(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自動車の懸架装置を構成する剛性のサスペンション部材において、
軸部材と、該軸部材の外方に離間して独立配置された外筒部材を、軸方向に相対変位可能に設けると共に、それら軸部材と外筒部材の何れか一方に永久磁石を他方にコイルをそれぞれ固定的に装着せしめて、該永久磁石によって磁極が与えられる複数の第一の磁極部と、該コイルへの通電によって磁極が与えられる複数の第二の磁極部を、軸直角方向で対向位置するように、且つ軸方向で相互に位置をずらせて形成することにより、該第一の磁極部と該第二の磁極部の磁気作用に基づいて、該コイルへの非通電状態下で軸部材と外筒部材に対して軸方向の相対的な復元力が及ぼされる中立位置を与えると共に、該コイルへの通電により軸部材と外筒部材に対して軸方向の相対変位力を及ぼし得るようにしたリニア形磁気駆動装置を用い、前記軸部材と前記外筒部材の何れか一方を前記サスペンション部材に取り付けて、かかるリニア形磁気駆動装置を該サスペンション部材に装着することにより、該リニア形磁気駆動装置の前記コイルへの通電によって生ぜしめられる加振力が該サスペンション部材に及ぼされるように構成し、
更に、前記リニア形磁気駆動装置において、前記第一の磁極部および第二の磁極部の何れか一方における少なくとも一つの磁極部の軸方向中心を、他方の磁極部の配設間隙における軸方向略中心上に位置せしめたことを特徴とする能動型防振サスペンション部材。
【請求項２】
前記リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材の間に、それら両部材間での軸直角方向における相対的な変位を阻止しつつ、それら両部材の軸方向の相対変位を許容するガイド機構を設けた請求項１に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項３】
前記他方の磁極部の配設間隙における軸方向略中心上に位置せしめた、前記一方の磁極部の軸方向長さを、該他方の磁極部の配設間隙寸法よりも大きくして、該一方の磁極部の軸方向両端部を、かかる配設間隙の軸方向両側に位置する該二つの他方の磁極部に対して、それぞれ軸直角方向で直接に対向位置せしめた請求項１又は２に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項４】
前記リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材における軸方向の相対的変位量を、前記中立位置へ復元される範囲に制限するストッパ機構を設けた請求項１乃至３の何れか１項に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項５】
前記リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材の各中心軸が、前記サスペンション部材の中心軸と平行となる状態で、それら軸部材と外筒部材の何れか一方を該サスペンション部材に固着することにより、該リニア形磁気駆動装置を該サスペンション部材に装着した請求項１乃至４の何れか１項に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項６】
前記サスペンション部材の軸方向中間部分に筒状装着部を設け、該筒状装着部に対して、前記リニア形磁気駆動装置の外筒部材を固定することにより、前記軸部材の該サスペンション部材に対する軸方向の相対変位が許容される状態で、かかるリニア形磁気駆動装置を該筒状装着部に収容配置せしめて、該サスペンション部材に装着した請求項１乃至５の何れか１項に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項７】
前記サスペンション部材の軸方向中間部分を大径として筒状装着部を設け、該筒状装着部に前記リニア形磁気駆動装置を収容配置せしめて、該リニア形磁気駆動装置における前記軸部材を、該サスペンション部材に固定することにより、該リニア形磁気駆動装置の外筒部材の該サスペンション部材に対する軸方向の相対変位が許容される状態で、かかるリニア形磁気駆動装置を該サスペンション部材に装着した請求項１乃至５の何れか１項に記載の能動形防振サスペンション部材。
【請求項８】
前記サスペンション部材を含む振動伝達系において、少なくとも該サスペンション部材に対する振動入力側の振動伝達経路上に防振ゴムが配設される請求項１乃至７の何れか１項に記載の能動型防振サスペンション部材。
【請求項９】
前記サスペンション部材を含む振動伝達系において該サスペンション部材に入力される振動と同一周波数の加振力を、位相をコントロールして該サスペンション部材に及ぼし得るように、前記コイルへの通電を制御する制御装置を設けた請求項１乃至８の何れか１項に記載の能動型防振サスペンション部材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】
本発明は、自動車のボデーとホイールの間に介装されて懸架装置を構成する剛性のサスペンション部材であって、加振手段を装着せしめて、振動に対応した加振力を及ぼすことにより、サスペンション部材を通じての振動伝達を能動的に低減するようにした能動的防振型サスペンション部材に関するものである。
【０００２】
【背景技術】
自動車の車室内における振動や騒音は、乗り心地の良否に大きな影響を与える因子であるが、かかる車室内の振動や騒音の一つとして、ロードノイズなど、ボデーとホイールを連結して車体を支える懸架装置を通じての、ホイール側からボデー側への振動伝達に起因するものがある。特に近年では、パワーユニットの静粛化やタイヤの高性能化（ロープロファイル化）等に伴って、この懸架装置を通じてホイール側からボデー側に伝達される振動に起因する車室内振動や騒音が、大きな問題となってきている。
【０００３】
そこで、従来では、懸架装置を構成するサスペンション部材の連結部位に、ゴムブッシュ等の防振装置を介装することによって振動絶縁を図っているが、ゴムブッシュのばね定数を余り小さくすると車両の操縦安定性が損なわれるおそれがあること等から、十分な防振性能を得ることが極めて困難であり、特に車室内こもり音等の原因となる高周波振動に対して有効な防振効果を得ることが難しかったのである。
【０００４】
なお、このような問題に対処するために、車室内にスピーカを装着し、問題となっている騒音と逆位相の音波を発生させて重ね合わせることにより、騒音を相殺的に低減せしめる技術が開発されている。ところが、このような手法は、非常に狭い空間内の音圧レベルを低下させることに有効であるものの、他の場所の音圧レベルの上昇と全騒音パワーの増加が避け難いという問題があり、車室内の全体に亘って騒音を抑えようとすると、センサやスピーカが多数必要となって装置が大型化および複雑化すると共に、制御系が極めて複雑となるために、現実的ではなかったのである。しかも、このような手法では、車室内の振動に対して有効な低減効果を得ることが極めて困難であるという問題もあった。
【０００５】
【解決課題】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、ロードノイズなどのように、懸架装置を通じてのホイール側からボデー側への振動伝達に起因する車室内の振動や騒音を、能動的に低減し得る、新規な構造の能動的防振型サスペンション部材を提供することにある。
【０００６】
【解決手段】
そして、このような課題を解決するために、本発明の特徴とするところは、自動車の懸架装置を構成する剛性のサスペンション部材において、軸部材と、該軸部材の外方に離間して独立配置された外筒部材を、軸方向に相対変位可能に設けると共に、それら軸部材と外筒部材の何れか一方に永久磁石を他方にコイルをそれぞれ固定的に装着せしめて、永久磁石によって磁極が与えられる複数の第一の磁極部と、コイルへの通電によって磁極が与えられる複数の第二の磁極部を、軸直角方向で対向位置するように、且つ軸方向で相互に位置をずらせて形成することにより、第一の磁極部と第二の磁極部の磁気作用に基づいて、コイルへの非通電状態下で軸部材と外筒部材に対して軸方向の相対的な復元力が及ぼされる中立位置を与えると共に、コイルへの通電により軸部材と外筒部材に対して軸方向の相対変位力を及ぼし得るようにしたリニア形磁気駆動装置を用い、軸部材と外筒部材の何れか一方をサスペンション部材に取り付けて、かかるリニア形磁気駆動装置をサスペンション部材に装着することにより、リニア形磁気駆動装置のコイルへの通電によって生ぜしめられる加振力がサスペンション部材に及ぼされるように構成し、更に、前記リニア形磁気駆動装置において、前記第一の磁極部および第二の磁極部の何れか一方における少なくとも一つの磁極部の軸方向中心を、他方の磁極部の配設間隙における軸方向略中心上に位置せしめたことにある。
【０００７】
すなわち、従来、ホイール側からボデー側への振動伝達に起因するロードノイズ等の振動や騒音を低減するには、（ａ）サスペンション部材の連結部等にゴムブッシュを介装せしめて、振動伝達力を受動的に低減し、或いは（ｂ）振動や騒音が実際に発生しているアウトプット部分としての車室内で対処していたのであるが、本発明においては、そのような従来のものとは視点を全く変更し、振動伝達経路における振動を能動的に抑制することによって、ボデー側への振動伝達を低減するという、新規な技術思想に基づくものである。また、本発明は、かかる技術思想の下、能動的な防振効果を有効に得るために、新規な構造を有する特定の加振手段を採用したことも、大きな特徴とする。
【０００８】
要するに、本発明に従う構造とされた能動的防振型サスペンション部材においては、剛性サスペンション部材そのものの振動が、リニア形磁気駆動装置にて及ぼされる加振力によって相殺的に低減されて、ボデー側への振動伝達力が全体として抑えられることから、車室内の全体において、振動や騒音が低減されるのである。しかも、懸架装置を構成する剛性サスペンション部材の中の一つまたは複数個にリニア形磁気駆動装置を装着することによって、車室内の全体における振動や騒音を効果的に抑えることが出来る。
【０００９】
また、かかる能動的防振型サスペンション部材におけるリニア形磁気駆動装置においては、第一の磁極部と第二の磁極部の間に生ぜしめられる磁気作用によって相対変位せしめられる軸部材と外筒部材が、ゴム弾性体等で連結されることなく互いに独立して配設されていることから、それら軸部材と外筒部材が軸方向に相対変位せしめられた際にも、ゴム弾性体のばね特性や共振特性等に起因する非線形的な特性変化が軽減乃至は回避されて、第一の磁極部と第二の磁極部による磁気作用による相対変位力に基づく加振力が安定して生ぜしめられる。それ故、かかる加振力に基づいて発揮されるサスペンション部材の制振効果、ひいては車室内の防振効果が、安定して発揮されるのである。
【００１０】
しかも、かかるリニア形磁気駆動装置においては、電磁力やローレンツ力を直接利用するものと異なり、第一の磁極部と第二の磁極部に与えられたそれぞれの磁極間での磁気的な吸引／離隔力である磁力によって、軸部材と外筒部材に対して、相対的な軸方向の変位力と中立位置への復元力が及ぼされることから、安定した軸方向駆動力を容易に且つ効率的に得ることが出来る。それ故、サスペンション部材に対する加振力の作用に基づいて発揮されるサスペンション部材の制振効果、ひいては車室内の防振効果が、一層有利に且つ安定して発揮されるのである。
【００１１】
また、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、例えば、リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材の間に、それら両部材間での軸直角方向における相対的な変位を阻止しつつ、それら両部材の軸方向の相対変位を許容するガイド機構が、好適に採用される。かかるガイド機構を採用すれば、軸部材と外筒部材を、軸方向の相対変位を許容しつつ、同軸的に位置決めすることにより、第一の磁極部と第二の磁極部の軸直角方向での対向面間距離を安定して確保出来ると共に、十分に小さく設定できることから、リニア形磁気駆動装置における作動、即ち発生加振力ひいては防振効果の安定化、更にはその向上が実現され得る。なお、かくの如きガイド機構は、例えば、摺動抵抗の小さな材質によって摺動面が形成された筒状の摺動ブッシュ（滑り軸受）の他、玉軸受やころ軸受、ボールベアリング等を、軸部材と外筒部材の間に介装すること等によって、有利に構成され得る。
【００１２】
また、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材において、リニア形磁気駆動装置における第一及び第二の磁極部の具体的な構造や配置形態等は、特に限定されるものでなく、軸部材と外筒部材に対して、コイルへの非通電状態下での中立位置への軸方向復元力と、コイルへの通電状態下での軸方向の相対変位力を、それぞれ及ぼし得るものであれば良い。なお、第一の磁極部と第二の磁極部は、軸直角方向で直接に対向位置している必要はなく、軸方向に傾斜した斜め軸直角方向で対向位置していても良い。これら第一の磁極部と第二の磁極部の配置構造としては、具体的には、例えば、かかるリニア形磁気駆動装置において、第一の磁極部および第二の磁極部の何れか一方における少なくとも一つの磁極部の軸方向中心を、他方の磁極部の配設間隙における軸方向略中心上に位置せしめてなる構成が、好適に採用され、より好ましくは、該他方の磁極部の配設間隙における軸方向略中心上に位置せしめた一方の磁極部の軸方向長さを、他方の磁極部の配設間隙寸法よりも大きくして、該一方の磁極部の軸方向両端部を、かかる配設間隙の軸方向両側に位置する二つの他方の磁極部に対して、それぞれ軸直角方向で直接に対向位置せしめてなる構成、即ち、複数の一方の磁極部を、何れも、その軸方向両端部分において、配設間隙を挟んで軸方向に離間して隣接配置された二つの他方の磁極部に対して、軸直角方向で部分的にオーバーラップして直接に対向位置せしめた構成が、採用され得る。このような第一及び第二の磁極部の配設形態を採用すれば、軸部材と外筒部材に対する中立位置への軸方向復元力と軸方向の相対変位力を、何れも、より効率的に且つ安定して得ることが出来るのである。
【００１３】
また、かかるリニア形磁気駆動装置における第一及び第二の磁極部は、強磁性材で形成されるが、それらを永久磁石自体で形成することも可能である。また、かかる第一及び第二の磁極部の具体的な構造としては、例えば、軸部材側と外筒部材側の何れか一方の側において、軸方向に配設された複数の磁極部間に、軸方向両側に両磁極が設定された永久磁石を配設すると共に、軸部材側と外筒部材側の何れか他方の側において、軸方向に配設された複数の磁極部間に、通電により軸方向両側に両磁極を形成するコイルを配設することにより、軸部材側と外筒部材側に配設される各複数の磁極部の軸直角方向での対向面に対して、それぞれ、軸方向において、交互に異なる磁極を設定せしめた構造が、好適に採用される。このような第一及び第二の磁極部における磁極形態を採用すれば、軸部材と外筒部材に対する中立位置への軸方向復元力と軸方向の相対変位力を、何れも、コンパクトな構造によって効率的に得ることが出来る。なお、そこにおいて、軸方向に配設された複数の磁極部間に、軸方向両側に両磁極が設定された永久磁石を配設する代わりに、内周面側と外周面側に両磁極が設定された永久磁石を用い、該永久磁石自体によって、磁極部を形成すること等も可能である。
【００１４】
更にまた、かかるリニア形磁気駆動装置における第一及び第二の磁極部の具体的な構造としては、例えば、軸部材側と外筒部材側の何れか一方における磁極部を、他方における磁極部よりも、一つだけ多く形成し、多い方の磁極部における全ての軸方向間隙に対して、少ない方の磁極部を、それぞれ、軸直角方向で対向位置するように配設せしめてなる構造が、好適に採用される。このような第一及び第二の磁極部における磁極形態を採用すれば、軸部材と外筒部材に対する中立位置への軸方向復元力と軸方向の相対変位力を、一層効率的に得ることが出来る。更に、かかるリニア形磁気駆動装置における第一及び第二の磁極部は、軸部材の外周面や外筒部材の内周面上において、周方向の一部または複数箇所に位置して周方向で部分的に配設されていても良いが、優れたスペース効率や磁力発生効率を確保するために、周方向に連続して延びる環状形態をもって形成することが望ましい。
【００１５】
また、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材における軸方向の相対的変位量を、中立位置へ復元される範囲に制限するストッパ機構を設けることが望ましい。このようなストッパ機構を採用すれば、衝撃力等が入力された際にも、軸部材と外筒部材が、中立位置に復元されない程に軸方向に相対変位してしまうことが防止されることから、リニア形磁気駆動装置の作動の安定化、ひいてはサスペンション部材における防振性能の安定化が達成され得る。なお、かかるストッパ機構としては、例えば、軸部材側と外筒部材側に、ゴムストッパ等の緩衝部材を介して、相互に離間して対向位置する当接面を形成し、それら当接面の緩衝部材を介しての当接により、両部材の相対的変位量を緩衝的に制限せしめる構造等が、好適に採用される。
【００１６】
さらに、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材において、リニア形磁気駆動装置が装着されるサスペンション部材や、その装着構造、更にはリニア形磁気駆動装置が装着されるサスペンション部材の数や、各サスペンション部材へのリニア形磁気駆動装置の装着数等は、何等限定されるものでなく、懸架装置やサスペンション部材自体の構造、振動状態等を考慮して適宜に決定されることとなる。具体的には、かかるサスペンション部材としては、例えば、自動車のＡ型アームやＩ型アーム等のサスペンションアームや、ストラットロッド，コントロールロッド等のサスペンションロッド等が挙げられ、それらにリニア形磁気駆動装置を装着することによって、振動入力源に近い部分で振動を能動的に抑えることが出来る。また、サスペンションのサブメンバ（サブフレーム）等にリニア形磁気駆動装置を装着することにより、複数のアーム等を通じて伝達された振動をまとめて相殺的に抑えることが可能となる。更にまた、ショックアブソーバやダンパロッド等にリニア形磁気駆動装置を装着することにより、サブメンバ等を介することなく、かかるショックアブソーバやダンパロッド等を通じてボデー側に直接的に入力される振動に対しても、有効な低減効果を得ることが可能となる。
【００１７】
また、例えば、リニア形磁気駆動装置における軸部材と外筒部材の各中心軸が、サスペンション部材の中心軸と平行となる状態で、それら軸部材と外筒部材の何れか一方をサスペンション部材に固着することにより、リニア形磁気駆動装置をサスペンション部材に装着せしめてなる、リニア形磁気駆動装置の装着構造も、好適に採用される。このような構造を採用すれば、サスペンション部材における軸方向の振動伝達に対する制振効果を効率的に得ることが出来る。なお、リニア形磁気駆動装置の中心軸を、サスペンション部材の中心軸に対して軸直角方向に偏倚せしめて装着することにより、或いはサスペンション部材の中心軸に直交する方向に向けて装着することにより、サスペンション部材における曲げモーメント等の振動伝達に対して制振効果を得ることも出来る。
【００１８】
さらに、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、例えば、リニア形磁気駆動装置において、軸部材の外周面に永久磁石を装着して該軸部材側に第一の磁極部を形成すると共に、外筒部材の内周面にコイルを装着して該外筒部材側に第二の磁極部を形成したり、或いは反対に、軸部材の外周面にコイルを装着して該軸部材側に第二の磁極部を形成すると共に、外筒部材の内周面に永久磁石を装着して該外筒部材側に第一の磁極部を形成することも出来る。また、リニア形磁気駆動装置のサスペンション部材への装着は、例えば、サスペンション部材の軸方向中間部分に筒状装着部を設け、該筒状装着部に対して、リニア形磁気駆動装置の外筒部材を固定することにより、軸部材のサスペンション部材に対する軸方向の相対変位が許容される状態で、かかるリニア形磁気駆動装置を筒状装着部に収容配置せしめて、サスペンション部材に装着したり、或いは、サスペンション部材の軸方向中間部分を大径として筒状装着部を設け、該筒状装着部にリニア形磁気駆動装置を収容配置せしめて、リニア形磁気駆動装置における軸部材をサスペンション部材に固定することにより、リニア形磁気駆動装置の外筒部材のサスペンション部材に対する軸方向の相対変位が許容される状態で、かかるリニア形磁気駆動装置をサスペンション部材に装着せしめてなる構造等が、好適に採用される。このような装着構造を採用すれば、リニア形磁気駆動装置を、サスペンション部材の内部に収納状態で装着することが出来るのであり、しかも、例えば、外筒部材を筒状装着部に圧入固定したり、軸部材をサスペンション部材に圧入等で固定すること等によって、リニア形磁気駆動装置をサスペンション部材に対して優れた作業性をもって強固に組み付けることが可能となる。なお、サスペンション部材に対するリニア形磁気駆動装置の装着構造においては、例えば、軸部材と外筒部材のうち、サスペンション部材に固定される方の部材に第二の磁極部を設ける一方、サスペンション部材に対して移動可能とされる方の部材に第一の磁極部を設けることも有効である。このような構造を採用すれば、コイルが固定子とされることから、コイルへの給電系の耐久性が有利に確保され得ると共に、永久磁石が可動子とされることから、永久磁石の重量によって可動子の質量が有利に確保されて、発生加振力の向上が容易に可能となる。
【００１９】
なお、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、その他、例えば、サスペンション部材自体を軸部材として利用し、該サスペンション部材の外周面に第一の磁極部を固定的に形成する一方、サスペンション部材の外周側に離間して、軸方向に相対変位可能に外筒部材を配設せしめてなる構造等も、採用可能である。
【００２０】
また、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、サスペンション部材を含む振動伝達系において、少なくとも該サスペンション部材に対する振動入力側の振動伝達経路上に防振ゴムが配設されることが、望ましい。このように防振ゴムが配設されると、サスペンション部材に及ぼされる振動エネルギが防振ゴムによって軽減されることから、サスペンション部材の振動、ひいてはボデー側への伝達振動を一層容易に且つ有利に抑制することが出来る。なお、かかる防振ゴムは、サスペンション部材の一方の端部に対して、必ずしも直接に組み付けられている必要はない。
【００２１】
更にまた、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材におけるリニア形磁気駆動装置では、コイルへの給電周波数と電圧を制御せしめて、第二の磁極部における磁極発生周波数と発生磁力の強さを調節することにより、サスペンション部材に及ぼされる加振力の周波数と大きさを容易に且つ高精度に調節することが出来ることから、有効で且つ安定した制振効果を得ることが出来る。そこにおいて、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材においては、例えば、該サスペンション部材を含む振動伝達系においてサスペンション部材に入力される振動と同一周波数の加振力を、位相をコントロールしてサスペンション部材に及ぼし得るように、リニア形磁気駆動装置におけるコイルへの通電を制御する制御装置が、好適に採用される。また、より具体的には、かかる制御装置としては、例えば、サスペンション部材における振動検出信号や車室内の振動や騒音の検出信号等のように、防振すべきボデー側の振動に対応した信号を参照信号とし、かかる振動が小さくなるように、該参照信号に基づいてリニア形磁気駆動装置のコイルへの通電を、ＰＩ制御等の一般的なフィードバック制御や適応制御等を用いて制御する制御装置などが、有利に採用され得る。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００２３】
先ず、図１には、本発明の第一の実施形態としてのサスペンションアーム１０が、示されている。このサスペンションアーム１０は、自動車のボデーとホイールの間に介装されて、ホイール側をボデー側に対して変位可能に連結支持せしめるコントロールアーム等として用いられるものであって、長手棒形状を有する連結軸部１２の軸方向両端部にアームアイ１４，１６が一体形成されたアーム本体１８は、該アーム本体１８のアームアイ１４，１６に、それぞれ装着されたゴムブッシュ２０，２２を含んで構成されている。そして、このサスペンションアーム１０は、一方の端部がゴムブッシュ２０を介してホイール側に取り付けられる一方、他方の端部がゴムブッシュ２２を介してボデー側に取り付けられることにより、ホイールとボデーの間に組み付けられるようになっている。
【００２４】
より詳細には、アーム本体１８は、入力荷重に耐え得る剛性をもって形成されており、その材質として、例えば繊維強化樹脂等の合成樹脂材等を採用し、一体成形することも可能であるが、本実施形態では、成形性や強度，軽量性，耐久性等を考慮してアルミニウム合金等の金属製で円筒形状を有する連結軸部１２が採用されている。そして、この連結軸部１２の軸方向両端部に対して、それぞれ、円筒形状を有する金属製のアームアイ１４，１６の外周面が溶着されることにより、各アームアイ１４，１６の中心軸が連結軸部１２の中心軸に対して直交する状態で固着されている。更に、これらのアームアイ１４，１６には、中心軸上を貫通して延びる内筒金具２８，３０が、径方向内方に離間して配設されている。また、アームアイ１４，１６の中空内には、厚肉円筒形状のゴム弾性体２４，２６が収容配置されていると共に、ゴム弾性体２４，２６の中心孔に対して、内筒金具２８，３０が挿通固定されている。そして、ゴム弾性体２４の内外周面に内筒金具２８とアームアイ１４が加硫接着される一方、ゴム弾性体２６の内外周面に内筒金具３０とアームアイ１６が加硫接着されることにより、ゴムブッシュ２０，２２が形成されている。即ち、これらゴムブッシュ２０，２２の内筒金具２８，３０が、ホイール側とボデー側の各被連結部材に対してボルト等で固定されることにより、アーム本体１８の軸方向両端部が、それら被連結部材に対して、ゴムブッシュ２０，２２を介して弾性的に取り付けられるようになっているのである。
【００２５】
さらに、アーム本体１８は、軸方向中間部分、特に本実施形態では軸方向中央部分において、大径化されており、以て、大径円筒形状を有する筒状装着部としてのケース筒部３２が、アーム本体１８によって一体形成されている。なお、図面上に明示はされていないが、ケース筒部３２は、例えばアーム本体１８と別形成されて溶着等で一体化されること等によって、有利に形成され得る。そして、このケース筒部３２の内部に収容された状態で、換言すればアーム本体１８の内部に収容された状態で、リニア形磁気駆動装置としてのアクチュエータ３４が、組み付けられている。
【００２６】
かかるアクチュエータ３４は、中実円形断面のロッド形状を有する金属等の質量体からなる軸部材３６を有している。また、この軸部材３６の周囲には、薄肉の大径円筒形状を有する外筒金具３８が、同軸的に配設されており、かかる外筒金具３８が、軸部材３６の外方に離隔して、該軸部材３６を取り囲むように位置せしめられている。更に、外筒金具３８の軸方向両端部には、略円環板形状の蓋金具４０，４０が嵌め込まれており、外筒金具３８の開口端縁部が周上の複数箇所で径方向内方に屈曲されて、各蓋金具４０の外周縁部に係止されることによって、それら蓋金具４０，４０が、外筒金具３８の軸方向両端部に固着されている。また、各蓋金具４０の内周縁部には、軸方向外方に延び出す小径円筒形状の保持筒部４２が一体形成されており、この保持筒部４２の内周面に対して、円筒形状の摺動スリーブ４４が固着されている。この摺動スリーブ４４は、例えばポリフッ化エチレン等の合成樹脂や潤滑剤が含浸された多孔性金属等で形成されることにより、内周面が、低摩擦性の摺動面とされている。そして、これら一対の摺動スリーブ４４，４４が軸部材３６に外挿されており、摺動スリーブ４４，４４が軸部材３６の外周面上を軸方向に摺動可能とされている。以て、軸部材３６と外筒金具３８の間に、それら両部材３６，３８間での軸直角方向における相対的な変位を阻止しつつ、それら両部材３６，３８の軸方向の相対変位を滑らかに許容するガイド機構が構成されている。即ち、軸部材３６と外筒金具３８は、ゴム等によって相互に直接的に連結されておらず、相互に独立配置されており、軸方向の相対変位が自由に許容されるようになっているのである。
【００２７】
また、軸部材３６の軸方向中央部分には、円環板形状の永久磁石４６が外嵌固定されている。更に、永久磁石４６の軸方向両側には、それぞれ円環ブロック形状を有する計二つの内側ヨーク部材４８，５０が、軸部材３６に外挿されており、永久磁石４６の軸方向端面に重ね合わされた状態で、固着されている。ここにおいて、これらの内側ヨーク部材４８，５０は、永久磁石４６よりも外径寸法が大きくされており、永久磁石４６よりも径方向外方に突出位置せしめられている。そして、永久磁石４６よりも径方向外方に突出する、内側ヨーク部材４８，５０の外周縁部によって、軸方向に離間して位置する第一の磁極部としての二つの内側磁極部５６，５８が構成されている。
【００２８】
更にまた、内側ヨーク部材４８，５０における各軸方向外面側には、それぞれ円環状の凹所が形成されており、それらの円環状凹所に一部が嵌め込まれた状態で、円環形状のゴムストッパ５２，５４が配設されている。なお、これらのゴムストッパ５２，５４には、何れも、軸方向内側面にリングプレートが加硫接着されており、かかるリングプレートが、軸部材３６の外周面に刻設された環状の係止溝に嵌め込まれることによって、軸部材３６に対して固定されている。また、ゴムストッパ５２，５４の軸方向外側面は、内側ヨーク部材４８，５０から軸方向外方に突出し、蓋金具４０，４０および摺動スリーブ４４，４４に対して、軸方向に離間して対向位置せしめられている。そして、ゴムストッパ５２，５４の蓋金具４０，４０等への当接に基づいて、軸部材３６の外筒金具３８に対する軸方向の相対変位量を、緩衝的に制限し得るストッパ機構が構成されている。
【００２９】
さらに、軸部材３６に外嵌固定された永久磁石４６は、図２にモデル図が示されているように、両磁極（Ｎ極およびＳ極）が軸方向両端部に設定されている。これにより、永久磁石４６のＮ極側（図中、左側）に重ね合わされた内側ヨーク部材４８によって形成された一方の内側磁極部（以下、「左方内側磁極部」という）５６が、Ｎ極に設定されていると共に、永久磁石４６のＳ極側（図中、右側）に重ね合わされた内側ヨーク部材５０によって形成された一方の内側磁極部（以下、「右方内側磁極部」という）５８が、Ｓ極に設定されている。
【００３０】
一方、外筒金具３８には、周方向に巻回された二つの円環状のコイル６０，６２が、互いに軸方向に離間位置して、内周面に固定的に取り付けられている。また、これら二つのコイル６０，６２の軸方向間および軸方向両側には、それぞれ円環ブロック形状を有する計三つの外側ヨーク部材６４，６６，６８が配設されており、コイル６０，６２に重ね合わされて、外筒金具３８に対して固定的に取り付けられている。ここにおいて、これらの外側ヨーク部材６４，６６，６８は、コイル６０，６２よりも内径寸法が小さくされており、コイル６０，６２よりも径方向内方に突出位置せしめられている。そして、コイル６０，６２よりも径方向内方に突出する、外側ヨーク部材６４，６６，６８の内周縁部によって、軸方向に離間して位置する第二の磁極部としての三つの外側磁極部７０，７２，７４が構成されている。
【００３１】
これにより、円環状のコイル６０，６２に対して、リード線７６を通じて給電すると、電流の磁気作用によって磁界が発生し、コイル６０，６２が電磁石として機能することにより、外側ヨーク部材６４，６６，６８、ひいては外側磁極部７０，７２，７４に対して、コイル６０，６２への通電方向に応じた磁極が与えられるようになっている。特に、本実施形態では、コイル６０とコイル６２で、通電方向が逆となるように設定されており、コイル６０，６２間に挟まれた外側ヨーク部材６４によって形成された外側磁極部（以下、「中央外側磁極部」という）７０には、コイル６０，６２の各軸方向外面に重ね合わされた外側ヨーク部材６６，６８によって形成された各外側磁極部（以下、「左方外側磁極部」および「右方外側磁極部」という）７２，７４と反対の極性が生ぜしめられるようになっている。
【００３２】
また、これら外筒金具３８側に形成された外側磁極部７０，７２，７４は、前記軸部材３６側に形成された内側磁極部５６，５８に対して、略一定の小さな間隙を隔てて、接触することなく、径方向に対向位置せしめられている。しかも、内側磁極部５６，５８と外側磁極部７０，７２，７４は、互いに軸方向の位置が、各磁極部の軸方向配設ピッチの略半分だけずれた状態で配設されている。具体的には、図２に示されているように、内側磁極部５６，５８の各軸方向中心線：Ｘ，Ｙが、外側磁極部７０，７２の軸方向離間中心上と、外側磁極部７０，７４の軸方向離間中心上に、それぞれ位置せしめられている。また、内側磁極部５６，５８の軸方向長さ：Ｂが、外側磁極部７０，７２又は７０，７４の軸方向離間距離：Ａよりも大きく設定されており、内側磁極部５６，５８の軸方向両側部分が、それぞれ、軸方向に隣接配置された二つの外側磁極部７０，７２又は７０，７４に対して、径方向でオーバーラップして配設されて、径方向に直接的に対向位置せしめられている。
【００３３】
そして、上述の如き構造とされたアクチュエータ３４は、外筒金具３８が、アーム本体１８の連結軸部１２に形成されたケース筒部３２に対して、圧入等で固定されることによって、アーム本体１８に組み付けられている。なお、図面上に明示はされていないが、ケース筒部３２は、例えば軸方向両側部分が別体構造とされており、アクチュエータ３４を組み込んだ後に、溶着等で一体化することにより、アクチュエータ３４の組み付けが可能とされている。また、かかるアクチュエータ３４の軸部材３６は、その外径寸法が連結軸部１２の内径寸法よりも小さくされており、アクチュエータ３４のアーム本体１８への組付状態下、外筒金具３８から突出せしめられた軸部材３６の軸方向両端部分が連結軸部１２の中空内に入り込んで、軸方向の移動が許容されるようになっている。
【００３４】
なお、上述の説明からも明らかなように、本実施形態では、各磁極部５６，５８，７０，７２，７４における磁力の効率的な確保等のために、各内側ヨーク部材４８，５０や各外側ヨーク部材６４，６６，６８が、鉄等の強磁性材で形成される一方、蓋金具４０，４０が、アルミニウム等の非磁性材で形成されることが望ましい。また、軸部材３６や外筒金具３８、ケース筒部３２等は、特に限定されるものでないが、永久磁石が装着される方（第一の磁極部が設けられる側）の軸部材３６や外筒金具３８等は、非磁性材で形成することが望ましい。
【００３５】
次に、かくの如くしてアーム本体１８に組み付けられたアクチュエータ３４の作動について説明する。
【００３６】
すなわち、コイル６０，６２への非通電状態下では、図２に示されているように、中央及び左右の外側磁極部７０，７２，７４に対して通電による磁極は与えられないが、左右内側磁極部５６，５８によって、中央及び左右の外側磁極部７０，７２，７４に対してそれぞれ作用せしめられる磁力の釣り合いに基づき、軸部材３６と外筒金具３８に対して、図２に示されている如き、中立位置への保持力が及ぼされる。しかも、軸部材３６と外筒金具３８が軸方向に相対変位せしめられた際には、かかる磁力の釣り合い作用に基づいて、中立位置への軸方向の復帰力が及ぼされることにより、軸部材３６と外筒金具３８に軸方向の相対駆動力が及ぼされて、中立位置に復元されることとなる。なお、軸部材３６と外筒金具３８の軸方向の相対変位量が過大となった場合には、有効な中立位置への復帰力が生ぜしめられなくなるおそれもあるが、本実施形態では、そのような過大な相対変位が、ゴムストッパ５２，５４を含むストッパ機構で防止されることにより、軸部材３６と外筒金具３８が中立位置に安定して復元および保持され得る。
【００３７】
また、コイル６０，６２に対して一方向に通電すると、図３に示されているように、コイル６０，６２が電磁石として機能することにより、中央外側磁極部７０に対してＳ極が与えられると共に、左方外側磁極部７２および右方外側磁極部７４に対してＮ極が与えられる。その結果、内側磁極部５６，５８と外側磁極部７０，７２，７４の間において、同極間に生ぜしめられる排斥力と、異極間に生ぜしめられる吸引力に基づいて、軸部材３６と外筒金具３８における中立位置への復元，保持力が崩壊せしめられ、軸部材３６と外筒金具３８に対して、軸方向一方の側への相対変位力が及ぼされて、軸部材３６が外筒金具３８に対して、図中、右方に相対変位せしめられることとなる。
【００３８】
また一方、コイル６０，６２に対して逆方向に通電すると、図４に示されているように、コイル６０，６２による電磁石の磁極が反転せしめられて、中央外側磁極部７０に対してＮ極が与えられると共に、左方外側磁極部７２および右方外側磁極部７４に対してＳ極が与えられる。その結果、内側磁極部５６，５８と外側磁極部７０，７２，７４の間において、同極間に生ぜしめられる排斥力と、異極間に生ぜしめられる吸引力に基づいて、軸部材３６と外筒金具３８に対して、軸方向反対側への相対変位力が及ぼされて、軸部材３６が外筒金具３８に対して、図中、左方に相対変位せしめられることとなる。
【００３９】
従って、コイル６０，６２に対して、交番電流や脈動電流等を通電し、或いはコイル６０，６２への通電をＯＮ／ＯＦＦすること等によって、外筒金具３８が固着されたアーム本体１８の内部において、軸部材３６が軸方向に往復変位せしめられるのであり、かかる軸部材３６に及ぼされる相対変位力が、アーム本体１８に対して、加振力として及ぼされることとなる。それ故、コイル６０，６２への供給電流の大きさや周波数を、制御装置７７により、アーム本体１８における軸方向振動に対応して制御することによって、振動の重ね合わせ作用等に基づき、アーム本体１８における軸方向振動を能動的に抑制し、或いは制御することが出来るのである。なお、アーム本体１８に対して有効な能動的防振効果を得るためには、防振しようとする振動に対応した周波数成分等を有する参照信号を用いて、コイル６０，６２への供給電流を制御することにより、防振しようとする振動に対応した周波数の加振力をアーム本体１８に及ぼすことが有効であるが、そこにおいて、参照信号は、アーム本体１８における振動検出値を用いる他、例えば、最終的な低減目標である自動車ボデー側における振動や騒音の検出値も、当然に、参照信号として用いることが可能である。
【００４０】
そして、このようにアーム本体１８の振動が軽減されることにより、アーム本体１８を通じてボデー側に及ぼされる振動エネルギが抑えられるのであり、その結果、アーム本体１８を通じてボデー側に伝達される加振力に起因するロードノイズ等の騒音や振動が、効果的に軽減されるのである。特に、アーム本体１８を通じてボデー側に伝達される加振力に起因するロードノイズ等に対しては、ボデー側で実際に問題となっている振動，騒音を直接に対象として制振効果を得ようとするものでなく、振動の伝達乃至は流れ的により上流側および原因側への働きかけによって低減効果を得るものであるから、振動，騒音の低減効果が、簡単な装置構造によって極めて効率的に且つ車室内の広い範囲に亘って有利に発揮されることとなるのである。
【００４１】
なお、アクチュエータ３４によってアーム本体１８に及ぼされる加振力をより積極的に利用し、アーム本体１８を介してホイール側からボデー側に伝達される振動の低減だけを目的とすることなく、アーム本体１８による伝達振動に起因しないボデーの振動や騒音に対しても、かかる振動や騒音を能動的に低減せしめ得る加振力を、アクチュエータ３４によってアーム本体１８からボデー側に及ぼし、以て、より積極的な振動抑制を図ることも可能である。この場合には、必ずしも、アーム本体１８の振動と、アクチュエータ３４によってアーム本体１８に及ぼされる加振力は、周波数や位相等が対応している必要がない。
【００４２】
また、特に上述の如きアクチュエータ３４においては、相対変位せしめられる軸部材３６側と外筒金具３８側が、弾性連結等されることなく、互いに独立して配設されていることから、コイル６０，６２への通電制御によって、軸部材３６と外筒金具３８の間に及ぼされる加振力を、極めて優れた応答性と、線形的な対応性をもって、制御することが可能となる。それ故、発生加振力を、容易に制御することが出来、防振すべき振動に対して高精度に対応した加振力をアーム本体１８に及ぼすことによって、極めて優れた制振効果を、容易に且つ安定して得ることが出来るのである。加えて、かかるアクチュエータ３４においては、軸部材３６と外筒金具３８が弾性連結されていないことから、特定周波数域における共振作用的な特性が抑えられるのであり、それ故、広い周波数域の振動に対する制振効果を、安定して容易に且つ有効に得ることが出来るといった利点もある。
【００４３】
なお、軸部材３６と外筒金具３８が弾性連結されていないために、それら両部材３６，３８の相対変位量が大きくなり易いとも考えられるが、かかるアクチュエータ３４は、サスペンションアーム１０に適用されるものであって、サスペンション部材に適用する場合には、実際上、それが問題となるようなこともない。即ち、サスペンション部材に入力される振動荷重は、エンジンマウント等に比べて十分に小さく、それ故、有効な制振効果を得るに際しても、軸部材３６と外筒金具３８の相対変位量が大きくなり過ぎるようなことがない。具体的には、例えば、サスペンションアーム１０における防振すべき入力振動が、周波数：５０Hz，振幅±０．０１mmとした場合、軸部材３６側の可動マスを１kgf とすると、軸部材の外筒金具３８に対する相対変位量は、僅かに０．００１mm程度に過ぎないのである。
【００４４】
従って、このようなアクチュエータ３４を、サスペンション部材における能動的な加振手段として採用することによって、サスペンション部材に対して能動的な制振効果を、極めて有効に且つ容易に達成することが出来るのである。
【００４５】
以上、本発明の第一の実施形態について詳述してきたが、本発明は、かかる実施形態における具体的な構成によって、何等、限定的に解釈されるものでない。
【００４６】
例えば、図５〜８には、本発明の第二〜五の実施形態としての、サスペンション部材に用いられるアクチュエータ７８，８０，８２，８４の構成が、それぞれ、モデル的に示されている。なお、これら第二〜五の実施形態に係るアクチュエータ７８，８０，８２，８４は、何れも、例えば第一実施形態に示されたアクチュエータ（３４）に代えてサスペンションアーム（１０）に対して組み付けられ得るものであることから、第一実施形態に係るアクチュエータと同様な構造とされた部材および部位については、それぞれ、図中に、第一実施形態と同一の符号を付することにより、それらの詳細な説明およびサスペンション部材への組付構造等の説明を省略する。
【００４７】
先ず、図５に示された、第二の実施形態に係るアクチュエータ７８においては、永久磁石４６とその軸方向両側に重ね合わせた外側ヨーク部材６４，６６を、外筒金具３８側に固着配置する一方、二つのコイル６０，６２とそれらの軸方向間および軸方向両側に重ね合わせた内側ヨーク部材４８，５０，８５を、軸部材３６側に固着配置せしめたものである。これにより、本実施形態のアクチュエータ７８では、第一の実施形態とは反対に、永久磁石４６によって磁極が与えられる第一の磁極部が外筒金具３８側に設けられている一方、コイルへの通電によって磁極が与えられる第二の磁極部が軸部材３６側に設けられている。
【００４８】
また、図６に示された、第三の実施形態に係るアクチュエータ８０においては、第一の実施形態に比して、二つの内側ヨーク部材４８，５０間に永久磁石（４６）が配設されていない代わりに、それら二つの内側ヨーク部材４８，５０が、それぞれ、永久磁石８６，８８によって構成されている。これにより、本実施形態のアクチュエータ８０では、内側磁極部５６，５８が、何れも、径方向両端部に両磁極が設定された永久磁石８６，８８により、それら永久磁石８６，８８自体の外周縁部によって構成されている。なお、このように径方向両端部に磁極が位置せしめられる場合には、磁気エネルギを一層有利に確保するために、軸部材３６を強磁性材製とすることが望ましい。
【００４９】
更にまた、図７に示された、第四の実施形態に係るアクチュエータ８２においては、第一の実施形態に比して、内側ヨーク部材４８，５０間に配設された永久磁石（４６）の代わりに、コイル９０が配設されていると共に、外側ヨーク部材６４，６６，６８間に配設されたコイル（６０，６２）の代わりに、永久磁石９２，９４が配設されている。これにより、本実施形態のアクチュエータ８２では、第一の実施形態とは反対に、外側ヨーク部材６４，６６，６８で形成された外側磁極部７０，７２，７４により、永久磁石９２，９４によって磁極が与えられる第一の磁極部が外筒金具３８側に三つ設けられている一方、内側ヨーク部材４８，５０で形成された内側磁極部５６，５８により、コイルへの通電によって磁極が与えられる第二の磁極部が軸部材３６側に二つ設けられている。
【００５０】
また、図８に示された、第五の実施形態に係るアクチュエータ８４においては、第一の実施形態に係るアクチュエータよりも多くの第一の磁極部としての内側磁極部および第二の磁極部としての外側磁極部が設けられている。即ち、軸部材３６側には、三つの内側ヨーク部材４８，５０，９６が二つの永久磁石４６，９８を挟んで軸方向に重ね合わされた状態で固定されることにより、三つの内側磁極部５６，５８，１００が形成されている一方、外筒金具３８側には、四つの外側ヨーク部材６４，６６，６８，１０２が、三つのコイル６０，６２，１０４を挟んで軸方向に重ね合わされた状態で固定されることにより、四つの外側磁極部７０，７２，７４，１０６が形成されている。なお、これら軸方向に離間して配置された四つの外側磁極部７０，７２，７４，１０６には、コイル６０，６２，１０４への通電によって、隣接する磁極部間で異なる磁極が与えられるように、各コイルの巻回方向等が設定されている。
【００５１】
すなわち、これら図５〜８に示された、第二〜五の何れの実施形態に係るアクチュエータ７８，８０，８２，８４にあっては、何れも、各磁極部間における磁気作用によって、前記第一の実施形態に係るアクチュエータ３４と同様、コイルへの非通電状態下での中立位置への復元，保持作動と、コイルへの通電による軸部材３６の外筒金具３８に対する軸方向の加振作動とが、発現されることとなり、第一の実施形態と同様な効果が、何れも、有効に発揮されるのである。特に、図８に示されているように、第一及び第二の磁極部の数を増やすことによって、一層大きな加振力を得ることが可能となり、それによって、大きな振動力に対しても有効な制振効果を得ることが出来るのである。
【００５２】
また、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材に用いられるアクチュエータでは、第一の磁極部と第二の磁極部の各軸方向での配設ピッチを、互いに異ならせても良い。具体的には、例えば、図９に概略モデル図が示されているように、第二の磁極部（外側磁極部）７０，７２，７４の軸方向ピッチを第一の磁極部（内側磁極部）より十分に大きくし、それらの軸方向配設間隙に軸直角方向で対向して、２つ或いは３つ以上の内側磁極部５６，５８，１００を配設したり、或いは、図１０に概略モデル図が示されているように、第二の磁極部（外側磁極部）７０の軸方向長さを第一の磁極部（内側磁極部）より十分に大きくし、かかる第二の磁極部７０に軸直角方向で対向して、２つ或いは３つ以上の内側磁極部５６，５８，１００，１１６を配設したりすること等も、可能である。
【００５３】
更にまた、本発明に係る能動的防振型サスペンション部材に用いられるアクチュエータにおいては、例えば、図１１に示されているように、第一の磁極部としての内側磁極部５８，１００の軸方向配設間隙を、第二の磁極部としての外側磁極部７０，７２の軸方向配設間隙に対して軸直角方向で対向位置させることも可能である。なお、上記図９〜１１においては、理解を容易とするために、何れも、第一の実施形態に係るアクチュエータと同様な構造とされた部材および部位に対して、図中に、第一の実施形態と同一の符号を付しておく。
【００５４】
また、前記実施形態においては、アクチュエータの外筒金具３８をアーム本体の筒状部内に圧入等で固定することによって、アクチュエータがアーム本体に組み付けられていたが、アクチュエータのサスペンション部材への取付構造は、何等限定されるものでなく、例えば、アーム本体の筒状部によってアクチュエータの外筒金具を構成することも可能であり、或いは、アーム本体の外部にアクチュエータを取り付けるようにしても良い。
【００５５】
更にまた、前記実施形態では、アクチュエータによる加振力がアーム本体１８の中心軸上で軸方向に及ぼされることにより、アーム本体１８における軸方向振動に対して有効な制振効果が発揮されるようになっていたが、アクチュエータによる加振力は、抑制すべき振動方向を考慮して、アーム本体１８に対して各種方向に入力され得る。即ち、例えばアーム本体１８における軸方向振動だけでなく、軸直角方向（曲げ方向）の振動も問題となっている場合には、アクチュエータによるアーム本体１８の軸方向の加振力入力位置を、アーム本体１８の中心軸から偏倚させること等によって、軸方向加振力と曲げ方向加振力の両方を及ぼして、制振効果を得ることも可能である。なお、アーム本体１８における曲げ振動を抑制する場合には、アーム本体１８における振動モード等を考慮して、有効な制振効果が発揮されるように、加振力の作用位置、即ちアクチュエータの装着位置を決定することが望ましい。
【００５６】
さらに、前記実施形態では、外筒金具３８がアーム本体１８に固定されることにより、軸部材３６が軸方向加振されるようになっていたが、反対に、軸部材３６をアーム本体１８に固定し、外筒金具３８を軸方向加振するようにしても良い。その具体的な一例が、図１２に示されている。なお、かかる図中においては、理解を容易とするために、第一の実施形態と同様な構造とされた部位および部材について、それぞれ、同一の符号を付しておく。この図１２に示されたサスペンション部材にあっては、円形断面の中心孔１１８を備えた中空ロッド形状を有するアーム本体１８において、その軸方向中間部分に形成されたケース筒部３２に対して、アクチュエータ３４が収容配置されている。そこにおいて、アクチュエータ３４の軸部材３６の外径寸法が、アーム本体１８の中心孔１１８の内径寸法と略同じとされており、軸部材３６の軸方向両端部が中心孔１１８に圧入されることにより、軸部材３６がアーム本体１８に対して相対動不能に固着されている。一方、アクチュエータ３４の外筒金具３８の外径寸法は、ケース筒部３２の内径寸法よりも小さく設定されていることにより、外筒金具３８が、ケース筒部３２内において、軸部材３６およびアーム本体１８に対して、軸方向に相対変位可能とされている。かくの如く装着されたアクチュエータ３４においては、コイル６０，６２への通電で軸部材３６側と外筒金具３８側の間に惹起される軸方向の相対加振力により、外筒金具３８が軸方向加振されることとなり、その反力等が軸部材３６を通じてアーム本体１８に及ぼされる。従って、このようなアクチュエータ３４の装着構造においても、第一の実施形態と同様、能動的な防振効果等が有効に発揮されるのである。なお、かくの如きアクチュエータ３４の装着構造においては、外筒金具３８側が質量体として機能することとなり、軸部材３６側はアーム本体１８に強固に固定されれば良く、軸部材３６側に十分な質量を確保する必要はない。
【００５７】
また、軸部材３６を軸方向加振変位させる場合でも、発生加振力の調節等に際して、中空の軸部材を採用したり、軸部材に対して、その突出した軸方向両端部等に、付加質量体を固着すること等も可能であり、外筒金具３８を軸方向加振変位させる場合でも、その肉厚を変更したり、付加質量体を固着すること等により、発生加振力の調節等が可能である。
【００５８】
更にまた、前記実施形態では、軸方向両側にゴムブッシュ２０，２２が組み付けられたサスペンションアーム１０に本発明を適用したものの具体例を示したが、本発明は、各種構造のサスペンション部材に対して適用可能である。具体的には、例えば軸方向両端部や一端部が、被連結部材に対してピロボール等に連結される各種のサスペンション部材に対しても、本発明は同様に適用可能である。
【００５９】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修整，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【００６０】
【発明の効果】
上述の説明から明らかなように、本発明に従う構造とされた能動的防振型サスペンション部材においては、問題となる車室内振動や騒音の原因側である振動伝達経路上での振動が相殺的に抑制され得ることから、適当なサスペンション部材の一つまたは複数に適用することによって、車室内の全体における振動や騒音が効率的に且つ有効に低減され得るのである。特に、本発明では、磁気作用によって相対変位せしめられることによって加振力を生ずる軸部材と外筒部材が独立配置されてなる、特定構造のリニア形磁気駆動装置を採用したことにより、サスペンション部材に及ぼされる制振用の加振力を効率的に得ることが出来ると共に、かかる加振力を容易に且つ高精度に制御することが出来るのであり、それによって、車室内振動や騒音に対して、一層優れた防振効果が容易に実現され得るのである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一の実施形態としてのサスペンションアームを示す縦断面説明図である。
【図２】図１に示されたサスペンションアームにおけるアクチュエータの主要構造を概略的に示すモデル図である。
【図３】図２に示されたアクチュエータの作動を説明するためのモデル図である。
【図４】図２に示されたアクチュエータの別の作動を説明するためのモデル図である。
【図５】本発明の第二の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図６】本発明の第三の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図７】本発明の第四の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図８】本発明の第五の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図９】本発明の第六の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図１０】本発明の第七の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図１１】本発明の第八の実施形態としてのアクチュエータを示す、図２に相当するモデル図である。
【図１２】本発明に従う構造とされたサスペンションアームの別の実施形態例の要部を示す縦断面説明図である。
【符号の説明】
１０  サスペンションアーム
１８  アーム本体
３２  ケース筒部
３４  アクチュエータ
３６  軸部材
３８  外筒金具
４６  永久磁石
４８，５０  内側ヨーク部材
５６，５８  内側磁極部
６０，６２  コイル
６４，６６，６８  外側ヨーク部材
７０，７２，７４  外側磁極部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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