(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潜像担持体と現像ローラとの間に所定のギャップが設定された状態で、トナー母粒子がトナー母粒子の仕事関数より大きいかまたはトナー母粒子の仕事関数と略同一の仕事関数を有しかつ紡錘形状である疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを少なくとも含んでいる外添剤により外添処理された一成分非磁性トナーを前記現像ローラによって搬送して前記潜像担持体上の静電潜像を非接触現像により現像を行うことを特徴とする現像方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、潜像担持体上の静電潜像を一成分非磁性トナーで現像することにより画像形成を行う画像形成装置の技術分野に属し、特に、多数の母粒子と、少なくとも酸化チタンからなる外添剤の多数の粒子とからなる一成分非磁性トナーを用いた画像形成装置の技術分野に属する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、画像形成装置に用いられるトナーとしては、一般的には二成分トナーが知られ、比較的安定した現像を可能とするが、現像剤と磁性キャリアとの混合比の変動が発生しやすく、その維持管理をする必要がある。そのため、一成分非磁性トナーが開発されている。この一成分非磁性トナーとしては、一成分磁性トナーが開発されているものの、磁性材料の不透明性から鮮明なカラー画像を得られないという問題がある。そこで、従来、カラートナーとして一成分非磁性トナーが開発されている。
【０００３】
ところで、画像形成装置に用いられるトナーにおいては、帯電安定性、流動性、耐久安定性等を向上させることを目的として、従来、トナー母粒子に外添剤の微粒子を外添させる表面処理が行われている。
【０００４】
従来、トナー用の外添剤として、二酸化ケイ素（シリカ）、酸化アルミニウム（アルミナ）および酸化チタン（チタニア）を単独または複数種組み合わせて使用することが知られている。この場合、それぞれの外添剤はそれらの有する特徴を活かすために、単独よりも複数種組み合わせて使用するのが一般的である。
【０００５】
しかし、このように複数種の外添剤を単に組み合わせて使用したトナーであっても、次のような問題がある。すなわち、
▲１▼ トナーに外添剤を添加しても帯電量分布が存在するため、負帯電用トナーであっても正に帯電したトナーの発生は避けきれなかった。その結果、負帯電反転現像で作像する画像形成装置では、潜像担持体（感光体）の非画像部にトナーが付着するため、クリーニングトナー量が増大してしまう。また、印字枚数が増すに従い、トナー表面上の外添剤が埋没するため、実質上有効に機能する外添剤の量が減少して、カブリトナー量が更に増えると同時に、トナーの帯電量が低下してトナー飛散が発生してしまう。
▲２▼ トナーの劣化防止のために、シリカを多量に添加してトナーの流動性を維持しようとすると、流動性は改善されるが、定着性が低下してしまう。
▲３▼ シリカを増やすと、トナーの負帯電能力が高くなり過ぎて印字画像濃度が低下するため、比較的低電気抵抗のチタンやアルミナを添加しているが、一般にチタニアやアルミナは一次粒子径が小さいため、印字枚数が増えるとトナー母粒子中に埋没し、それらの効果が発揮できなくなってしまう。
【０００６】
そこで、アナターゼ型酸化チタンを含有し、シランカップリング剤で処理されている処理層を有するルチル型酸化チタンを外添剤として用い、紡錘形状のルチル型酸化チタンでトナー母粒子に付着した酸化チタンがこのトナー母粒子内に埋没しないようにし、またシランカップリング剤との親和性がよいアナターゼ型酸化チタンでトナー母粒子にシランカップリング剤の均一な被膜を得ることにより、帯電分布が均一で、摩擦帯電性を低下させることなく安定した帯電特性を得るとともに、環境依存性、流動性および耐ケーキング性を向上させることが特開２０００−１２８５３４号公報において提案されている。この公開公報に開示されているトナーによれば、前述の諸問題▲１▼〜▲３▼がある程度解決することができる。
【０００７】
また、トナーの外添剤として疎水性シリカにルチル／アナターゼ混晶型酸化チタンを添加することにより、フルカラー画像において、色再現性、透明性を損なうことなく、トナーの流動性を高め、温度・湿度の環境に左右されずに安定した摩擦帯電性を得るとともに、トナー飛散を防止して非画像部へのトナーのカブリを防止することが特開２００１−８３７３２号公報において提案されている。この公開公報に開示されているトナーによっても、前述の諸問題▲１▼〜▲４▼がある程度解決することができる。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前述の各公開公報のトナーでは、ルチル型酸化チタンにより酸化チタンがトナー母粒子内に埋没することを抑制して安定した帯電特性をある程度得ることができるとともに、アナターゼ型酸化チタンにより流動性および環境依存性をともに向上させることができるものの、外添剤としてルチル／アナターゼ型酸化チタンを単に用いているだけであるので、ルチル／アナターゼ型酸化チタンの特性、つまりトナー母粒子内へ埋没し難い特質と電荷調整機能をより効果的に活かしているとは言えず、得られる安定した帯電特性、流動性の向上および環境依存性の向上にも限度があることが考えられる。すなわち、前述の諸問題▲１▼〜▲３▼をより効果的に解決するために、トナーの更なる改良が求められる。
【０００９】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、その目的は非画像部のトナーのカブリをより一層効果的に少なくできるとともに、帯電特性をより一層効果的に安定にできる現像方法を提供することである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
前述の課題を解決するために、請求項１の発明の現像方法は、潜像担持体と現像ローラとの間に所定のギャップが設定された状態で、トナー母粒子がトナー母粒子の仕事関数より大きいかまたはトナー母粒子の仕事関数と略同一の仕事関数を有しかつ紡錘形状である疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを少なくとも含んでいる外添剤により外添処理された一成分非磁性トナーを前記現像ローラによって搬送して前記潜像担持体上の静電潜像を非接触現像により現像を行うことを特徴としている。
【００１２】
【作用】
このように構成された本発明の現像方法においては、使用する一成分非磁性トナーの外添剤に疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン微粒子を用いることで、一成分非磁性トナーの平均帯電量がほとんど変わらずに逆帯電トナー量である正帯電量が減少する。また、非接触現像（ジャンピング現像）においては、一成分非磁性トナーが現像ローラ表面と潜像担持体表面との間で振動することにより潜像担持体の静電潜像上に現像されるが、このとき、小粒径の正帯電トナーが負帯電されるようになる。このように、外添剤に疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを少なくとも含む一成分非磁性トナーを用いることおよび非接触現像を行うことに相俟って正帯電トナーが効果的に減少するので、カブリトナーが効果的に減少するとともに、画像濃度の変動が効果的に抑制される。
【００１３】
特に、疎水性シリカが疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンと併用されることにより、疎水性シリカの仕事関数がトナー母粒子の仕事関数より小さいので、疎水性シリカがトナー母粒子に直接付着するようになり、また、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンの仕事関数がトナー母粒子の仕事関数と略同一でありかつ疎水性シリカの仕事関数より大きいので、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンはトナー母粒子に直接付着し難くなり、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンはトナー簿粒子に付着した疎水性シリカに付着する形でトナー母粒子の表面に付着するようになる。
【００１４】
したがって、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンの有するトナー母粒子に埋没し難い特質と電荷調整機能とがより効果的に活かされるようになり、疎水性シリカの有する負帯電性能および流動性という固有の特性と、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンの有する比較的低抵抗でかつ負の過帯電防止特性という固有の特性とが相乗された機能がトナー母粒子に付与される。これにより、一成分非磁性トナーはその流動性低下が防止されるとともに、負の過帯電が防止されることからより良好な負帯電特性を有するようになり、その結果、カブリが更に効果的に減少する。
【００１５】
しかも、平均一次粒子径の異なる２種類の疎水性シリカを用いることで、小粒径の疎水性シリカがトナー母粒子に埋没し、この疎水性シリカの仕事関数より大きい仕事関数の疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが仕事関数差による接触電位差で埋没疎水性シリカに固着してトナー母粒子から遊離することが少なくなり、かつ大粒径の疎水性シリカがトナー母粒子の表面に固着していることから、トナー母粒子の表面が疎水性シリカと疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンとによりまんべんなく覆われるようになり、一成分非磁性トナーはその負帯電がより一層長期にわたり安定し、連続印字における安定した画像品質を与えるようになる。特に、少なくとも平均一次粒子が小粒径である疎水性シリカを疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンより多く添加することで、一成分非磁性トナーの負帯電がより一層長期にわたり安定する。
したがって、非画像部のカブリがより一層抑制されるとともに転写効率が更に向上し、更に逆転写トナーの発生がより効果的に抑制されるようになる。
【００１６】
更に、粉砕法トナーおよび重合法トナーを問わず、トナー粒子径を小さくすると疎水性シリカの添加量を増大する必要があるが、疎水性シリカの添加量を増大すると、トナーの帯電量が初期では大きくなり過ぎるばかりでなく、印字が進むに連れて小粒径の疎水性シリカの埋没または遊離により、疎水性シリカの有効表面量が減少し、トナーの帯電量が低下する。このため、画像濃度の変動やカブリ量が増えるばかりでなく、トナー消費量が増加する傾向となるが、本発明の一成分非磁性トナーでは、大小２種の粒径の疎水性シリカと疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンとを併用することで疎水性シリカの量を少なくできるので、画像濃度の変動や非画像部のカブリがより効果的に抑制されるようになる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の一例に用いられる一成分非磁性トナーの一例を模式的に示す図である。
図１に示すように、この例の一成分非磁性トナー８はトナー母粒子８ａに外添剤１２が外添されて構成されている。外添剤１２には、平均一次粒径が小粒径および大粒径の２種類の粒径の疎水性シリカ（ＳｉＯ2）１３,１４、および疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン（ＴｉＯ2）１５がそれぞれ使用されている。
【００１８】
小粒径の疎水性シリカ１３の平均一次粒径は２０ｎｍ以下、好ましくは７〜１６ｎｍ（この表記法は７ｎｍ〜１６ｎｍの意味である。他の単位の場合も同じである）であり、また大粒径の疎水性シリカ１４のの平均一次粒径は３０ｎｍ以上、好ましくは４０〜５０ｎｍに設定されている。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５はルチル型酸化チタンとアナターゼ型酸化チタンとが所定の混晶比で用いられており、例えば前述の特開２０００−１２８５３４号公報に開示されている製造方法により製造することができる。この疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５は紡錘形状を呈しており、その長軸径が０.０２〜０.１０μｍであるとともに、長軸と短軸との軸径比が２〜８に設定されている。
【００１９】
この例の一成分非磁性トナー８では、トナー母粒子８ａの仕事関数（例示は後述）より小さい仕事関数（例示は後述）を有する疎水性シリカ１３,１４によりトナー母粒子８ａは負の帯電性が付与されるとともに、トナー母粒子８ａの仕事関数より大きいかあるいはトナー母粒子８ａの仕事関数と略同一（仕事関数差が０.２５ｅＶ以内）である仕事関数（例示は後述）を有する疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５を混合使用することで、トナー母粒子８ａの過帯電が防止されている。
【００２０】
仕事関数（Φ）は、表面分析装置（理研計器（株）製ＡＣ−２）により、照射光量５００ｎＷで測定されるものであり、その物質から電子を取り出すために必要なエネルギーであり、仕事関数が小さいほど電子を出しやすく、大きい程電子を出しにくい。そのため、仕事関数の小さい物質と大きい物質を接触させると、仕事関数の小さい物質は正に、仕事関数の大きい物質は負に帯電するものであるが、仕事関数自体としてはその物質から電子を取り出すためのエネルギー（ｅＶ）として数値化されるものである。
【００２１】
このように構成されたこの例の一成分非磁性トナー８に用いられるトナー母粒子は粉砕法および重合法のいずれの方法でも作製することができ、以下、その作製について説明する。
【００２２】
まず、粉砕法によるトナー母粒子を用いた一成分非磁性トナー（以下、粉砕法トナーという）８の作製について説明する。
粉砕法トナー８は、樹脂バインダーに顔料、離型剤、荷電制御剤をヘンシェルミキサーで均一混合した後、２軸押し出し機で熔融・混練され、冷却後、粗粉砕−微粉砕工程を経て、分級処理されて得られたトナー母粒子８ａに、さらに、外添剤である流動性改良剤が外添されてトナーとされる。
【００２３】
バインダー樹脂としては、公知のトナー用樹脂が使用可能であり、例えば、ポリスチレン、ポリ−α−メチルスチレン、クロロポリスチレン、スチレン−クロロスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−塩化ビニル共重合体、スチレン−酢酸ビニル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体、スチレン−アクリル酸エステル−メタクリル酸エステル共重合体、スチレン−α−クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−ビニルメチルエーテル共重合体等のスチレン系樹脂でスチレン又はスチレン置換体を含む単重合体又は共重合体、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン変成エポキシ樹脂、シリコーン変成エポキシ樹脂、塩化ビニル樹脂、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェニール樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン−エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂等が単独又は混合して使用できる。特に本発明においては、スチレン−アクリル酸エステル系樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル系樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂が好ましい。本発明にあってはバインダー樹脂としてはガラス転移温度が５０〜７５℃、フロー軟化温度が１００〜１５０℃の範囲が好ましい。
【００２４】
着色剤としては、公知のトナー用着色剤が使用可能である。例えば、カーボンブラック、ランプブラック、マグネタイト、チタンブラック、クロムイエロー、群青、アニリンブルー、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、ハンザイエローＧ、ローダミン６Ｇ、カルコオイルブルー、キナクリドン、ベンジジンイエロー、ローズベンガル、マラカイトグリーンレーキ、キノリンイエロー、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１８４、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ソルベント・イエロー１６２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等の染料および顔料を単独あるいは混合して使用できる。
【００２５】
離型剤としては、公知のトナー用離型剤が使用可能である。例えば、パラフィンワックス、マイクロワックス、マイクロクリスタリンワックス、キャデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、モンタンワックス、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、酸化型ポリエチレンワックス、酸化型ポリプロピレンワックス等が挙げられる。中でもポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、カルナウバワックス、エステルワックス等を使用することが好ましい。
【００２６】
荷電調整剤としては、公知のトナー用荷電調整剤が使用可能である。例えば、オイルブラック、オイルブラックＢＹ、ボントロンＳ−２２（オリエント化学工業（株）製）、ボントロンＳ−３４（オリエント化学工業（株）製）、サリチル酸金属錯体Ｅ−８１（オリエント化学工業（株）製）、チオインジゴ系顔料、銅フタロシアニンのスルホニルアミン誘導体、スピロンブラックＴＲＨ（保土ヶ谷化学工業（株）製）、カリックスアレン系化合物、有機ホウ素化合物、含フッ素４級アンモニウム塩系化合物、モノアゾ金属錯体、芳香族ヒドロキシルカルボン酸系金属錯体、芳香族ジカルボン酸系金属錯体、多糖類等が挙げられる。中でもカラートナー用には無色ないしは白色のものが好ましい。
【００２７】
外添剤である流動性改良剤としては、少なくとも、前述の小粒径の疎水性シリカ１３、前述の大粒径の疎水性シリカ１４、および前述の疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５がそれぞれ用いられる。なお、これらに、更に他の公知の無機および有機のトナー用流動性改良剤を１種以上混合使用することも可能である。他の公知の無機および有機のトナー用流動性改良剤としては、例えば、アルミナ、フッ化マグネシウム、炭化ケイ素、炭化ホウ素、炭化チタン、炭化ジルコニウム、窒化ホウ素、窒化チタン、窒化ジルコニウム、マグネタイト、二硫化モリブデン、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、チタン酸バリウムやチタン酸ストロンチウム等のチタン酸金属塩、ケイ素金属塩の各微粒子を使用することができる。これらの微粒子はシランカップリング剤、チタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイル等で疎水化処理して使用することが好ましい。その他の樹脂微粒子の例としては、アクリル樹脂、スチレン樹脂、フッ素樹脂等が挙げられる。
【００２８】
粉砕法トナー８における成分比（重量比）を表１に示す。
【００２９】
【表１】
0003693105.tif 000002
【００３０】
表１に示すとおり、バインダー樹脂１００重量部に対して、着色剤は０.５〜１５重量部、好ましくは１〜１０重量部であり、また、離型剤は１〜１０重量部、好ましくは２.５〜８重量部であり、更に、荷電制御剤は０.１〜７重量部、好ましくは０.５〜５重量部であり、更に、流動性改良剤は０.１〜５重量部、好ましくは０.５〜４重量部である。
【００３１】
この例の粉砕法トナー８にあっては、転写効率の向上を目的として、球形化処理により円形度をアップさせることがよい。粉砕法トナー８の円形度をアップさせるためには、
(A) 粉砕工程で、比較的丸い球状で粉砕可能な装置、例えば機械式粉砕機として知られるターボミル（川崎重工（株）製）を使用すれば円形度は０.９３まで可能である。
または、
(B) 粉砕したトナーを市販の熱風球形化装置サーフュージングシステムＳＦＳ−３型（日本ニューマチック工業（株）製）を使用すれば円形度は１.００まで可能である。
【００３２】
この例の粉砕法トナー８の望ましい円形度（球状化係数）は０.９１以上であり、これにより良好な転写効率が得られる。そして、円形度は０.９７まではクリーニングブレードにより、それ以上ではブラシクリーニングを併用することでクリーニングすることができる。
【００３３】
また、このようにして得られる粉砕法トナー８としては、個数基準の５０％径である平均粒径（Ｄ50）が９μｍ以下、好ましくは４.５〜８μｍに設定される。これにより、粉砕法トナー８の粒径が比較的小粒径となり、この小粒径トナーに外添剤として疎水性シリカと疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンとを併用することで、疎水性シリカの量を、従来のシリカ微粒子を単独用いた場合の疎水性シリカの量よりも少なくすることができるので、定着性が向上する。
なお、本発明におけるトナー粒子等における平均粒径と円形度は、シスメックス株式会社製のＦＰＩＡ２１００で測定する値である。
【００３４】
更に、この粉砕法トナー８にあっては、外添剤の総量（重量）がトナー母粒子の重量に対して０.５重量％以上４.０重量％以下に設定されるが、好ましくは、１.０重量％から３.５重量％の範囲に設定するのがよい。これにより、粉砕法トナー８をフルカラートナーとして使用したときに逆転写トナーの発生を抑える効果を発現することができる。なお、外添剤を総量で４.０重量％以上添加すると、トナー表面より遊離したり、定着性を悪化させる要因となる。
【００３５】
次に、重合法によるトナー母粒子を用いたトナー（以下、重合法トナーという）８の作製について説明する。
重合法トナー８としては、懸濁重合法、乳化重合法等がある。懸濁重合法においては、重合性単量体（モノマー）、着色顔料、離型剤とを、必要により更に、染料、重合開始剤、架橋剤、荷電制御剤、その他の添加剤を添加した混合物を溶解又は分散させた単量体組成物を、懸濁安定剤（水溶性高分子、難水溶性無機物質）を含む水相中に攪拌しながら添加して造粒し、重合させて所望の粒子サイズを有する着色重合トナー粒子を形成することができる。
【００３６】
また、乳化重合法においては、単量体と離型剤を必要により更に重合開始剤、乳化剤（界面活性剤）などを水中に分散させて重合を行い、次いで凝集過程で着色剤、荷電制御剤と凝集剤（電解質）等を添加することによって所望の粒子サイズを有する着色トナー粒子を形成することができる。
重合法トナー作製に用いられる材料において、着色剤、離型剤、荷電制御剤、流動性改良剤に関しては、上記の粉砕トナーと同様の材料が使用できる。
【００３７】
重合性単量体（モノマー）としては、公知のビニル系モノマーが使用可能であり、例えば、スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−エチルスチレン、ビニルトルエン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｎ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−クロルスチレン、ジビニルベンゼン、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸ドデシル、アクリル酸ヒドロキシエチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸フェニル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸２−クロルエチル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸ドデシル、メタクリル酸ヒドロキシエチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸フェニル、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、ケイ皮酸、エチレングリコール、プロピレングリコール、無水マレイン酸、無水フタル酸、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、塩化ビニル、塩化ビニリデン、臭化ビニル、フッ化ビニル、酢酸ビニル、プロピレン酸ビニル、アクリロニトリル、メタクリルニトリル、ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルケトン、ビニルヘキシルケトン、ビニルナフタレン等が挙げられる。なお、フッ素含有モノマーとしては例えば２，２，２−トリフルオロエチルアクリレート、２，２，３，３−テトラフルオロプロピルアクリレート、フッ化ビニリデン、三フッ化エチレン、四フッ化エチレン、トリフルオロプロピレンなどはフッ素原子が負荷電制御に有効であるので使用が可能である。
【００３８】
乳化剤（界面活性剤）としては公知のものが使用可能である。例えばドデシルベンゼン硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、オクチル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリン酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム、オレイン酸カルシウム、ドデシルアンモニウムクロライド、ドデシルアンモニウムブロマイド、ドデシルトリメチルアンモニウムブロマイド、ドデシルピリジニウムクロライド、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロマイド、ドデシルポリオキシエチレンエーテル、ヘキサデシルポリオキシエチレンエーテル、ラウリルポリオキシエチレンエーテル、ソルビタンモノオレアートポリオキシエチレンエーテル等がある。
【００３９】
重合開始剤としては、公知のものが使用可能である。例えば、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム、過酸化水素、４，４’−アゾビスシアノ吉草酸、ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド、過酸化ベンゾイル、２，２’−アゾビス−イソブチロニトリル等がある。
【００４０】
凝集剤（電解質）としては、公知のものが使用可能である。例えば、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化リチウム、塩化マグネシウム、塩化カルシウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸リチウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸亜鉛、硫酸アルミニウム、硫酸鉄等が挙げられる。
【００４１】
乳化重合法トナー８における成分比（重量）を表２に示す。
【００４２】
【表２】
0003693105.tif 000003
【００４３】
表２に示すとおり、重合性モノマー１００重量部に対して、重合開始剤は０.０３〜２、好ましくは０.１〜１重量部であり、また、界面活性剤０.０１〜０.１重量部であり、更に、離型剤は１〜４０重量部、好ましくは２〜３５重量部であり、更に、荷電制御剤は０.１〜７重量部、好ましくは０.５〜５重量部であり、着色剤は１〜２０重量部、好ましくは３〜１０重量部であり、更に、凝集剤（電解質）は０.０５〜５重量部、好ましくは０.１〜２重量部である。
【００４４】
この例の重合法トナー８にあっても、転写効率の向上を目的として、球形化処理により円形度をアップさせることがよい。重合法トナー８の円形度の調節法としては、
(A) 乳化重合法は２次粒子の凝集過程で温度と時間を制御することで、円形度を自由に変えることができ、その範囲は０.９４〜１.００である。
また、
(B) 懸濁重合法では、真球のトナーが可能であるため、円形度は０.９８〜１.００の範囲となる。また、円形度を調節するためにトナーのＴｇ温度以上で加熱変形させることで、円形度を０.９４〜０.９８まで自由に調節することが可能となる。
【００４５】
重合法トナー８は上記の方法以外の分散重合法でも作ることができ、例えば特開平６３−３０４００２号公報に開示されている方法でも作製できる。この場合には、形状が真球に近い形となるため、形状を制御するには、例えばトナーのＴｇ温度以上で加圧し、所望のトナー形状にすることができる。
【００４６】
前述の粉砕法トナー８の場合と同様に、この例の重合法トナー８の望ましい円形度（球状化係数）は０.９５以上であり、円形度が０.９７まではクリーニングブレードにより、それ以上ではブラシクリーニングを併用することでクリーニングすることができる。
【００４７】
このようにして得られる重合法トナー８においても、個数基準の５０％径である平均粒径（Ｄ50）が９μｍ以下、好ましくは４.５〜８μｍに設定される。これにより、重合法トナー８の粒径が比較的小粒径となり、この小粒径トナーに外添剤として疎水性シリカと疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンとを併用することで、疎水性シリカの量を、従来のシリカ微粒子を単独用いた場合の疎水性シリカの量よりも少なくすることができるので、定着性が向上する。
なお、この重合法トナー８の場合にも、トナー粒子等における平均粒径と円形度は、シスメックス株式会社製のＦＰＩＡ２１００で測定する値である。
【００４８】
更に、この重合法トナー８にあっても、前述の粉砕法トナーと同様に、外添剤の総量（重量）がトナー母粒子の重量に対して０.５重量％以上４.０重量％以下に設定されるが、好ましくは、１.０重量％から３.５重量％の範囲に設定するのがよい。これにより、重合法トナー８をフルカラートナーとして使用したときに逆転写トナーの発生を抑える効果を発現することができる。なお、外添剤を総量で４.０重量％以上添加すると、トナー表面より遊離したり、定着性を悪化させる要因となる。
【００４９】
このように構成されたこの例の一成分非磁性トナー８においては、重合法トナーおよび粉砕法トナーのいずれでも、図２に示すように小粒径の疎水性シリカ１３がトナー母粒子８ａに埋没し易くなる。この疎水性シリカ１３の仕事関数より大きい仕事関数の疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５が仕事関数差による接触電位差で埋没疎水性シリカ１３に固着してトナー母粒子８ａから遊離することが少なくなり、かつ大粒径の疎水性シリカ１４がトナー母粒子８ａの表面に固着していることから、トナー母粒子８ａの表面が疎水性シリカ１３,１４と疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５とによりまんべんなく覆われるようになる。したがって、一成分非磁性トナー８はその負帯電がより一層長期にわたり安定し、連続印字における安定した画像品質を与えるようになる。
【００５０】
特に、少なくとも一次粒子が小粒径である疎水性シリカ１３を疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン１５より多く添加することで、一成分非磁性トナー８の負帯電がより一層長期にわたり安定する。したがって、非画像部のカブリがより一層抑制されるとともに転写効率が更に向上し、更に逆転写トナーの発生がより効果的に抑制されるようになる。
【００５１】
図３は、この例の一成分非磁性トナー８を用いた非接触一成分現像方式の画像形成装置の基本構成を模式的に示す図である。図３中、１は有機感光体、２はコロナ帯電器、３は露光、４はクリーニングブレード、５は転写ローラ、６は供給ローラ、７は規制ブレード、８は一成分非磁性トナー、９は転写材、１０は現像ローラであり、Ｌは現像ギャップである。
【００５２】
有機感光体１としては、有機感光層が単層の有機単層型でもよいし、有機感光層が多層の有機積層型でもよい。
有機積層型感光体１は、図５（ａ）に示すように導電性支持体１ａ上に、下引き層１ｂを介して、電荷発生層１ｃおよび電荷輸送層１ｄからなる感光層を順次積層したものである。
【００５３】
導電性支持体１ａとしては、公知の導電性支持体が使用可能であり、例えば体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム合金に切削等の加工を施した管状物やポリエチレンテレフタレートフィルム上にアルミニウムを蒸着あるいは導電性塗料により導電性を付与した管状物、導電性ポリイミド樹脂を形成してなる管状物とから形成することができる。なお、他の形状例としては、ベルト状、板状、シート状支持体等が例示でき、また、他の材料、形状例として、ニッケル電鋳管やステンレス管などをシームレスにした金属ベルト等も好適に使用することができる。
【００５４】
導電性支持体１ａ上に設けられる下引き層１ｂとしては公知の下引き層が使用可能である。例えば、下引き層１ｂは接着性を向上させ、モワレを防止し、上層の電荷発生層１ｃの塗工性を改良、露光時の残留電位を低減させるなどの目的で設けられる。下引き層１ｂに使用する樹脂はその上に電荷発生層１ｃを有する感光層を塗工する関係上、感光層に使用する溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましい。使用可能な樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、酢酸ビニル、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、エポキシ樹脂等であり、単独または２種以上の組み合わせで使用することができる。また、これらの樹脂に二酸化チタン、酸化亜鉛等の金属酸化物を含有させてもよい。
【００５５】
電荷発生層１ｃにおける電荷発生顔料としては、公知の材料が使用可能である。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタンおよびトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノンおよびナフトキノン系顔料、シアニンおよびアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生顔料は、単独または２種以上の組み合わせで使用することができる。
【００５６】
電荷発生層１ｃにおけるバインダー樹脂としては、ポリビニルブチラール樹脂、部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂、ポリアリレート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体等を挙げることができる。バインダー樹脂と前記電荷発生物質の構成比は、重量比でバインダー樹脂１００重量部に対して、１０〜１０００重量部の範囲で用いられる。
【００５７】
電荷輸送層１ｄを構成する電荷輸送物質としては公知の材料が使用可能であり、電子輸送物質と正孔輸送物質とがある。電子輸送物質としては、例えばクロルアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、パラジフェノキノン誘導体、ベンゾキノン誘導体、ナフトキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の組み合わせで使用することができる。
【００５８】
正孔輸送物質としては、オキサゾール化合物、オキサジアゾール化合物、イミダゾール化合物、トリフェニルアミン化合物、ピラゾリン化合物、ヒドラゾン化合物、スチルベン化合物、フェナジン化合物、ベンゾフラン化合物、ブタジエン化合物、ベンジジン化合物、スチリル化合物およびこれらの化合物の誘導体が挙げられる。これらの電子供与性物質は単独または２種以上の組み合わせで使用することができる。
【００５９】
電荷輸送層１ｄ中には、これらの物質の劣化防止のために酸化防止剤、老化防止剤、紫外線吸収剤などを含有することもできる。
電荷輸送層１ｄにおけるバインダー樹脂としては、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリメチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、シリコーン樹脂などを用いることができるが、電荷輸送物質との相溶性、膜強度、溶解性、塗料としての安定性の点でポリカーボネートが好ましい。バインダー樹脂と電荷輸送物質の構成比は、重量比でバインダー樹脂１００重量部に対して２５〜３００重量部の範囲で用いられる。
【００６０】
電荷発生層１ｃ、電荷輸送層１ｄを形成するためには、塗布液を使用するとよく、溶剤はバインダー樹脂の種類によって異なるが、例えばメタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールモノメチルエーテル類等のエーテル類、酢酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、クロロホルム、塩化メチレン、ジクロルエチレン、四塩化炭素、トリクロルエチレン等の脂肪族ハロゲン化炭化水素、あるいはベンゼン、トルエン、キシレン、モノクロルベンゼン等の芳香族類等を用いることができる。
また、電荷発生顔料の分散には、サンドミル、ボールミル、アトライター、遊星式ミル等の機械式の方法を用いて分散と混合を行うとよい。
【００６１】
下引き層１ｂ、電荷発生層１ｃおよび電荷輸送層１ｄの塗工法としては、浸漬コーティング法、リングコーティング法、スプレーコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スピンコーティング、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアナイフコーティング法等の方法を用いる。また、塗工後の乾燥は常温乾燥後、３０〜２００℃の温度で３０から１２０分間加熱乾燥することが好ましい。これらの乾燥後の膜厚は電荷発生層１ｃでは、０.０５〜１０μｍの範囲、好ましくは０.１〜３μｍである。また、電荷輸送層１ｄでは５〜５０μｍの範囲、好ましくは１０〜４０μｍである。
【００６２】
また、有機単層型感光体１は、図５（ｂ）に示すように上述した有機積層型感光体１において説明した導電性支持体１ａ上に、同様の下引き層１ｂを介して、電荷発生剤、電荷輸送剤、増感剤等とバインダー、溶媒等からなる単層有機感光層１ｅを塗布形成することにより作製される。有機負帯電単層型感光体については、例えば特開２０００−１９７４６号公報に開示されている方法に準じて作製するとよい。
【００６３】
単層有機感光層１ｅにおける電荷発生剤としてはフタロシアニン系顔料、アゾ系顔料、キノン系顔料、ペリレン系顔料、キノシアトン系顔料、インジゴ系顔料、ビスベンゾイミダゾール系顔料、キナクリドン系顔料が挙げられ、好ましくはフタロシアニン系顔料、アゾ系顔料である。電荷輸送剤としてはヒドラゾン系、スチルベン系、フェニルアミン系、アリールアミン系、ジフェニルブタジエン系、オキサゾール系等の有機正孔輸送化合物が例示され、また、増感剤としては各種の電子吸引性有機化合物であって電子輸送剤としても知られているパラジフェノキノン誘導体、ナフトキノン誘導体、クロラニル等が例示される。バインダーとしてはポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂等の熱可塑性樹脂が例示される。
【００６４】
各成分の組成比は、バインダー４０〜７５重量％、電荷発生剤０.５〜２０重量％、電荷輸送剤１０〜５０重量％、増感剤０.５〜３０重量％であり、好ましくはバインダー４５〜６５重量％、電荷発生剤１〜２０重量％、電荷輸送剤２０〜４０重量％、増感剤２〜２５重量％である。溶剤としては、下引き層に対して、溶解性を有しない溶媒が好ましく、トルエン、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン等が例示される。
【００６５】
各成分は、ホモミキサー、ボールミル、サンドミル、アトライター、ペイントコンディショナー等の攪拌装置で粉砕・分散混合され、塗布液とされる。塗布液は、下引き層上にディップコート、リングコート、スプレーコート等により乾燥後の膜厚１５〜４０μｍ、好ましくは２０〜３５μｍで塗布・乾燥されて単層有機感光体層１ｅとされる。
【００６６】
そして、このように構成された有機感光体１は直径２４〜８６ｍｍで表面速度６０〜３００ｍｍ／ｓで回転する感光体ドラムであり、コロナ帯電器２によりその表面が均一に負帯電された後、記録すべき情報に応じた露光３が行なわれることにより、感光体ドラムの表面に静電潜像が形成される。
【００６７】
現像ローラ１１を有する現像器１０は、一成分現像器１０であり、有機感光体１上に一成分非磁性トナー８を供給することで有機感光体１における静電潜像を反転現像し、可視像化するものである。現像器１０には、一成分非磁性トナー８が収納されており、図３に示すように反時計方向で回転する供給ローラ６によりトナーを現像ローラ１１に供給する。現像ローラ１１は図示のごとく反時計方向に回転し、供給ローラ６により搬送されたトナー８をその表面に吸着した状態で、時計方向に回転する有機感光体１との接触部に搬送し、有機感光体１上の静電潜像を可視像化する。
【００６８】
現像ローラ１１は、例えば直径１６〜２４ｍｍで、金属製のパイプにメッキやブラスト処理したローラ、あるいは中心軸周面にＮＢＲ、ＳＢＲ、ＥＰＤＭ、ウレタンゴム、シリコンゴム等からなる体積抵抗値１０4 〜１０8 Ω・ｃｍ、硬度が４０〜７０°（アスカーＡ硬度）の導電性弾性体層が形成されたもので、このパイプのシャフトや中心軸を介して、図示していない電源より現像バイアス電圧が印加される。
【００６９】
規制ブレード７としてはＳＵＳ、リン青銅、ゴム板、金属薄板にゴムチップの貼り合わせたもの等が使用されるが、現像ローラ１１に対して図示しないスプリング等の付勢手段により、あるいは弾性体としての反発力を利用して線圧２０〜６０ｇｆ／ｃｍで押圧され、現像ローラ１１上のトナー層厚を５〜２０μｍ、好ましくは６〜１５μｍ、トナー粒子の積層形態としては略１〜２層、好ましくは１〜１.８層とされるとよい。
【００７０】
非接触現像方式の画像形成装置では、現像ローラ１１と有機感光体１とを現像ギャップＬを介して対向させるものであるが、現像ギャップＬとしては１００〜３５０μｍとするとよく、また、図示しないが直流電圧（ＤＣ）の現像バイアスとしては−２００〜−５００Ｖであり、これに重畳する交流電圧（ＡＣ）としては１.５〜３.５ｋＨｚ、Ｐ−Ｐ電圧１０００〜１８００Ｖの条件とするとよい。また、非接触現像方式にあって、反時計方向に回転する現像ローラ１１の周速としては、時計方向に回転する有機感光体１に対して１.０〜２.５、好ましくは１.２〜２.２の周速比とするとよい。
【００７１】
現像ローラ１１は図示のごとく反時計方向に回転し、供給ローラ６により搬送された一成分非磁性トナー８をその表面に吸着した状態で有機感光体１との対向部に一成分非磁性トナー８を搬送するが、有機感光体１と現像ローラ１１との対向部において、交流電圧を重畳して印加することにより、一成分非磁性トナー８は現像ローラ１１表面と有機感光体１表面との間で振動することにより現像される。本発明にあっては、交流電圧の印加により現像ローラ１１表面と有機感光体１表面との間でトナー８が振動する間にトナー粒子と現像ローラ１１表面とが接触させることができるので、これによっても、小粒径の正帯電トナーを負帯電させることができ、カブリトナーを減少させることができるものと考えられる。
【００７２】
また、紙等の転写材９や中間転写媒体（図３には不図示；後述する図５に図示）は可視像化された有機感光体１と転写ローラ５との間に送られるが、転写ローラ５による有機感光体１への押し圧荷重を、接触現像方式と同程度の２０〜７０ｇｆ／ｃｍ、好ましくは２５〜５０ｇｆ／ｃｍとするとよい。
【００７３】
図３に示す非接触現像プロセスをイエローＹ、シアンＣ、マゼンタＭ、ブラックＫからなる４色のトナー（現像剤）による現像器と感光体１を組み合わせれば、フルカラー画像を形成することのできるフルカラー画像形成装置となる。このフルカラー画像形成装置としては、図６に示す４色の各現像器と回転可能な１つの潜像担持体からなる４サイクル方式（詳細は後述）、４色の各現像器と各潜像担持体とを１列に並べたタンデム方式、および、１つの潜像担持体と４色の回転可能な現像器を組み合わせたロータリー方式がある。
【００７４】
次に、本発明の画像形成装置に用いられる一成分非磁性トナーの作製例、およびこの一成分非磁性トナーを用いた、図３に示す基本構成を有する図６に示す非接触一成分現像プロセスによる画像形成装置の有機感光体、転写媒体の製造例について説明する。なお、図６に示す画像形成装置は接触一成分現像プロセスを行うこともでき、後述する作像化試験では、この画像形成装置を用いて接触一成分現像プロセスによる試験も行った。ただし、以下の説明においては、基本的にこの画像形成装置は非接触一成分現像プロセスを行うものとしている。
【００７５】
（一成分非磁性トナーの作製例）
一成分非磁性トナー８は、いずれも、前述の重合法トナーと粉砕法トナーの両トナーについて作製した。その場合、各例のトナーの作製に用いた流動性改良剤（外添剤）は、長軸長が２０ｎｍである疎水性のルチルアナターゼ型酸化チタン（２０ｎｍ）、平均一次粒径が１２ｎｍである小粒径の、ヘキサメチルジシラン（ＨＭＤＳ）により表面処理された疎水性の気相法シリカ（１２ｎｍ）、平均一次粒径が４０ｎｍである大粒径の、同様にして疎水化された気相法シリカ（４０ｎｍ）、シランカップリング処理された疎水性のアナターゼ型酸化チタン（３０〜４０ｎｍ）、およびシランカップリング処理された疎水性のルチル型酸化チタン（長軸１００ｎｍ、短軸２０ｎｍ）のいずれかの組合せであり、それらの仕事関数Φを測定した結果を表３に示す。なお、各仕事関数Φは、前述の理研計器（株）製の光電子分光装置ＡＣ−２により、照射光量５００ｎＷで測定した。
【００７６】
【表３】
0003693105.tif 000004
【００７７】
表３からわかるように、各疎水化処理されたルチルアナターゼ型酸化チタン（２０ｎｍ）の仕事関数Φは５.６４ｅＶであり、このときの規格化光電子収率は８.４であった。また、疎水性の気相法シリカ（１２ｎｍ）の仕事関数Φは５.２２ｅＶであり、規格化光電子収率は５.１であった。更に、疎水性の気相法シリカ（４０ｎｍ）の仕事関数Φは５.２４ｅＶであり、規格化光電子収率は５.２であった。更に、疎水性の気相法シリカ（７ｎｍ）の仕事関数Φは５.１８ｅＶであり、規格化光電子収率は６.１であった。更に、気相法シリカ（１６ｎｍ）の仕事関数Φは５.１９ｅＶであり、規格化光電子収率は６.８であった。
【００７８】
（非接触または接触一成分現像プロセスによる画像形成装置の例）
図３に示す非接触一成分現像プロセスによる画像形成装置として、図６に示す非接触現像プロセスが可能なフルカラープリンタがある。このフルカラープリンタを示す図６において、１００は像担持体ユニットが組み込まれた像担持体カートリッジである。この例では、感光体カートリッジとして構成されていて、感光体と現像部ユニットが個別に装着できるようになっており、本発明の相対関係にある仕事関数を有する負帯電用電子写真感光体（以下、単に感光体ともいう）１４０が図示しない適宜の駆動手段によって図示矢印方向に回転駆動される。感光体１４０の周りにはその回転方向に沿って、帯電手段として帯電ローラ１６０、現像手段としての現像器１０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）、中間転写装置３０、およびクリーニング手段１７０が配置される。
【００７９】
帯電ローラ１６０は、感光体１４０の外周面に当接してその外周面を一様に帯電させる。一様に帯電した感光体１４０の外周面には露光ユニット４０によって所望の画像情報に応じた選択的な露光Ｌ１がなされ、この露光Ｌ１によって感光体１４０上に静電潜像が形成される。この静電潜像は現像器１０によって現像剤が付与されて現像される。
【００８０】
現像器１０としてイエロー用の現像器１０Ｙ、マゼンタ用の現像器１０Ｍ、シアン用の現像器１０Ｃ、およびブラック用の現像器１０Ｋが設けられている。これら現像器１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋはそれぞれ揺動可能に構成されており、選択的に一つの現像器の現像ローラ（現像剤担持体）１１のみが感光体１４０に所定の現像ギャップＬを置いてセットされるようになっている。これらの現像器１０は、感光体における仕事関数と相対関係にある仕事関数を有する負帯電トナーを現像ローラ上に保持しているものであり、これらの現像器１０はイエローＹ、マゼンタＭ、シアンＣ、ブラックＫのうちのいずれかのトナーを感光体１４０の表面に付与して感光体１４０上の静電潜像を現像する。現像ローラ１１は硬質のローラ、例えば表面を粗面化した金属ローラで構成されている。現像されたトナー像は、中間転写装置３０の中間転写ベルト３６上に転写される。クリーニング手段１７０は、上記転写後に感光体１４０の外周面に付着しているトナーＴを掻き落とすクリーナブレードと、このクリーナブレードによって掻き落とされたトナーを受けるクリーニングトナー回収部とを備えている。
【００８１】
中間転写装置３０は、駆動ローラ３１と、４本の従動ローラ３２、３３、３４、３５と、これら各ローラの周りに張架された無端状の中間転写ベルト３６とを有している。駆動ローラ３１は、その端部に固定された図示しない歯車が感光体１４０の駆動用歯車とかみ合っていることによって感光体１４０と略同一の周速で回転駆動され、したがって中間転写ベルト３６が感光体１４０と略同一の周速で図示矢印方向に循環駆動されるようになっている。
【００８２】
従動ローラ３５は駆動ローラ３１との間で中間転写ベルト３６がそれ自身の張力によって感光体１４０に圧接される位置に配置されており、感光体１４０と中間転写ベルト３６との圧接部において、一次転写部Ｔ１が形成されている。従動ローラ３５は、中間転写ベルトの循環方向上流側において一次転写部Ｔ１の近くに配置されている。
【００８３】
駆動ローラ３１には中間転写ベルト３６を介して図示しない電極ローラが配置されており、この電極ローラを介して中間転写ベルト３６の導電性層に一次転写電圧が印加される。従動ローラ３２は、テンションローラであり、図示しない付勢手段によって中間転写ベルト３６をその張り方向に付勢している。従動ローラ３３は二次転写部Ｔ２を形成するバックアップローラである。このバックアップローラ３３には中間転写ベルト３６を介して二次転写ローラ３８が対向配置されている。二次転写ローラには二次転写電圧が印加され、図示しない接離機構により中間転写ベルト３６に対して接離可能になっている。従動ローラ３４はベルトクリーナ３９のためのバックアップローラである。ベルトクリーナ３９は図示しない接離機構により中間転写ベルト３６に対して接離可能になっている。
【００８４】
中間転写ベルト３６は、導電層と、この導電層上に形成され、感光体１４０に圧接される抵抗層とを有する複層ベルトで構成されている。導電層は合成樹脂からなる絶縁性基体の上に形成されており、この導電層に前述した電極ローラを介して一次転写電圧が印加される。なお、ベルト側縁部において、抵抗層が帯状に除去されることによって導電層が帯状に露出し、この露出部に電極ローラが接触するようになっている。
【００８５】
中間転写ベルト３６が循環駆動される過程で、一次転写部Ｔ１において、感光体１４０上のトナー像が中間転写ベルト３６上に転写され、中間転写ベルト３６上に転写されたトナー像は、二次転写部Ｔ２において、二次転写ローラ３８との間に供給される用紙等のシート（記録材）Ｓに転写される。シートＳは、給紙装置５０から給送され、ゲートローラ対Ｇによって所定のタイミングで二次転写部Ｔ２に供給される。５１は給紙カセット、５２はピックアップローラである。
【００８６】
二次転写部Ｔ２で二次転写されたトナー像が定着器６０で定着され、排紙経路７０を通って装置本体のケース８０上に形成されたシート受け部８１上に排出される。なお、この画像形成装置は、排紙経路７０として互いに独立した２つの排紙経路７１、７２を有しており、定着装置６０を通ったシートはいずれかの排紙経路７１又は７２を通って排出される。また、この排紙経路７１、７２はスイッチバック経路をも構成しており、シートの両面に画像を形成する場合には排紙経路７１又は７２に一旦進入したシートが、返送ローラ７３を通って再び二次転写部Ｔ２に向けて給紙されるようになっている。
【００８７】
次に、画像形成装置の各構成部材の製造例を説明する。
（有機感光体［図３および図４では１、図６では１４０］の製造例）
有機積層型感光体１の作製にあたって、まず、直径８５.５ｍｍのアルミ素管を表面研磨した導電性支持体１ａの周面に、下引き層１ｂとして、アルコール可溶性ナイロン｛東レ（株）製「ＣＭ８０００」｝６重量部とアミノシラン処理された酸化チタン微粒子４重量部とをメタノール１００重量部に溶解、分散させてなる塗工液をリングコーティング法で塗工し、温度１００℃で４０分乾燥させ、膜厚１.５〜２μｍの下引き層１ｂを形成した。
【００８８】
次いで、電荷発生顔料としてのオキシチタニルフタロシアニン顔料１重量部と、ブチラール樹脂｛ＢＸ−１、積水化学（株）製｝１重量部と、ジクロルエタン１００重量部とを、φ１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミルで８時間分散させて顔料分散液を得、得られた顔料分散液をこの下引き層１ｂ上に、リングコーティング法で塗工し、８０℃で２０分間乾燥させ、膜厚０.３μｍの電荷発生層１ｃを形成した。
【００８９】
この電荷発生層１ｃ上に、下記構造式（１）のスチリル化合物の電荷輸送物質４０重量部とポリカーボネート樹脂（パンライトＴＳ、帝人化成（株）製）６０重量部をトルエン４００重量部に溶解させ、乾燥膜厚が２２μｍになるように浸漬コーティング法で塗工、乾燥させて電荷輸送層１ｄを形成し、２層からなる感光層を有する有機積層型感光体１を作製した。
得られた有機積層型感光体１の一部を切り欠いて試料片とし、この試料片の仕事関数は、市販の表面分析装置（ＡＣ−２型、理研計器（株）製）を用い、照射光量５００ｎＷで測定したところ、５.４８ｅＶを示した。
【００９０】
【化１】
0003693105.tif 000005
【００９１】
（現像ローラ１１の作製例）
現像ローラ１１は、直径１８ｍｍのアルミパイプ表面に、導電性シリコンゴム（硬度ＪＩＳ−Ａ、６３度、シートでの体積抵抗３.５×１０6 Ω・ｃｍ）チューブを、研磨後の厚さが２ｍｍとなるように貼り付けて作製した。表面粗さ（Ｒａ）は５μｍであり、仕事関数は５.０８ｅＶであった。
【００９２】
（トナー規制ブレードの作製例）
トナー規制ブレード７としては８０μｍ厚のＳＵＳ板であって、端部を１０°の角度で曲げており、突き出し長さを０.６ｍｍとし、仕事関数は５.０１ｅＶである。
【００９３】
（中間転写装置の転写媒体の作製例）
中間転写装置３０の転写媒体である中間転写ベルト３６における導電層である中間導電性層を、
アルミニウムを蒸着した厚さ１３０μｍのポリエチレンテレフタレート樹脂フィルム上に、
・塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体                            ３０重量部
・導電性カーボンブラック                                    １０重量部
・メチルアルコール                                          ７０重量部
からなる均一分散液を、厚さが２０μｍになるようにロールコーティング法にて塗工乾燥することにより、形成した。
【００９４】
次いで、この中間導電性層上に、抵抗層である転写層を、
0003693105.tif 000006
の組成を混合分散してなる塗工液を厚さ１０μｍとなるようにロールコーティング法にて同様に塗工乾燥して、形成した。
【００９５】
そして、この塗工シートを長さ５４０ｍｍに裁断し、塗工面を上にして端部を合わせ、超音波溶着を行うことにより中間転写ベルト３６を作製した。この中間転写ベルト３６の体積抵抗は２.５×１０10Ω・ｃｍであった。また、仕事関数は５.３７ｅＶ、規格化光電子収率６.９０を示した。
【００９６】
（定着器の作製例）
定着器６０はヒータローラおよびプレスローラの二本の加圧ローラ（約３８ｋｇｆの荷重）を備えている。ヒータローラはハロゲンランプ６００ｗを内蔵し、シリコンゴム２.５ｍｍ（６０°ＪＩＳＡ）上にＰＦＡを厚み５０μｍに成膜してφ４０に形成した。また、プレスローラはハロゲンランプ３００ｗを内蔵し、シリコンゴム２.５ｍｍ（６０°ＪＩＳＡ）上にＰＦＡを厚み５０μｍに成膜してφ４０に形成した。定着温度は１９０℃に設定している。
【００９７】
このように構成されたフルカラープリンタの作動の概要は次の通りである。
(i) 図示しないホストコンピュータ等（パーソナルコンピュータ等）からの印字指令信号（画像形成信号）が画像形成装置の制御部９０に入力されると、感光体１４０、現像器１０の各ローラ１１、および中間転写ベルト３６が回転駆動される。
【００９８】
(ii) 感光体１４０の外周面が帯電ローラ１６０によって一様に帯電される。
(iii) 一様に帯電した感光体１４０の外周面に、露光ユニット４０によって第１色目（例えばイエロー）の画像情報に応じた選択的な露光Ｌ１がなされ、イエロー用の静電潜像が形成される。
【００９９】
(iv) 感光体１４０には、第１色目の例えばイエロー用の現像器１０Ｙの現像ローラのみが現像域で対峙し、これによって上記静電潜像が現像され、第１色目のイエローのトナー像が感光体１４０上に形成される。
(v) 中間転写ベルト３６には、上記トナーの帯電極性と逆極性の一次転写電圧が印加され、感光体１４０上に形成されたトナー像が一次転写部Ｔ１において中間転写ベルト３６上に転写される。このとき、二次転写ローラ３８およびベルトクリーナ３９は中間転写ベルト３６から離間している。
【０１００】
(vi) 感光体１４０上に残留しているトナーがクリーニング手段１７０によって除去された後、除去手段４１から除電光Ｌ２によって感光体１４０が除電される。
(vii) 上記(ii)〜(vi)の動作に必要に応じて繰り返される。すなわち、上記印字指令信号に応じて第２色目、第３色目、第４色目と繰り返され、上記印字指令信号の内容に応じたトナー像が中間転写ベルト３６上において重ね合わされて形成される。
【０１０１】
(viii) 所定のタイミングで給紙装置５０からシートＳが給送され、シートＳの先端が二次転写部Ｔ２に達する直前あるいは達した後に（要するにシートＳ上の所望の位置に、中間転写ベルト３６上のトナー像が転写されるタイミングで）二次転写ローラ３８が中間転写ベルト３６上のトナー像（基本的には４色のトナー像が重ね合わせられたフルカラー画像）がシートＳ上に転写される。また、ベルトクリーナ３９が中間転写ベルト３６に当接し、二次転写後に中間転写ベルト３６上に残留しているトナーが除去される。
【０１０２】
(ix) シートＳが定着装置６０を通過することによってシートＳ上のトナー像が定着し、その後、シートＳが所定の位置に向け（両面印刷でない場合にはシート受け部８１に向け、両面印刷の場合にはスイッチバック経路７１または７２を経て返送ローラ７３に向け）搬送される。
【０１０３】
(作像化の試験およびその試験結果）
そして、図６に示す非接触現像プロセスが可能なフルカラープリンタを用いてフルカラーの作像化の試験を行った。その場合、比較参考のために、この図６に示すフルカラープリンタを用いて非接触現像プロセスおよび接触現像プロセスにより、それぞれ、フルカラーの作像化の試験を行った。
【０１０４】
まず、非接触一成分現像プロセスおよび接触一成分現像プロセスによる画像形成装置を用いて行った作像化の試験について説明する。
作像化のプロセスを行った時の作像条件は、有機感光体１の周速を１８０ｍｍ／ｓとし、有機感光体１と現像ローラ１１との周速比２とした。また、規制ブレード７を、現像ローラ１１上のトナー層厚が１５μｍ、トナー粒子の積層形態として２層となるように線圧３３ｇｆ／ｃｍで現像ローラ１１に押圧した。
【０１０５】
有機感光体１の暗電位を−６００Ｖにかつ明電位を−１００Ｖにそれぞれ設定する。非接触現像の場合、現像ギャップをギャップコロを用いて２１０μｍに調節し、また、図示しない電源により、ＤＣの現像バイアスを−２００Ｖに、重畳するＡＣの現像バイアスを周波数２.５ｋＨｚでＰ−Ｐ電圧１５００Ｖの条件に設定し、現像ローラ１１と供給ローラ６とを同電位に設定した。また、接触現像の場合にはＤＣの現像バイアスを−２００Ｖで現像を行った。
【０１０６】
また、一次転写部Ｔ１において、図３に示す転写ローラ５に相当する背面側の一次転写ローラ（従動ローラ３５に相当し、電圧は電極ローラを介して印加される）に＋３００Ｖを印加し、一次転写ローラによる中間転写ベルト３６の有機感光体１への押し圧荷重を３３ｇｆ／ｃｍに設定した。
【０１０７】
そして、有機感光体１上の静電潜像を、現像ローラ１１によって搬送された一成分非磁性トナー８により非接触現像（ジャンピング現像）および接触現像でそれぞれ現像を行った。現像された有機感光体１上のトナー像を中間転写ベルト３６に転写する。中間転写ベルト３６に転写されたトナー像を、二次転写部Ｔ２で転写電圧＋８００Ｖで普通紙Ｓに転写し、定着器６０の熱ローラで定着した。
【０１０８】
（作像試験に使用した一成分非磁性トナー）
作像試験に使用した一成分非磁性トナー８は乳化重合法トナーである。
まず、スチレンモノマー８０重量部、アクリル酸ブチル２０重量部、およびアクリル酸５重量部からなるモノマー混合物を、
・水                                                      １０５重量部
・ノニオン乳化剤                                              １重量部
・アニオン乳化剤                                           １.５重量部
・過硫酸カリウム                                         ０.５５重量部
からなる水溶性混合物に添加し、窒素気流中下で攪拌して７０℃で８時間重合を行った。重合反応後冷却し、乳白色の粒径０.２５μｍの樹脂エマルジョンを得た。
【０１０９】
次に、
・この樹脂エマルジョン                                      ２００重量部
・ポリエチレンワックスエマルジョン（三洋化成工業（株）製）    ２０重量部
・フタロシアニンブルー                                          ７重量部
を、界面活性剤のドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム０.２重量部を含んだ水中へ分散し、ジエチルアミンを添加してｐＨを５.５に調整後攪拌しながら電解質の硫酸アルミニウムを０.３重量部を加え、ついでＴＫホモミキサーで高速攪拌し、分散を行った。
【０１１０】
更に、スチレンモノマー４０重量部、アクリル酸ブチル１０重量部、サリチル酸亜鉛５重量部を水４０重量部と共に追加し、窒素気流下で攪拌しながら同様にして９０℃に加熱し、過酸化水素を加えて５時間重合し、粒子を成長させた。重合停止後、この二次粒子の会合と造膜結合強度を上げるため、ｐＨを５以上に調整しながら９５℃に昇温し、５時間保持した。その後、得られた粒子を水洗いし、４５℃で真空乾燥を１０時間行ってシアントナーの母粒子を得た。
【０１１１】
得られたシアントナーの母粒子は、測定の結果、個数基準の５０％径である平均粒径（Ｄ50）が６.８μｍ、円形度が０.９８のトナーであり、その仕事関数は５.５７ｅＶであった。このシアントナーの母粒子に対し、いずれも重量比で、流動性改良剤である負帯電性疎水性シリカの平均一次粒子径が約１２ｎｍの小粒子径の気相法シリカを０.８重量％、負帯電性疎水性シリカの平均一次粒子径が約４０ｎｍの大粒子径の気相法シリカを０.５重量％、およびルチルアナターゼ型で混晶比がルチル型１０重量％、アナターゼ型が９０％のシランカップリング剤で疎水化処理したルチルアナターゼ型酸化チタン（疎水化度５８％、比表面積１５０ｍ2／ｇ）の微粒子を０.２重量％、０.５重量％、１.０重量％、および２.０重量％それぞれ混合した重合法トナーである各シアントナー８を作製した。
【０１１２】
これらの各シアントナー８の仕事関数は、測定の結果、それぞれ、０.２重量％の場合は５.５３ｅＶ、０.５重量％の場合は５.５６ｅＶ、１.０重量％の場合は  ５.５７ｅＶ、２.０重量％の場合は５.５８ｅＶであった。また、シアントナーの母粒子に対し、いずれも重量比で、流動性改良剤である負帯電性疎水性酸化シリカを混合せずに、同様にしてルチルアナターゼ型酸化チタンのみを混合した場合の各シアントナー８の仕事関数は、それぞれ、０.２重量％の場合は５.４０ｅＶ、０.５重量％の場合は５.４６ｅＶ、１.０重量％の場合は５.５０ｅＶ、２.０重量％の場合は５.５４ｅＶであった。
【０１１３】
したがって、この作像試験における各仕事関数は、
現像ローラ１１の仕事関数＜中間転写ベルト３６の仕事関数＜有機感光体１の仕事関数＜シアントナー８の仕事関数≒トナー母粒子８ａの仕事関数＜ルチルアナターゼ型酸化チタンの仕事関数
に設定されている。なお、本発明においては、
現像ローラ１１の仕事関数＜中間転写ベルト３６の仕事関数＜有機感光体１の仕事関数＜シアントナー８の仕事関数≒トナー母粒子８ａの仕事関数≒ルチルアナターゼ型酸化チタンの仕事関数
でもよい。また、これらの仕事関数の大小関係はこの作像試験に限定されることなく、本発明の画像形成装置において一般的に設定することができる。
【０１１４】
また、比較例として、シアントナー８に負帯電性疎水性シリカの平均一次粒子径が約７ｎｍの小粒子径の気相法シリカを１.３重量％と前述のルチルアナターゼ型酸化チタンを０.５重量％それぞれ混合した比較例トナー（１）と前述の大粒子径気相法シリカを１.３重量％と前述のルチルアナターゼ型酸化チタンを０.５重量％それぞれ混合した比較例トナー（２）を作製した。この比較例のトナーの仕事関数は５.５２ｅＶと５.４９ｅＶであった。
【０１１５】
このように作製した各シアントナー８を用い、図６に示すフルカラープリンタによる非接触現像（ジャンピング現像）プロセス（現像ギャップＬ＝２１０μｍ）および接触現像プロセス（有機感光体１と現像ローラ１１との接触圧２０ｇｆ／ｃｍ）で、それぞれ、ベタ画像濃度が約１.１となるように作像した。そのときの現像ローラ１１上のトナーの平均帯電量ｑ／ｍ（μｃ／ｇ）および正帯電トナー量（重量％；ｗｔ％）を求めてその結果を表４、表５および表６に示すとともに、カブリＯＤ値、逆転写トナーＯＤ値、およびベタ画像内濃度差を求めてそれらの結果を表７、表８および表９に示す。なお、トナーの帯電量分布測定はホソカワミクロン（株）Ｅ−ＳＰＡＲＴアナライザＥＳＴ−３型を用いて行った。
(イ) トナー帯電特性試験結果
【０１１６】
【表４】
0003693105.tif 000007
【０１１７】
【表５】
0003693105.tif 000008
【０１１８】
【表６】
0003693105.tif 000009
【０１１９】
表４からわかるように、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０ｗｔ％でまったく含まれないトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−１７.９６μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が１０.４０ｗｔ％であった。また、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−１５.９５μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が５.８３ｗｔ％であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−２１.８６μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が３.７０ｗｔ％であった。
【０１２０】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−２０.７１μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が２.１０ｗｔ％であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−１５.４０μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が５.６１ｗｔ％であった。
【０１２１】
また、表５からわかるように。得られたシアントナーの母粒子にシリカを混合せずに疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−７.４１μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が３９.１４ｗｔ％であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−９.３２μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が１３.１７ｗｔ％であった。
【０１２２】
また、更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−４.２６μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が３５.２２ｗｔ％であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、平均帯電量ｑ／ｍが−１.８６μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が３１.８３ｗｔ％であった。そして、表６からわかるように、比較例トナー（１）の平均帯電量ｑ／ｍは−１１.５６μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が１０.３５ｗｔ％であった。更に、比較例トナー（２）の平均帯電量ｑ／ｍは−１０.４５μｃ／ｇであり、また、正帯電トナー量が５.８３ｗｔ％であった。
【０１２３】
したがって、表４に示す試験結果によると、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン微粒子を添加することで、平均帯電量はほとんど変わらずに逆帯電トナー量である正帯電トナー量が減少することがわかった。
【０１２４】
また、シアントナー母粒子に疎水性シリカを混合せずに疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンのみを混合した場合には、混合するに従い負の帯電量が上がり、０.５ｗｔ％でピークを示した後は、負の帯電量が低下することがわかった。そして、それについて、逆帯電トナー量である正帯電トナー量も０.５％ｗｔの混合量で１３.１７ｗｔ％の最小量を示した後は増大することがわかった。
【０１２５】
更に、平均一次粒子径が約７ｎｍの疎水性シリカのみを１.３ｗｔ％と疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれた比較例（１）のトナーおよび平均一次粒子径が約４０ｎｍの疎水性シリカのみを１.３ｗｔ％と疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン０.５ｗｔ％含まれた比較例（２）のトナーでは、負の平均帯電量はさほど大きくならず、また、流動性改良剤の組み合わされた添加量が同じである本発明のトナー（表４に示す０.５ｗｔ％のトナー）に比べて逆帯電トナー量である正帯電トナー量も多くなることがわかった。
(ロ) カブリＯＤ値、逆転写トナーＯＤ値、およびベタ画像内濃度差の試験結果
【０１２６】
【表７】
0003693105.tif 000010
【０１２７】
【表８】
0003693105.tif 000011
【０１２８】
【表９】
0003693105.tif 000012
【０１２９】
表７からわかるように、非接触現像プロセスでは、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０ｗｔ％でまったく含まれないトナーでは、カブリＯＤ値が０.０１３であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０８３であり、およびベタ画像濃度差が０.１３０であった。
【０１３０】
また、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００４であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０２３であり、およびベタ画像濃度差が０.０９７であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００１であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０１２であり、およびベタ画像濃度差が０.０５４であった。
【０１３１】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.０００であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００９であり、およびベタ画像濃度差が０.０５３であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００２であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００１であり、およびベタ画像濃度差が０.０５０であった。
【０１３２】
また、表８からわかるように、非接触現像プロセスでは、疎水性ルチルアナターゼ型が０ｗｔ％でまったく含まれないトナーでは、均一なトナー層が形成されないことより、画像が形成されなかった。しかし、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.２９９であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０３９であり、およびベタ画像濃度差が０.１５８であった。
【０１３３】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.２７６であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０５８であり、およびベタ画像濃度差が０.１７０であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.２６０であり、逆転写トナーＯＤ値が０.１６１であり、およびベタ画像濃度差が０.０７５であった。
【０１３４】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.２２２であり、逆転写トナーＯＤ値が０.１８３であり、およびベタ画像濃度差が０.０５８であった。そして、表９からわかるように、比較例トナー（１）では、カブリＯＤ値が０.００９であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０１９であり、およびベタ画像濃度差が０.１６８であった。更に、比較例トナー（２）では、カブリＯＤ値が０.００７であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０２２であり、およびベタ画像濃度差が０.１４０であった。
【０１３５】
また、接触現像プロセスでは、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０ｗｔ％でまったく含まれないトナーでは、カブリＯＤ値が０.０２７であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０８０であり、およびベタ画像濃度差が０.１２３であった。
【０１３６】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００９であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０２５であり、およびベタ画像濃度差が０.０９６であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００８であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０１０、およびベタ画像濃度差が０.０５７であった。
【０１３７】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.００８であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００９、およびベタ画像濃度差が０.０５０であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.０１０であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００３、およびベタ画像濃度差が０.０５１であった。
【０１３８】
そして、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０ｗｔ％でまったく含まれないトナーでは均一なトナー層が形成されなくても、接触現像では画像が形成されたが、カブリＯＤ値が０.３２７であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０３７であった。また、ベタ画像濃度差は比較するにも均一性が欠けるため、数値化ができなかった。
【０１３９】
しかし、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.２ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.３５６であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０３１、およびベタ画像濃度差が０.１５５であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが０.５ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.４７７であり、逆転写トナーＯＤ値が０.０４９、およびベタ画像濃度差が０.１５８であった。
【０１４０】
更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが１.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.５１７であり、逆転写トナーＯＤ値が０.１６６、およびベタ画像濃度差が０.０６０であった。更に、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンが２.０ｗｔ％含まれたトナーでは、カブリＯＤ値が０.３８２であり、逆転写トナーＯＤ値が０.２０８であり、およびベタ画像濃度差が０.０１８であった。
【０１４１】
また、表９からわかるように、比較例トナー（１）では、カブリＯＤ値が０.１４３であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００８であり、およびベタ画像濃度差が０.２１３であった。更に、比較例トナー（２）では、カブリＯＤ値が０.０９５であり、逆転写トナーＯＤ値が０.００９であり、およびベタ画像濃度差が０.１００であった。
【０１４２】
したがって、これらの試験結果によると、小粒子径の疎水性シリカと大粒子径の疎水性シリカおよび疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン微粒子を添加することで、非接触現像および接触現像のいずれにおいても、カブリおよび逆転写トナーがともに減少するとともに濃度差が小さくなり、均一なベタ画像が得られることがわかった。
【０１４３】
特に、表７から明らかなように非接触現像においては、小粒子径の疎水性シリカと大粒子径の疎水性シリカおよび疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン微粒子を添加することで、カブリおよび逆転写トナーがともにより効果的に減少するとともに濃度差が更に小さくなり、均一な濃度のベタ画像が効果的に得られることがわかった。なお、小粒子径の疎水性シリカを平均一次粒子径が約７ｎｍおよび約１６ｎｍのシリカに代えても同様な効果が得られた。
【０１４４】
なお、本発明においては、シリカは小粒径と大粒径に２種類の粒径に限定されることなく、１種類の粒径のシリカを用いることもできる。しかし、カブリおよび逆転写トナーをより効果的に減少し、より均一な濃度のベタ画像を効果的に得るためには、異なる２種類の粒径のシリカと疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを用いることが好ましい。
【０１４５】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明の現像方法によれば、外添剤にトナー母粒子の仕事関数より大きいかまたはトナー母粒子の仕事関数と略同一の仕事関数を有するとともに、紡錘形状である疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン微粒子を含む一成分非磁性トナーを用いて非接触現像を行うようにしているので、一成分非磁性トナーの平均帯電量をほとんど変化させずに、逆帯電トナーである正帯電トナーを効果的に抑制することができる。このように、外添剤に疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンを少なくとも含む一成分非磁性トナーを用いることおよび非接触現像を行うことを有機的に組み合わせることにより正帯電トナーを減少できるので、カブリトナーを効果的に減少できるとともに、画像濃度の変動を効果的に抑制できる。
【０１４６】
特に、仕事関数がトナー母粒子より小さい疎水性シリカを、仕事関数がトナー母粒子とほぼ同一またはトナー母粒子より大きいルチルアナターゼ型酸化チタンと併用することにより、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンをトナー母粒子に付着した疎水性シリカに付着する形でトナー母粒子の表面に付着させることができる。
【０１４７】
したがって、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンの有するトナー母粒子に埋没し難い特質と電荷調整機能とがより効果的に活かすことができるようになり、疎水性シリカの有する負帯電性能および流動性という固有の特性と、疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタンの有する比較的低抵抗でかつ負の過帯電防止特性という固有の特性とが相乗された機能をトナー母粒子に付与することができる。これにより、一成分非磁性トナーの流動性低下を防止できるとともに負の過帯電を防止できることから、より良好な負帯電特性を得ることができるようになり、その結果、逆転写トナーの発生およびカブリを更に効果的に抑制することができる。
【０１４８】
しかも、平均一次粒子径の異なる２種類の疎水性シリカを用いることで、一成分非磁性トナーの負帯電をより一層長期にわたり安定させることができ、連続印字における安定した画像品質を与えることができる。したがって、カブリをより一層抑制できるとともに転写効率を更に向上でき、しかも逆転写トナーの発生をより効果的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の一例に用いられる一成分非磁性トナーの一例を模式的に示す図である。
【図２】  図１に示す例の一成分非磁性トナーの挙動を説明する説明図である。
【図３】  本発明にかかる非接触現像プロセスによる画像形成装置の一例を模式的に示す図である。
【図４】  図３に示す画像形成装置の有機積層型感光体を示す図である。
【図５】  本発明の一成分非磁性トナーによる作像試験に用いた非接触現像プロセスおよび接触現像プロセスによる４サイクル方式のフルカラープリンターの一例を示す図である。
【符号の説明】
１,１４０…有機感光体、２…コロナ帯電器、３…露光、４…クリーニングブレード、５…転写ローラ、６…供給ローラ、７…規制ブレード、８…一成分非磁性トナー、８ａ…トナー母粒子、９…転写材または転写媒体、１０…現像器、１１…現像ローラ、１２…外添剤、１３…小粒径の疎水性シリカ（ＳｉＯ2）、１４…大粒径の疎水性シリカ（ＳｉＯ2）、１５…疎水性ルチルアナターゼ型酸化チタン（ＴｉＯ2）、Ｌ…現像ギャップ
【図１】
0003693105.tif 000013
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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