(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内外両側部を有する上面部と内外両側部を有する下面部とを、連結部で連結してなる一体構造の立体構造編地であって、所定ラインを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯で構成され、それぞれの立体構造帯において上、下面部の少なくとも一方の外側部を同一の編成糸で互いに同一の組織で編成すると共に、それぞれの立体構造帯の上面部の内側部と、下面部の内側部と、連結部との少なくとも一方を異なる編成糸で編成したことを特徴とする立体構造編地。
【請求項２】
所定ラインが複数であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項３】
立体構造編地が２列針床経編機で編成されるダブル・ラッシェル地であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項４】
隣接する立体構造帯の編成組織が互いに同一であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項５】
異なる編成糸が、異繊度又は／及び異素材又は／及び異形体であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項６】
異なる編成糸における異繊度の比が１：１．２〜１：５であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項７】
立体構造帯の剛軟度比がＪＩＳ−Ｌ−１０９６Ａ法（４５°カンチレバー法）において１：１．３以上であることを特徴とする請求項１記載の立体構造編地。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１記載の立体構造編地を使用したことを特徴とする下着。
【請求項９】
上面部と下面部とを連結部で連結してなる、一体構造の立体構造編地であって、所定ラインを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯で構成され、しかも、それぞれの立体構造帯において上、下面部の少なくとも一方の外側部の組織が互いに同一であることを特徴とする立体構造編地を使用したことを特徴とする下着。
【請求項１０】
カップ部と脇部とからなるカップ部を有する衣類において、請求項１〜７のいずれか１記載の立体構造編地をカップ部、又は、カップ部と該カップ部と接する脇部の一部とに渡って使用したことを特徴とするカップ部を有する衣類。
【請求項１１】
上面部と下面部とを連結部で連結してなる、一体構造の立体構造編地であって、所定ラインを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯で構成され、それぞれの立体構造帯において上、下面部の少なくとも一方の外側部の組織が互いに同一である立体構造編地を、カップ部、又は、カップ部と該カップ部と接する脇部の一部とに渡って使用したことを特徴とするカップ部を有する衣類に存する。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、剛軟度が異なる部分を有する一体構造の立体構造編地に関する。
【０００２】
【従来の技術】
２列針床経編機によって得られる適度な厚みと適度な反発性（クッション性）を有する立体構造編地は、種々の応用分野で利用されている。
応用分野によって求められる性能も種々のものがあり、例えばサポータや膝当或いは下着等ではクッション性の他に部分的に硬い部分と柔らかい部分とが併存する性質も必要となっている。
例えば、下着であるブラジャーについていうと、その体型補正機能の向上や最適な使用感を得るため、そのカップ部素材として一部分を硬く、その他の部分は柔らかくするような併存構造が必要である。
製品にこのような部分的に剛軟度の異なる性能を付与するためには、それぞれの箇所に適合する物性を有する立体構造編地をパーツとして縫い合わせることになる。
【０００３】
そのため、この縫製処理による手段を採用した場合には、製造する側にとっては、パーツ数量が増加する問題の他、パーツを目的の形状に裁断する工程やこれらのパーツを縫い合わせる工程が増加し、作業が複雑化して、結果的にコスト高となる。
そして、種類の異なる立体構造編地のパーツを縫い合わせるため、その厚みや特有の物性によってパッカリングや段差が生じたり、見栄えが悪くなるなどの品質上の問題があった。
また使用する側にとっては、縫製箇所の存在により必ずしも満足する使いごごちを期待できないものであった。
【０００４】
これらの複雑な縫製処理を極力、回避する手段として、モールド成型による方法が開発されている。
すなわち、特開平１１−１２８０９号公報で示されるように、低軟化ポリエステルと高軟化ポリエステルとの交編地をモールド成型して縫製を簡略化し、部分的に剛軟度の異なるカップ部を形成する方法である。
しかし、このモールド成型法においても、縫製処理工程が簡略化されるものの、ポリエステルを、一端、軟化或いは溶融しつつプレス固化する工程を経るため、繊維構造体特有の優れた可撓性が阻害される他、編目が塞がれ通気性が低下し不快感をもたらす。
また編目特有の凹凸が減少し肌に面接触することとなり、べたつきを生じたり表面が硬化し肌触りを悪くするなどの問題があった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、このような技術的な背景をもとになされたものである。
すなわち、本発明は、部分的に剛軟度が異なり、しかも外見上見栄えが良好な一体構造の立体構造編地を提供することを目的とする。
更には、極力、縫製箇所を少なくすることができる立体構造編地を提供することである。
【０００７】
【問題を解決するための手段】
このような技術的背景をもとに鋭意研究を行った結果、立体構造編地において上、下面部の少なくとも一方の外側部の組織が互いに同一のものとし、剛軟度が相異なる部分を一体的に有する編組織を得ることにより、従来の問題点を解決できることを見出し、この知見をもとに本発明を達成したものである。
【０００８】
即ち、本発明は、（１）、内外両側部を有する上面部Ｔと内外両側部を有する下面部Ｕとを、連結部Ｒで連結してなる一体構造の立体構造編地Ｄであって、所定ラインＢＬを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯Ｈで構成され、それぞれの立体構造帯Ｈにおいて上、下面部の少なくとも一方の外側部を同一の編成糸で互いに同一の組織で編成すると共に、それぞれの立体構造帯の上面部の内側部と、下面部の内側部と、連結部との少なくとも一方を異なる編成糸で編成した立体構造編地Ｄに存する。
【０００９】
そして、（２）、所定ラインＢＬが複数であることを特徴とする上記（１）記載の立体構造編地Ｄに存する。
【００１０】
そしてまた、（３）、立体構造編地Ｄが２列針床経編機で編成されるダブル・ラッシェル地である立体構造編地Ｄに存する。
【００１１】
そしてまた、（４）、隣接する立体構造帯Ｈの編成組織が互いに同一である立体構造編地Ｄに存する。
【００１２】
そしてまた、（５）、異なる編成糸Ｋが、異繊度又は／及び異素材又は／及び異形体である上記（１）記載の立体構造編地Ｄに存する。
【００１３】
そしてまた、（６）、異なる編成糸における異繊度の比が１：１．２〜１：５である上記（１）記載の立体構造編地Ｄに存する。
【００１４】
そしてまた、（７）、立体構造帯の剛軟度比がＪＩＳ−Ｌ−１０９６Ａ法（４５°カンチレバー法）において１：１．３以上である上記（１）記載の立体構造編地Ｄに存する。
【００１５】
そしてまた、（８）、上記（１）〜（７）のいずれか１記載の立体構造編地Ｄを使用した下着に存する。
【００１６】
そしてまた、（９）、上面部Ｔと下面部Ｕとを連結部Ｒで連結してなる、一体構造の立体構造編地Ｄであって、所定ラインを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯Ｈで構成され、しかも、それぞれの立体構造帯Ｈにおいて上、下面部の少なくとも一方の外側部の
組織が互いに同一である立体構造編地Ｄを使用した下着に存する。
【００１７】
そしてまた、（１０）、カップ部と脇部とからなるカップ部を有する衣類において、上記（１）〜（７）のいずれか１記載の立体構造編地Ｄをカップ部、又は、カップ部と該カップ部と接する脇部の一部とに渡って使用したカップ部を有する衣類に存する。
【００１８】
そしてまた、（１１）、上面部Ｔと下面部Ｕとを連結部Ｒで連結してなる、一体構造の立体構造編地Ｄであって、所定ラインを境に剛軟度が異なる隣接する立体構造帯で構成され、それぞれの立体構造帯において上、下面部の少なくとも一方の外側部の組織が互いに同一である立体構造編地を、カップ部、又は、カップ部と該カップ部と接する脇部の一部とに渡って使用したカップ部を有する衣類に存する。
【００１９】
ここで、同一の編成糸とは、その繊度、素材、形態がすべて同じ糸であることを言う。
つまり、太さが同じで、素材（例えばポリエステル糸、ナイロン糸等）が同じ、及び、フィラメント数、並びに断面形状が同じの場合を同一とする。
そして、異なる編成糸とは、異繊度、異素材、異形体の内、少なくとも一つが異なる場合を言う。
つまり、太さが異なる、素材が異なる、或いは形態が異なる（例えば、異形断面糸等）場合を言う。
ここに、異素材（例えばポリエステル糸とナイロン糸）を使用した場合は、比重が異なるので同繊度（例えば１１０デシテックス）であっても、外観的にポリエステル糸が細く見えることがある。
【００２０】
本発明においては、具体的には、立体構造編地Ｄとして２列針床経編機によるダブル・ラッシェル地を採用し、少なくとも、その上面部Ｔ、下面部Ｕの外側部Ｓの一方を同一編成糸、同組織で編成して、均一で一様な外観と風合いを得て、しかも、その内部においては、異繊度、異素材、異形体の編成糸Ｋを最適で効果的な組み合わせにより、これを適宜な幅の繰り返しで同時編成して、部分的に剛軟度の異なる一体構造の立体構造編地Ｄを形成したものである。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に説明する。
本発明の立体構造編地の製造に当たっては、図１に側面図で示す２列針床経編機であるダブル・ラッシェル機を使用することが好ましい。
このダブル・ラッシェル機を使用することにより、図２に示す、上面部Ｔと連結部Ｒと下面部Ｕとで構成される立体構造編地Ｄを得ることができる。
【００２２】
すなわち、ビームＢ１、Ｂ２から供給される編成糸Ｋ１、Ｋ２をガイドＬ１、Ｌ２によりニードルＮに案内し、それぞれの組織にて外側部Ｓ１と内側部Ｆ１とに編成し、均一で一様な上面部Ｔを得る。
また、ビームＢ５１、５２から供給される編成糸Ｋ５１、５２と、ビームＢ６から供給される編成糸Ｋ６とを、それぞれガイドＬ５、Ｌ６により、ニードルＮに案内し、それぞれの組織にて内側部Ｆ２と外側部Ｓ２とに編成して下面部Ｕを得る。
そして、ビームＢ３１、３２から供給される編成糸Ｋ３１、３２と、ビーム４から供給される編成糸Ｋ４を、それぞれガイドＬ３、Ｌ４によりニードルＮに案内し、同一組織にて編成し、連結部Ｒを形成しつつ上面部Ｔと下面部Ｕとを連結するものである。
【００２３】
上記のように、連結部Ｒを形成するガイドＬ３には二つのビームＢ３１とＢ３２を用意し、これらにそれぞれ繊度の異なる編成糸Ｋ３１とＫ３２を準備してこれを編成することで所要幅の剛軟度の異なる編地を得る。
また、下面部ＵにおいてもガイドＬ５にはビーム５１、５２が用意され、これらにそれぞれ繊度の異なる編成糸Ｋ５１、５２を準備して、これを編成することで所要幅の剛軟度の異なる編地を得る。
【００２４】
連結部Ｒで剛軟度の差を得るか、下面部Ｕで剛軟度の差を得るかは適宜選択可能であるし、両方で剛軟度の差を得る場合は、連結部Ｒの所要幅の剛軟度の異なる編地の箇所と、下面部Ｕの所要幅の剛軟度の異なる編地の箇所を一致させることで剛軟度の差は一層強調される。
上記いずれの場合でも、立体構造編地Ｄは、剛軟度の異なる立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２を得ることが可能である。
ここで立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２はあくまでも仮想構造体であって、これらは独立したものではなく連続して立体構造編地Ｄを構成している。
【００２５】
さて、立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２の比較において立体構造帯Ｈ１を立体構造帯Ｈ２に比して剛軟度を大ならしめるためには、使用される編成糸Ｋ３１とＫ３２、或いは編成糸Ｋ５１とＫ５２の繊度比は、それぞれ、同素材において１：１．２〜１：５の範囲が好ましい。
これ以下の比では剛軟度の差を明確に発現させることが困難であり、また、これ以上では編成上の問題が生ずる。
繊度比が１：１．２〜１：５の範囲であれば、立体構造帯Ｈ２と立体構造帯Ｈ１の剛軟度の比は１：１．３以上となり、良好な剛軟度の差が得られる。
この剛軟度の比が、１：１．３以下では使用する際の機能性にさほどの差が見られず十分な効果が得られない。
【００２６】
また、編成糸Ｋの繊度は用途に応じて選択すれば良いが、厚みや通気性、剛性の点から２０〜３００デシテックスとするのが好ましい。
編成糸Ｋ３１とＫ３２、或いは編成糸Ｋ５１とＫ５２の使い分けにおいては、その繊度は、太いもので３００デシテックスまで、細いもので１００デシテックスまでが好ましい。
更に、編成糸Ｋの素材については、ポリエステル、ポリアミド、ポリプロピレン、ビニロン等の合成繊維、その他、炭素繊維、再生繊維、天然繊維等が使用可能で特に限定されるものではない。
【００２７】
繊維の形態についても種々の異形断面糸、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸等が採用可能である。
更には、繊維製造時に着色した原着糸、或いは先染糸も使用可能である。
そして、組織についても上面部Ｔ、連結部Ｒ、下面部Ｕそれぞれに限定されるものでなく、上、下面部にメッシュ組織等を使用できることは言うまでもない。また、上面部Ｔ、下面部Ｕ、連結部Ｒに使用する編成糸Ｋや組織を多種にすることで、前記した立体構造帯Ｈ１、立体構造帯Ｈ２にとどまらず、立体構造帯Ｈ３，Ｈ４と言うように多種の立体構造帯Ｈを形成することが可能となる。
【００２８】
以下、その実施例を示す。
本実施例においては、図２に示すダブル・ラッシェル地である立体構造編地Ｄを構成する、上面部Ｔ、連結部Ｒ、下面部Ｕに関し、その理解を容易にするために、便宜的に、それぞれ基準設定１、基準設定２、基準設定３の基準設定を行い、これらに基づき詳細を説明する。
本発明においては、その範囲内において多様な条件設定が可能であるが、それらは、すべて本基準設定で説明できるものである。
以下、本実施例においては、ダブル・ラッシェル機において８列のビームＢと６枚のオサＬを準備し、これらを適宜使用して編成する。
【００２９】
以下、図１、図２において、
（基準設定１）
ビームＢ１から供給された編成糸Ｋ１はガイドＬ１によりデンビー組織ＤＢ（図３−１に示す）に編成され、外側部Ｓ１を形成すると共に、ビームＢ２から供給された編成糸Ｋ２はガイドＬ２によりコード組織ＤＣ（図３−１に示す）に編成されて内側部Ｆ１を形成し、これらを併せて上面部Ｔが形成される。
外側部Ｓ１、内側部Ｆ１は分離しているものではなく編成上で合体し、上面部Ｔを形成する。
【００３０】
（基準設定２）
次に、ビームＢ３１、Ｂ３２から供給される編成糸Ｋ３１、Ｋ３２は、ガイドＬ３により、また、ビームＢ４から供給される編成糸Ｋ４はガイドＬ４により、ニードルＮに導かれ、ガイドＬ３、Ｌ４を同じ連結組織Ｃ（図３−１に示す）に従い制御することで連結部Ｒが形成される。
【００３１】
（基準設定３）
更に、ビームＢ５１、５２から供給された編成糸Ｋ５１、５２は、ガイドＬ５によりコード組織ＤＣに編成され内側部Ｆ２を形成すると共に、ビームＢ６から供給された編成糸Ｋ６は、ガイドＬ６によりデンビー組織ＤＢに編成され外側部Ｓ２を形成し、これらを併せて下面部U が形成される。
内側部Ｆ２、外側部Ｓ２は分離しているものではなく編成上で合体し、下面部Ｕを形成する。
【００３２】
（実施例１）
図１、図３（Ａ），（Ｂ）、及び図６に示すように、上面部Ｔに関し、基準設定１に基づき説明する。
ガイドＬ１，２に、ビームＢ１，Ｂ２から供給される同一の編成糸Ｋ１，２をそれぞれ通糸し、外側部Ｓ１と内側部Ｆ１を編成する。
ここではポリエステル加工糸・５６デシテックスの編成糸を用いる。
【００３３】
ガイドＬ１，Ｌ２には編成糸Ｋ１，２がそれぞれ、すべて通糸され（以後、フルセットと言う）、一様な上面部Ｔが得られる。
外側部Ｓ１と内側部Ｆ１とは同一の編成糸でも良いし、それぞれ異なる編成糸でもかまわない。
例えば、外側部Ｓ１を１１０デシテックスのナイロン・マルチフィラメント糸で編成し、内側部Ｆ１を５６デシテックスのポリエステル加工糸で編成すると言ったことが可能である。
【００３４】
次に連結部Ｒに関し、基準設定２に基づき説明する。
ガイドＬ３にビームＢ３１から供給される編成糸Ｋ３１としてポリエステル糸・１１０デシテックスを９６本通糸し、次に同ガイドにビームＢ３２から供給される編成糸Ｋ３２としてポリエステル糸・３３デシテックスを１４８本、通糸する。これを交互に繰り返し通糸する。
また、ガイドＬ４にはビームＢ４から供給される編成糸Ｋ４としてポリエステル糸・１１０デシテックスをフルセットで通糸する。
【００３５】
このように通糸したガイドＬ３，Ｌ４をそれぞれ同一の連結組織Ｃにより編成する。
連結組織Ｃは、本実施例ではチェーンリンク表により０−２／２−４／４−２／２−０で示される。
これは、図３（Ｂ）に示すコース方向断面図でわかるように、よこ８の字を順次重ねた形となり、２本の直線部Ｖ１，Ｖ２と交叉部Ｘ１，Ｘ２で構成される。
結果的に連結部Ｒは、編成糸Ｋ３１と編成糸Ｋ４とを合わせた部分と、編成糸Ｋ３２と編成糸Ｋ４とを合わせた部分に形成される。
つまり、前者は総合繊度２２０デシテックスの連結部Ｒ１、後者は総合繊度１４３デシテックスの連結部Ｒ２となり、両者は、その太さの違いにより剛軟度が異なることとなる。
【００３６】
次に下面部Ｕに関し、基準設定３に基づき説明する。
ガイドＬ５にビームＢ５１から供給される編成糸Ｋ５１としてポリエステル加工糸・１１０デシテックスを９６本通糸し、次に同ガイドにビームＢ５２から供給される編成糸Ｋ５２としてポリエステル加工糸・８３デシテックスを１４８本通糸する。
これを交互に繰り返し通糸する。
このように通糸されたガイドＬ５により内側部Ｆ２を形成する。
また、ガイドＬ６には、ビームＢ６から供給される編成糸Ｋ６としてポリエステル加工糸・８３デシテックスをフルセットで通糸し、外側部Ｓ２を形成する。
結果的に、下面部Ｕは、編成糸Ｋ５１で編成される内側部Ｆ２１と編成糸Ｋ５２で編成される内側部Ｆ２２とで形成される内側部Ｆ２と、編成糸Ｋ６で編成される外側部Ｓ２とで形成される。
【００３７】
以上のように、本実施例における立体構造編地Ｄ１は、外側部Ｓ１と内側部Ｆ１とからなる一様な上面部Ｔと、連結部Ｒ１と連結部Ｒ２との繰り返しでなる連結部Ｒと、内側部Ｆ２１と内側部Ｆ２２との繰り返しでなる内側部Ｆ２と外側部Ｓ２とで形成される下面部Ｕとで形成される。
連結部Ｒ１と下面部Ｕの内側部Ｆ２１、連結部Ｒ２と下面部Ｕの内側部Ｆ２２とは対応した位置にあるから、その剛軟度は、それぞれの剛軟度が合成され一層強調されて、結果的に剛軟度の異なる立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２が交互に形成され、立体構造編地Ｄ１を得る。
【００３８】
先述したように、この立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２はあくまでも仮想構造体であって、これらは独立したものではなく連続して立体構造編地Ｄを構成している。
また、立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２の境をラインＢＬ（ＢＬ１、ＢＬ２、・・・）とするが、これも本発明の説明と理解を助けるものであって必ずしも視覚的に捉えられるとは限らない。
また、ダブル・ラッシェル機の編成において、その条件設定により、例えば、立体構造編地Ｄが一つの立体構造帯Ｈ１と、一つの立体構造帯Ｈ２で構成される場合は、当然ラインＢＬは１本のみであることは言うまでもない。
【００３９】
（実施例２）
実施例２においては、図１、図４、及び図７に示すように、基準設定１，２，３において、上面部Ｔには編成糸Ｋ１，Ｋ２にポリエステル加工糸・５６デシテックスを、下面部Ｕには編成糸Ｋ５２と編成糸Ｋ６とにポりエステル加工糸・８３デシテックスをそれぞれ、フルセットで用い、実施例１と同様の組織にて一様な編地を得る。
この場合、ビームＢ５１は使用しない。
【００４０】
そして、連結部Ｒにおいて、ガイドＬ３にビームＢ３１から供給される編成糸Ｋ３１としてポリエステル糸・１１０デシテックスを９６本通糸し、次に同ガイドにビームＢ３２から供給される編成糸Ｋ３２としてポリエステル糸・３３デシテックスを１４８本通糸する。
これを交互に繰り返し通糸する。
【００４１】
また、ガイドＬ４にはビームＢ４から供給される編成糸Ｋ４としてポリエステル糸・３３デシテックスをフルセットで通糸する。
このように通糸したガイドＬ３，Ｌ４を前記第１の実施の形態と同様の連結組織Ｃにて編成する。
この結果、総合繊度１４３デシテックスの連結部Ｒ１と、総合繊度６６デシテックスの連結部Ｒ２が形成され、両者は、その太さの違いにより剛軟度が異なることとなる。
その結果、連結部Ｒ１と連結部Ｒ２に対応して、それぞれ剛軟度の異なる立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２とが交互に形成された立体構造編地Ｄ２を得る。
【００４２】
（実施例３）
実施例３においては、図１、図５、及び図８に示すように、基準設定１，２，３において、編成糸Ｋ１，Ｋ２にポりエステル加工糸・８３デシテックスを用いて実施例１，２と同組織の一様な上面部Ｔを得る。
また、編成糸Ｋ３１にポりエステル糸・３３デシテックス、編成糸Ｋ４にも同様にポりエステル糸・３３デシテックスをフルセットで用いて、実施例１，２と同様の連結組織Ｃにより一様な連結部Ｒを得る。
この場合ビーム３１は使用しない。
【００４３】
そして、ガイドＬ５にビームＢ５１から供給される編成糸Ｋ５１としてポリエステル加工糸・１１０デシテックスを９６本通糸し、次に同ガイドにビームＢ５２から供給される編成糸Ｋ５２としてポリエステル加工糸・５５デシテックス１４８本通糸し、これを交互に繰り返し通糸する。
このように通糸されたガイドＬ５により内側部Ｆ２を形成する。
また、ガイドＬ６には、ビームＢ６から供給される編成糸Ｋ６としてポリエステル加工糸・３３デシテックスをフルセットで通糸し、外側部Ｓ２を編成する。
【００４４】
結果的に下面部Ｕは、編成糸Ｋ５１で編成される内側部Ｆ２１と編成糸Ｋ５２で編成される内側部Ｆ２２とで形成される内側部Ｆ２と、編成糸Ｋ６で編成される外側部Ｓ２とで形成される。
内側部Ｆ２１と内側部Ｆ２２に対応して剛軟度が異なる立体構造帯Ｈ１及び立体構造帯Ｈ２が繰り返し形成され、立体構造編地Ｄ３を得る。
以上の実施例１，２，３における組織図は、各々図３，４，５に示される。
【００４５】
次に、上記各実施例１，２，３について、剛軟度に関する試験結果を示す。
（実施例１の試験結果）
実施例１におけるダブル・ラッシェル地をマイヤー製ダブルラッシェル機（RD・ PLM-22G ）を用いて作成し、以下の試験結果を得た。
１９０℃で１分間プレセットした後、１３０℃にて染色し、乾燥した後、１５０℃で１分間仕上げセットして、全厚３．４mm、編目密度３８コース／吋、２４ウエール／吋の立体構造編地Ｄ１を得た。
本立体構造編地Ｄ１を、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６Ａ法（４５°カンチレバー法）に従い剛軟度を計測した。
剛軟度の小なる部分は９０mm、大なる部分は１３０mmであり、その比は１：１．４５であった。
【００４６】
（実施例２の試験結果）
実施例２におけるダブル・ラッシェル地をマイヤー製ダブルラッシェル機（RD・ PLM-22G ）を用いて作成し、以下の試験結果を得た。
１９０℃で１分間プレセットした後、１３０℃にて染色し、乾燥した後、１５０℃で１分間仕上げセットして、全厚３．４mm、編目密度３８コース／吋、２４ウエール／吋の立体構造編地Ｄ２を得た。
本立体構造編地Ｄ２を、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６Ａ法（４５°カンチレバー法）に従い剛軟度を計測した。
剛軟度の小なる部分は７８mm、大なる部分は１１０mmであり、その比は１：１．４１であった。
【００４７】
（実施例３の試験結果）
実施例３におけるダブル・ラッシェル地をマイヤー製ダブルラッシェル機（RD・ PLM-22G ）を用いて作成し、以下の試験結果を得た。
１９０℃で１分間プレセットした後、１３０℃にて染色し、乾燥した後、１５０℃で１分間仕上げセットして、全厚３．４mm、編目密度３８コース／吋、２４ウエール／吋の立体構造編地Ｄ３を得た。
本立体構造編地Ｄ３を、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６Ａ法（４５°カンチレバー法）に従い剛軟度を計測した。
剛軟度の小なる部分は７０mm、大なる部分は９８mmであり、その比は１：１．４０であった。
【００４８】
以上、本発明に係る立体構造編地Ｄ（Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３）を実施例１，２，３と、その試験結果１，２，３により説明した。
【００４９】
立体構造編地Ｄ１は、連結部Ｒと下面部Ｕの内側部Ｆ２に総合繊度の大なる部分を形成し、結果的に、立体構造帯Ｈ１を形成して剛軟度を大ならしめ、剛軟度の小さい部分、つまり立体構造帯Ｈ２に比較して１．４５倍の剛軟度を得た。
【００５０】
立体構造編地Ｄ２は、連結部Ｒに総合繊度の大なる部分を形成し、結果的に、立体構造帯Ｈ１を形成して剛軟度を大ならしめ、剛軟度の小さい部分、つまり立体構造帯Ｈ２に比較して１．４１倍の剛軟度を得た。
【００５１】
立体構造編地Ｄ３は、下面部Ｕの内側部Ｆ２に総合繊度の大なる部分を形成し、結果的に、立体構造帯Ｈ１を形成して剛軟度を大ならしめ、剛軟度の小さい部分、つまり立体構造帯Ｈ２に比較して１．４０倍の剛軟度を得た。
【００５２】
このように、組織が同一であっても、各編成糸の組み合わせによって、自在にその剛軟度の大小が設定できる。
本実施の形態における立体構造編地Ｄはいずれもその使用目的にかなった良好な結果が得られた。
【００５３】
以上述べた立体構造編地は、下着として使用することにより高機能なものが得られるが、次に、立体構造編地Ｄを下着の一例であるブラジャーに用いた場合について示す。
【００５４】
（実施例４）
図９は、その各使用例を示す。
図９（Ａ）において、本立体構造編地Ｄを、そのラインＢＬが縦方向で、しかも剛軟度の大なる部分が脇部に、剛軟度の小なる部分がトップ（ブラジャーの最高部）側に位置するように使用する。
従来の縫製処理によれば、このラインＢＬの箇所が縫製箇所となる。
本実施例におけるブラジャーは脇方向からの押圧力が適宜増強され、造形効果および着用効果が向上する。
なお、剛軟度の区画は、必ずしも図示のものに限定されるものではない（以下同じ）。
【００５５】
図９（Ｂ）においては、本立体構造編地Ｄを、そのラインＢＬがトップ近傍を斜めに通過し、しかも剛軟度の大なる部分がブラジャーの脇、下側に、剛軟度の小なる部分が上側に位置するように使用する。
このように使用することで脇方向と下方の両方向からの押圧力が増強され造形効果および着用効果が得られる。
【００５６】
その他、図９（Ｃ）、９（Ｄ）、９（Ｅ）に、本立体構造編地Ｄのブラジャーにおける各種使用例を示す。
タイプの違いはあるが、立体構造編地ＤのラインＢＬを効果的に通過させ、立体構造帯Ｈ１と立体構造帯Ｈ２の剛軟度の差をすみ分けることにより、いずれも効果的な体型補正機能と、良好な使いごごち、外観を得ることができる。
【００５７】
以上、本発明についてその詳細を説明したが、本発明の立体構造編地Ｄはこれらの実施の形態に限定されることなく、その本質から逸脱しない範囲で他の変形、組み合わせが可能であることは言うまでもない。
また、立体構造編地は、ブラジャー等のインナー衣料以外にも、スポーツ衣料を含む衣料関係全般、或いは産業資材、更には医療分野用の繊維製品等の種々の分野に使用することは当然可能である。
【００５８】
【発明の効果】
本発明の立体構造編地Ｄにおいて、その編成糸Ｋの太さを所定の範囲内で変化させて剛軟度の差を得る手段を講ずる場合には、剛軟度の異なるパーツを縫製により縫い合わせたり、他の部品を組み合わせたりする必要がないので、その厚みや特有の物性によってパッカリングを生じたり、段差が生じたりするなどの仕上がりの問題や外観的に見栄えが悪くなるなどの問題が解消される。
また、パーツの裁断工程や縫製工程が簡略化され、複雑な作業を排除でき、経済的にもコストダウンが図られる他、縫製箇所による肌触りの悪さも解消される。
【００５９】
また、モールド成型に見られるような可撓性の低下、通気性の低下、表面の硬化現象も発生しない。
そして、外側部Ｓ１，Ｓ２をそれぞれにおいて同一、同組織で編成する場合には、表面が均一で一様な外観の立体構造編地Ｄが得られ、使用する際において、視覚的にも触感的に抵抗、障害がない。
衣料においては、動作時の追随性の向上により着用者に違和感を感じさせず、円滑な動作を行うことができる。
更に、本発明の立体構造編地Ｄが、ダブルラッシェル地である場合には、その組織、素材の選択が自由で製品の多様化が容易に図られ、機能的にも外観的にも優れた繊維製品が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、２列針床経編機の側面図である。
【図２】図２は、立体構造編地の構成図を示す図である。
【図３】図３（Ａ）は、実施例１における立体構造編地を示す模式図であり、図３（Ｂ）は、実施例１における立体構造編地のコース方向断面拡大図である。
【図４】図４は、実施例２における立体構造編地を示す模式図である。
【図５】図５は、実施例３における立体構造編地を示す模式図である。
【図６】図６は、実施例１の組織図である。
【図７】図７は、実施例２の組織図である。
【図８】図８は、実施例３の組織図である。
【図９】図９は、立体構造編地のブラジャーへの各使用例を示す図である。
【符号の説明】
Ｂ（Ｂ１〜Ｂ６）・・・ビーム
Ｋ（Ｋ１〜Ｋ６）・・・編成糸
Ｌ（Ｌ１〜Ｌ６）・・・ガイド
Ｎ・・・ニードル
Ｄ（Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３）・・・立体構造編地
Ｔ・・・上面部
Ｓ１・・上面部の外側部
Ｓ２・・下面部の外側部
Ｒ（Ｒ１、Ｒ２）・・・連結部
Ｘ１，Ｘ２・・・連結部の交叉部
Ｖ１，Ｖ２・・・連結部の直線部
Ｕ・・・下面部
Ｆ１・・上面部の内側部
Ｆ２（Ｆ２１、Ｆ２２）・・下面部の内側部
Ｈ・・・立体構造帯
Ｈ１・・剛軟度の大なる立体構造帯
Ｈ２・・剛軟度の小なる立体構造帯
ＢＬ（ＢＬ１、ＢＬ２、・・）・・所定ライン
Ｃ・・・連結組織
Ｊ・・・ブラジャー
Ｊ１・・ストラップ部
Ｊ２・・カップ部
Ｊ３・・脇部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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