を解決するためになされた本発明の架台は、略コ字状に形成した脚部と、この脚部によって保持されるフレーム部とからなり、架台の前後左右から任意の位置を選択して通線部を設けた。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の架台によれば、中央開口部を含めると最大で五箇所の通線部を設けることが可能であるため、ケーブルの一箇所への集中を防ぐことが可能となり、ケーブルの混同を防ぐことが可能である。又、あらかじめケーブルを配線する方向に合わせて架台に通線部を設けることで、作業効率の向上を図ることが可能である。又、中央開口部へ向けてケーブルを曲げることなく配線することが可能であるため、ケーブルに掛かる負担を軽減することが可能である。
【０００８】
又、電気機器収納筐体自体に通線部がある場合、架台の通線部と合わせることにより、電気機器収納筐体に搭載された機器からのケーブルを前後、又は左右の側面から底部に引き回す際であってもケーブルを曲げずに配線することが可能であり、施工時、及びメンテナンス時の作業効率向上を図ることが可能である。
【０００９】
又、通線部を多く設けることにより、電気機器収納筐体の排熱効果の向上を図ることが可能である。
【００１０】
又、架台を複数連結する場合であっても、通線部が埋まらないため機能を損なわずに使用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は本発明の実施例１における、通線部として開口を設けた架台の斜視図である。
【図２】図２は本発明の実施例１における、架台を複数連結させた際の斜視図である。
【図３】図３は本発明の実施例２における、フレーム部を長板によって構成した架台の斜視図である。
【図４】図４は本発明の実施例３における、梯子型に形成した架台の上面図である。
【図５】図５は本発明の実施例３における、梯子型に形成した架台を複数連結させた際の斜視図である。
【図６】図６は本発明の実施例３における、梯子型に形成した架台を用いて配線を行った際の、ケーブルの状態を示す要部拡大斜視図である。
【図７】図７は本発明の実施例４における、井桁状に形成した架台の斜視図である。
【図８】図８は従来技術における、特許文献１に記載の電気機器収納箱の分解斜視図である。
【図９】図９は従来技術における、配線を行った際の、ケーブルの状態を示す要部拡大斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明では、中央開口部に加えて通線部を設けることにより配線作業効率の向上やケーブルに掛かる負担の軽減を可能とした。
【実施例１】
【００１３】
略コ字状に形成されると共に略中央に通線部２として開口を設けた一対の脚部３と、この脚部３によって両端を保持されると共に略中央に通線部２として開口を設けた一対のフレーム部５とによる架台１を構成し、架台１を一対のフレーム部５と一対の脚部３によって略ロ字状に形成した。
【００１４】
これにより、架台１の中央開口部を含めると最大で五箇所の通線部２を設けることが可能となるため、ケーブルの一箇所への集中を防ぎ、ケーブルの混同を防ぐことが可能となる。又、あらかじめケーブルを配線する方向に合わせた通線部２を架台１に設けることで、作業効率の向上を図ることが可能となる。又、電気機器収納筐体に搭載した機器からのケーブルを、中央開口部へ向けて曲げることなく配線することが可能となるため、ケーブルに掛かる負担を軽減することが可能となる。又、電気機器収納筐体自体に通線部２がある場合、架台１の通線部２と合わせることにより、電気機器収納筐体に搭載された機器からのケーブルを前後、又は左右の側面から底部に引き回す際でもケーブルを曲げずに配線することが可能となり、施工時、及びメンテナンス時の作業効率向上を図ることが可能となる。又、架台１を複数連結する場合であっても、架台１ごとに独立している通線部２は埋まることがないため機能を損なわずに使用することが可能となる。又、通線部２を多く設けることにより、電気機器収納筐体の排熱効果の向上を図ることが可能となる。
【実施例２】
【００１５】
略コ字状に形成される一対の脚部１３と、この脚部１３によって両端を保持されると共に略中央に通線部１２として切欠部を設けた一対のフレーム部１５とによる架台１１を構成し、架台１１を一対のフレーム部１５と一対の脚部１３によって略ロ字状に形成した。
【００１６】
フレーム部１５を長板によって形成することで通線部１２を架台１１外側ではなく内側に設け、中央開口部の開口面積を大きくすることによりケーブルの集中を緩和することが可能となり、放熱効率の向上を図ることが可能な架台１１を安価に構成することが可能となる。又、電気機器収納筐体に搭載した機器からのケーブルを、中央開口部へ向けて曲げることなく配線することが可能となるため、ケーブルに掛かる負担を軽減することが可能となる。又、電気機器収納筐体自体に通線部がある場合、架台１１の通線部１２と位置を合わせることにより、電気機器収納筐体に搭載された機器からのケーブルを前後、又は左右の側面から底部に引き回す際でもケーブルを曲げずに配線することが可能となり、施工時、及びメンテナンス時の作業効率向上を図ることが可能となる。又、架台１１を複数連結する場合であっても、架台１１ごとに独立している通線部１２は埋まることがないため機能を損なわずに使用することが可能となる。
【実施例３】
【００１７】
略コ字状に形成すると共に略中央に通線部２２として開口部を設けた一対の脚部２３と、この脚部２３によって保持される一対のフレーム部２５とによる架台２１を構成し、架台２１上面の前後左右に通線部２２を設けた。脚部２３の両端部近傍に長孔２４を長手方向に設け、この長孔２４にフレーム部２５を固定すると共に脚部２３での長手方向への移動を可能とした。
【００１８】
これにより、脚部２３の略中央に通線部２２として開口を設け、長孔２４によりフレーム部２５を脚部２３の長手方向中央寄りへ移動させて架台２１を梯子型に形成することにより、架台２１上面の前後左右に通線部２２を設けることが可能となる。又、架台２１の中央開口部を含めると最大で五箇所の通線部２２を設けることが可能となるため、ケーブル２６の一箇所への集中を防ぎ、ケーブル２６の混同を防ぐことが可能となる。又、あらかじめケーブル２６を配線する方向に合わせた通線部２２を架台２１に設けることで、作業効率の向上を図ることが可能となる。又、電気機器収納筐体２７に搭載した機器からのケーブル２６を、中央開口部へ向けて曲げることなく配線することが可能となるため、ケーブル２６に掛かる負担を軽減することが可能となる。又、電気機器収納筐体２７自体に通線部２２がある場合、架台２１の通線部２２と合わせることにより、電気機器収納筐体２７に搭載された機器からのケーブル２６を前後、又は左右の側面から底部に引き回す際でもケーブル２６を曲げずに配線することが可能となり、施工時、及びメンテナンス時の作業効率向上を図ることが可能となる。又、架台２１を複数連結する場合であっても、架台２１ごとに独立している通線部２２は埋まることがないため機能を損なわずに使用することが可能となる。又、通線部２２を多く設けることにより、電気機器収納筐体２７の排熱効果の向上を図ることが可能となる。又、脚部２３に長孔２４を設けたことによりフレーム部２５の移動が可能となり、電気機器収納筐体２７の形状及び電気機器収納筐体２７に搭載された機器からの配線に合わせて、架台２１の形状を調整することが可能となる。
【実施例４】
【００１９】
略コ字状に形成すると共に略中央に通線部３２を設けた一対の脚部３３と、この脚部３３によって保持される一対のフレーム部３５とによる架台３１を構成し、架台３１上面の前後左右に通線部３２を設けた。脚部３３の両端部近傍に長孔３４を長手方向に設け、この長孔３４にフレーム部３５を固定すると共に脚部３３での長手方向への移動を可能とした。
【００２０】
これにより、脚部３３の、フレーム部３５を保持する位置をフレーム部３５の長手方向中央寄りとして架台３１を井桁状に形成することにより、架台３１上面の前後左右に通線部３２を設けることが可能となる。又、架台３１の中央開口部を含めると最大で五箇所の通線部３２を設けることが可能となるため、ケーブル３６の一箇所への集中を防ぎ、ケーブル３６の混同を防ぐことが可能となる。又、あらかじめケーブル３６を配線する方向に合わせた通線部３２を架台３１に設けることで、作業効率の向上を図ることが可能となる。又、電気機器収納筐体３７に搭載した機器からのケーブル３６を、中央開口部へ向けて曲げることなく配線することが可能となるため、ケーブル３６に掛かる負担を軽減することが可能となる。又、電気機器収納筐体３７自体に通線部３２がある場合、架台３１の通線部３２と合わせることにより、電気機器収納筐体３７に搭載された機器からのケーブル３６を前後、又は左右の側面から底部に引き回す際でもケーブル３６を曲げずに配線することが可能となり、施工時、及びメンテナンス時の作業効率向上を図ることが可能となる。又、架台３１を複数連結する場合であっても、架台３１ごとに独立している通線部３２は埋まることがないため機能を損なわずに使用することが可能となる。又、通線部３２を多く設けることにより、電気機器収納筐体３７の排熱効果の向上を図ることが可能となる。又、脚部３３に長孔３４を設けたことによりフレーム部３５の移動が可能となり、電気機器収納筐体３７の形状及び電気機器収納筐体３７に搭載された機器からの配線に合わせて、架台３１の形状を調整することが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００２１】
電気機器収納筐体を取り付ける架台において、中央開口部以外にも通線部を設けることが可能であるため、施工時及びメンテナンス時の作業効率の向上を図ることが可能となる。
【符号の説明】
【００２２】
１、１１、２１、３１、４１    架台
２、１２、２２、３２    通線部
３、１３、２３、３３    脚部
２４、３４    長孔
５、１５、２５、３５    フレーム部
２６、３６、４６    ケーブル
２７、３７、４７    電気機器収納筐体
【図１】
0005501093.tif 000002
【図２】
0005501093.tif 000003
【図３】
0005501093.tif 000004
【図４】
0005501093.tif 000005
【図５】
0005501093.tif 000006
【図６】
0005501093.tif 000007
【図７】
0005501093.tif 000008
【図８】
0005501093.tif 000009
【図９】
0005501093.tif 000010