(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の燃料噴射システム（１０）の作動のための方法であって、
燃料が高圧ポンプ（１６）から燃料レール（１８）に吐出され、吐出される燃料の量が、電磁的な操作装置（３４）によって操作される電磁制御弁（３０）によって制御され、
電磁的な操作装置（３４）に供給される駆動制御信号が、少なくとも２つのパラメータによって定められる方法において、
ａ）適合化方法ステップにおいて、第２のパラメータを一定値に保持した状態で、電磁的な操作装置（３４）に供給される駆動制御信号の少なくとも１つの第１のパラメータを、開始値から、電磁制御弁（３０）が辛うじて開くか又はそれ以上開くことのできない時点の最終値まで逐次的に変更し、
ｂ）その後で第１のパラメータを、前記最終値に基づいて特定し、
ｃ）前記特定した第１のパラメータを、燃料噴射システム（１０）の少なくとも１つの現下の作動量に基づいて適合化するか、又は第２のパラメータを、燃料噴射システム（１０）の少なくとも１つの現下の作動量と前記特定した第１のパラメータに基づいて適合化し、
ｄ）２つのパラメータのうちステップｃ）において適合化されなかったパラメータを、再度の適合化方法において、開始値から、電磁制御弁（３０）が辛うじて開くか又はそれ以上開くことのできない時点の最終値まで逐次的に変更し、その後でこのパラメータを最終値に基づいて求める、
ようにしたことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記第１及び第２のパラメータのうち、一方が保持フェーズ中のデューティー比であり、他方が吸引パルスの持続時間である、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記現下の作動量（ｎ）は、
燃料の温度又は燃料噴射システム（１０）の噴射量又は電磁的操作装置（３４）が少なくとも直接的に接続されている電圧源の電圧である、請求項１又は２記載の方法。
【請求項４】
前記ステップｃ）とステップｄ）を、反復的手法の趣旨で繰返し実施する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記ステップａ）からｃ）ないしはステップａ）からｄ）を、内燃機関の回転数が限界回転数を下回っているときにのみ実施するようにした、請求項１から３いずれか１項記載の方法。
【請求項６】
電磁的操作装置（３４）に供給される電気的なエネルギーを少なくとも、電磁制御弁（３０）の操作プランジャ（４８）がストッパー（５２）にほぼ当接するような時点で、高める、請求項１から５いずれか１項記載の方法。
【請求項７】
請求項１から６いずれか１項記載の方法に適用するためにプログラミングされている、コンピュータプログラム。
【請求項８】
請求項１から６いずれか１項記載の方法に適用するためのコンピュータプログラムが記憶されている、燃料噴射システム（１０）の開ループ／閉ループ制御装置（５４）用の電気的な記憶媒体。
【請求項９】
請求項１から６いずれか１項記載の方法に適用するためにプログラミングされている、燃料噴射システム（１０）のための開ループ／閉ループ制御装置（５４）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は請求項１の上位概念による内燃機関の燃料噴射システムに関している。さらにこの発明の対象は、コンピュータプログラム、電気的な記憶媒体並びに開ループ／閉ループ制御装置にも係わる。
【背景技術】
【０００２】
独国特許出願公開第１０１  ４８  ２１８号明細書には、調量制御弁を用いた燃料噴射システムの作動方法が開示されている。この公知の調量制御弁は、マグネット式アーマチュアとそれに対応して設けられているストローク制限ストッパーとを備え、電磁コイルによって電磁的に操作される電磁弁として実現されている。この公知の電磁弁は、コイルが通電された状態において開放状態となる。電磁コイルが通電されていない無電流状態において開く方式の調量制御弁は既に市場において公知である。特にこの後者のケースでは、電磁制御弁の閉成のために、電磁コイルが定電圧で駆動制御されるか、クロック制御（パルス幅変調；ＰＷＭ）された電圧によって駆動制御され、それによって電磁コイル内の電流が特徴的な形態で上昇する。電圧が遮断された後では、電流も特徴的な形態で下降し、それによって当該電磁制御弁が開放される。
【０００３】
発明の開示
本発明の課題は、燃料噴射システム作動時のノイズを簡単な手段で極力抑えることのできる、内燃機関の燃料噴射システムの作動方法を提供することである。
【０００４】
前記課題は請求項１の特徴部分に記載された本発明による方法によって解決される。本発明による方法の有利な実施例は従属請求項にも記載されている。又本発明の別の解決手段は別の独立請求項に記載されている。本発明の重要な特徴部分は以下の明細書並びに図面にも記載されている。なおこれらの特徴部分は、それに対する具体的な示唆がなくても単一での適用のみならず、様々な組み合わせにおいても本発明にとって本質的なものであることを述べておく。
【０００５】
本発明による方法への適用の場合には、電磁的操作装置の操作要素がストッパーへ当接する際の速度が最小化され、それによって電磁制御弁の作動ノイズが低減する。このようなことに対して本発明は一方では適合化を基礎としている。この適合化のもとでは、電磁的操作装置の駆動制御信号のパラメータが次のように適合化される。すなわち電子操作装置の操作要素が通電状態においてその終端位置のぎりぎりで極力遅くなるような速度で作動するように適合化される。この適合化によって、最終的に当該電磁的操作装置には次のような異なる効果、すなわち迅速に吸引される効果的なシステムとしての効果と、効果的ではないが緩やかに吸引されるシステムとしての効果がもたらされるようになる。またこのような効果によって電磁制御弁の許容誤差も考慮することが可能になる。
【０００６】
他方では本発明は、電磁的操作装置の駆動制御信号の特定のもとで燃料噴射システムの目下の作動量を考慮することを基礎としている。このようにすることで、全く異なる作動状況において、燃料噴射システムの相応に異なる作動量により、ストッパーに対する操作要素の当接速度を可及的に僅かに抑える駆動制御信号が得られることが保証される。
【０００７】
ノイズ発生を低減する外に、所定の任意抽出の範囲で測定されたノイズの散乱も最小化され得る。それ故に特定のノイズ上限を維持することも高い信頼性のもとで可能になり、個々の高圧ポンプ乃至電磁制御弁に対する苦情クレームのリスクも低減される。当接速度の低減によれば、電磁的操作装置の操作要素に対応しているストッパーへの負担も軽減できる。これにより、相応の負荷の集中が緩和され、電磁制御弁の機械的な部品への摩耗及び耐性要求も下げることが可能となる。この適合化手法によれば、さらに電磁制御弁の寿命全体に係わる利点も得られる。これらの利点は、実質的な追加コストなしで得られるものである。なぜなら、本発明は付加的なハードウエアを何も必要とすることなく、簡単なソフトウエア技術による手段で実現が可能だからである。
【０００８】
特に有利には、２つのパラメータは、以下のグループに所属する。すなわち、保持フェーズ中のデューティー比または等価的特性量；吸引パルスの持続時間または等価的特性量。最終的には、吸引パルス持続時間とデューティー比からなる所定の組み合わせ毎にある種のノイズ最小値が求められる。現時点において通常用いられている電磁的操作装置の多くはパルス幅変調方式で作動しており、電子操作装置に供給されるエネルギーはデューティー比によって設定される。電流制御される出力段では、パラメータは連続的な電流値であってもよい。前述の"吸引パルス"とは、駆動制御信号の開始時点において、電磁的操作装置のアーマチュアに作用する磁力を可及的に迅速に形成するパルス状の通電と理解されたい。
【０００９】
電磁的な操作装置の駆動制御によって形成される力に対する特に重要な影響量は、いわゆる"ケーブルハーネス抵抗"である。この抵抗とは、例えば出力段と電磁的操作装置の間のリード線路の抵抗であり、コンタクト要素移行部の抵抗であり得る。これらの電気的な抵抗値は、温度に依存して変化し、さらに製造許容偏差や経年変化による影響量も比較的大きい。それ故に、燃料の温度や燃料噴射システムの構成要素の温度あるいは等価的な特性量がパラメータの適合化の際に考慮され、駆動制御信号が特に効果的なやり方で最適化される。電磁的操作装置を少なくとも直接閉鎖させる電源（例えば車両用バッテリー）の電圧、または等価的特性量は、電磁的操作装置の操作要素に及ぼす操作力とその速度に対しても直接の影響量を有している。それ故に、駆動制御信号を最適化することは、それらを考慮する上での非常に効果的な支援となる。
【００１０】
特に有利には、ステップｃ）の後で、ステップｄ）において、２つのパラメータのうちのステップｃ）において適合化されなかったパラメータを、再度の適合化方法において、開始値から逐次的に、電磁制御弁の閉成ないしは開放が少なくとも直接的にもはや検出されなくなるか乃至はまさに最初に検出されるような最終値まで変更し、その後でこのパラメータを最終値に基づいて確定する。つまり本発明によれば、第２の適合化手法が実施される。この手法は特に良好な結果をもたらし、装置の寿命全体にも影響を及ぼす操作要素のストッパーに対する速度を最小にすることを保証する。
【００１１】
再度の良好な結果を得るためには、前記ステップｃ）とステップｄ）が、反復的方法の趣旨で繰り返し実施される。
【００１２】
計算機容量を節約するために、ステップａ）〜ｃ）乃至はステップａ）〜ｄ）を、内燃機関の回転数が限界回転数よりも下方にあるときにのみ実施するようにしてもよい。これは、冒頭に述べた騒音問題が一般には内燃機関のアイドリング回転数若しくはそれを若干越えたくらいの回転数領域においてしか存在しないことによる。なぜならそのような回転数領域においてしか内燃機関の作動ノイズは、電磁的操作装置の操作要素のストッパーノイズがおよそ取沙汰されるくらいの小ささにはならないからである。
【００１３】
本発明による方法は、操作要素に比較的僅かな速度しか引き起こさせない。しかしながらこのことは、操作要素をとりわけ非常に僅かな当接速度でストッパーに到達させるが、引き続きその磁力も僅かなために再びリバウンドさせることにもなる。このことは燃料供給の不所望な中断にもなりかねない。そこでこのような不都合を回避するために、本発明によれば、電磁的操作装置に供給される電気的エネルギーが、少なくとも電磁制御弁の操作要素がストッパーにほぼ当接した時点で高められる。
【００１４】
以下では本発明の実施例を参照される図面に基づいて詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】高圧ポンプと電磁制御弁を備えた内燃機関の燃料噴射システムを概略的に示した図
【図２】図１による電磁制御弁の部分断面図
【図３】図１による電磁制御弁と高圧ポンプの様々な機能状態を対応する時間線図と共に概略的に示した図
【図４】駆動制御信号を最適化するための方法を実施した際の図１による電磁制御弁の駆動制御電圧と、電磁コイルの通電状態と、バルブ要素のストローク量とを時間軸に亘って表わした図
【図５】図１による燃料噴射システムの作動方法の第１実施例を表わしたフローチャート
【図６】図５に類似する第２実施例を表わしたフローチャート
【図７】図５に類似する第３実施例を表わしたフローチャート
【実施例】
【００１６】
図１では、燃料噴射システム全体が符号１０で表わされている。ここには、電気的な燃料ポンプ１２も含まれており、この燃料ポンプ１２を用いて燃料が、燃料タンク１４から高圧ポンプ１６まで吐出される。高圧ポンプ１６は燃料を非常に高い圧力まで圧縮し、それを引き続き燃料レール１８に供給する。この燃料レール１８には複数のインジェクタ２０が接続されており、これらのインジェクタ２０が燃料を自身に対応する燃焼室内へ噴射している。燃料レール１８内の圧力は圧力センサ２２によって検出される。
【００１７】
高圧ポンプ１６は、吐出ピストン２４を備えたピストンポンプであり、前記吐出ピストン２４は、図には示されていないカム軸からの回転運動を（双方向矢印２６で示した）往復運動に置換えている。前記吐出ピストン２４は吐出チャンバー２８を仕切っており、この吐出チャンバー２８は電磁制御弁３０を介して前記電気的な燃料ポンプ１２の吐出側に接続される。さらに前記吐出チャンバー２８は、アウトレットバルブ３２を介して燃料レール１８に接続される。
【００１８】
電磁制御弁３０は、電磁的操作装置３４を含んでいる。この電磁的操作装置３４は通電状態においてバネ３６の応力に対抗するように動作する。つまり電磁制御弁３０は通電されてない状態では開放され、通電状態では、通常のインレット切換えバルブの機能を果たしている。この電磁制御弁３０の正確な構造は図２に示されている。
【００１９】
この電磁制御弁３０は、ディスク状のバルブ要素３８を含んでおり、このバルブ要素３８は、バルブスプリング４０によって弁座４２に押し付けられている。バルブ要素３８とバルブスプリング４０と弁座４２の３つの要素は、前述したインレット切換バルブを形成している。
【００２０】
電磁的操作装置３４は、電磁コイル４４を含んでおり、この電磁コイル４４は、操作プランジャー４８のアーマチュア４６と協働している。バネ３６は、電磁コイル４４の無電流状態において前記操作プランジャー４８をバルブ要素３８に対して押し付け、当該バルブ要素３８を強制的にその開放位置にもたらしている。操作プランジャー４８の相応の終端位置は、第１のストッパー５０によって定められている。電磁コイルの通電状態のもとでは、前記操作プランジャー４８がバネ３６の応力に抗してバルブ要素３８から離れる方向で第２のストッパー５２に当接するように動かされる。
【００２１】
高圧ポンプ１６と電磁制御弁３０は以下で（図３に基づいて）説明するように動作する。
【００２２】
図３の上方には、ピストン２４のストローク量Ｈが、そしてその下方には電磁コイル４４の通電量Ｉが時間軸ｔに亘ってプロットされている。その他に高圧ポンプ１６が様々な作動状態で概略的に示されている。吸入行程中（図３の左方）では、電磁コイル４４が無電流状態である。これにより、操作プランジャー４８はバネ３６によってバルブ要素３８に対して押圧を加え、バルブ要素３８をその開放位置に動かす。このようにして燃料が電気的な燃料ポンプ１２によって吐出チャンバー２８内に流入する。下死点ＵＴに到達した後では、吐出ピストン２４の吐出行程が開始される。このことは図２の中央に示されている。電磁コイル４４はさらに無電流状態となり、それによって電磁制御弁３０はさらに強制的に開放される。燃料は吐出ピストン２４から開かれた電磁制御弁３０を介して電気的な燃料ポンプ１２方向に送出される。アウトレットバルブ３２は閉じられたままである。燃料レール１８内への吐出は行われない。
【００２３】
時点ｔ１では電磁コイルが通電され、これによって操作プランジャー４８がバルブ要素３８から引き離される。操作プランジャー４８は動きの最後において第２のストッパー５２に当接する（図２参照）。その場合の位置は、図３において電磁コイル４４の通電経過が概略的に示されていることで示唆される。さらに下方側で示されているように、実際のコイル電流は一定ではなく、とりわけ相互誘導作用に基づいて下降する。その上さらにパルス幅変調された駆動制御電圧のもとでは、コイル電流が波形状若しくはジグザグ形状になる。
【００２４】
吐出チャンバー２８内の圧力に基づいてバルブ要素３８が弁座４２に当接し、つまり電磁制御弁３０が閉じられる。ここでは吐出チャンバー２８内で圧力が形成され、この圧力はアウトレットバルブ３２の開放と、燃料レール１８内への吐出に結び付く。この過程は、図３の右方に示されている。吐出ピストン２４の上方の上死点ＯＴへの到達直後に、電磁コイル４４の通電状態が終了し、これによって、電磁制御弁３０が再びその強制的な開放位置へ移される。当該時点ｔ１の変更によって、高圧ポンプ１６から燃料レール１８まで吐出された燃料量が制御される。この時点ｔ１は、（図１の）開ループ／閉ループ制御装置５４によって次のように確定される。すなわち燃料レール１８内の実際値圧力ができるだけ正確に目標圧力に相応するように確定される。これに対しては開ループ／閉ループ制御装置５４において、圧力センサ２２から供給された信号が処理される。
【００２５】
操作プランジャー４８が通電状態のもとで第２のストッパー５２に当接した際の当該操作プランジャー４８の当接ノイズを低減するために、専ら本発明によれば、第２のストッパー５２への操作プランジャー４８の移動速度をできるだけ僅かに抑える方法が用いられる。この方法には、まず第１の適合化手法が属しており、以下ではこの第１の適合化手法を図４に基づいて詳細に説明する。
【００２６】
図４の上方の線図には、電磁コイル４４に印加される駆動制御電圧Ｕの経過が時間軸ｔに亘って示されている。ここではこの駆動制御電圧Ｕがパルス幅変調方式でクロック制御されている様子がみてとれる。図４の中央の線図には、対応するコイル電流Ｉが示されており、そのレベルは電圧信号Ｕのデューティー比から得られる。図４の下方の線図には、操作プランジャー４８の相応するストローク量Ｈが時間軸に亘って示されている。
【００２７】
このような図４の線図からは、電圧信号Ｕとそこから得られたコイル電流Ｉがまず、いわゆる"吸引パルス"５６を有している様子がみてとれる。この吸引パルスは、アーマチュア４６に作用する磁力を可及的に迅速に形成するために用いられる。この吸引パルス５６には、保持フェーズ５８が続いており、その有効な駆動制御電圧Ｕはパルス幅変調された電圧信号のデューティー比によって定められる。相応にコイル電流Ｉも得られる。このコイル電流Ｉは、図４中符号６０ａによって示されている。相応のストローク特性曲線Ｈには符号６２ａが付されている。ここでは操作プランジャー４８の動きとこのプランジャーに連結されたアーマチュア４６の動きに基づいて電磁コイル４４内で相互インダクタンスが生成され、この相互インダクタンスは本願では有効なコイル電流Ｉの低減に結び付く。特性曲線６０ａと６２ａは高圧ポンプ１６の第１の作動サイクルに該当し、この場合１つの作動サイクルは、吸引行程と吐出行程からなる。
【００２８】
後に続く作動サイクルのもとでは、保持フェーズ５８中のパルス幅変調された電圧信号Ｕのデューティー比が次のように設定される。すなわち、図４中の特性曲線６０ｂで示されているように、マグネットコイル４４に効果の低い通電電流が生じるように設定される。それに続いて操作プランジャー４８の動きに遅れが生じる。これは特性曲線６２ｂに相応している。デューティー比はここでは、逐次的に継続して変化しており、そのため有効なコイル電流Ｉは引き続き低下する。図４中には示されていないが、"限界デューティー比"に相応するコイル電流Ｉのもとでは、操作プランジャー４８がもはや十分にバルブ要素３８から離れる動きはなく、電磁制御弁３０は開放状態のまま維持される。それにより、燃料レール内への燃料の吐出は行われない。このことも、インジェクタ２０を用いた燃料レール１８からの燃料放出に基づいて燃料レール１８内の急激な圧力低下に結び付く。つまり、燃料レール１８内の実際値圧力が目標圧力から急激にかつ突発的にずれることに結び付く。このずれは、開ループ／閉ループ制御装置５４によって識別される。すなわち本発明による適合化方法を用いれば、電磁制御弁３０がもはやそれ以上開かれない時点、ないしはまさに開かれた時点の瞬間デューティー比を求めることが可能になる。
【００２９】
このいわゆる「最終値」とも称する「限界デューティー比」は、当該の電磁操作装置３４の効果の特徴付けに用いられる。すなわち、効果の高い電磁操作装置３４を備えた電磁制御弁３０は、効果の低い電磁操作装置３４を備えた電磁制御弁３０よりも低い最終値を有する。
【００３０】
さらなる後続の方法ステップでは、吸引パルス５６の適合化が行われる。これに対して（図には示されていない）センサによって求められた、燃料噴射システムの構成要素の温度、並びに電圧源（例えば図には示されていないが、電磁操作装置３４が接続されている車両用バッテリーなど）の電圧が、事前に求めたデューティー比（"基準デューティー比"）の所定の最終値に有効な特性マップに記憶される。この特定のデューティー比に対する吸引パルス５６の持続時間が存在する。第１の適合化において求められたデューティー比の最終値が基準デューティー比からずれている場合には、相応の補正係数によって考慮される。そのようにして、吸引パルス５６の適合した持続時間が得られるものとなる。このことは図４中の上方の線図において、電圧信号Ｕの波線の経過によって表わされている。また図４中の真ん中の線図においては、符号６０ｃの付されたコイル電流Ｉによって表わされている。さらにこのことは相応のストローク特性曲線６２ｃによっても表わされている。つまり前述した本発明の方法によれば、吸引パルス５６の長さも保持フェーズ５８中のデューティー比も次のように最適化されている。すなわち、操作プランジャー４８の第２のストッパー５２への当接速度が最小となるように最適化されている。
【００３１】
さらなる最適化に対しては、ここで説明してきたような方法のもとで、すなわち適合化された吸引パルス５６の持続時間に基づいて、再度、前述したような保持フェーズ５８中のデューティー比の最適化のための適合化方法が実行される。前述した方法は図５においてはフローチャートで表わされている。
【００３２】
ここではまずブロック６４において第１の適合化方法が、ブロック６６での燃料レール１８内の実際値圧力Ｐｒの監視のもとで実行される。ブロック６８では、吸引パルス５６の持続時間ｄｔAが、温度Ｔと、電圧源の電圧ＵBと、ブロック６４において求められたデューティー比ＴＶの関数として適合化される。その場合電圧源の電圧ＵBと温度Ｔは、ブロック７０において準備される。そのように得られた吸引パルス５６の持続時間ｄｔAを用いて、ブロック７２にて、デューティー比ＴＶの第２の適合化が実施される。この適合化もブロック６６において準備されたシステム圧力値Ｐｒの監視のもとで行われる。このブロック７２での適合化の手法は、ブロック６４において行われた方法ないしは前述の図４に関連して説明した方法と同じである。つまりブロック７２では、駆動制御信号Ｕないし対応する電流Ｉのパラメータのうちの先行する適合化ステップ６８において適合化されなかったものではなくて、そこにおいて入力量として用いられなかったものが適合化されている。ブロック７４では、所定の周辺条件の考慮のもとで最小の当接速度が得られる。
【００３３】
電磁操作装置３４の駆動制御信号Ｕ乃至電流Ｉのパラメータの最適化方法の代替的な実施形態を図６に基づいて説明する。ここでは引き続き、先の図面に基づいて既に説明してきた機能、領域及び機能ブロックと同じような機能を有する要素、領域、及び機能ブロックには同じ参照符号が付され、ここでの再度の説明も省くものとする。
【００３４】
図６に示されている方法では、２つの機能ブロック６８と７２の入力量と出力量が交換されている。このことは、ブロック６８において保持フェーズ５８中のデューティー比が温度Ｔと給電電圧ＵBの考慮のもとで適合化され、この適合化されたデューティー比ＴＶが適合化ブロック７２に供給され、そこで吸引パルス５６の持続時間ｄｔAが適合化されることを意味している。これに対しては吸引パルス５６の持続時間ｄｔAが開始値から逐次的に、つまり１つの作動サイクルからその後に生じる動作サイクル毎に、ブロック６６での燃料レール内の圧力値Ｐｒの監視によって電磁制御弁３０の閉成がもはや検出されなくなるような最終値まで変更される。その後でこの最終値に基づいて吸引パルス５６の持続時間ｄｔAが例えば安全間隔を盛り込んだ最終値から確定される。ブロック６８において適合化されたデューティー比ＴＶと、ブロック７２において適合化された吸引パルス５６の持続時間ｄｔAを用いて、電磁的操作装置の駆動制御信号Ｕが次のように定められる。すなわちアーマチュア４６の吸引とその結果としての第２のストッパー５２への操作プランジャー４８の当接の際に最小のノイズが達成されるように定められる。
【００３５】
さらに別の代替的な実施形態は図７に示されている。この図７による実施形態は、図５による実施形態及び図６による実施形態と次の点で異なっている。すなわち、ステップ６８とステップ７２が、反復的手法の趣旨で、交互に入れ替わり多重的に実施される点で異なっている。つまりインデックスｉ＝１，２，３…を付して表わされているブロック６８における適合化６８ｉは、同じくインデックスｉ＝１，２，３…を付して表わされているブロック７２における適合化７２ｉと交互に実施されている。例えばブロック６８ｉにおいて吸引パルス５６の持続時間ｄｔAが適合化されたならば、ブロック７２ｉにおいてデューティー比の適合化が行われる。それに対してブロック６８ｉにおいてデューティー比が適合化された場合には、ブロック７２ｉにおいて吸引パルス５６の持続時間ｄｔAの適合化が行われる。このような繰返しないし反復は、デューティー比の変化乃至吸引パルス５６の持続時間ｄｔAの変化が所定の尺度を下回った場合に終了される。またこれとは別の収束基準も考慮の対象となる。そのような基準は前述し多様な適合化結果から求めてもよいし、及び／又は既知の特性マップデータから求めてもよい。
【００３６】
前述の図５から図７に関連して説明してきた方法ステップは、開ループ／閉ループ制御装置５４において次のように実施される。すなわち、内燃機関のクランク軸の所定の回転数を超える場合又は高圧ポンプ１６のドライブシャフトの所定の回転数を超える場合には行わないように実施される。有利には前述した方法ステップは、内燃機関の回転数が比較的低い作動状態にある場合、例えば内燃機関がアイドル回転数領域にある場合に実施されるようにしてもよい。
【００３７】
前述したブロック６４とブロック７２における適合化によって、保持フェーズ５８中に比較的僅かなデューティー比が実現される。このようなことは、付加的な対抗手段なしでは、操作プランジャー４８を第２のストッパー５２へ当接させはするが、そのときの非常に僅かな磁力に基づいて再リバウンドを生じかねないような低い速度でしか当接しないことになり得る。そのようなケースでは、電磁制御弁３０は閉成されず、高圧ポンプ１６からも吐出がなされない。そのような誤ったケースを回避するために、本発明の方法によれば、保持フェーズ５８中にデューティー比が、予め算出された、操作プランジャー４８と第２のストッパー５２の接触時点（図４中の時点ｔ2）で高められ、それによってアーマチュア４６に作用する磁力が増強され、第２のストッパー５２からの操作プランジャー４８の再度の離脱が回避されるようになる。つまり（本発明によれば）パルス幅変調された電圧信号Ｕのデューティー比が保持フェーズ５８中に切り替えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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