(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
農作物栽培用ハウス内の土壌中に、該ハウス両側縁間で複数並列した放熱パイプを所定深さで埋設し、該放熱パイプ中に熱媒体を通して土壌を加熱する土壌加温方法であって、前記放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積が、該両側縁部の間での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくなるようにしたこと特徴とする土壌加温方法。
【請求項２】
前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均本数を、該両側縁部間での埋設放熱パイプの平均本数より多くした請求項１記載の土壌加温方法。
【請求項３】
前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均直径を、該両側縁部間での埋設放熱パイプの平均直径より大きくした請求項１または２記載の土壌加温方法。
【請求項４】
農作物栽培用ハウスと、該ハウス両側縁間で複数並列して、該ハウス内の土壌中に所定深さで埋設された放熱パイプと、熱媒体を加熱するボイラと、該ボイラおよび前記放熱パイプ間で前記熱媒体を循環させるポンプとを備え、前記放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積が、該両側縁部の間での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくなるようにしたことを特徴とするハウス栽培設備。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、夏期における地中加温と太陽熱の併用による土壌の熱消毒、および冬期におけるハウス栽培の地中暖房による農作物の育成を効率的にできる土壌の加温方法およびそれに用いるハウス栽培設備に関する。
【０００２】
【発明の技術的背景】
農作物の土壌病害は主として土壌中に生息している病原菌によって引き起こされる。こうした土壌病害に対しては、従来からクロルピクリン、臭化メチルなどの農薬による防除を行ってきた。しかし、近年農業分野における環境破壊に関心が高まり、これら他の生物にも毒性のある農薬散布による薬害の使用を回避できる土壌消毒方法が要請されている。また、特に臭化メチルは、他の生物への直接的影響だけでなく、オゾン層破壊物質であるため、将来は使用禁止となることが決定している。
【０００３】
近年、このような農薬散布の代替え土壌消毒方法として、太陽熱消毒が提案され、効果も期待できるため、トマト、きゅうり、いちご、すいかおよびほうれん草など各種農作物のハウス栽培に適用されている。
【０００４】
例えば、太陽熱消毒は、イチゴ萎黄病、ナス半身萎ちょう病、トマト根腐疫病、ピーマン疫病、ほうれん草苗立枯病、および各種作物の菌核病、白絹病などの予防に極めて効果的であり、かつトマト褐色根腐れ病、黒点根腐れ病、トマト萎ちょう病、きゅうりつる割病などのフザリウム病の予防効果がかなり高いことが報告されている。
【０００５】
太陽熱消毒は、夏期の太陽熱を利用して土壌の温度を上昇させることにより、土壌中の病原菌、線虫、雑草の種子および昆虫の卵の死滅を図る方法である。
【０００６】
より具体的には、太陽熱消毒は農作物栽培用ハウスまたは農作物栽培用トンネル（ビニールなどの透明樹脂フィルムおよびシート、プラスチック板およびガラスなどを用いて構成されるトンネル状壁部を備え、所望により端部を開放したままにした設備。通常、ハウスより高さが低い。）に、マルチ（土壌表面をビニールなどの透明樹脂フィルムまたはシートで直接覆うもの。）を組み合わせて、太陽光の強い夏期に行われる。
【０００７】
ところで、太陽熱は土壌の表面から伝熱されるので熱伝導率が重要な因子であり、かつこの熱伝導率は土壌の水分量に影響される。したがって、太陽熱消毒は、熱伝導率を良好にして殺菌効果を高めるため、注水して土壌中の水分量を高めて行なわなければならなかった。
【０００８】
また、土壌消毒のためには病原菌の種類にもよるが土壌温度を４０℃以上とすることが必要である。従来の太陽熱消毒では、土壌温度を４０〜５０℃程度まで昇温して十分な消毒効果を得るには、この温度での積算時間が通常５０〜２００時間必要である。
【０００９】
したがって、従来の太陽熱消毒では、実施期間が夏期の一定期間に限定されることが多い他、一日の内の数時間しか十分な温度に昇温ができないため、約1ヶ月という長期にわたって行わなければならない他、北海道などの夏期においても気温が低い地域では、十分な温度および積算時間を実現できないという問題があった。
【００１０】
さらに、従来の太陽熱消毒では、同様の理由から、ハウス内の温度が７０℃以上になっても、地表からせいぜい深さ２０ｃｍまでの土壌が４０℃以上の土壌温度となるだけで、それより深い土壌は充分な消毒効果が得られないという欠点を有する。
【００１１】
したがって、太陽熱消毒後に深く耕起して施肥したり畝立てをすると、２０ｃｍを越える深さの未消毒の土壌が、地表近くの土壌と混合されるため、消毒効果が低減または無効となる。そのため、従来の太陽熱消毒では、熱消毒前に施肥、畝立てを行う必要があり、上記注水とあいまって消毒実施作業が繁雑であった。
【００１２】
また、従来の太陽熱消毒では、ハウス外部が低温である場合には、それに影響されてハウス内平面の外周縁近傍の温度が、ハウス内中央部よりも低くなり、十分な消毒効果が得られないという問題もあった。
【００１３】
【発明の目的】
本発明は、このような従来技術に伴う問題点を解決するためになされたものであり、使用可能期間および地域の制限が小さく、簡単な作業で、十分な深さの土壌消毒が可能であり、冬期などでは土壌暖房もできる他、ハウス内平面の外周縁部と中央部とを均一に昇温することも可能な土壌加温方法およびこれを用いた温室設備を提供することを目的としている。
【００１４】
【発明の概要】
本発明の土壌加温方法は、農作物栽培用ハウス内の土壌中に、該ハウスの両側縁間で複
数並列した放熱パイプを所定深さで埋設し、該放熱パイプ中に熱媒体を通して土壌を加熱する土壌加温方法であって、前記放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積が、該両側縁部の間での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくなるようにしたこと特徴としている。
【００１５】
本発明の土壌加温方法では、如何なる方法で前記ハウス両側縁部の土壌中に埋設される放熱パイプの断面積を増加させてもよい。例えば、本発明の方法では、前記両側縁部での埋設放熱パイプの平均本数を、該両側縁部間での埋設放熱パイプの平均本数より多くしてもよく、あるいは前記両側縁部での埋設放熱パイプの平均直径を、該両側縁部間での埋設放熱パイプの平均直径より大きくしてもよい。
【００１７】
本発明のハウス栽培用設備は、農作物栽培用ハウスと、該ハウス両側縁間に亘って並列し、かつ各々該ハウス内の土壌に所定深さで埋設された複数の放熱パイプと、熱媒体を加熱するボイラと、該ボイラおよび前記放熱パイプ間で前記熱媒体を循環させるポンプとを備え、前記放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積が、該両側縁部の間での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きいこと特徴としている。
【００１９】
【発明の具体的説明】
本発明の土壌加温方法では、農作物栽培用ハウス内の土壌中に、該ハウスの両側縁間で、該両側縁に沿ってまたは平行して延在し、かつ複数並列した放熱パイプを所定深さで埋設し、該放熱パイプ中に熱媒体を通して土壌を加熱している。
【００２０】
本発明では、これら放熱パイプは、その平均埋設深さ、平均直径および平均配設間隔などを、本発明が実施される地域および期間、使用するパイプの規格などに合わせて適宜選択できる。
【００２１】
例えば、放熱パイプの埋設深さは、通常４０ｃｍ〜８０ｃｍの範囲から選択される。放熱パイプの並列方向の平均配設間隔は、通常４０ｃｍ〜１００ｃｍの範囲から選択される。また、放熱パイプの直径は、通常１０ｍｍ〜３０ｍｍの範囲から選択される。
【００２２】
このような放熱パイプに供給される熱媒体としては、例えば水、油、不凍液などを例示できる。
【００２３】
本発明に係る第１の土壌加温方法では、このような放熱パイプから構成される地中加熱手段において、これら放熱パイプの並列方向での単位距離当たりの、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積が、該両側縁部の間での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくなるようにして、ハウス両側縁近傍での放熱量を増加させている。
【００２４】
本発明の土壌加温方法では、如何なる方法で両側縁部における埋設放熱パイプの平均断面積を増加させてもよい。
【００２５】
本発明の土壌加温方法では、例えば、前記ハウス内平面の両側縁部での埋設放熱パイプの平均本数を、該両側縁部間での埋設放熱パイプの平均本数より多くして、両側縁部の埋設放熱パイプの平均断面積を増加させてもよい。
【００２６】
より具体的には、例えば、ハウス両側縁の各々に沿って内側に幅７０〜１５０ｃｍ以内、特に１００ｃｍ以内に延在するハウス両側縁部の土壌に埋設する放熱パイプ数は、その配設間隔を、中央部の２／３〜１／３、特に１／２として配設間隔を小さくして増加させることができる。
【００２７】
この場合、補助放熱パイプ以外の各放熱パイプの埋設深さおよび放熱パイプの直径は、特に限定されないが、両側縁部および中央部に拘わらず同一であってもよい。例えば、放熱パイプの埋設深さは、４０ｃｍ〜８０ｃｍ、特に約６０ｃｍであり、補助放熱パイプを含む放熱パイプの直径は、１０ｍｍ〜３０ｍｍ、特に１３ｍｍとすることができる。
【００２８】
また例えば、上記両側縁部の土壌に埋設する放熱パイプの本数は、通常の深さ（４０ｃｍ〜８０ｃｍ）に配設した放熱パイプの上方、特に４０ｃｍ未満の深さにに少なくとも１本の補助放熱パイプを追加配設することによっても、増加させることができる。
【００２９】
この場合、補助放熱パイプを含む放熱パイプの直径は、特に限定されないが、両側縁部および中央部に拘わらず一定であってもよく、例えば１０ｍｍ〜３０ｍｍ、特に１３ｍｍである。
【００３０】
さらに、本発明の方法では、ハウス両側縁部に埋設される放熱パイプの直径を、該両側縁部間に埋設される放熱パイプの平均直径より大きくして、両側縁部における埋設放熱パイプの平均断面積を増加させてもよい。
【００３１】
例えば、上記ハウス両側縁部の土壌に埋設する放熱パイプの平均断面積は、放熱パイプの直径を、３０ｍｍ〜５０ｍｍ、特に３２ｍｍとし、該両側縁部の間（以下中央部と記すこともある）の土壌に埋設する放熱パイプの直径の約１．５〜４倍、特に約２倍として、増加させることができる。この際、各放熱パイプの埋設深さおよび並列方向の埋設間隔は、特に限定されないが、直径の大小に拘わらず、両側縁部および中央部において同一であってよい。このような埋設深さは、具体的には、４０ｃｍ〜８０ｃｍ、特に約６０ｃｍであり、配設間隔は、４０ｃｍ〜１００ｃｍ、特に６０ｃｍであってよい。
【００３２】
以上説明した本発明の土壌加温方法によれば、放熱パイプに供給する熱媒体の温度を７０〜９０℃、特に約８０℃とし、この放熱パイプからの放熱と太陽熱との併用により土壌消毒を行なった場合、従来の太陽熱だけによる土壌消毒では高々地表から２０ｃｍ以内しか土壌消毒が行われないのに対し、太陽熱と地中加温の併用により土壌の表面と地中の両方から加温し、地表から２０ｃｍ以上の深さ、即ち放熱パイプ埋設深さ近傍から上の土壌も５０℃以上に昇温して完全に熱消毒か可能である。
【００３３】
また、冬期に熱媒体の温度を４０℃〜６０℃、特に５０℃に設定することで土壌を温め、冬期での農作物の育成を促進したり、育成期間の延長を図ることができる。
【００３４】
また、本発明の土壌加温方法によれば、放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記
両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積を、中央部での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくし、ハウス両側縁近傍での放熱量を増加させているため、農作物栽培用ハウス外部温度に影響されて昇温させ難い両側縁部を、中央部と同様の温度まで均一に昇温できる。
【００３５】
なお、ハウス内部の両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積を増加させる上記構成は、各々単独で適用しても、２つ以上を組み合わせて適用してもよいことは、言うまでもない。
【００３６】
本発明の土壌加温方法では、放熱パイプの配設構造は特に限定されないが、前記ハウスの外側の地表を前記両側縁に沿って所定幅で覆う断熱材または透明シートを配設してもよい。
【００３７】
本発明の土壌加温方法で用いられる断熱材としては、発泡スチロール板、グラスウール不織布、ポリエチレン板等を例示できる。
【００３８】
また、透明シートとしては、ビニール、ポリオレフィン、ポリエチレンなどの透明または半透明樹脂シートおよびフィルムを例示できる。
【００３９】
このような断熱材および透明シートの幅は、特に限定されないが、１００ｃｍ以下、特に６０ｃｍ〜１００ｃｍである。
【００４０】
本発明の土壌加温方法によれば、２０ｃｍ以上の深さ、即ち放熱パイプ近傍の深さ以上での土壌消毒が可能である他、断熱材を配設して両側縁部からの放熱を防止することで、農作物栽培用ハウス外部温度の影響を遮断し、両側縁部を中央部と同様の温度まで均一に昇温できる。また、透明シートを配設することにより、農作物栽培用ハウス外側の地表を太陽熱によって昇温でき、これによって外部温度の影響を遮断し、両側縁部を中央部と同様の温度まで均一に昇温できる。
【００４２】
本発明に係るハウス栽培設備は、上述した本発明に係る土壌加温方法に好適に適用できる設備である。
【００４３】
即ち、本発明のハウス栽培設備は、農作物栽培用ハウスと、上述の土壌加温方法で説明した構成の複数の放熱パイプと、熱媒体を加熱するボイラと、該ボイラおよび前記放熱パ
イプ間で前記熱媒体を循環させるポンプとを備えている。
【００４４】
以下、本発明に係るハウス栽培設備を、添付図面を参照して具体的に説明する。
【００４５】
添付 図１は、本発明のハウス栽培設備の好ましい一態様を示す模式図であり、図２は
、その配管構造を示す配管図である。
【００４６】
図示されるように、本態様のハウス栽培設備１は、農作物栽培用ハウス３と、上述の土壌加温方法で説明した構成の複数の放熱パイプ５と、熱媒体を加熱するボイラ７と、ボイラ７および放熱パイプ５間で熱媒体を循環させるポンプ９とを備えている。
【００４７】
農作物栽培用ハウス３は、太陽光を取入れることができかつ外気と実質的に遮断された空間を形成する壁部および／または天井部からなる建物であれば、特に限定されない。したがって、ハウス３は、所謂ビニールハウス、あるいはプラスチック板またはガラス板を用いて、例えばこれらを金属製または木製の枠体に固定して構成された壁部および／または天井部を備えた温室などであってよい。
【００４８】
ハウス３の両側縁３ａ，３ａ間には、該両側縁３ａ，３ａと平行に複数並列して放熱パイプ５，５...が埋設されている。各放熱パイプ５，５は、交互にその一端が第１ヘッダー１１または第２ヘッダー１２に連結される。また、各放熱パイプ５，５の隣接する２本は、その他端がＵ字管１４を介して連結されて一組となっている。
【００４９】
そして、本態様のハウス栽培設備１では、ハウス両側縁３ａ，３ａの各々に沿った幅１００ｃｍ以内に延在するハウス両側縁部Ｓにおいて、放熱パイプ５，５...の配設間隔Ｌ1が、例えば約３０ｃｍであり、両側縁部Ｓ間、即ち中央部Ｍでは、放熱パイプ５，５...の配設間隔Ｌ２がより広く、例えば約６０ｃｍである。また、放熱パイプ５，５...の直径および埋設深さＤは、適宜選択でき、両側縁部Ｓおよび中央部Ｍに拘わらず等しくても良く、各々例えば１３ｍｍおよび約６０ｃｍである。
【００５０】
このような放熱パイプ５，５...が接合される第１ヘッダー１１および第２ヘッダー１２は、各々電磁弁１５，１６および主管１７，１８を介してループ管１４に接続されている。
【００５１】
ループ管１４には、第１および第２三方弁２１，２３が、主管１７の接合部（以下第１接合部と記す）１７ａを挟んで配設されている。即ち、図中左周りで順次下流となるとした場合に、第１三方弁２１の下流には、第１接合部１７ａ、第２三方弁２３および主管１８の接合部（以下第２接合部と記す）１８ａがこの順で配設されることとなる。
【００５２】
ボイラ７は、その温水吐出口２０が、温水供給管２４を介して第２三方弁２３に接合され、冷水供給口２２が、下流側冷水供給管２７、ポンプ９および上流側冷水供給管２８を介して第１三方弁２１に接合されている。
【００５３】
このように構成することによって、第１三方弁２０および第２三方弁２３を切り換え、ボイラ７の温水吐出口２０から供給される温水が、第１または第２ヘッダー１１，１２の何れに供給されて放熱パイプ５，５...に通され、かつ他方の第２または第１ヘッダー１２，１１の何れからボイラ７の冷水供給口２２に返還されるかを、即ち温水の循環方向を選択できる。
【００５４】
また、ハウス内の土壌中２０ｃｍには、所定間隔で温度センサ３３，３３...が埋設されている。
【００５５】
このようなボイラ７、ポンプ９、電磁弁１５，１６、三方弁２１，２３および温度センサ３３，３３...は、制御装置３１に接続されている。
【００５６】
この制御装置３１には、温水温度；ボイラ７およびポンプ９のオンオフおよび可動時間；或いは温水循環方向および循環方向切換え時間などを設定することができる制御パネルが設けられている。そして、制御装置３１は、設定条件に応じて各装置および弁を作動させる他、センサ３３，３３...からの入力信号によってこれらを調節する。例えば、制御装置３１は、電磁弁１５，１６をボイラ７のオンオフに応じて制御し、かつ三方弁２１，２３を切り換えて熱媒体の循環方向を、所定の時間間隔またはセンサ３３，３３...からの入力信号によって変更する。
【００５７】
このようなハウス栽培設備１を用いて土壌加温を行う場合には、ボイラ７で所定温度に昇温された温水などの熱媒体は、先ず、例えば第１三方弁、第１接合部１７ａおよび第１ヘッダー１１を介して２本一組となった一方の放熱パイプ５，５...に供給され、次いで他方の放熱パイプ５，５...から第２ヘッダー１２、第２接合部１８ａ、第２三方弁、ポンプ９を介してボイラ７に返還される。また、隣接する放熱パイプ５，５間では、一方に加温熱媒体が供給され、他方から土壌加温後の冷却された熱媒体が返還されるため、温度差が存在する。したがって、両者近傍の土壌の加温温度を均一とするため、例えば、所定の時間間隔で、三方弁２１，２３を切り換えて熱媒体の循環方向を変更する。
【００５８】
以上説明した本態様の設備１では、熱媒体の温度を約８０℃とし、太陽熱との併用により、土壌の温度を上昇させて夏期の土壌熱消毒を行うと、従来の太陽熱だけによる土壌消毒では高々地表から２０ｃｍ以内しか土壌消毒が行われないのに対し、太陽熱と地中加温の併用により土壌の表面と地中の両方から加温し、地表から２０ｃｍ以上の深さ、即ち放熱パイプ埋設深さ（本態様では６０ｃｍ）近傍から上の土壌も５０℃以上に昇温して完全に熱消毒か可能である。
【００５９】
また、本態様の設備１では、両側縁部Ｓの土壌に埋設される放熱パイプ５，５...の埋設間隔Ｌ１を、中央部Ｍの土壌の埋設される放熱パイプ５，５...の埋設間隔Ｌ２より小さくしているため、放熱パイプ５，５...の並列方向での単位距離当たり、両側縁部Ｓでの埋設放熱パイプ平均断面積を、中央部Mでの埋設放熱パイプ平均断面積よりも大きくでき、夏期の土壌消毒中ではハウス境界に近い両側縁部Ｓにおいて中央部Ｍと同じく1週間の加温で５０℃以上とすることができる。
【００６０】
また、本態様に係るハウス栽培設備１は、熱媒体の温度を例えば約５０℃に設定することで土壌を温め、冬期での農作物の育成を促進したり、育成期間の延長を図ることができる。この場合でも、両側縁部Ｓおよび中央部Ｍでの農作物の育成速度などの格差をなくすることができる。
【００６１】
以上、本発明に係る第１のハウス栽培設備を、その好ましい一態様を挙げて説明したが、本発明は、この態様に限定して解釈されるものではなく、種々設計変更が可能である。
【００６２】
例えば、本発明に係る第１のハウス栽培設備では、如何なる方法でハウス両側縁部での放熱パイプの埋設断面積を増加させてもよく、具体的には、図３または図４に示す態様を採用してもよい。
【００６３】
即ち、図３は、本発明に係る第１のハウス栽培設備の他の態様を示す模式図である。なお、図３において、図１、図２と同様の部分には、同様の符号を付してその説明を省略する。
【００６４】
図示されるように、本態様のハウス栽培設備５１は、両側縁部Ｓおよび中央部Ｍに深さＤ１、例えば６０ｃｍで埋設される放熱パイプ５，５...の配設間隔を均一、例えば約６０ｃｍとし、かつ両側縁部Ｓにおいて、より浅い埋設深さＤ２、例えば約３０ｃｍで直径１３ｍｍの補助放熱パイプ５５を設けた以外は、図１および図２の態様と同様の構成を有している。
【００６５】
また、図４は、本発明に係る第１のハウス栽培設備の更に他の態様を示す模式図である。なお、図４において、図１および図２と同様の部分には、同様の符号を付してその説明を省略する。
【００６６】
図示されるように、本態様のハウス栽培設備６１は、両側縁部Ｓおよび中央部Ｍに深さＤ１、例えば約６０ｃｍで埋設される放熱パイプ５，５...の配設間隔を均一に約６０ｃｍとし、かつ両側縁部Ｓにおいて、最も両側縁よりの放熱パイプ５の直径を３２ｍｍに増大させた以外は、図１および図２の態様と同様の構成を有している。
【００６７】
図３および図４に示す態様によっても、放熱パイプ５，５...（図３の対応では補助放熱パイプ５５を含む）の並列方向の単位距離当たり、両側縁部Ｓでの埋設放熱パイプ平均断面積を、中央部Mでの埋設放熱パイプ平均断面積よりも大きくでき、したがって図１および図２示す態様と同様に、ハウス３の両側縁部Ｓおよび中央部Ｍの格差なく、夏期土壌消毒および冬期ハウス栽培を行うことが可能とである。
【００７４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係る第１の土壌加温方法および第１のハウス栽培設備では、ハウス内の土壌中に放熱パイプを複数並列して埋設し、該放熱パイプ並列方向での単位距離当たり、前記両側縁部での埋設放熱パイプの平均断面積を、中央部での埋設放熱パイプの平均断面積よりも大きくし、両側縁部での放熱量を増加させている。
【００７６】
したがって、本発明によれば、埋設した放熱パイプからの放熱による強制的加温を行うために、注水作業を行わなくても十分な深さの土壌消毒が可能であり、消毒後に深く耕起して施肥したり畝立てを行うことができ、土壌消毒作業が簡略化できる。また、本発明によれば、さらには埋設放熱パイプを上述構成とするか、あるいは上記断熱材または透明シートを配設しているため、夏期の土壌消毒および冬期の土壌暖房の何れに使用する場合でも、ハウス側縁部および中央部を均一に加温でき、使用可能期間および地域の制限が小さいなどの多大な利点を有している。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のハウス栽培設備の好ましい一態様を示す模式的断面図である。
【図２】図１のハウス栽培設備の配管構造を示す模式図である。
【図３】本発明のハウス栽培設備の他の態様を示す模式的断面図である。
【図４】本発明のハウス栽培設備の更に他の態様を示す模式的断面図である。
【符号の説明】
１,４１，５１，６１・・・ハウス栽培設備
３・・・農作物栽培用ハウス
５，４５・・・放熱パイプ
７・・・ボイラ
９・・・ポンプ
Ｓ・・・側縁部
Ｍ・・・中央部
【図１】
0003670551.tif 000002
【図２】
0003670551.tif 000003
【図３】
0003670551.tif 000004
【図４】
0003670551.tif 000005