(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルトに対する有効径を変化させることのできる可変径プーリにおいて、
回転軸の周囲に回転自在で且つ軸方向に移動自在に設けられた一対の環状のプーリ主体と、
両プーリ主体を互いに近づく方向に付勢するとともに内径部および外径部がそれぞれ対応するプーリ主体に一体回転可能に係合されたダイヤフラムスプリングと、
このダイヤフラムスプリングと回転軸とを動力伝達可能に連結する連結手段とを備え、
ダイヤフラムスプリングは径方向中間部に複数が周方向に間隔を隔てて配置された連結孔を含み、
上記連結手段は連結孔の内面に係合する複数の連結軸を含み、
これら複数の連結軸は、ダイヤフラムスプリングの周方向変位のみを規制する第１の連結軸と、ダイヤフラムスプリングの軸方向変位を規制する第２の連結軸とを含むことを特徴とする可変径プーリ。
【請求項２】
上記第１の連結軸に係合する連結孔はダイヤフラムスプリングの径方向に沿って長い長孔からなり、この長孔は径方向に沿って長い互いに平行な一対の係合面を含み、
上記第１の連結軸は長孔の一対の係合面にそれぞれ係合する一対の係合面を含むことを特徴とする請求項１記載の可変径プーリ。
【請求項３】
上記第２の連結軸は、傾斜時のダイヤフラムスプリングと等しい傾斜でダイヤフラムスプリングを受ける受け面を備えることを特徴とする請求項１又は２記載の可変径プーリ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術の分野】
ベルトに対する有効径を変化させることのできる可変径プーリに関する。
【０００２】
【従来の技術と発明が解決しようとする課題】
従来、可変径プーリでは、回転軸の周囲に軸方向に移動自在に設けられた一対のプーリ主体間に、ベルト又はベルトと係合する動力伝達リングを挟持しており、両プーリ主体を互いに近づける方向に付勢するばね部材を設けている。
【０００３】
このような可変径プーリにおいて、一方のプーリ主体のみを軸方向に移動させて有効径を変更するものがあるが、この場合、有効径の変更に伴ってベルトセンタの位置が変化し、これにより本可変径プーリと他の固定プーリ等との間でベルトが変形するので、耐久上好ましくない。
【０００４】
そこで、回転軸と各プーリ主体との間にトルクカム機構をそれぞれ設けて、回転軸と各プーリ主体との間に生じた位相ずれを各プーリ主体の軸方向変位にそれぞれ変換し、これにより、両プーリ主体を互いに他側へ等しいストローク量で遠近させることが考えられる。この場合、変速とは無関係にベルトセンタの位置を一定に維持することができるが、構造が複雑になると共に両プーリ主体がスムーズに作動できないおそれがある。
【０００５】
一方、両プーリ主体を回転軸の周囲に回転自在で且つ軸方向に移動自在とし、両プーリ主体間に介在するダイヤフラムスプリングの内径部と外径部のそれぞれを対応するプーリ主体に一体回転可能に係合させ、このダイヤフラムスプリングと回転軸とを連結部材で一体回転可能に連結することが考えられる。両プーリ主体、ダイヤフラムスプリングおよび連結部材は一体回転することになり、両プーリ主体、ダイヤフラムスプリングおよび連結部材を介してベルトと回転軸との間にトルクが伝達されることになる。
【０００６】
この場合、トルクカム機構を廃止し、両プーリ主体をダイヤフラムスプリングによって直接付勢できるので、両プーリ主体をスムーズに動作させスムーズな変速が可能となる。
【０００７】
また、上記の連結部材とダイヤフラムスプリングとの連結を下記のようにすることにより、ダイヤフラムスプリングの圧縮時に外径部と内径部に互いに逆向きで等しい変位量を与えることができる。すなわち、ダイヤフラムスプリングの径方向中間部に円周等配に複数の貫通孔を設け、これらの貫通孔にそれぞれ貫通させた複数の軸状部を上記連結部材に設け、各軸状部においてダイヤフラムスプリングの回転軸に対する軸方向変位を規制する。そして、この軸方向位置が規制される貫通孔の径方向位置を所定に設定することにより、ダイヤフラムスプリングの外径部と内径部を互いに逆向きで等しい変位量で変位させることができる。これにより、両プーリ主体を等しいストローク量で遠近させることができ、ベルトセンタを一定に維持することができる。
【０００８】
ところが、ダイヤフラムスプリング全体にトルク伝達によるねじり応力が負荷されているとともに、トルク伝達のために軸状部と係合する貫通孔の周辺では軸方向変位も規制されるので、応力が非常に高くなる傾向にある結果、ダイヤフラムスプリングの耐久上の問題が懸念される。
【０００９】
本発明はダイヤフラムスプリングを介してトルクを伝達する場合に予想される新たな課題に鑑みてなされたものであり、スムーズな変速が可能でありしかも耐久性に優れた可変径プーリを提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための課題解決手段として、
請求項１記載の発明の態様は、ベルトに対する有効径を変化させることのできる可変径プーリにおいて、回転軸の周囲に回転自在で且つ軸方向に移動自在に設けられた一対の環状のプーリ主体と、両プーリ主体を互いに近づく方向に付勢するとともに内径部および外径部がそれぞれ対応するプーリ主体に一体回転可能に係合されたダイヤフラムスプリングと、このダイヤフラムスプリングと回転軸とを動力伝達可能に連結する連結手段とを備え、ダイヤフラムスプリングは径方向中間部に複数が周方向に間隔を隔てて配置された連結孔を含み、上記連結手段は連結孔の内面に係合する複数の連結軸を含み、これら複数の連結軸は、ダイヤフラムスプリングの周方向変位のみを規制する第１の連結軸と、ダイヤフラムスプリングの軸方向変位を規制する第２の連結軸とを含むことを特徴とするものである。
【００１１】
この態様では、ダイヤフラムスプリングの連結孔に係合された第１の連結軸を含む連結手段、ダイヤフラムスプリング、両プーリ主体および動力伝達リングを介して、回転軸とベルトの間にトルクが伝達される。
【００１２】
トルク伝達用の第１の連結軸がダイヤフラムスプリングの連結孔の周辺部分の軸方向変位を許容するので、第１の連結軸に対応する連結孔の周辺部分に過大な応力が発生するおそれがなくダイヤフラムスプリングの耐久性を向上させることができる。一方、第２の連結軸がこれによって受けられるダイヤフラムスプリングの部分の軸方向変位を規制するので、両プーリ主体間の中心位置すなわちベルトセンタは常に一定に維持される。しかも、これをダイヤフラムスプリングを用いた簡単な構造で達成でき、スムーズな変速が可能となる。また、両プーリ主体間に偏心可能な動力伝達リングが挟持される場合にも、該動力伝達リングに振動や異常摩耗の発生はなくなる。
【００１３】
なお、第２の連結軸は少なくとも一つ設けられていれば良いが、第２の連結軸を複数設けて、第１および第２の連結軸がダイヤフラムスプリングの周方向に沿って交互に配置されることが好ましい。
【００１４】
請求項２記載の発明の態様は、請求項１において、上記第１の連結軸に係合する連結孔はダイヤフラムスプリングの径方向に沿って長い長孔からなり、この長孔は径方向に沿って長い互いに平行な一対の係合面を含み、上記第１の連結軸は長孔の一対の係合面にそれぞれ係合する一対の係合面を含むことを特徴とするものである。
【００１５】
この態様では、トルク伝達用の第１の連結軸が連結孔の径方向に沿って長い一対の係合面で接触するので、接触面積を広く確保でき、ダイヤフラムスプリングの連結孔周辺の応力を一層軽減することができる。
【００１６】
請求項３記載の発明の態様は、請求項１又は２において、上記第２の連結軸は、傾斜時のダイヤフラムスプリングと等しい傾斜でダイヤフラムスプリングを受ける受け面を備えることを特徴とするものである。
【００１７】
第２の連結軸は作動時においてダイヤフラムスプリングの傾斜を許容するためにダイヤフラムスプリングとの間に軸方向の隙間を有していることが必要である。しかし、この遊びの部分でダイヤフラムスプリングが軸方向にがたを生じることになる。
【００１８】
これに対して本態様では、傾斜時のダイヤフラムスプリングが沿うことのできる傾斜面を受け面としたので、上記遊びの量を少なくすることができる結果、ダイヤフラムスプリングの作動時のがたを最小限にすることができる。なお、ダイヤフラムスプリングが双方向に傾斜するので、上記傾斜面である受け面はテーパ状であることが好ましい。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好ましい実施形態を添付図面を参照しつつ説明する。
【００２０】
図１は本発明の一実施形態に係る可変径プーリの断面図である。図１を参照して、本可変径プーリは、巻きかけられたベルトの有効径を変化させることのできるものであり、駆動プーリおよび従動プーリの少なくとも一方に適用される。
【００２１】
本可変径プーリは、回転軸１の周囲に軸方向に移動自在な第１および第２の環状のプーリ主体２，３を備えており、これらプーリ主体２，３の互いの対向面にそれぞれ動力伝達面４，５を形成している。これら一対の動力伝達面４，５は互いに逆向きに傾斜したテーパ状にされており、両動力伝達面４，５によって、断面略台形形状の動力伝達リング６が、両プーリ主体２，３の軸心Ｋに対して図１に示すように偏心可能に挟持されている。Ｌはベルト７の幅中心の位置（以下、ベルトセンタＬという）である。
【００２２】
この動力伝達リング６の外周面にはベルト７への伝動面８が形成され、この伝動面８にベルト７が巻き掛けられている。伝動面８にはベルト７のリブと噛み合う周溝が形成されている。動力伝達リング６の両側面はそれぞれ対応する動力伝達面４，５と接触してトルクを伝達する動力伝達面９，１０を構成している。
【００２３】
また、可変径プーリは、第１および第２のプーリ主体２，３を互いに近づく方向に付勢する付勢手段としてのダイヤフラムスプリング１１を備えており、このダイヤフラムスプリング１１は、回転軸１の基端のボス部５０にねじ結合により一体回転可能に固定された環状フランジ付きの連結部材１２に各複数の第１および第２の連結軸５１，５２を介して一体回転可能に連結されている。上記の連結部材１２を介して伝達されるトルクがねじ締め方向に働くようにされており、固定が緩むことがないようになっている。
【００２４】
上記のダイヤフラムスプリング１１の内径部１４および外径部１５は、第１および第２のプーリ主体３にそれぞれ一体回転可能に係合されている。これにより、両プーリ主体２，３とダイヤフラムスプリング１１が回転軸１と一体に回転するようになっている。例えば本可変径プーリを駆動プーリに適用した場合には、回転軸１、ダイヤフラムスプリング１１、両プーリ主体２，３および動力伝達リング６を介してベルト７へトルクが伝達される。
【００２５】
図１および図２を参照して、ダイヤフラムスプリング１１の内径部１４および外径部１５には、それぞれ円周等配に配置された放射状の連結溝１６，１７が形成されている。また、ダイヤフラムスプリング１１の径方向の中間部において、上述した第１および第２の連結軸５１，５２を貫通させてダイヤフラムスプリング１１と連結部材１２とをトルク伝達可能に連結する連結孔３１が円周等配に形成されている。
【００２６】
第１のプーリ主体２は、上記テーパ状の動力伝達面４を備える穴付き円板部１８と、この円板部１８の内周に一体回転可能に結合されたボス部１９とを備えている。ボス部１９の一端には小径のねじ部５３が形成され、このねじ部５３にねじ込んだナット５４がワッシャ５５を介して円板部１８を押圧し、円板部１８の内周面がボス部１９の外周に形成されたテーパ面５６に圧接されて、円板部１８がボス部１９に一体回転可能で且つ軸方向に一体移動可能に固定されている。
【００２７】
ボス部１９の他端には軸方向中間部まで延びる筒状部５７が形成され、この筒状部５７内に回転軸１が同軸上に挿入されている。そして、ボス部１９は回転軸１の周面に滑り軸受としてのブッシュ２０を介して軸方向にスライド自在に支持されている。
【００２８】
第２のプーリ主体３は、穴付き円板部２１と、この円板部２１の内周に形成された円筒状のボス部２２とを備えている。円板部２１は上記の動力伝達面５を形成している。第２のプーリ主体３のボス部２２は、第１のプーリ主体２のボス部１９を取り囲み、この第１のプーリ主体２のボス部１９によって滑り軸受としてのブッシュ２３を介して軸方向にスライド自在に支持されている。
【００２９】
第２のプーリ主体３の動力伝達面５の背面２４（すなわち円板部２１の背面）には、ねじ５８によって筒状部５９が一体回転可能に固定されている。この筒状部５９は上記背面２４から後方へ延び、その先端には、ダイヤフラムスプリング１１の外径部１５の複数の連結溝１７にそれぞれ嵌め入れられる複数の板状の連結突起３３が円周等配で放射状に形成されている。第２のプーリ主体３の背面２４がダイヤフラムスプリング１１の外径部１５によって筒状部５９を介して押圧されて、第２のプーリ主体３が第１のプーリ主体２へ近づく方向に付勢されている。
【００３０】
第１のプーリ主体２のボス部１９は、第２のプーリ主体３のボス部２２を貫通して第２のプーリ主体３の動力伝達面５の背面２４側へ延びており、ボス部１９が第２のプーリ主体３の背面側へ延びる部分を構成している。この背面側へ延びる部分としてのボス部１９の端部（すなわち筒状部５９の端部）には、当該端部とダイヤフラムスプリング１１の内径部１４とを一体回転可能に連結するための環状の連結部２５が一体に形成されている。
【００３１】
この連結部２５は、ダイヤフラムスプリング１１の内径部１４を軸方向に押すための円板状の押圧板部２６と、この押圧板部２６に円周等配で放射状に形成された複数の連結突起２７とを形成している。上記の押圧板部２６がダイヤフラムスプリング１１の内径部１４によって押圧され、連結部材２５を介して第１のプーリ主体２が第２のプーリ主体３へ近づく方向に付勢されている。また、複数の連結突起２７は、ダイヤフラムスプリング１１の内径部１４の複数の連結溝１６にそれぞれ嵌め入れられている。
【００３２】
第２のプーリ主体３の背面２４と、これに対向する対向面４０を有する対向部材４１との間に、例えばボールからなる慣性部材４２が複数介在している。慣性部材４２としては、円柱ころや円筒ころを用いることもできる。上記の対向部材４１は、第１のプーリ主体２のボス部１９に嵌合するとともに、連結部２５に突き当てられて第１のプーリ主体２に対する軸方向移動が規制された円筒状のボス部４３と、このボス部４３の一端から径方向外方へ延びるように一体に形成された円錐板部４４とを備えている。円錐板部４４の内面が、上記背面２４に対向する円錐テーパ状の対向面４０となっている。
【００３３】
そして、これら背面２４とテーパ状の対向面４０との間に慣性部材４２を収容するための環状の収容空間４５が区画されている。この収容空間４５は径方向外方へいくほど幅狭となる断面楔状の空間である。また、収容空間４５の内周は第２のプーリ主体３のボス部２２によって区画される一方、収容空間４５の外周は第２のプーリ主体３の筒状部５９によって区画されている。４６は対向部材４１の対向面４０に一体に形成され、各慣性部材４２の遠心方向および求心方向への移動を案内する案内板であり、三角形形状をしている。第２のプーリ主体３の背面２４は、軸心Ｋに対して直交する面からなり、慣性部材４２のスムーズな変位を確保している。
【００３４】
上記の連結部材１２は、回転軸１のボス部５０にねじ嵌合された筒状部２８と、この筒状部の一端に一体に形成されて径方向外方へ延びる環状フランジ２９とを含んでおり、全体が断面Ｌ字形形状をなしている。
【００３５】
また、上記の環状フランジ２９には、当該環状フランジ２９を軸方向に貫通して複数の貫通孔３５が円周等配に形成され、各貫通孔３５には上記各連結軸５１，５２が挿通されて固定されている。これらの連結軸５１，５２は回転軸１の軸方向に平行に形成され、ダイヤフラムスプリング１１の連結孔３１に嵌め入れられてダイヤフラムスプリング１１と連結部材１２とをトルク伝達可能に連結する。
【００３６】
図２を参照して、連結孔３１は径方向に沿って長い長孔からなり、図３に示すように、その内面に径方向に沿って長い互いに平行な一対の係合面３６，３７を形成している。一方、上記第１の連結軸５１はいわゆる二面幅をとった断面形状をしており、連結孔３１の一対の係合面３６，３７にそれぞれ係合する一対の係合面３８，３９を有している。
【００３７】
連結孔３１の一対の係合面３６，３７は、対応する第１の連結軸５１の一対の係合面３８，３９よりも、ダイヤフラムスプリング１１の径方向に長くなるように設定されている。また、各係合面３６〜３９は、ダイヤフラムスプリング１１の軸方向（図３において紙面に垂直な方向）および径方向（図３において上下方向）に平行な面となっている。連結孔３１の両係合面３６，３７間の幅は、連結軸１３の両係合面３８，３９間の幅と略等しく設定されている。このようにして、上記第１の連結軸５１はダイヤフラムスプリング１１の周方向Ｒの変位のみを規制するように連結孔３１の内面に係合されていることになる。すなわち、第１の連結軸５１は、当該第１の連結軸５１が挿入される連結孔３１の周辺部分の軸方向変位および径方向変位を許容しており、トルク伝達のみに寄与する。
【００３８】
第１の連結軸５１が連結孔３１の径方向に沿って長い一対の係合面３６，３７に接触するので、接触面積を広く確保でき、ダイヤフラムスプリング１１に負荷される応力を一層軽減することができる。その結果、耐久性を向上することができる。
【００３９】
一方、第２の連結軸５２は、当該第２の連結軸５２が対応する連結孔３１の周辺部分においてダイヤフラムスプリング１１の軸方向変位を規制する。この連結孔３１の径方向位置（図１において軸線Ｋからの距離ｄで示す）は、内径部１４と外径部１５とを相等しいストローク量で互いに逆向きに変位させることが可能となる位置である。
【００４０】
図４（ａ）および（ｂ）を参照して、第２の連結軸５２は、円柱状の大径部６０と、この大径部６０の端部に一体に形成された円柱状の小径部６１と、この小径部６１の端部に一体に形成されたストッパ部６２とを備えており、小径部６１の周囲にダイヤフラムスプリング１１が嵌められる。
【００４１】
小径部６２は、連結孔３１の幅ｅに略等しい径を持っており、ストッパ部６２の周面は、連結孔３１の幅ｅに等しい二面幅をなして互いに対向する一対の平坦面６４と、連結孔３１の幅ｅよりも大きい径の一対の円弧面６５とを含んでいる。組立時に、第２の連結軸５２を連結孔３１に係合する際には、図４（ａ），（ｂ）の状態に対して第２の連結軸５２を９０°回転させてストッパ部６２の一対の平坦面６３を連結孔３１の係合面３６，３７に沿わせた状態で挿入し、小径部６１が連結孔３１に係合するようにした後、第２の連結軸５２を９０°回転させて、図４（ａ），（ｂ）に示す組立状態とする。
【００４２】
大径部６０と小径部６１との間の段部は、ダイヤフラムスプリング１１の傾斜時に、図５（ａ）および図５（ｂ）に示すように、ダイヤフラムスプリング１１の連結孔３１の周辺部分を沿わせてこれを受ける傾斜状の受け面６３に構成されている。この受け面６３はテーパ面からなる。このように傾斜状の受け面６３を設けることにより、大径部６０と小径部６１との間の段部が傾斜していない場合と比較して、小径部６１の長さｆ［図４（ｂ）参照］を短くできるので、小径部６１におけるダイヤフラムスプリング１１の軸方向の遊びを少なくすることができる。
【００４３】
本実施形態では、ベルト７の走行速度が増して可変径プーリの回転速度が増すと、慣性部材４２が収容空間４５内を遠心方向に（図１に示す状態から図６に示す状態へと）自動的に変位することにより、ダイヤフラムスプリング１１と共働して両プーリ主体２，３を介して動力伝達リング６を上記軸心Ｋと同心位置に付勢し、ベルト７に対する有効半径Ｒｅを変化させることができる。この有効半径Ｒｅは、動力伝達リング６が同心位置にあるときの、プーリ主体２，３との接触部中心から軸心Ｋまでの距離（接触半径）Ｒｃ（図６参照）と、動力伝達リング６が偏心状態にあるときの接触半径Ｒｓ（図１参照）と、動力伝達リング６のベルトピッチ半径Ｒｏ（図６参照）を用いて、Ｒｅ＝Ｒｏ×Ｒｓ／Ｒｃと表される。
【００４４】
このとき、ダイヤフラムスプリング１１が撓むが、トルク伝達のための第１の連結軸５１が対応するダイヤフラムスプリング１１の連結孔３１の部分の軸方向変位を許容するので、連結孔３１の周辺に過大な応力が生じることがない。その結果、ダイヤフラムスプリング１１の耐久性を向上することができる。
【００４５】
また、第２の連結軸５２が対応するダイヤフラムスプリング１１の連結孔３１の部分の軸方向変位を規制するので、ダイヤフラムスプリング１１の内径部１４と外径部１５が相等しい量で互いに逆向きに変位する。これにより、両プーリ主体２，３も相等しい量で互いに逆向きに変位することになるので、動力伝達リング６の中心が常にベルトセンタの位置と一致する結果、動力伝達リング６に振動や異常摩耗の発生はなくなる。また、トルクカム機構を用いない簡単な構造でスムーズな変速が可能となる。
【００４６】
特に本実施の形態では、第２の連結軸５２が傾斜時のダイヤフラムスプリング１１を受ける受け面６３を有しており、ダイヤフラムスプリング１１の軸方向の遊びを少なくして軸方向変位を規制するので、ダイヤフラムスプリング１１の作動時のガタを少なくすることができる。なお、上記のようにダイヤフラムスプリング１１と第２の連結軸５２との間に遊びがあっても、この遊びの範囲内で、両プーリ主体２，３およびダイヤフラムスプリング１１が実際のベルトセンタ位置にならうように変位するので全く問題ない。
【００４７】
また、上記の接触面積確保のために第１の連結軸５１の二面幅を広く確保すると、副次的に第１の連結軸５１の曲げ剛性を増大させることになり、これによりトルク負荷時の第１の連結軸５１の倒れを防止することができる結果、この倒れがダイヤフラムスプリング１１やその連結孔３１に及ぼす悪影響を防止することができる。
【００４８】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、例えば、上記実施の形態では第１および第２の連結軸を同数設けたが、これに限らず、第２の連結軸は少なくとも一つ設ければ良い。その他、本発明の範囲で種々の変更を施すことができる。
【００４９】
【発明の効果】
請求項１記載の発明では、トルク伝達用の第１の連結軸がトルク伝達のみに寄与してダイヤフラムスプリングの軸方向変位を許容するので、第１の連結軸に係合する連結孔の周辺に過大な応力が生じることがなく、ダイヤフラムスプリングの耐久性を向上できる。一方、第２の連結軸がダイヤフラムスプリングの軸方向変位を規制してベルトセンタを一定に維持でき、しかもこれをダイヤフラムスプリングを用いた簡単な構造にて達成でき、スムーズな変速が可能となる。
【００５０】
請求項２記載の発明では、トルク伝達用の第１の連結軸が連結孔の径方向に沿って長い一対の係合面で接触するので、接触面積を広く確保でき、第１の連結軸が係合する連結孔周辺の応力を一層軽減できる。その結果、耐久性をより向上できる。
【００５１】
請求項３記載の発明では、第２の連結軸が傾斜時のダイヤフラムスプリングに沿う傾斜面からなる受け面を備えるので、ダイヤフラムスプリングの軸方向の遊びを少なくできる結果、ダイヤフラムスプリングの作動時のがたを最小限にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態の可変径プーリの断面図であり、回転速度が遅くて動力伝達リングが偏心している状態を示している。
【図２】ダイヤフラムスプリングの側面図である。
【図３】ダイヤフラムスプリングの連結孔と第１の連結軸の組み合わせ状態を示す略図であり、（ａ）は正面図を示し、（ｂ）は側面図を示している。
【図４】ダイヤフラムスプリングの連結孔と第２の連結軸の組み合わせ状態を示す略図であり、（ａ）は正面図を示し、（ｂ）は側面図を示している。
【図５】ダイヤフラムスプリングの連結孔と第２の連結軸の組み合わせ状態を示す略図であり、（ａ）は動力伝達リングが偏心した図１の状態に対応し、（ｂ）は動力伝達リングが同心位置にある図６に状態に対応している。
【図６】動力伝達リングが同心位置へ変位した際の可変径プーリの断面図である。
【符号の説明】
１    回転軸
２    第１のプーリ主体
３    第２のプーリ主体
４，５  動力伝達面
６    動力伝達リング
７    ベルト
１１  ダイヤフラムスプリング
１２  連結部材
１４  内径部
１５  外径部
１６，１７  連結溝
２７，３３  連結突起
３１  連結孔
３６，３７  係合面
３８，３９  係合面
５１  第１の連結軸
５２  第２の連結軸
６３  受け面
【図１】
0003648383.tif 000002
【図２】
0003648383.tif 000003
【図３】
0003648383.tif 000004
【図４】
0003648383.tif 000005
【図５】
0003648383.tif 000006
【図６】
0003648383.tif 000007