(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計の外装となるケースとバンドとを被連結部材とする連結、および、バンドを形成する駒同士を被連結部材とする連結を行うための連結構造であって、
互いに連結される複数の被連結部材が連結された状態では、互いに連続するように、前記複数の被連結部材に形成された貫通孔と、
この貫通孔に挿通されるとともに、前記複数の被連結部材を連結する連結ピンと、
前記貫通孔の内部に前記連結ピンを係止させる筒状に形成された係止部材とを備え、
前記係止部材は、前記貫通孔の内周面に常時圧接状態で係合する外側係合部と、前記連結ピンの外周面に常時圧接状態で係合する内側係合部とを備えるとともに、少なくとも前記外側係合部と前記内側係合部との間に弾性変形可能な弾性部を有していることを特徴とする連結構造。
【請求項２】
請求項１に記載の連結構造において、前記複数の被連結部材のうち、連結される一対の被連結部材には、互いに凹凸係合する凹形係合部および凸形係合部がそれぞれ設けられ、これらの凹形係合部および凸形係合部には、前記連結ピンを挿通させる前記貫通孔として、内径の異なる小径孔部と大径孔部とがそれぞれ設けられ、前記小径孔部よりも大径に形成された前記大径孔部は、前記凸形係合部に形成されるとともに、前記係止部材を収納するものとなっていることを特徴とする連結構造。
【請求項３】
請求項２に記載の連結構造において、前記係止部材は、弾性線材を筒状に巻いたコイルばねからなり、前記外側係合部と前記内側係合部とは、前記弾性線材を異なる直径で巻くことにより、前記係止部材の軸線方向における異なる位置に形成されていることを特徴とする連結構造。
【請求項４】
請求項１または請求項２に記載の連結構造において、前記係止部材は、弾性線材を筒状に巻いたコイルばねからなるとともに、直径の異なる小径コイルばねと大径コイルばねとを備え、前記大径コイルばねよりも直径の小さい前記小径コイルばねは、前記大径コイルばねの内部に螺合され、前記小径コイルばねの内周部分が前記内側係合部とされ、前記大径コイルばねの外周部分が前記外側係合部となっていることを特徴とする連結構造。
【請求項５】
請求項１または請求項２に記載の連結構造において、前記係止部材は、弾性材料を筒状に形成した側壁部を有するものであり、前記側壁部の外周面が前記外側係合部とされるとともに、前記側壁部の内周面が前記内側係合部とされ、前記側壁部には、前記外周面および前記内周面の少なくとも一方に凹部が形成され、前記側壁部の前記凹部以外の部分が弾性変形する前記弾性部となっていることを特徴とする連結構造。
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれかに記載の連結構造において、前記連結ピンには、前記係止部材が設けられている位置に応じて、その外周面が凹まされた凹部を有するものであることを特徴とする連結構造。
【請求項７】
ケースとバンドとを被連結部材とする連結、および、バンドを形成する駒同士を被連結部材とする連結の少なくとも一方の連結に、請求項１から請求項６までのいずれかに記載の連結構造が採用されていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、時計のケースと複数の駒からなるバンドとの連結、および、バンドを構成する複数の駒同士の連結を行うために用いられる連結構造、および、この連結構造を用いた時計に関する。
【０００２】
【背景技術】
従来より、時計のムーブメントを収納するケースに、帯状の時計バンドを連結し、腕等に装着可能となった時計が利用されている。
時計バンドをケースに連結する連結構造としては、パイプの両端に突没自在にされるとともに、パイプに抜け止めされた一対のピンと、パイプ内部に設けられるとともに、パイプ両端のピンを外側に付勢するバネとを備えたバネ棒で連結を行うバネ棒式の連結構造が一般的である。
このバネ棒式の連結構造では、時計バンドの端部に設けられるとともに、時計バンドの幅方向に延びる貫通孔に、バネ棒を入れ、バネ棒の少なくとも一方のピンをパイプの内部に押し込んだ状態で、時計バンドの端部を、ケースの側面から突出する一対のカンの間に配置し、カンに設けられた係止穴にバネ棒両端のピンを入れることにより、時計バンドが時計ケースに連結されるようになっている。
【０００３】
このようなバネ棒式の連結構造によれば、バネ棒のピンは、パイプの内径よりも小さい外径を有し、径方向にずれることが可能となり、また、パイプに対して傾斜することも可能となるので、時計バンドに設けられた貫通孔と、ケースのカンに設けられた係止穴との位置が若干ずれていても、時計バンドをケースに連結する連結作業が容易に行える。
しかも、バネ棒のピンは、パイプ内部に設けられたバネにより外側に付勢されているので、バネ棒のピンをケースの係止穴に遊嵌するようにしても、ガタ付が生じず、バネ棒のピンとケースの係止穴とを遊嵌させることにより、この点からも、時計バンドとケースとの連結作業が容易に行える。
【０００４】
また、時計バンドとしては、金属製の駒同士を複数連結したものが広く利用されている。このような金属製の駒同士を連結するために、連結される複数の駒全部を貫通する貫通孔を設け、棒状に形成されたピンを貫通孔に挿通することで、駒同士の連結を行うピン式の連結構造が利用されている。
ピン式の連結構造としては、例えば、貫通孔から連結用のピンが抜けないように係止するＣリングを備えたＣリング式の連結構造や、貫通孔からの抜け止めがピン本体に形成されたヘアピン式の連結構造がある。
【０００５】
Ｃリング式の連結構造は、断面Ｃ字型の略筒状に形成されるとともに、ピンの外径よりも若干小さい内径を有するＣリングを用いるものである。このＣリング式の連結構造では、Ｃリングを収納する駒に形成された貫通孔の内径を、他の駒の貫通孔よりも大きくし、内部に挿通されたピンをＣリングの弾性力で把持し、ピンの貫通孔からの抜け止めをＣリングで行うようになっている。
ヘアピン式の連結構造は、棒状部材の中央部分を二つに折り曲げることにより形成されるとともに、両端部分が円弧状に曲げられることにより、貫通孔の内径よりも大きい寸法を有する膨出部が形成されたヘアピンを用いるものである。このヘアピン式の連結構造では、貫通孔に挿通されると、ヘアピンの膨出部が圧縮され、貫通孔の内側面と膨出部との間に大きな摩擦力が発生し、この摩擦力でヘアピンの抜け止めを行うようになっている。
【０００６】
このようなピン式の連結構造によれば、構造が極めて簡単なので、小さな寸法の部品でも容易に製作でき、時計バンドの幅寸法が小さくとも、その駒同士を連結する連結構造として採用することができるというメリットがある。しかも、婦人用腕時計等の小さな時計のケースに時計バンドを連結するにあたり、ケースや時計バンドが小さいために、バネ棒方式の連結構造が採用できなくとも、ピン式の連結構造で小さなケースと時計バンドとを連結することができる。
なお、時計バンドの幅寸法がある程度大きい場合には、時計バンドの駒同士をバネ棒で連結することができる。
【０００７】
一方、時計としては、時計としての機能だけでなく、外観の優美さやデザインについても高い付加価値を備えた宝飾系時計も製作されている。
図１７には、宝飾系時計の従来例である時計１が示されている。この時計１は、図１７の如く、長さの異なる長辺および短辺を有する長方形の平面形状に形成されたケース２と、当該時計１を腕に装着するためのバンド３とを備え、バンド３の幅が約１０mmとされた小型の時計である。
このうち、ケース２は、１２時方向から６時方向へ向かう方向に沿って長辺が設けられるとともに、３時方向から９時方向へ向かう方向に沿って短辺が設けられた縦長のものとなっている。
バンド３は、金属製の駒４を複数連結することによって形成されたものであり、ケース２の短辺2Bに沿った側面に回動自在に連結されている。
【０００８】
ここで、ケース２とバンド３とは、図１８に示されるように、Ｃリング式の連結構造80により連結され、バンド３の駒４同士は、ヘアピン式の連結構造90により連結されている。
図１８において、ケース２の短辺2Aに沿った側面の中央部分には、バンド３側へ突出するカン５が設けられている。
このケース２のカン５に連結するために、バンド３の端部に設けられる駒4Aは、ケース２のカン５に応じて凹んだ凹部６がその裏面に形成されたものとなっている。
駒4Aの凹部６の両側は、カン５と連結される連結部７となっている。これらの連結部７およびカン５には、これら連結部７およびカン５のすべてを貫通する貫通孔８が設けられている。
Ｃリング式の連結構造80 は、貫通孔８に挿通されている連結ピン81により、ケース２とバンド３とを連結するものとなっている。
【０００９】
連結部７を貫通する貫通孔８の一部分である貫通孔部8Bは、連結ピン81をスムースに挿通できる最低限の内径を有し、その内周面と連結ピン81の外周面との間に僅かな隙間が形成されるようになっている。これにより、駒4Aと連結ピン81との間に、殆どガタ付きが生じないようになっている。
また、カン５を貫通する貫通孔８の一部分である貫通孔部8Aの内部は、連結ピン81の他に、貫通孔８から連結ピン81を抜け止めするＣリング82が収納されている。このために、貫通孔部8Aの内径は、連結ピン81の外径よりも大きく、さらに、Ｃリング82の外径よりも大きくされている。
ここで、カン５および連結部７のそれぞれに貫通孔部8A, 8Bを形成する加工の際に生じる誤差等により、貫通孔部8Aの中心軸と貫通孔部8Bの中心軸とが若干ずれることがある。
このため、駒4Aおよびケース２の互いに対向する面の間、ならびに、駒4Aの凹部６およびケース２のカン５の互いに対向する面の間には、貫通孔部8A, 8Bの中心軸の「ずれ」を許容できる寸法の隙間83、84が設定され、設定された隙間83，84の範囲内で、駒4Aおよびケース２の相対的な位置を調節することにより、「ずれ」があっても、連結ピン81の挿通が可能となっている。
【００１０】
バンド３の駒４は、隣接する別の駒４に対向する側面から、当該他の駒４に向かって延びる複数の突起10を有するものとなっている。また、駒４の裏面には、突起10を備えた側面とは反対側に隣接する、さらに別の駒４の突起10を収納するために、突起10に応じて凹んだ凹部11が形成されている。
駒４の凹部11の両側は、突起10と連結される連結部12となっている。これらの連結部12および突起10には、これら連結部12および突起10のすべてを貫通する貫通孔91が設けられている。
ヘアピン式の連結構造90は、貫通孔91に挿通されているヘアピン92により、駒４同士を連結するものとなっている。
【００１１】
ヘアピン92は、前述の膨出部93が両端部分に形成されたものである。この膨出部93は、他のストレートに延びるストレート部94よりも太くなっている。貫通孔91にヘアピン92を挿通すると、膨出部93により、貫通孔91からヘアピン92が抜け止めされるようになっている。
ここで、突起10および連結部12のそれぞれに形成される貫通孔91A ,91Bを開ける際に生じる誤差等により、貫通孔91A の中心軸と貫通孔91B の中心軸とが若干ずれることがある。
このため、駒４同士の互いに対向する面の間、ならびに、一方の駒４に形成された凹部11および他方の駒４に設けられた突起10の互いに対向する面の間には、貫通孔91A ,91Bの中心軸の「ずれ」を許容できる寸法の隙間94，95が設定され、設定された隙間94，95の範囲内で、駒４同士の相対的な位置を調節することにより、「ずれ」があっても、ヘアピン92の挿通が可能となっている。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
このようなピン式の連結構造では、貫通孔にピンを確実に挿通できるようにするために、貫通孔の内周面とピンの外周面との間に、ある程度の隙間を設定する必要があるので、連結された部材同士の間、具体的には、バンド３の駒4Aとケース２との間、および、駒４同士の間にガタ付が発生する、という問題がある。
なお、バンド３の駒4Aとケース２との間等のガタ付が大きいと、時計を販売するにあたり、顧客が時計を手に取った際に、時計がしっかり組み立てられていないという印象を顧客に与えるおそれがあるので、ガタ付はなるべく小さくする必要がある。
【００１３】
特に、宝飾系時計の場合、バンド３の駒4Aとケース２との間にガタ付があると、ケース２に駒4Aを連結している連結ピン81の中心軸が、ケース２から遠ざかる方向へ逃げ、ケース２に対する駒4Aの回動範囲が必要以上に大きくなり、時計１を展示用スタンドにかけると、図１９に示すように、ケース２に対して駒4Aが大きく回動し、ケース２および駒4Aの互いに対向する面2C，4Bが大きく開き、外観の優美さや優れたデザインを備えた宝飾系の時計１であるにもかかわらず、見る者に見苦しさを感じさせることがある、という問題がある。
しかも、駒4Aおよびケース２の互いに対向する面の間、ならびに、駒4Aの凹部６およびケース２のカン５の互いに対向する面の間に、隙間83、84が設定されているので、駒4Aが回動すると、ケース２および駒4Aの互いに対向する面2C，4Bが大きく露出し、この点からも、見る者に見苦しさを感じさせることがある、という問題がある。
【００１４】
前述のガタ付を解消するために、ケースのカン、ならびに、時計バンドの駒の連結部および突起のそれぞれに形成される貫通孔の位置精度を向上する、あるいは、バネ棒方式の連結構造を採用することが考えられる。
しかしながら、貫通孔の位置精度を向上するには、ケースのカンと時計バンドの駒とを、連結状態にして同時に貫通孔を開けてしまうことで達成できるが、このようにすると、ケースと時計バンドとを同じ工場で製造する必要があり、時計を製造するにあたり、リードタイムが延び、製造効率が損なわれるうえ、アフターサービスにおいて、時計バンドの交換が行えなくなる。
【００１５】
また、ケースと時計バンドとを別々の工場で製造する場合、ケース工場で製造したサンプルケースを、時計バンドの製造基準として時計バンド工場へ送り、時計バンド工場で製造した時計バンドをサンプルケースに取り付ける取付確認を行うようにすれば、サンプルケースに取り付けできない時計バンドは、製品として不合格となるので、貫通孔の位置精度の向上を図ることができる。
しかしながら、ケースと時計バンドとをそれぞれ複数のケース工場および時計バンド工場で製造し、製造効率を向上しようとすると、製造基準となるサンプルケースの種類が増え、外観は同じでも、実質的に異なる種類の時計バンドを製造することとなるので、やはり、時計の製造効率が損なわれる。
さらに、バネ棒方式の連結構造は、幅の狭いバンドには採用できないというデメリットがある。
【００１６】
本発明の目的は、時計の製造効率を損なうことがなく、幅の狭いバンドにも適用できるうえ、ケース、時計バンド、および、時計バンドを形成する駒等の被連結部材を、ガタ付なく連結できる連結構造、および、この連結構造を利用した時計を提供することにある。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、時計の外装となるケースとバンドとを被連結部材とする連結、および、バンドを形成する駒同士を被連結部材とする連結を行うための連結構造であって、互いに連結される複数の被連結部材が連結された状態では、互いに連続するように、前記複数の被連結部材に形成された貫通孔と、この貫通孔に挿通されるとともに、前記複数の被連結部材を連結する連結ピンと、前記貫通孔の内部に前記連結ピンを係止させる筒状に形成された係止部材とを備え、前記係止部材は、前記貫通孔の内周面に常時圧接状態で係合する外側係合部と、前記連結ピンの外周面に常時圧接状態で係合する内側係合部とを備えるとともに、少なくとも前記外側係合部と前記内側係合部との間に弾性変形可能な弾性部を有していることを特徴とする。
【００１８】
このような本発明では、内側係合部の内径を連結ピンの外径よりも若干小さくするとともに、外側係合部の外径を貫通孔の内径よりも若干大きくし、貫通孔の内部に入れた係止部材の内部に連結ピンを挿通すれば、連結ピンにより複数の被連結部材が相互に連結されるようになるうえ、係止部材の弾性部の弾性力により、内側係合部が連結ピンの外周面に圧接するとともに、外側係合部が貫通孔の内径面に圧接し、摩擦力により連結ピンが貫通孔から不意に抜けることがない。
また、被連結部材のそれぞれに形成された貫通孔の中心軸がずれている、いないにかかわらず、連結ピンの挿通を可能とするために、連結ピンの外周面と貫通孔の内周面との間に隙間が形成されていても、係止部材の弾性部の弾性力により、内側係合部が連結ピンの外周面に常に圧接するとともに、外側係合部が貫通孔の内径面に常に圧接するので、連結ピンで連結された被連結部材同士のガタ付きが解消されるようになる。
このため、ケースに駒を連結している連結ピンの中心軸が、ケースから遠ざかる方向へ大きく逃げることがなく、ケースに対する駒の回動範囲が所定範囲に制限され、時計を展示用スタンドに装着しても、ケースに連結された時計バンドの駒が大きく曲がることがなくなり、ケースおよび駒、あるいは駒同士の互いに対向する対向面が大きく開いた際の見苦しさが未然に防止される。
【００１９】
また、貫通孔の外周面と貫通孔の内周面との間に隙間を形成しても何ら問題が生じないので、この隙間を形成することにより、被連結部材のそれぞれに形成された貫通孔の中心軸がずれていても、連結ピンの貫通孔への挿入が容易となるうえ、係止部材が変形可能なので、係止部材の内部への連結ピンの挿通が容易に行え、連結作業が容易に行えるようになる。
このため、貫通孔の位置精度を向上する必要がなく、ケースと時計バンドとを異なる複数の工場で別々に製造することができ、時計を製造するにあたり、リードタイムの短縮が図れ、その製造効率を向上することが可能となる。
さらに、このような連結構造は、従来のピン式の連結構造に比べても、部品点数が多くならないうえ、構造が極めて簡単なので、小さな寸法の部品でも容易に製作でき、時計バンドの幅寸法が小さくとも、その駒同士の連結および時計バンドとケースとの連結が行えるようになる。
【００２０】
以上のような連結構造において、前記複数の被連結部材のうち、連結される一対の被連結部材には、互いに凹凸係合する凹形係合部および凸形係合部がそれぞれ設けられ、これらの凹形係合部および凸形係合部には、前記連結ピンを挿通させる前記貫通孔として、内径の異なる小径孔部と大径孔部とがそれぞれ設けられ、前記小径孔部よりも大径に形成された前記大径孔部は、前記凸形係合部に形成されるとともに、前記係止部材を収納するものとなっていることが好ましい。
このようにすれば、連結ピンを容易に挿通できる程度に、小径孔部の内径を縮小するとともに、連結ピンの挿通が凸形係合部の大径孔部に係止部材を収納した後、凹形係合部の内部に凸形係合部を係合することにより、貫通孔の内部に連結ピンを挿通する際に、係止部材が凹形係合部の小径孔部側へ移動できずに、凸形係合部の大径孔部に留まるようになる。
これにより、係止部材の内部に連結ピンが確実に挿通されるようになり、連結作業が容易となるうえ、凹形係合部の小径孔部と、連結ピンとの間には殆ど隙間が形成されないので、係止部材が介在しなくとも、大きなガタ付が発生することがない。
【００２１】
この際、前記係止部材としては、弾性線材を筒状に巻いたコイルばねからなり、前記外側係合部と前記内側係合部とが、前記弾性線材を異なる直径で巻くことにより、前記係止部材の軸線方向における異なる位置に形成されているものが採用できる。
このような係止部材を採用すれば、外側係合部および内側係合部が係止部材の軸線方向における異なる位置に設けられているので、弾性線材を螺旋状に巻いて筒状に形成する際に、弾性線材が形成する螺旋の半径を異ならせることにより、内側係合部および外側係合部の両方が形成可能となり、外側係合部の外径が１〜２mm程度の小さなものでも、筒状の係止部材が確実に形成できるようになる。
しかも、弾性線材から形成するので、係止部材全体が弾性部となって、外側係合部および内側係合部をそれぞれ貫通孔の内周面および連結ピンの外周面に確実に圧接させることができ、連結ピンの貫通孔からの抜け止めを確実に行うことができる。
【００２２】
また、係止部材としては、弾性線材を筒状に巻いたコイルばねからなるとともに、直径の異なる小径コイルばねと大径コイルばねとを備え、前記大径コイルばねよりも直径の小さい前記小径コイルばねが、前記大径コイルばねの内部に螺合され、前記小径コイルばねの内周部分が前記内側係合部とされ、前記大径コイルばねの外周部分が前記外側係合部となっているものも採用できる。
【００２３】
このようにすれば、ストレートに延びる通常のコイルばねを複数組み合わせることで、外側係合部および内側係合部の両方を備えた係止部材が得られるので、係止部材の大量生産が容易に図れるようになる。
しかも、大径コイルばねの内部に小径コイルばねを螺合するので、大径コイルばねおよび小径コイルばねの一方が径方向に弾性変形しようとすると、一方のコイルばねにおいて螺旋を形成する弾性線材が、他方のコイルばねにおいて螺旋を形成する弾性線材の間に割り込み、他方の弾性線材を長手方向に弾性変形させるので、大径コイルばねおよび小径コイルばねを、細い弾性線材から形成したために、大径コイルばねおよび小径コイルばねの単体では弾性力が不足しても、係止部材全体では充分な弾性力が得られるようになる。
このため、大径コイルばねおよび小径コイルばねを、細い弾性線材から形成しても、外側係合部および内側係合部をそれぞれ貫通孔の内周面および連結ピンの外周面に充分な力で圧接させることができ、連結ピンの貫通孔からの抜け止めを確実に防止できる。
そのうえ、細い弾性線材から大径コイルばねおよび小径コイルばねを形成することができるようになるので、大径コイルばねの内部に小径コイルを螺合させた係止部材でも、前述した外側係合部および内側係合部の両方を備えたコイルばねからなる係止部材と同様に、外側係合部の外径が１〜２mm程度の小さなものでも、係止部材が確実に形成できるようになる。
【００２４】
さらに、係止部材としては、弾性材料を筒状に形成した側壁部を有するものであり、前記側壁部の外周面が前記外側係合部とされるとともに、前記側壁部の内周面が前記内側係合部とされ、前記側壁部には、前記外周面および前記内周面の少なくとも一方に凹部が形成され、前記側壁部の前記凹部以外の部分が弾性変形する前記弾性部となっているものも採用できる。
【００２５】
このようにすれば、合成樹脂、熱可塑性エラストマおよび合成ゴム等で係止部材が形成できるようになり、射出成形法等の金型を用いる成形法で係止部材を製造できるので、前述した外側係合部および内側係合部の両方を備えたコイルばねからなる係止部材と同様に、外側係合部の外径が１〜２mm程度の小さなものでも、係止部材が確実に形成できるうえ、係止部材の大量生産が容易に図れるようになる。
しかも、金型を用いる成形法で係止部材を製造すれば、係止部材の外周面および内周面に様々な凹凸が容易に形成可能となり、連結ピンの外周面や貫通孔の内周面に凹凸を形成し、連結ピンおよび貫通孔側の凹凸に応じて係止部材側にも凹凸を形成すれば、連結ピンの抜け止めを行うには、弾性力が不足する材質で係止部材を形成しても、連結ピンおよび貫通孔側の凹凸に、係止部材側にも凹凸が係合し、係止部材で連結ピンの抜け止めが確実に行えるようになる。
【００２６】
また、前述のような連結構造において、前記連結ピンには、前記係止部材が設けられている位置に応じて、その外周面が凹まされた凹部を有するものであることが望ましい。
このようにすれば、連結ピンは、凹部の両端に段付部を有するようになり、連結ピンを係止部材の内部に挿通すると、連結ピンの段付部の間に係止部材が係止されるようになり、細い弾性線材を巻いたコイルばねからなる係止部材や、比較的軟らかい弾性材料を筒状に形成した側壁部を有する係止部材を採用した等により、連結ピンの抜け止めを行うには、係止部材単体の弾性力が不足する場合であっても、係止部材で連結ピンの抜け止めが確実に行えるようになる。
これにより、係止部材の材質を選択するにあたり、その選択範囲が広がり、使用条件等に応じた最適の係止部材が実現可能となる。
【００２７】
そして、ケースおよびバンドを備えた時計において、ケースとバンドとを被連結部材とする連結、および、バンドを形成する駒同士を被連結部材とする連結の少なくとも一方の連結に、前述のような連結構造を採用することが好ましい。
このようにすれば、時計のケースおよびバンドの間、あるいは、駒同士の間にガタ付がなくなり、時計を展示用スタンドに装着した際に、時計バンドの駒がケースあるいは他の駒に対して大きく曲がらず、ケースおよび駒、あるいは駒同士の互いに対向する対向面が大きく開くことがなくなり、見苦しさが未然に防止される。
このため、展示用スタンドに装着した状態で時計をショーケース内に置いて展示すれば、時計の優れた外観品位が何ら損なわれることがなく、顧客に対して、時計の商品としての魅力を充分にアピールすることができる。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の説明では、既に説明した部材と同じ部材には同一符号を付し、その説明を省略若しくは簡略にする。
図１および図２には、本発明の実施形態に係る時計１の要部が示されている。本実施形態は、前述の従来例におけるケース２とバンド３とを連結するＣリング式の連結構造80、および、バンド３の駒４同士を連結するヘアピン式の連結構造90を、本発明に基づく連結構造20，30にそれぞれ置き換えたものである。
【００２９】
すなわち、連結構造20は、時計１の外装となるケース２と、バンド３とを被連結部材とし、ケース２およびバンド３を相互に連結するためのものである。
連結構造20には、ケース２およびバンド３が連結された状態では、互いに連続するように、ケース２のカン５およびバンド３の端部に配置された駒4Aの連結部７に形成された貫通孔８と、この貫通孔８に挿通されるとともに、カン５および駒4Aを連結する連結ピン21と、貫通孔８の内部に連結ピン21を係止させる筒状に形成された係止部材22とが設けられている。
ここで、駒4Aの連結部７およびケース２のカン５は、互いに凹凸係合する凹形係合部および凸形係合部のそれぞれとなっている。これらの連結部７およびカン５には、連結ピン21を挿通させる貫通孔８として、内径の異なる大径孔部としての貫通孔部8Aと、小径孔部としての貫通孔部8Bとがそれぞれ設けられている。このうち、貫通孔部8Bよりも大径に形成された貫通孔部8Aは、カン５に形成されるとともに、係止部材22を収納するものとなっている。
【００３０】
連結ピン21は、図３に示されるように、係止部材22が設けられている位置に応じて、その外周面が凹まされた凹部23を有するものである。連結ピン21の凹部23の両側には、軸方向にストレートに延びる軸部24が設けられ、軸部24の先端には、先端側へ向かって段階的に細くなった錐状部25が設けられている。
錐状部25には、軸部24の外径D1よりも小さい外径D2を有するとともに、軸方向にストレートに延びるほぞ部25A と、軸部24およびほぞ部25A を相互に連結するテーパー面を有する第１のテーパー部25B と、ほぞ部25A から先端側へ延びるテーパー面を有する第２のテーパー部25C とが設けられている。
ここで、係止部材22を収納していない貫通孔部8Bの内径B1は、連結ピン21の軸部24をスムースに挿通できる最低限の寸法とされ、貫通孔部8Bの内周面と連結ピン21の外周面との間に僅かな隙間が形成されるようになっている。これにより、貫通孔部8Bの内周面と、軸部24の外周面との間には殆ど隙間が形成されず、その間に係止部材22が介在しなくとも、駒4Aとケース２との間に殆どガタ付が発生しないようになっている。
また、連結ピン21に形成された凹部23の外径D3は、錐状部25の外径D2よりも若干大きく設定されている。
【００３１】
係止部材22は、図３の如く、弾性線材22A を筒状に巻いたコイルばねからなるものである。係止部材22には、弾性線材22A を異なる直径で巻くことにより、直径の異なる大径部26および小径部27とが設けられている。
そして、大径部26および小径部27は、当該係止部材22の軸線方向における異なる位置に形成されている。
大径部26の外周縁は、貫通孔８を形成する貫通孔部8Aの内周面に係合する外側係合部26A となっている。
小径部27の内周縁は、連結ピン21に形成された凹部23の外周面に係合する内側係合部27A となっている。
そして、外側係合部26A と内側係合部27A との間にある弾性線材22A は、それ自体が弾性変形可能な弾性部となっている。
【００３２】
ここで、外側係合部26A は、貫通孔部8Aから取り出され、外力が加わっていない状態では、その外径D4が貫通孔部8Aの内径B2よりも大きく設定され、貫通孔部8Aに収納すると、貫通孔部8Aの内周面に圧接するようになっている。
また、内側係合部27A は、連結ピン21が取り外され、外力が加わっていない状態では、その内径B3が連結ピン21の中央部分に設けられた凹部23の外径D3よりも小さく、かつ、連結ピン21の端部に設けられたほぞ部25A の外径D2よりも大きく設定されている。
内径B3を外径D3より小さく設定することにより、連結ピン21の凹部23を内部に挿通すると、凹部23の外周面に圧接可能とされている。
一方、内径B3を外径D2より大きく設定することにより、連結ピン21を内部に挿通する際に、小径部27は、その内部にほぞ部25A および軸部24が順次挿通され、当該小径部27を形成する弾性線材22A を第１のテーパー部25B で徐々に変形させるようになっている。
これにより、小径部27を形成する弾性線材22A は、スムースに変形し、無理な力が加わって破損することが防止されるようになっている。
【００３３】
図１に戻って、連結構造30は、バンド３を形成する駒４を被連結部材とし、駒４同士を連結するためのものである。
連結構造30には、前述の連結構造20と同様に、一対の駒４が連結された状態では、互いに連続するように、一方の駒４の突起10および他方の駒４の連結部12に形成された貫通孔31と、この貫通孔31に挿通されるとともに、駒４同士を連結する連結ピン32と、貫通孔31の内部に連結ピン32を係止させる筒状に形成された係止部材33とが設けられている。
ここで、突起10および連結部12は、互いに凹凸係合する凹形係合部および凸形係合部のそれぞれとなっている。これらの突起10および連結部12には、連結ピン32を挿通させる貫通孔31として、内径の異なる大径孔部としての貫通孔部31A と、小径孔部としての貫通孔部31B とがそれぞれ設けられている。このうち、貫通孔部31B よりも大径に形成された貫通孔部31A は、連結部12に形成されたものとなっている。
そして、連結部12のうち、中間部分に配置された複数の連結部12A にそれぞれ設けられた貫通孔部31A の各々には、係止部材33が収納されている。
【００３４】
連結ピン32は、図４に示されるように、複数の係止部材33が設けられている位置に応じて、その外周面が凹まされた凹部34を複数有するものである。連結ピン32の凹部34の両側には、前述の連結ピン21と同様に、軸方向にストレートに延びる軸部35が設けられ、連結ピン32の両端端には、先端側へ向かって段階的に細くなった錐状部36が設けられている。
錐状部36には、軸部35の外径D1よりも小さい外径D2を有するとともに、軸方向にストレートに延びるほぞ部36A と、軸部35およびほぞ部36A を相互に連結するテーパー面を有する第１のテーパー部36B と、ほぞ部36A から先端側へ延びるテーパー面を有する第２のテーパー部36C とが設けられている。
【００３５】
係止部材33は、前述の係止部材22と同様に、弾性線材33A を筒状に巻いたコイルばねからなるものである。係止部材33には、図４の如く、弾性線材33A を異なる直径で巻くことにより、直径の異なる大径部37および小径部38とが設けられ、これらの大径部37および小径部38が、当該係止部材33の軸線方向における異なる位置に配置されている。
大径部37の外周縁は、貫通孔31を形成する貫通孔部31A の内周面に係合する外側係合部37A とされ、小径部38の内周縁は、連結ピン32に形成された凹部34の外周面に係合する内側係合部38A とされている。
そして、外側係合部37A と内側係合部38A  との間にある弾性線材33A は、それ自体が弾性変形可能な弾性部となっている。
ここで、連結ピン32における軸部35の外径D1、ほぞ部36A の外径D2および凹部34の外径D3、係止部材33における外側係合部37A の外径D4、貫通孔31における貫通孔部31B の内径B1および貫通孔部31A の内径B2、ならびに、係止部材33における内側係合部38A の内径B3の寸法については、その大小関係が前述の連結構造20における関係と同一であるので、説明を省略する。
【００３６】
ここで、バンド３の駒４およびケース２を形成する材質としては、１８Ｋ等の金、銀、プラチナ、ステンレス鋼、真鍮、チタン、および、チタン合金等の金属、ならびに、ＡＢＳ樹脂、ポリカーボネートおよびアクリル樹脂等の合成樹脂が採用できる。
連結ピン21，32を形成する材質としては、ステンレス鋼およびチタン合金等の金属が採用できる。
係止部材22，33を形成する材質としては、ステンレス鋼およびばね用鋼材等の金属が採用できる。
【００３７】
次に、以上のような本実施形態における連結作業の手順、および、その作用について説明する。
時計１のケース２にバンド３を、前述の連結構造20で連結するにあたり、まず、ケース２に設けられたカン５の貫通孔部8Aに、係止部材22を入れた後、駒4Aの凹部６にカン５を嵌め込んで、駒4Aの連結部７とケース２のカン５とを互いに凹凸係合させる。
この状態で、連結ピン21を貫通孔８に挿入し、貫通孔部8Aに収納された係止部材22の内部に連結ピン21を挿通させ、連結ピン21の凹部23の外周面に係止部材22の内側係合部27A を係合させるとともに、貫通孔部8Aの内周面に係止部材22の外側係合部26A を係合させると、ケース２とバンド３との連結作業が完了する。
【００３８】
このような連結構造20には、図５および図６に示されるように、ケース２側の貫通孔部8Aおよびバンド３側の貫通孔部8Bの中心軸が互いにずれていても、貫通孔部8Aの内径B2が連結ピン21の外径D1より大きいので、貫通孔８全体に渡って連結ピン21の挿通が可能となっているうえ、係止部材22の全体が弾性変形可能なので、連結ピン21を挿入していくにしたがい、小径部27が連結ピン21の中心軸に応じた位置に変位し、連結ピン21を係止部材22の内部に挿通することが容易となる、といった作用がある。
このため、ケース２側の貫通孔部8Aおよびバンド３側の貫通孔部8Bの中心軸が互いにずれている、いないにかかわらず、貫通孔８全体に渡って連結ピン21を容易に挿通でき、ケース２とバンド３との連結作業が容易に行える、といった作用がある。
【００３９】
この作用により、貫通孔部8A, 8Bがずれていても、連結ピン21の挿通が可能となるので、駒4Aおよびケース２の相対的な位置を調節する必要がなく、駒4Aおよびケース２の互いに対向する面の間、ならびに、駒4Aの凹部６およびケース２のカン５の互いに対向する面の間には、図５の如く、殆ど隙間が設定されておらず、これにより、駒4Aが回動しても、ケース２および駒4Aの互いに対向する面が大きく露出することがない、という作用も達成される。
【００４０】
また、貫通孔部8Aの内径B2が連結ピン21の外径D1より大きく、貫通孔部8Aの内周面と、連結ピン21に形成した凹部23の内周面との間に隙間が形成されていても、係止部材22の弾性部の弾性力により、係止部材22の内側係合部27A が連結ピン21に設けた凹部23の外周面に常に圧接するとともに、係止部材22の外側係合部26A が貫通孔部8Aの内径面に常に圧接するので、連結ピン21で連結されたケース２とバンド３との間に、ガタ付きが殆ど発生しない。
このため、ケース２に駒4Aを連結している連結ピン21の中心軸が、ケース２から遠ざかる方向へ逃げることがなく、ケース２に対する駒4Aの回動範囲が所定範囲に制限され、時計１を展示用スタンドに装着しても、ケース２に連結されたバンド３の駒4Aが大きく曲がることがない、といった作用がある。
【００４１】
一方、バンド３を形成する駒４同士を、前述の連結構造30で連結するにあたり、互いに連結される一対の駒４の一方に設けられた複数の連結部12A の貫通孔部31A の各々に、係止部材33を入れた後、一方の駒４の凹部11に、他方の駒４の突起10を嵌め込み、一方の駒４の連結部12A と、他方の駒４の突起10とを互いに凹凸係合させる。
この状態で、連結ピン32を貫通孔31に挿入し、貫通孔部31A に収納された係止部材33の内部に連結ピン32を挿通させ、連結ピン32の凹部34の外周面に係止部材33の内側係合部38A を係合させるとともに、貫通孔部31A の内周面に係止部材33の外側係合部37A を係合させると、駒４同士の連結作業が完了する。
このような連結構造30にも、前述の連結構造20と同じ作用がある。
【００４２】
前述のような本実施形態によれば、次のような効果が得られる。
すなわち、係止部材22，33に設けた内側係合部27A, 38Aの内径を連結ピン21，32に設けた凹部23，34の外径よりも小さくするとともに、外側係合部26A, 37Aの外径を貫通孔部8A,31Aの内径よりも大きくし、貫通孔８，31の内部に入れた係止部材22，33の内部に連結ピン21，32を挿通することで、複数の被連結部材であるケース２およびバンド３、または、駒４同士を相互に連結するようにしたので、係止部材22，33の弾性力により、内側係合部27A, 38Aが連結ピン21, 32の凹部23，34の外周面に圧接し、かつ、外側係合部26A, 37Aが貫通孔部8A,31Aの内周面に圧接するようになり、その摩擦力により連結ピン21, 32が貫通孔８，31から不意に抜けることを防止することができる。
【００４３】
そのうえ、連結ピン21, 32の外周面と貫通孔部8A,31Aの内周面との間に隙間が形成されていても、係止部材22，33の弾性力により、内側係合部27A, 38Aが連結ピン21，32の外周面に常に圧接するとともに、外側係合部26A, 37Aが貫通孔部8A,31Aの内径面に常に圧接するようにしたので、連結ピン21, 32で連結されたケース２およびバンド３ならびに駒４同士から、ガタ付きを解消できる。
このガタ付きの解消により、ケース２に駒4Aを連結している連結ピン21の中心軸が、ケース２から遠ざかる方向へ逃げることがなく、ケース２に対する駒4Aの回動範囲が所定範囲に制限され、時計１を展示用スタンドに装着しても、ケース２に連結されたバンド３の駒4Aおよび駒４同士が大きく曲がることがなくなり、ケース２および駒4A、あるいは駒４同士の互いに対向する対向面が大きく開いた際の見苦しさを未然に防止できる。
【００４４】
さらに、貫通孔部8A,31Aと、貫通孔部8B,31Bとがずれていても、連結ピン21，32の挿通が可能となるので、駒４やケース２の相対的な位置を調節する必要がなくなり、駒4Aおよびケース２の互いに対向する面や、駒４同士の互いに対向するの面等の間に設定される隙間の寸法を小さく抑えることができる。
このため、駒４が回動しても、ケース２および駒４の互いに対向する面や、駒４同士の互いに対向するの面が大きく露出することがなく、この点からも、ケース２および駒4A、あるいは駒４同士の互いに対向する対向面が大きく開いた際の見苦しさを未然に防止できる。
【００４５】
また、連結ピン21, 32の外周面と貫通孔部8A,31Aの内周面との間に隙間を形成し、貫通孔部8A,31Aおよび貫通孔部8B,31Bの中心軸がずれている、いないにかかわらず、貫通孔８, 31への連結ピン21, 32の挿通を可能とし、かつ、係止部材22, 33を弾性線材22A, 33Aで形成し、係止部材22, 33の内部への連結ピン21, 32の挿通を容易に行えるようにしたので、連結作業を容易に行うことができる。
しかも、貫通孔部8A,31Aおよび貫通孔部8B,31Bの中心軸がずれていても、連結作業が容易に行えるので、貫通孔部8A,31Aおよび貫通孔部8B,31Bの位置精度を向上する必要がなく、ケース２とバンド３とを異なる複数の工場で別々に製造することができ、時計１を製造するにあたり、リードタイムの短縮が図れ、その製造効率を向上することができるうえ、アフターサービスにおいて、バンド３の交換を容易に行うことができる。
【００４６】
さらに、連結ピン21, 32および係止部材22, 33を主要部品とする連結構造20, 30を採用したので、従来のピン式の連結構造に比べても、部品点数が多くならないうえ、構造が極めて簡単なので、小さな寸法でも容易に製作でき、バンド３の幅寸法が小さくとも、駒４同士の連結およびバンド３とケース２との連結を行うことができる。
【００４７】
また、互いに凹凸係合するカン５および連結部７ならびに突起10および連結部12のそれぞれに、連結ピン21，32を挿通させる貫通孔８，31を設け、この貫通孔８，31に内径の異なる貫通孔部8A, 8Bおよび貫通孔部31A, 31Bをそれぞれ設け、大径の貫通孔部8A,31Aに係止部材22，33を収納するようにしたので、係止部材22，33を収納していない貫通孔部8B,31Bの内径B1は、連結ピン21, 32をスムースに挿通できる最低限の寸法ですみ、貫通孔部8B,31Bの内周面と連結ピン21, 32の外周面との間に形成される隙間が僅かなものとなり、係止部材22，33が介在しなくとも、大きなガタ付の発生を防止できる。
しかも、連結ピン21, 32を係止部材22，33の内部に挿入する際に、係止部材22，33が小径となった貫通孔部8B,31B側へ移動できなくなるので、係止部材22，33が確実に貫通孔部8A,31Aの内部に留まるようになり、この点からも連結作業を容易に行うことができる。
【００４８】
さらに、弾性線材22A, 33Aを筒状に巻いたコイルばねからなるとともに、弾性線材22A, 33Aを異なる直径で巻くことにより、その軸線方向における異なる位置に外側係合部26A, 37Aと内側係合部27A, 38Aとを形成した係止部材22，33を採用したので、外側係合部26A, 37Aの外径が１〜２mm程度の小さなものでも、弾性線材22A, 33Aから係止部材22，33を確実に形成することができる。
しかも、弾性線材22A, 33Aから形成するので、係止部材22, 33全体が弾性部となって、外側係合部26A, 37Aおよび内側係合部27A, 38Aを貫通孔部8A,31Aの内周面および連結ピン21, 32の外周面に確実に圧接させることができ、貫通孔８，31からの連結ピン21 , 32の抜け止めを確実に行うことができる。
【００４９】
また、係止部材22，33が設けられている位置に応じて、その外周面を凹ました凹部23，34を連結ピン21, 32に設け、凹部23, 34の両端に形成される段付部で係止部材22，33を係止するようにしたので、細い弾性線材22A, 33Aを巻いたコイルばねからなり、その弾性力が不足するおそれのある係止部材22，33であっても、係止部材22，33で連結ピン21, 32の抜け止めを確実に行うことができるうえ、係止部材22, 33の材質を選択するにあたり、その選択範囲が広がり、使用条件等に応じた最適の係止部材22, 33を得ることができる。
【００５０】
そして、時計１のケース２とバンド３とを連結する連結構造、および、バンド３を形成する駒４同士を連結する連結構造として、連結構造20，30を採用し、時計１を展示用スタンドに装着した際に、ケース２および駒4A、および駒４同士の互いに対向する対向面が大きく開かないようにしたので、時計１を展示用スタンドに装着しても、見苦しさが何ら生じることがない。
このため、時計１をショーケース内に置いて展示すれば、時計１の優れた外観品位が何ら損なわれることがなく、顧客に対して、時計１の商品としての魅力を充分にアピールすることができる。
【００５１】
なお、本発明は、前述の各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲で、その改良および変形をも含むものである。
例えば、係止部材としては、弾性線材を筒状に巻いた一個のコイルばねからなり、中間部分に小径部が一箇所設けられ、この小径部の両側に大径部を二箇所設けたものに限らず、図７に示されるように、小径部40および大径部41が一箇ずつ設けられたコイルばね42を二個備え、互いの小径部40を近接させて配置される係止部材43でもよい。
ここで、前記実施形態では、係止部材22，33を作製するために、弾性線材22A，33Aを巻く際に、弾性線材22A，33Aが形成する螺旋の直径を２回変更する必要があるが、前述のような係止部材43を採用すれば、弾性線材を巻く際に、弾性線材が形成する螺旋の直径を１回変更するだけで済むので、係止部材22，33よりも製造効率を大幅に向上できる、というメリットが得られる。
【００５２】
あるいは、図８に示されるように、直径の異なる小径コイルばね50と大径コイルばね51とを備え、大径コイルばね51よりも小直径の小径コイルばね50が、大径コイルばね51の内部に螺合され、小径コイルばね50の内周部分が内側係合部52とされ、大径コイルばね51の外周部分が外側係合部53となっている係止部材54も採用することができる。
このような係止部材54を採用すれば、ストレートに延びる通常のコイルばね51，52を複数組み合わせることで、外側係合部53および内側係合部52の両方を備えたものが得られるので、係止部材54の大量生産を容易に図ることができる。
【００５３】
しかも、大径コイルばね51の内部に小径コイルばね50を螺合するので、大径コイルばね51および小径コイルばね50の一方が径方向に弾性変形しようとすると、コイルばね50, 51の一方において螺旋を形成する弾性線材が、コイルばね50, 51の他方において螺旋を形成する弾性線材の間に割り込み、他方の弾性線材を長手方向に弾性変形させるので、細い弾性線材から形成したために、大径コイルばね51および小径コイルばね50の単体では弾性力が不足するおそれがあっても、係止部材54全体で充分な弾性力を得ることができる。
このため、大径コイルばね51および小径コイルばね50を、細い弾性線材から形成しても、外側係合部53および内側係合部52をそれぞれ貫通孔の内周面や連結ピンの外周面に充分な力で圧接させることができ、連結ピンの貫通孔からの抜け止めを確実に防止できる。
そのうえ、細い弾性線材から大径コイルばね51および小径コイルばね50を形成することができるようになるので、前述の係止部材22，33と同様に、外側係合部53の外径が１〜２mm程度の小さなものでも、係止部材54を確実に形成できる。
【００５４】
さらに、係止部材としては、弾性線材を巻いて筒状にしたものに限らず、図９に示されるように、弾性材料を筒状に形成した側壁部60を有し、側壁部60の外周面が外側係合部62とされるとともに、側壁部60の内周面が内側係合部61とされ、側壁部60の外周面および内周面の少なくとも一方に凹部63が形成され、側壁部60の凹部63以外の部分が弾性変形する弾性部64となっている係止部材65も採用することができる。
【００５５】
このようにすれば、熱可塑性エラストマを含む合成樹脂、ならびに、フッ素ゴムおよびシリコーンゴム等の合成ゴムで係止部材65が形成可能となり、射出成形法等の金型を用いる成形法で係止部材65を製造できるので、コイルばねからなる係止部材22，33と同様に、外側係合部62の外径が１〜２mm程度の小さなものでも、係止部材65を確実に形成できるうえ、係止部材65の大量生産を容易に図ることができる。
この際、図１０に示されるように、係止部材65の内周面に突条66を設け、連結ピンの挿通により、突条66が大きく変形するようにすれば、連結ピンの抜け止めを行うには、弾性力が不足する材質で係止部材65を形成しても、大きく変形した突条66が連結ピンに強く圧接し、係止部材65で連結ピンの抜け止めを確実に行うことができる。
【００５６】
あるいは、図１１に示されるように、側壁部60の肉厚をさらに厚くするとともに、内周面に溝部67を設け、連結ピンの挿通により、溝部67の両側の側壁部60が大きく変形するようにすれば、弾性力が不足する材質で係止部材65を形成しても、大きく変形した側壁部60の弾性力により、内側係合部61である内周面が連結ピンに強く圧接し、係止部材65で連結ピンの抜け止めを確実することができる。
なお、筒状の側壁部を有する係止部材としては、熱可塑性エラストマを含む合成樹脂、あるいは、フッ素ゴムおよびシリコーンゴム等の合成ゴムから形成したものに限らず、ステンレス鋼等の弾性を有する金属からなるものでもよい。
側壁部を有する係止部材を金属製にするにあたり、径方向の変形が容易となるように、肉厚が薄く、かつ、蛇腹状に形成された側壁部を採用する等、容易に変形するように形成できれば、係止部材の具体的な形状等は適宜選択できる。
【００５７】
また、連結ピンとしては、係止部材に応じた位置に凹部が形成されたものに限らず、図１２に示されるように、凹部が省略された連結ピン71でもよい。
さらに、連結ピンの凹部としては、軸方向にストレートに延びる外周面を備えたものに限らず、図１３に示されるように、外周面に設けられた複数の溝72からなる凹部73、あるいは、図１４に示されるように、軸方向の中間部分に突条74が設けられた凹部75でもよい。
このような溝72や突条74を連結ピンに設ければ、連結ピンに対する係止部材の係止力が強くなるので、係止部材による連結ピンの抜け止め効果をより増強することができる。
【００５８】
また、連結ピンとしては、先端側へ向かって段階的に細くなった錐状部を備えたものに限らず、図１５に示されるように、先端側へ向かって緩やかに細くなっていく錐状部76を有する連結ピン77でもよい。
このような連結ピン77を採用すれば、係止部材の内部に連結ピン77を挿通する際に、錐状部76に案内された係止部材がスムースかつ徐々に変形するので、係止部材に無理な力が加わり、係止部材の破損を防止することができる。
【００５９】
さらに、バンドを形成する駒同士の連結には、本発明に基づく連結構造だけでなく、前述した連結構造80, 90等、従来の連結構造を併用してもよい。
また、本発明に基づく連結構造は、時計のバンドを形成する駒同士を連結する連結構造に限らず、単なる装飾品であるブレスレットの駒同士を連結する連結構造に適用してもよい。
【００６０】
【発明の効果】
前述のように本発明によれば、時計の製造効率を損なうことがなく、幅の狭いバンドにも適用できるうえ、ケース、時計バンド、および、時計バンドを形成する駒等の被連結部材をガタ付なく連結することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態の要部を示す一部破断した平面図である。
【図２】前記実施形態の要部を示す一部破断した側面図である。
【図３】前記実施形態の連結構造の要部を示す一部破断した側面図である。
【図４】前記実施形態の異なる連結構造の要部を示す一部破断した側面図である。
【図５】前記実施形態の作用を説明するための一部破断した平面図である。
【図６】前記実施形態の作用を説明するための一部破断した側面図である。
【図７】本発明の弾性線材からなる係止部材の変形例を示す平面図である。
【図８】本発明の弾性線材からなる係止部材の異なる変形例を示す断面図である。
【図９】本発明の変形例であって側壁部を有する係止部材を示す断面図である。
【図１０】本発明の側壁部を有する係止部材の異なる変形例を示す断面図である。
【図１１】本発明の側壁部を有する係止部材のさらに別の変形例を示す断面図である。
【図１２】本発明の連結ピンの変形例を示す平面図である。
【図１３】本発明の連結ピンの異なる変形例を示す平面図である。
【図１４】本発明の連結ピンのさらに異なる変形例を示す平面図である。
【図１５】本発明の連結ピンのさらに別の変形例を示す平面図である。
【図１６】従来例を示す斜視図である。
【図１７】従来例の要部を示す図１に相当する図である。
【図１８】従来例の課題を説明するための拡大斜視図である。
【符号の説明】
１  時計
２  ケース
３  バンド
４  駒
５  凸形係合部としてのカン
７  凹形係合部としての連結部
８，31  貫通孔
8A,31A  大径孔部としての貫通孔部
8B,31B  小径孔部としての貫通孔部
10  凹形係合部としての突起
12A 凸形係合部としての連結部
21,32,71,77 連結ピン
22,33,43,54,65  係止部材
22A, 33A  弾性線材
23,34,73,75 連結ピンの凹部
26A,37A,53,62 外側係合部
27A,38A,52,61 内側係合部
50  小径コイルばね
51  大径コイルばね
60  側壁部
63  側壁部の凹部
64  弾性部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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