(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備え、前記接続部に前記第２利用側ユニットを接続して、または前記第２利用側ユニットを接続しない前記接続部の冷媒出入口を互いに接続することで短絡し、前記第２利用側ユニットの接続可能な接続部を、第１利用側ユニット内の冷媒回路に１対以上設けたことを特徴とするヒートポンプシステム。
【請求項２】
圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備えると共に、直列に接続される複数の第２利用側ユニットを備え、１つの前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒入口と他の前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒出口とを接続する冷媒配管を、第１利用側ユニット内に配設したことを特徴とするヒートポンプシステム。
【請求項３】
第１利用側ユニットは、複数の利用側熱交換器のうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有するユニットであることを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項４】
第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続されるように構成したことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のヒートポンプシステム。
【請求項５】
第１利用側ユニットは、給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットであることを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項６】
第２利用側ユニットは、浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニット、または、空調用熱交換器を有する空調ユニットであることを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項７】
第２利用側ユニットは、冷房機能を有する空調ユニットであり、第１利用側ユニット内の冷媒回路に、前記空調ユニットで冷房を行ったときに他の第２利用側ユニットまたは第１利用側ユニットの利用側熱交換器を迂回するバイパス配管を設けると共に、前記バイパス配管に逆止弁を設けたことを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項８】
凝縮器として動作する複数の利用側熱交換器のうちで一番減圧手段の近くに接続された利用側熱交換器の出口と前記減圧手段との間に、余剰冷媒貯溜用の液溜めを設けたことを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載のヒートポンプシステム。
【請求項９】
第１利用側ユニットまたは第２利用側ユニットとして給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットと浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニットとを備え、前記追焚用熱交換器を蒸発器とし前記給湯用熱交換器を凝縮器として動作させて、前記浴槽水の排熱を前記貯湯ユニットに回収することを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項１０】
冷媒の凝縮温度を検知する温度検知手段と、減圧手段の入口側の冷媒の温度を検知する温度検知手段を設け、これらの温度検知手段で検知した温度の差から冷媒過冷却度を算出し、この冷媒過冷却度が所定の値となるように、前記減圧手段の減圧度を制御することを特徴とする請求項１または請求項２記載のヒートポンプシステム。
【請求項１１】
請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、熱源側ユニットに第１利用側ユニットを接続して冷凍サイクルを構成する第１利用側ユニット接続ステップと、第２利用側ユニットが接続されない接続部の冷媒出入口を互いに接続して短絡する接続部短絡ステップとを備えたことを特徴とするヒートポンプシステムの据付方法。
【請求項１２】
請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを、他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続する利用側ユニット。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ヒートポンプシステムおよびヒートポンプシステムの据付方法に関し、例えば浴室や脱衣所周りなどで使用される給湯・追焚・空調など、多くの機能を有するシステムとその据付方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のヒートポンプシステムで、貯湯、追焚、空調などの運転が可能なシステムとしては、例えば特開平１０−１２２６８４号公報に掲載されているものがある。図１２は、この特開平１０−１２２６８４号公報に記載されたヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
図において、１は圧縮機、２は給湯用熱交換器、３は追焚用熱交換器、４ａ、４ｂは空調用熱交換器、５は膨張弁、６は室外熱交換器、７は四方弁、６５、６６は電磁弁、６７、６８ａ、６８ｂは膨張弁である。
【０００３】
この構成では、室外熱交換器６を蒸発器とし、給湯用熱交換器２および追焚用熱交換器３を凝縮器として動作させることにより、給湯用熱交換器２によって貯湯タンク（図示せず）に温湯が貯溜され、追焚用熱交換器３によって浴槽水の追焚が行われる。また、室外熱交換器６を蒸発器とし、空調用熱交換器４ａ、４ｂを凝縮器として動作させることにより、空調用熱交換器４ａ、４ｂによって室内の暖房が行われる。また、室外熱交換器６を凝縮器とし、空調用熱交換器４ａ、４ｂを蒸発器として動作させることにより、空調用熱交換器４ａ、４ｂによって室内の冷房が行われる。
【０００４】
このシステムの構成では追焚用熱交換器３は給湯用熱交換器２と直列に接続されているが、空調用熱交換器４ａ、４ｂは給湯用熱交換器２および追焚用熱交換器３と並列に設置されている。この各熱交換器を並列に接続しているために、配管分岐部を設け、さらにその分岐されたそれぞれの回路について膨張弁６７、６８ａ、６８ｂを設ける必要があった。また、熱交換器を並列に接続するため、圧縮機１の吐出側の冷媒配管を分岐してそれぞれの配管に電磁弁６５、６６を設ける必要もあった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように従来のヒートポンプシステムでは、貯湯用、追焚用、空調用熱交換器などの利用側熱交換器の全てあるいはいずれかを並列に接続する構成であったために、回路構成が複雑となっていた。さらにこの構成を実現するために追加の電磁弁などが必要となり、システム価格が上昇するという問題点もあった。また、空調ユニットは現在ではパッケージ化されて広く使用されているが、従来の構成では既存のユニットをそのまま使用するという配慮はなされておらず、既存ユニットの流用が困難であるなどの問題点があった。
また、ヒートポンプシステムとして固定された構成となっており、特に利用側の都合による変更が容易にできる構成ではなかった。
【０００６】
本発明は上記のような従来の課題を解消するためになされたものであり、回路構成を簡易化でき、かつ利用者の要求に応じて利用側熱交換器の構成を選択できる融通性の高い構成のヒートポンプシステムを得ることを目的とするものである。
また、回路構成の簡易化に伴い部品点数を低減でき、かつ既存ユニットを流用できる構成とすることで、ヒートポンプシステムを低価格で提供することを目的とするものである。
さらに、回路構成を簡易化でき、かつ利用者の要求に応じて利用側熱交換器の構成を選択できる融通性の高い構成のヒートポンプシステムの据付方法を得ることを目的とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１に係るヒートポンプシステムは、圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備え、前記接続部に前記第２利用側ユニットを接続して、または前記第２利用側ユニットを接続しない前記接続部の冷媒出入口を互いに接続することで短絡し、前記第２利用側ユニットを接続可能な接続部を、第１利用側ユニット内の冷媒回路に１対以上設けたものである。
【０００９】
また、本発明の請求項２に係るヒートポンプシステムは、圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備えると共に、直列に接続される複数の第２利用側ユニットを備え、１つの前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒入口と他の前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒出口とを接続する冷媒配管を、第１利用側ユニット内に配設したものである。
【００１０】
また、本発明の請求項３に係るヒートポンプシステムの第１利用側ユニットは、複数の利用側熱交換器のうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有するユニットであるものである。
【００１１】
また、本発明の請求項４に係るヒートポンプシステムは、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続されるように構成したものである。
【００１２】
また、本発明の請求項５に係るヒートポンプシステムの第１利用側ユニットは、給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットである。
【００１３】
また、本発明の請求項６に係るヒートポンプシステムの第２利用側ユニットは、浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニット、または、空調用熱交換器を有する空調ユニットである。
【００１４】
また、本発明の請求項７に係るヒートポンプシステムの第２利用側ユニットは、冷房機能を有する空調ユニットであり、第１利用側ユニット内の冷媒回路に、前記空調ユニットで冷房を行ったときに他の第２利用側ユニットまたは第１利用側ユニットの利用側熱交換器を迂回するバイパス配管を設けると共に、前記バイパス配管に逆止弁を設けたものである。
【００１５】
また、本発明の請求項８に係るヒートポンプシステムは、凝縮器として動作する複数の利用側熱交換器のうちで一番減圧手段の近くに接続された利用側熱交換器の出口と前記減圧手段との間に、余剰冷媒貯溜用の液溜めを設けたことを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載のヒートポンプシステム。
【００１６】
また、本発明の請求項９に係るヒートポンプシステムは、第１利用側ユニットまたは第２利用側ユニットとして給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットと浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニットとを備え、前記追焚用熱交換器を蒸発器とし前記給湯用熱交換器を凝縮器として動作させて、前記浴槽水の排熱を前記貯湯ユニットに回収するものである
【００１７】
また、本発明の請求項１０に係るヒートポンプシステムは、冷媒の凝縮温度を検知する温度検知手段と、減圧手段の入口側の冷媒の温度を検知する温度検知手段を設け、これらの温度検知手段で検知した温度の差から冷媒過冷却度を算出し、この冷媒過冷却度が所定の値となるように、前記減圧手段の減圧度を制御するものである。
【００１８】
また、本発明の請求項１１に係るヒートポンプシステムの据付方法は、請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、熱源側ユニットに第１利用側ユニットを接続して冷凍サイクルを構成する第１利用側ユニット接続ステップと、第２利用側ユニットが接続されない接続部の冷媒出入口を互いに接続して短絡する接続部短絡ステップとを備えたものである。
【００１９】
また、本発明の請求項１２に係るヒートポンプシステムの据付方法は、請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを、他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続する利用側ユニット接続ステップを備えたものである。
【００２０】
【発明の実施の形態】
実施の形態１．
以下、本発明の実施の形態１について説明する。図１は本実施の形態によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図で、このヒートポンプシステムは、例えば浴室および脱衣所周りで用いるのに有効な、給湯・追焚・空調機能などの総合的な機能を備えている。図において、１は圧縮機、５は減圧手段で例えば電子膨張弁、６は熱源側熱交換器で例えば室外熱交換器、７は冷媒流路切換手段で例えば四方弁である。圧縮機１、室外熱交換器６、電子膨張弁５、および四方弁７を冷媒配管で連結して開いた冷媒回路を成し、熱源側ユニット５０を構成している。この冷媒回路の両端４１ａ、４２ａは冷媒出入口となり、一方が圧縮機１の吐出側、他方が圧縮機１の吸入側から伸びたものである。これに利用側ユニットを接続することで、冷凍サイクルが構成される。
【００２１】
さらに、２、３、４はそれぞれ利用側熱交換器であり、すべてが互いに直列に接続されている。特に２は第１利用側熱交換器、３、４は２台の第２利用側熱交換器である。本実施の形態では、例えば第１利用側熱交換器２を給湯用熱交換器として用いて第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１を構成し、１台目の第２利用側熱交換器３を追焚用熱交換器として用いて第２利用側ユニットである追焚ユニット５２を構成し、２台目の第２利用側熱交換器４を暖房用熱交換器として用いて第２利用側ユニットである暖房空調ユニット５３を構成している。
ここでは利用側熱交換器を３台有する構成にしているが、１台以上であればよい。１台の場合には第１利用側ユニットを備え，第２利用側ユニットは備えていない構成となる。
また、１つの利用側ユニットは、１台の熱交換器とこれを連結する冷媒配管と熱交換器で得た温熱または冷熱を利用するための機器で構成されている。さらに両端が冷媒の出入口となる冷媒回路の途中に熱交換器が連結され、その冷媒出入口を熱源側ユニットまたは他の利用側ユニットの冷媒回路に接続することで、この利用側ユニットの熱交換器を含む冷媒回路に冷媒が循環する。他のユニットに接続するための冷媒出入口を１対の接続部と称する。
【００２２】
貯湯ユニット５１は、給湯用熱交換器２、貯湯タンク２０、水用流量調整弁１１、水用ポンプ１０を有し、水を循環させて給湯用熱交換器２で得た温熱を貯湯タンク２０に蓄熱する。
また、追焚ユニット５２は、追焚用熱交換器３、水用ポンプ１２を有し、浴槽２１の浴槽水を循環させて追焚用熱交換器３で得た温熱によって浴槽水を温める。
また、暖房空調ユニット５３は、暖房用熱交換器４によって室内、例えば浴室や脱衣所の暖房や乾燥を行う。
【００２３】
上記のように室外ユニット５０と貯湯ユニット５１と追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３とで構成されたヒートポンプシステムにおいて、室外ユニット５０は既存のルームエアコンに用いられている室外ユニットにほとんど改造を加えることなく流用可能な構成になっている。さらに、給湯用熱交換器２、追焚用熱交換器３、暖房用熱交換器４などの利用側熱交換器がすべて互いに直列に連結される構成であり、一部を並列に連結した場合と比較して、電磁弁などの追加部品点数を抑えることができ、簡易なシステム回路構成で給湯を中心とした多機能ヒートポンプシステムの構築が可能となる。
【００２４】
図１の４１ａ〜４６ａおよび４１ｂ〜４４ｂは各ユニットを接続する接続部を表している。
室外ユニット５０に設けられている１対の接続部４１ａ、４２ａは、貯湯ユニット５１への配管に接続可能な接続部であり、一方が貯湯ユニット５１への冷媒の出口となり、他方が貯湯ユニット５１からの冷媒の入口となる。どちらが入口あるいは出口となるかは、冷媒の循環方向によって逆転可能であるが、本実施の形態では、接続部４１ａでは室外ユニット５０から貯湯ユニット５１へ冷媒が流れ、接続部４２ａでは貯湯ユニット５１から室外ユニット５０へ冷媒が流れる。また、貯湯ユニット５１に設けられている１対の接続部４１ｂ、４２ｂは、室外ユニット５０への冷媒配管に接続可能な接続部であり、一方が室外ユニット５０への冷媒の出口となり、他方が室外ユニット５０からの冷媒の入口となる。どちらが入口あるいは出口となるかは、冷媒の循環方向によって逆転可能であるが、本実施の形態では、接続部４１ｂでは室外ユニット５０から貯湯ユニット５１へ冷媒が流れ、接続部４２ｂでは貯湯ユニット５１から室外ユニット５０へ冷媒が流れる。
この接続部４１ａと接続部４１ｂ、接続部４２ａと接続部４２ｂを冷媒配管によってそれぞれ接続して、室外ユニット５０と貯湯ユニット５１とにより冷凍サイクルを構成する。
【００２５】
また、貯湯ユニット５１に設けられている１対の接続部４３ａ、４４ａは、第２利用側ユニットの１つである暖房空調ユニット５３が接続される接続部であり、一方が暖房空調ユニット５３への冷媒の出口となり、他方が暖房空調ユニット５３からの冷媒の入口となる。どちらが入口あるいは出口となるかは、冷媒の循環方向によって逆転可能であるが、本実施の形態では接続部４４ａでは貯湯ユニット５１から暖房空調ユニット５３へ冷媒が流れ、接続部４３ａでは暖房空調ユニット５３から貯湯ユニット５１へ冷媒が流れる。暖房空調ユニット５３内の冷媒配管で、接続部４３ａから４３ｂまでの間の冷媒配管、および接続部４４ａから４４ｂまでの間の冷媒配管は、延長配管を示しており、この暖房用熱交換器４の設置する部屋が貯湯ユニット５１を設置する場所と離れている場合に対応するものである。
さらに、貯湯ユニット５１に設けられている１対の接続部４５ａ、４６ａは、第２利用側ユニットの１つである追焚ユニット５２が接続される接続部であり、一方が追焚ユニット５２への冷媒の出口となり、他方が追焚ユニット５２からの冷媒の入口となる。どちらが入口あるいは出口となるかは、冷媒の循環方向によって逆転可能であるが、本実施の形態では接続部４６ａでは貯湯ユニット５１から追焚ユニット５２へ冷媒が流れ、接続部４５ａでは追焚ユニット５２から貯湯ユニット５１へ冷媒が流れる。
【００２６】
このように貯湯ユニット５１の冷媒配管の途中に複数、例えば２対の接続部が、その回路を切断するように設けられており、１対の接続部に１つの第２利用側ユニットを接続可能である。この接続部に第２利用側ユニットを接続してヒートポンプシステムを構成すると、利用側ユニットの利用側熱交換器は全て直列につながることになる。
【００２７】
これらの接続部は、例えば冷媒配管接続に従来用いられているフレア接続方式などを適用できる。室外ユニット５０と貯湯ユニット５１を接続するジョイント部は、室外ユニット５０として既存のルームエアコンの室外ユニットの流用が容易なように、ルームエアコンの規格に合わせた仕様にするのが望ましい。例えばガス冷媒が流れる接続部４１ａと接続部４１ｂはφ９．５２などの口径の大きめなフレアジョイントを用い、液冷媒が主に流れる接続部４２ａと接続部４２ｂはφ６．３５などの口径の小さめなフレアジョイントを用いる。
また、貯湯ユニット５１に設けられている接続部４３ａ、４４ａ、４５ａ、４６ａは、追焚ユニット５２、暖房空調ユニット５３などとの接続が可能となるように、全て同一径のジョイント部を用いると、汎用性を高めることができる。
なお、仕様に応じて特定のユニットしか接続しないなどという場合には、ジョイント部を他と異なるサイズに設定することも可能である。
【００２８】
接続配管４９ａ、４９ｃは、貯湯ユニット５１に設けられた冷媒配管で、追焚ユニット５２との接続部４５ａ、４６ａのうちの冷媒入口である接続部４５ａと、暖房空調ユニット５３との接続部４３ａ、４４ａのうちの冷媒出口である接続部４４ａとが接続配管４９ａで接続されている。この接続配管４９ａが貯湯ユニット５１の冷媒回路内に配設されていることで、少なくとも２つの第２利用側ユニットが貯湯ユニット５１に直列に接続可能な構成になっている。また、接続配管４９ｃは暖房空調ユニット５３との接続部４３ａ、４４ａのうちの冷媒入口である接続部４３ａと、室外ユニット５０への冷媒出口である接続部４２ｂとを接続する冷媒配管である。この接続配管４９ａ、４９ｃは貯湯ユニット５１の冷媒回路の一部を成している。
【００２９】
次に、本実施の形態によるヒートポンプシステムの運転制御について説明する。例えばインバータ制御によって運転周波数の制御ができる圧縮機１を用いると、利用側の各ユニットの熱負荷に応じた適正な運転が可能となる。電子膨張弁５の冷媒入口側、即ち電子膨張弁５と貯湯ユニット５１の中間部には例えばサーミスタなどで冷媒の温度が検出できる温度検知手段１００を設けている。また、各利用側ユニットの利用側熱交換器にも温度検知手段１０１〜１０３を設け、それぞれの熱交換器２、３、４を運転したときの冷媒の凝縮温度を検出する。運転中に温度検知手段１００で測定される冷媒温度と温度検知手段１０１〜１０３で測定される冷媒凝縮温度との温度差から電子膨張弁５手前の冷媒過冷却度を算出し、冷媒過冷却度が適正値となるように電子膨張弁５の開度を制御する。
貯湯ユニット５１、追焚ユニット５２、暖房空調ユニット５３をそれぞれ単独に運転する場合には、上記のように運転している利用側ユニット内の温度検知手段を用いて冷媒過冷却度を算出し電子膨張弁５の開度を制御することで、冷媒を減圧する減圧手段の減圧度を可変にでき、ヒートポンプシステムを適正に運転できる。
また、貯湯ユニット５１、追焚ユニット５２、暖房空調ユニット５３の複数の運転が要求された場合には、優先度を設定してまず優先度の高いユニットを運転しその運転が終了するまで優先度の低いユニットを待たせるような制御をしたり、また、水ポンプ１０、１２の水輸送能力を制御したり、圧縮機１の周波数を制御して複数のユニットを同時に運転可能とすることもできる。
【００３０】
以下、具体的な運転モードに応じた冷媒の動作について、例えば貯湯ユニット５１を動作させる給湯運転の説明を行う。給湯運転では室外ユニット５０の圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒が接続部４１ａ，４１ｂを通って貯湯ユニット５１に流入し、給湯用熱交換器２にて貯湯タンク２０の底部から供給される低温水と熱交換することにより凝縮される。そして冷媒は接続部４６ａ、４５ａによって貯湯ユニット５１に接続されている追焚用熱交換器３と、接続部４４ａ、４３ａによって接続されている暖房用熱交換器４を通過し、接続部４２ｂ、４２ａを通って室外ユニット５０に流入する。室外ユニット５０の電子膨張弁５で減圧された後、室外熱交換器６で外気と熱交換することにより蒸発し、低温・低圧の状態となった後に圧縮機１へ吸入される。
このとき、上記で述べたように凝縮器である給湯用熱交換器２の凝縮温度は給湯用熱交換器２の中間に設けられた温度検知手段１０３で計測され、電子膨張弁５の手前に設置された温度検知手段１００で計測された温度との差から冷媒過冷却度を算出する。そして、この冷媒過冷却度が適正な値となるように電子膨張弁５の開度を制御することにより、適正な給湯運転が可能となる。
なお、この給湯運転の際に使用しない追焚ユニット５２の追焚用熱交換器３および暖房空調ユニット５３の暖房用熱交換器４については運転を停止し、熱交換を行わないため、冷媒の凝縮は行われず給湯運転に支障をきたすことはない。ここで熱交換器の運転を停止するには、例えば空調用熱交換器に関しては送風ファンを停止すればよく、また追焚用熱交換器や貯湯用熱交換器の場合には浴槽水や貯湯タンクの水または湯を循環するポンプを停止すればよい。
【００３１】
追焚ユニット５２を動作させる追焚運転および暖房空調ユニット５３を動作させる暖房運転についても同様であり、運転している利用側熱交換器３、４に設けた温度検知手段１０２、１０１で計測した冷媒過冷却度に基づいた運転制御を行うことにより、適正な運転が可能となる。この場合には給湯用熱交換器２を通過するが、貯湯ユニット５１のポンプ１０を停止しているので、給湯用熱交換器２で冷媒は凝縮されない。
【００３２】
なお、図１に示したものでは、熱源側ユニットである室外ユニット５０に第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１を接続し、この貯湯ユニット５１に設けた接続部に追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３との２つの第２利用側ユニットを接続してヒートポンプシステムを構成している。ここで本実施の形態の構成では追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３の設置または非設置の選択が可能であり、利用者の要望に合わせたシステムの構築や増設ができる。例えば、図２は図１のシステム構成から第２利用側ユニットの１つである暖房用熱交換器４を有する暖房空調ユニット５３を除いたシステム構成を示す冷媒回路図である。このように図１のシステム構成から暖房空調ユニット５３を除き接続配管１９を取付けることにより、冷媒出入口である１対の接続部４３ａと接続部４４ａとが互いに接続配管１９によって短絡される。このように構成することで、利用者が空調機能を不要であるとした場合、貯湯機能と追焚機能を有するヒートポンプシステムを構築することができる。
【００３３】
貯湯機能と追焚機能を有するヒートポンプシステムにおける利用側ユニットの配置の一例について図３（ａ）、（ｂ）に示す。図において、５５は貯湯ユニット５１のうちの貯湯タンク２０を除いた構成部品をまとめた貯湯用熱交換・接続部で、冷媒出入口となる１対の接続部４５ａおよび接続部４６ａによって追焚ユニット５２と接続されている。図３（ａ）は貯湯タンク２０の横に追焚ユニット５２を設置した例であり、図３（ｂ）は貯湯タンク２０の上に追焚ユニット５２を設置した例である。図３（ａ）と図３（ｂ）とは利用者の設置場所の都合で、どちらの構成にしてもよい。
このように、追焚ユニット５２を貯湯ユニット５１の内部に内蔵可能な構成とすることで、接続配管を短くできたり、断熱材や部品点数などを少なくでき、コンパクト化および低価格化を実現することができる。
【００３４】
また、図４は図１のシステム構成から第２利用側ユニットの１つである追焚用熱交換器３を有する追焚ユニット５２を除いたシステム構成を示す冷媒回路図である。このように図１のシステム構成から追焚ユニット５２を除き接続配管１９を取付けることにより、冷媒出入口である１対の接続部４５ａと接続部４６ａとを互いに接続配管１９で接続することによって短絡される。このように構成することで、利用者が追焚機能を不要であるとした場合、貯湯機能と空調機能を有したヒートポンプシステムを構築することができる。
【００３５】
また、図５は図１のシステム構成から第２利用側ユニットである追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３を除き、第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１のみで構成した例を示す冷媒回路図である。図５に示すように図１のシステム構成から追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３を除いて接続配管１９を取付けることにより、接続部４３ａと接続部４４ａおよび接続部４５ａと接続部４６ａとがそれぞれ接続配管１９によって短絡される。このように構成することで、利用者が追焚機能と空調機能を不要であるとした場合、貯湯機能のみを有したヒートポンプシステムを構築することができる。
【００３６】
図１、図２、図４、図５に示したように、本実施の形態の構成では利用側ユニットの増設・削減が容易である。これは、複数の利用側ユニットのうちで、主なユニットとしてこの場合には貯湯ユニットを第１利用側ユニットとし、他の利用側ユニットを第２利用側ユニットとして第１利用側ユニットに接続する構成としているので、構成が簡単でかつ第２利用側ユニットの機能や用途を自在に選択できる。特に、第１利用側ユニット５１に予め設けた複数の接続部に第２利用側ユニットを接続、またはその接続部を短絡させてヒートポンプシステムを構築することで、利用側ユニットの個数も利用者の要望に合わせて構築でき、融通性の高いヒートポンプシステムを実現している。
また、システムの構築時ばかりでなく、ある程度使用した後にシステムを変更することができる。ただし、途中でシステムを変更する場合には充填する冷媒量をその構成に合わせて増減するのが好ましい。
なお、上記では第１利用側ユニット５１を貯湯ユニットに割り当てているが、これに限るものではない。この第１利用側ユニットを構成する利用側熱交換器２を、例えば空調用熱交換器としてもよいし、追焚用熱交換器としても、同様の効果を奏する。ただし、第１利用側ユニット５１は複数の第２利用側ユニットを接続する構成で利用側ユニットの中心となるものであり、利用側熱交換器のうちで最も大きな冷媒側流路内容積すなわち占有面積を必要とするものに割り当てると、システム設計上構築しやすく、また、利用者の要望に合わせた構成も容易となる。
【００３７】
従来の複数の利用側熱交換器を備えたヒートポンプシステムにおいて、利用側熱交換器を並列に連結することにより、各利用側熱交換器の制御をそれぞれ行うことができ、個別に最適に運転して性能のよいものを得ようとしていた。これに対し、本実施の形態では、利用側熱交換器をすべて直列に連結することにより、運転していない利用側熱交換器内を冷媒が通過する際の圧力損失は若干発生するものの、構成の簡易化を図り、部品点数の低減、低価格化という効果を奏している。
特に、空調ユニットを家庭用の浴室や脱衣所の空調を目的として動作させる場合には、部屋の大きさがそれほど大きくないため、例えば暖房能力として２ｋＷ程度のもので充分であり、この程度の低能力域であれば本実施の形態にて充分に目的を果たすことができる。
さらに、利用する機能に応じて、１台の熱交換器と冷媒配管とを有する利用側ユニットを１つの集合体として構成したので扱いやすくなり、必要な機能を有する利用側ユニットを接続部で接続する、または、利用側ユニットを接続しない接続部を短絡して、容易に希望のヒートポンプシステムを構築できるという効果を奏している。
【００３８】
次に図２に示した構成のヒートポンプシステムの据付方法を以下に述べる。まず、第１利用側ユニット接続ステップで、室外ユニット５０の接続部４１ａと貯湯ユニット５１の接続部４１ｂを接続すると共に、室外ユニット５０の接続部４２ａと貯湯ユニット５１の接続部４２ｂを接続する。これにより、室外ユニット５０の圧縮機１、貯湯ユニット５１の給湯用熱交換器２、電子膨張弁５、および室外熱交換器６で冷凍サイクルが構成される。
次に、第２利用側ユニット接続ステップで、貯湯ユニット５１の１対の接続部４５ａ、４６ａに追焚ユニット５２の冷媒出入口を接続する。
次に、接続部短絡ステップで、貯湯ユニット５１の接続部で第２利用側ユニットが接続されない接続部４３ａ、４４ａの冷媒出入口を、冷媒配管１９で互いに接続して短絡する。
【００３９】
なお、第１利用側ユニット接続ステップと第２利用側ユニット接続ステップと接続部短絡ステップの順番はいずれが先でもよい。
また、上記の３つのステップのうちの第２利用側接続ステップと接続部短絡ステップは必ず行われるものではなく、図１に示した構成のように第１利用側ユニットに設けられたすべての接続部に第２利用側ユニットを接続した場合には、接続部短絡ステップは省略され、また図５に示した構成のように第２利用側ユニットを接続しない場合には、第２利用側接続ステップは省略される。
【００４０】
実施の形態２．
以下、本発明の実施の形態２について説明する。
本実施の形態は、冷媒の循環と複数の利用側熱交換器の接続位置を考慮することで、異なる運転モードでの最適冷媒量の差によって生じる性能の低下を、最小限に押さえるように構成したヒートポンプシステムに関するものである。
ヒートポンプシステムの構築時には、その構成から必要である冷媒の量を推定し、冷媒回路に充填するのであるが、必要である冷媒の量は運転する利用側熱交換器の内容積や運転する利用側熱交換器の接続されている接続位置に応じて、ある程度の差がある。ここで、熱交換器の内容積とは冷媒側流路内容積のことである。どの利用側熱交換器を運転するかという運転モードの違いによって生じる液冷媒量の差を小さくすれば、運転モードそれぞれに最適な運転を行うことができ、高効率で高性能なヒートポンプシステムが得られる。
【００４１】
図６は本発明の実施の形態２によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図で、このシステムは実施の形態１と同様、例えば浴室および脱衣所周りで用いるのに有効な多機能を有するものである。図において、図１と同一符号は同一、または相当部分を示しており、図１の構成と比較すると、室外ユニット５０に対して貯湯ユニット５１の接続を逆にして構成している。即ち、接続部４１ａ、４１ｂでは室外ユニット５０から貯湯ユニット５１へ冷媒が流れ、接続部４２ａ、４２ｂでは貯湯ユニット５１から室外ユニット５０へ冷媒が流れる。
【００４２】
本実施の形態のヒートポンプシステムは、実施の形態１と同様、室外熱交換器６を蒸発器とし、給湯用熱交換器２または追焚用熱交換器３または暖房用熱交換器４を凝縮器として動作させる。即ち、室外ユニット５０の圧縮機１から吐出された冷媒は、室外ユニット５０−＞貯湯ユニット５１の接続配管４９ｃ−＞暖房空調ユニット５３の暖房用熱交換器４−＞貯湯ユニット５１の接続配管４９ａ−＞追焚ユニット５２の追焚用熱交換器３−＞貯湯ユニット５１の給湯用熱交換器２−＞室外ユニット５０の順で循環する。ここで利用側熱交換器の冷媒側流路内容積は、給湯用熱交換器２の内容積が最大であり、次に追焚用熱交換器３、暖房用熱交換器４の順に小さくなっている。追焚用熱交換器３と暖房用熱交換器４の内容積の大小は、暖房する部屋の大きさに応じて異なるので、逆転する場合もあるが、給湯用熱交換器２の内容積は他の熱交換器と比較して最も大きく、また、家庭用のヒートポンプシステムとして必要性が高く、さらに使用頻度も高い。
【００４３】
そこで、本実施の形態では、給湯用熱交換器２を有する貯湯ユニット５１をヒートポンプシステムの中心として第１利用側ユニットを構成し、追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３を第２利用側ユニットとして貯湯ユニット５１に接続するように構成している。さらに、冷媒の循環において、給湯用熱交換器２が他の利用側熱交換器よりも下流側なるように接続している。即ち、最の大きい内容積の利用側熱交換器である給湯用熱交換器２を他の利用側熱交換器よりも室外ユニット５０の減圧手段である電子膨張弁５の近くに接続して冷媒回路を構成している。
【００４４】
利用側熱交換器２、３、４のいずれかを凝縮器として冷媒過冷却度が適正な値となるように運転すると、運転中の利用側熱交換器内では冷媒ガスが凝縮されるにつれて液冷媒状態となる。このため、運転中の利用側熱交換器の冷媒配管容積の半分程度に液冷媒が流れることになる。さらに、運転中の利用側熱交換器の出口から電子膨張弁５の入口までの冷媒配管には液冷媒が流れる。
即ち、直列に接続された利用側熱交換器２、３、４のうちで最も圧縮機１の近くに接続されている（即ち最も上流の）利用側熱交換器を運転する場合に液冷媒の量が最大となり、最も電子膨張弁５の近くに接続されている（即ち最も下流の）利用側熱交換器を運転する場合に液冷媒の量が最小となる。
【００４５】
図１では、内容積が最小である暖房用熱交換器４を電子膨張弁５の近くに接続し、その上流側に次に内容積が大きい追焚用熱交換器３を接続し、内容積が最も大きい給湯用熱交換器２を最も圧縮機１の近くに接続している。この場合、給湯用熱交換器２を運転する際に最適な量の冷媒を充填すると、給湯用熱交換器２の半分程度と、給湯用熱交換器２の出口から追焚用熱交換器３と暖房用熱交換器４を含み、電子膨張弁５の入口までの冷媒配管に液冷媒が満たされるだけの冷媒量となる。この冷媒量で例えば暖房用熱交換器４を運転しても冷媒の量が多すぎて、暖房用熱交換器４での冷媒過冷却度を適正な状態にすることは困難である。また、暖房用熱交換器４を運転する際に最適な量の冷媒を充填すると、暖房用熱交換器４の半分程度と、暖房用熱交換器４の出口から電子膨張弁５の入口までの冷媒配管に液冷媒が満たされるだけの冷媒量となる。この冷媒量で例えば給湯用熱交換器２を運転しても冷媒の量が少なすぎて、給湯用熱交換器２での冷媒過冷却度を適正な状態にすることは困難である。
【００４６】
上記のような不都合の解決策の１つとして、充填する冷媒量を冷媒量の多い運転に合わせておき、冷媒量の少ない運転の場合に余剰となった冷媒を貯溜する液溜めを冷媒配管に設けることで対処できる。この液溜めに関しては実施の形態５に述べる。
本実施の形態では、構成部品数を増やすことなく液溜めを設けずに冷媒量の差による不具合を解決したものである。
即ち、冷媒側流路の内容積が最も大きい給湯用熱交換器２を電子膨張弁５の近くに接続し、その上流側に次に内容積が大きい追焚用熱交換器３を接続し、内容積が最小である暖房用熱交換器４を最も圧縮機１の近くに接続した。そして、給湯用熱交換器２を運転する際に最適な量の冷媒を充填する。この冷媒量で例えば暖房用熱交換器４を運転すると、最適には暖房用熱交換器４の半分程度と、追焚用熱交換器３と給湯用熱交換器２内を含み、暖房用熱交換器４の出口から電子膨張弁５の入口までの冷媒配管が液冷媒で満たされる状態が好ましいが、暖房用熱交換器４を流れる冷媒の状態を出口でも二相とし、過冷却させない状態で運転を行うことにより、液冷媒単体の場合に比べて必要冷媒量が少なく済むために、充填冷媒量が少なくても暖房運転が可能となる。なお、暖房用熱交換器４の出口にて過冷却をさせずに二相状態として運転を行った場合には、得られる暖房能力が過冷却をさせた場合よりも少なくなるものの、運転目的が浴室や脱衣所の暖房・乾燥など必要暖房能力が少ない場合には充分に対応可能である。
【００４７】
このように構成することで、貯湯ユニット５１または追焚ユニット５２または暖房空調ユニット５３を運転する運転モードのそれぞれにおいて生じる冷媒量の差をある程度小さくできるので、運転している利用側熱交換器の目標能力を確保することができ、一定の冷媒量を充填して各運転モードで運転した場合でも、不都合が生じるのを押さえることができる。
【００４８】
なお、直列に接続する利用側熱交換器の内容積は、循環する冷媒の流れの上流から下流に向かって順次大きくなっているのが好ましいが、少なくとも最も大きい内容積を有する利用側熱交換器を電子膨張弁の近くに接続することでも、ある程度の効果を奏する。
【００４９】
本実施の形態によるヒートポンプシステムの据付方法では、熱源側ユニットに第１利用側ユニットを接続する、または第１利用側ユニットに第２利用側ユニットを接続する利用側ユニット接続ステップにおいて、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな冷媒側流路内容積を有する熱交換器のある利用側ユニットを、熱源側ユニットの減圧手段である電子膨張弁５の近くに接続すればよい。
さらに詳しく述べると、最も大きな冷媒側流路内容積を有する熱交換器のある利用側ユニットを第１利用側ユニットとすると、装置の大きなものに小さなものが接続されることになり、装置として構成しやすい。このため、給湯用熱交換器２と追焚用熱交換器３と暖房用熱交換器４のうちで内容積が最も大きい給湯用熱交換器２を有する貯湯ユニット５１を電子膨張弁５の近くとなる第１利用側ユニットとして熱源側ユニットに接続する。そして、その上流側に接続する第２利用側ユニットとして、次に内容積の大きな追焚用熱交換器３を有する追焚ユニット５２を、貯湯ユニット５１の接続部に接続する。さらにその上流側に位置する第２利用側ユニットとして、内容積の小さな暖房用熱交換器４を有する暖房空調ユニット５３を、貯湯ユニット５１の接続部に接続する。
もちろん、第１利用側ユニットの接続部のうちで、第２利用側ユニットを接続しない接続部があれば、その冷媒出入口を接続配管によって互いに接続して短絡し、ヒートポンプシステムを据付ける。
【００５０】
このように据付けることで、液溜めなどの構成部品を付加することなく、異なる運転モードでの冷媒量差をある程度小さくできるヒートポンプシステムを構成することができる。
なお、上記据付方法は、利用側ユニットを順に下流側から接続するものとして述べたが、接続する順番は限定するものではなく、利用側熱交換器の冷媒側流路の内容積で接続する位置を決定している。
【００５１】
実施の形態１または実施の形態２では冷媒回路を流れる冷媒の方向は一方向であり、図１、図２、図４〜図６の冷媒回路において、室外ユニット５０に接続されている四方弁７は特に必要ではなく、設けなくてもよい。ただし、既存の室外ユニットを流用する場合は、ほとんど四方弁７を有する構成となっている。
【００５２】
実施の形態３．
以下、本発明の実施の形態３について説明する。
図７は本発明の実施の形態３によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図で、このシステムは実施の形態１と同様、例えば浴室および脱衣所周りで用いるのに有効な多くの機能を有するものである。図において、５４は第２利用側ユニットである空調ユニットであり、冷暖用熱交換器９、接続部４３ｂ、４４ｂ、温度検知手段１０４を有する。また、第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１内には、冷暖空調ユニット５４との接続部４４ａと追焚ユニット５２との接続部４５ａとを接続している接続配管４９ａと、貯湯ユニット５１の給湯用熱交換器２と室外ユニット５０への接続部４１ｂの間の配管とを接続するバイパス配管２４を備え、そのバイパス配管２４に逆止弁２５を備えている。この逆止弁２５は、接続部４４ａから接続部４１ｂへの冷媒の流れを通過させ、接続部４１ｂから接続部４４ａへ冷媒が流れるのを阻止するものである。温度検知手段１０４は冷暖用熱交換器９内の冷媒配管の途中に設けられ冷媒の凝縮温度または蒸発温度を検知し、計測した温度を冷暖用熱交換器９を運転したときの制御に用いる。さらに他の各符号において、図１と同一符号は同一、または相当部分を示している。
【００５３】
本実施の形態のヒートポンプシステムは、熱源側ユニットとして室外ユニット５０、利用側ユニットでは、第１利用側ユニットとして貯湯ユニット５１、第１利用側ユニット５１の１対の冷媒出入口である接続部４５ａ、４６ａに接続される第２利用側ユニットとして追焚ユニット５２、他の１対の冷媒出入口である接続部４３ａ、４４ａに接続される他の第２利用側ユニットとして冷暖空調ユニット５４で構築されている。
【００５４】
本実施の形態の特徴は、冷暖空調ユニット５４として冷房運転と暖房運転を行うことができる冷暖用熱交換器９を備えたことである。以下、冷暖空調ユニット５４において冷房運転を行った時の冷媒の流れについて説明する。
冷房運転では室外熱交換器６を凝縮器とし冷暖用熱交換器９を蒸発器として動作させるので、冷凍サイクル内の冷媒の流れ方向は実施の形態１とは逆にする。即ち、四方弁７を図７に示すように接続し、圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は室外熱交換器６にて外気と熱交換することにより凝縮され、電子膨張弁５にて減圧される。そして冷媒は接続部４２ａ，４２ｂを介して第１利用側ユニット５１に流入し、さらに接続部４３ａを経由して冷暖空調ユニット５４に流入する。ここで冷暖熱交換器９で冷暖空調ユニット５４が設置された室内の空気と熱交換することにより、室内空気は冷却されて冷風となり、一方、冷媒は蒸発して低温・低圧の状態となる。そして、接続部４４ａを通って第１利用側ユニット５１の接続配管４９ａへ流入した冷媒は２分岐し、バイパス配管２４と逆止弁２５、または追焚用熱交換器３と給湯用熱交換器２を経て、接続部４１ｂ、４１ａを通って圧縮機１へ吸入される。
【００５５】
なお、他の運転モード、即ち冷暖空調ユニット５４での暖房運転時の動作、貯湯ユニット５１運転時の動作、追焚ユニット５２運転時の動作では、四方弁７を切換えて冷媒を逆に流す。このとき、逆止弁２５によってバイパス配管２４に冷媒が流れるのを阻止されるので、冷媒の動作は実施の形態１と同様になる。
【００５６】
本実施の形態のようにヒートポンプシステムに利用側ユニットの１つとして冷房空調機能を備えたことにより、さらに多くの機能を有するシステムが得られる。例えば、浴室・脱衣所周りで使用した場合には、冷暖用熱交換器９の主な使用用途としては、浴室乾燥または脱衣所暖房に加えて冷房運転も可能となり、脱衣所などでの冷房や浴室や脱衣所の積極的な除湿運転を行なうことが可能となる。この構成においても利用側熱交換器をすべて直列に接続しており、電磁弁などの追加部品点数を抑えることも可能となるため、簡易なシステム回路構成にて給湯を中心とし、暖房に加えて冷房運転も可能な多くの機能を有するヒートポンプシステムの構築が可能となる。
もちろん実施の形態１と同様、追焚ユニット５２と冷暖空調ユニット５４の設置、非設置の選択が可能であり、利用者の要望に合わせたシステム構成の構築、増設、削減が容易にできる。さらに、熱源側ユニット５０としては、既存のルームエアコンに用いられている室外ユニットにほとんど改造を加えることなく流用可能である。
【００５７】
この図７におけるバイパス配管２４は、上記のように冷暖空調ユニット５４で冷媒運転を行ったときに、他の第２利用側ユニットおよび第１利用側ユニットの利用側熱交換器である追焚ユニット５２と給湯用熱交換器２に冷媒が流れるのを迂回する配管である。
このバイパス配管２４によって、冷暖空調ユニット５４で冷房を行った後の冷媒は２分岐し、一部の冷媒は逆止弁２５を通って接続部４１ｂへ流れ、他の冷媒は追焚ユニット５２と給湯用熱交換器２を通って接続部４１ｂに達する。このバイパス配管２４によって、蒸発したガス冷媒の一部が流れる冷媒配管の長さを短くできる。このため、すべてのガス冷媒が追焚ユニット５２と給湯用熱交換器２を通って接続部４１ｂに流れる場合よりも冷媒回路低圧側圧力損失を低減でき、冷房運転時の高効率運転が可能となる。
もちろん、バイパス配管２４と逆止弁２５を設けなくてもよく、その場合には運転効率はある程度低下するがシステムを構成することは可能である。
【００５８】
図８は、本実施の形態によるヒートポンプシステムの他の構成を示す冷媒回路図である。図に示すように、第１利用側ユニットに３対の第２利用側ユニットへの接続部４５ａ、４６ａ、接続部４７ａ、４８ａ、接続部４３ａ、４４ａを設け、第２利用側ユニットとして、追焚ユニット５２、暖房空調ユニット５３、冷暖空調ユニット５４を備えている。接続配管４９ａ、４９ｂ、４９ｃは貯湯ユニット５１内の冷媒回路の一部であり、接続配管４９ａは接続部４５ａと接続部４８ａとを接続する配管であり、接続配管４９ｂは接続部４７ａと接続部４４ａとを接続する配管であり、接続配管４９ｃは接続部４３ａと接続部４１ｂとを接続する配管である。図８に示すシステムは、図７のシステムに暖房用熱交換器４を有する暖房空調ユニット５３を追加した構成である。また、図６と同様、熱源側ユニット５０を利用側ユニットに対して冷媒の循環方向を逆に接続しているので、利用側熱交換器を凝縮器として動作させる時の冷媒の循環は、冷暖用熱交換器９、暖房用熱交換器４、追焚用熱交換器３、給湯用熱交換器２の順になる。冷媒の循環方向が図７の構成とは逆なので、バイパス回路２４に設けた逆止弁２５の方向も逆になり、接続部４２ｂから接続部４４ａへの冷媒の流れを通過させ、接続部４４ａから接続部４２ｂへ冷媒が流れるのを阻止する。
【００５９】
以下、冷暖空調ユニット５４で冷房運転を行ったときの動作を説明する。四方弁７は図８に示すように接続され、圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は室外熱交換器６にて外気と熱交換することにより凝縮され、電子膨張弁５にて減圧される。そして接続部４２ａ、４２ｂを介して第１利用側ユニット５１に流入した冷媒は、２分岐し、バイパス配管２４と逆止弁２５、または給湯用熱交換器２と追焚用熱交換器３と暖房用熱交換器４とを経て、接続部４４ａを経由して冷暖空調ユニット５４に流入する。ここで冷暖用熱交換器９で冷暖空調ユニット５４が設置された室内の空気と熱交換することにより、室内空気は冷却されて冷風となり、一方、冷媒は蒸発して低温・低圧の状態となる。そして、接続部４３ａを通って第１利用側ユニット５１を経由し接続部４１ｂ、４１ａを通って圧縮機１へ吸入される。
【００６０】
なお、冷暖空調ユニット５４での暖房運転時の動作、貯湯ユニット５１運転時の動作、追焚ユニット５２運転時の動作、暖房空調ユニット５３運転時の動作では、冷媒は逆止弁２５によって接続部４４ａから接続部４２ｂへ流れるのを阻止されるので、実施の形態１において冷媒の循環方向は逆ではあるが他の動作に関しては同様である。
【００６１】
図８に示した実施の形態では利用側ユニットとして暖房空調ユニット５３と冷暖空調ユニット５４とを備えており、例えば浴室に暖房空調ユニット５３、脱衣所に冷暖空調ユニット５４を設置すれば、浴室と脱衣所両方の暖房が可能である。特に、冷暖空調ユニット５４を脱衣所に設置すれば、冷暖用熱交換器９の冷房や送風によって入浴後のほてった体を冷やすことができたり、冷房での除湿運転によって脱衣所を除湿・乾燥することができる。また逆に冷暖空調ユニット５４を浴室に設置するか、暖房空調ユニット５３の代わりに接続部４７ａ、４８ａにも冷暖房機能を有する冷暖空調ユニットを接続すれば、冷暖用熱交換器９の冷房による除湿運転が可能なため、湿度の高くなりがちな浴室を短時間に除湿・乾燥することができる。
【００６２】
図８におけるバイパス配管２４は、上記のように冷暖空調ユニット５４で冷媒運転を行ったときに、第１利用側ユニットの利用側熱交換器および他の第２利用側ユニットである給湯用熱交換器２と追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３とに冷媒が流れるのを迂回する配管である。
電子膨張弁５で減圧された後の２相状態の冷媒の一部を冷暖用熱交換器９に循環させることで、給湯用熱交換器２と追焚ユニット５２と暖房空調ユニット５３とを循環した後で冷媒が冷暖用熱交換器９に循環する場合に比べ、冷房運転の要求があった場合の応答をすばやくできる。バイパス回路２４を設けていない場合には特に例えば給湯運転から冷房運転に切換えた場合に、冷房運転の立ち上がりは遅くなって応答性が悪くなる。これは、給湯運転時には給湯用熱交換器２の温度は高温になっており、冷房運転に切換えても給湯用熱交換器２に流れ込んだ冷媒がここで熱交換して蒸発してしまい、給湯用熱交換器２が所定の蒸発温度に下がるまで冷暖用熱交換器９を蒸発器として動作させることができないからである。これに対しバイパス回路２４によって給湯用熱交換器２を迂回すれば、冷房運転時の応答性の低下を解消でき、効率良く運転できる。
もちろん、バイパス配管２４と逆止弁２５を設けなくてもよく、その場合には冷房運転の応答性はある程度遅くなるがシステムを構成することは可能である。特に冷房運転を浴室乾燥などに使用する場合には応答性が悪くてもそれほどは問題ない。
【００６３】
さらにこのように冷媒側流路の内容積の最も大きな熱交換器である給湯用熱交換器２を電子膨張弁５の近くに接続しているので、実施の形態２の効果と同様、直列に接続されている利用側熱交換器が複数あっても、利用側熱交換器を運転する運転モードのそれぞれにおいて、運転している利用側熱交換器の冷媒過冷却度をある程度適正な状態にすることができ、一定の冷媒量を充填して各運転モードで運転した場合でも、不都合が生じるのを最低限に押さえることができる。
【００６４】
なお、図７、図８の構成では第１利用側ユニット５１に複数対設けた接続部のすべてに第２利用側ユニットを接続したが、実施の形態１と同様、利用者の要望によって選択が可能であり、第２利用側ユニットへの接続部のいずれか１対または複数対、あるいはすべての冷媒出入口を互いに接続することで短絡させて構成することもできる。
なお、第１利用側ユニットでの第２利用側ユニットの接続部の数は、予め多く構成しておくことにより、ヒートポンプシステムの構築の際に利用者の選択範囲を広くすることができる。
【００６５】
図９は、本実施の形態によるヒートポンプシステムの住宅への組込み例を示す構成図である。この例では冷暖空調ユニット５４を脱衣所７２に設置して脱衣所空調ユニット６２とし、暖房空調ユニット５２を浴室７１に設置して浴室乾燥ユニット６１を実現させている。
【００６６】
熱源側ユニットである室外ユニット５０、２つの第２利用側ユニットである脱衣所空調ユニット６２と浴室乾燥ユニット６１は、第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１を経由して接続される構成となっており、各ユニットは冷媒配管６３で接続されている。また、追焚ユニット５２は図３に示したように第１利用側ユニットである貯湯ユニット５１内に設置され、追焚用熱交換器３と熱交換する構成の水配管６４が貯湯ユニット５１から伸びて浴槽２１に接続されている。なお、住宅内への組込みは上記に限るものではなく、例えば脱衣所空調ユニット６２と浴室乾燥ユニット６１の形態は壁掛け型、天井埋め込み型など使用形態に合わせて自由に選択可能である。
【００６７】
実施の形態４．
以下、本発明の実施の形態４について説明する。
図１０は本発明の実施の形態４によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図で、このシステムは実施の形態１と同様、例えば浴室および脱衣所周りで用いるのに有効な多くの機能を有するものである。図において、３０は第２利用側ユニットである追焚ユニット５２の冷媒配管に設けられた減圧手段で、ここでは電子膨張弁、３１は開閉弁でここでは電磁弁である。電子膨張弁３０と電磁弁３１とは互いに並列に冷媒回路内に接続されている。その接続場所は、追焚用熱交換器３よりも給湯用熱交換器２の接続されている側の冷媒配管である。また、３２は電子膨張弁５と並列に接続されている電磁弁で、冷媒を電子膨張弁５によって減圧させる時に閉とし、冷媒を電子膨張弁５によって減圧させない時に開として、電子膨張弁５をバイパスするものである。さらに他の各符号において、図８と同一符号は同一、または相当部分を示している。
【００６８】
本実施の形態のヒートポンプシステムは、熱源側ユニットとして室外ユニット５０、利用側ユニットでは、第１利用側ユニットとして貯湯ユニット５１、第１利用側ユニット５１に１対の接続部４５ａ、４６ａによって接続される１つの第２利用側ユニットとして追焚ユニット５２、第１利用側ユニット５１に１対の接続部４７ａ、４８ａによって接続される他の第２利用側ユニットとして暖房空調ユニット５３、第１利用側ユニット５１に１対の接続部４３ａ、４４ａによって接続される他の第２利用側ユニットとして冷暖空調ユニット５４で構築されている。
【００６９】
本実施の形態の特徴は、給湯用熱交換器２を凝縮器、追焚用熱交換器３を蒸発器として動作させることで、入浴後の高温の浴槽水の温熱を貯湯タンク２０に蓄え、入浴に用いた後の排熱を有効利用した排熱回収給湯運転を行なうことができる構成としたことである。以下、追焚ユニット５２で排熱回収して貯湯ユニット５１に給湯する排熱回収給湯運転を行った時の冷媒の流れについて説明する。なお、他の運転モード、即ち冷暖空調ユニット５４と暖房空調ユニット５３での暖房運転時の動作、貯湯ユニット５１運転時の動作、追焚ユニット５２での追焚運転時の動作、冷暖空調ユニット５４での冷房運転時の動作は図８の場合と同様である。
【００７０】
四方弁７は図のように接続され、電磁弁３１は閉、電磁弁３２は開、電子膨張弁３０は適度な開度に調整しておく。また、暖房用熱交換器４、冷暖用熱交換器９、室外熱交換器６は運転しない。圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は、室外熱交換器６と電磁弁３２を通過し、接続部４２ａ、４２ｂを介して貯湯ユニット５１に流入する。貯湯ユニット５１の給湯用熱交換器２にて貯湯タンク２０の底部から供給される低温水と熱交換することにより凝縮される。この熱交換によって、貯湯タンク２０内の低温水に蓄熱されてその温度は上昇する。凝縮した液冷媒は、接続部４６ａを通って追焚ユニット５２に流入し、電磁弁３１が閉であるため電子膨張弁３０で減圧され、追焚用熱交換器３にて高温の浴槽２１の残り湯と熱交換を行って蒸発し、低温低圧になる。この後、暖房空調ユニット５３、冷暖空調ユニット５４、第１利用側ユニット５１の接続部４３ａ、４１ｂを通過して、室外ユニット５０の圧縮機１へ吸入される。
【００７１】
即ち、電子膨張弁３０、電磁弁３１、電磁弁３２を備えることで、追焚用熱交換器３を蒸発器、給湯用熱交換器２を凝縮器として動作させることができ、これによって高温の浴槽残り湯を有効利用できる。この排熱回収給湯運転を行なうことにより、蒸発圧力が高い状態にて圧縮機１の運転が可能となるため、通常の室外熱交換器６を利用した外気との熱交換による貯湯運転よりも圧縮機１の入力を抑えた省エネルギー運転が可能となる。
【００７２】
また、給湯用熱交換器２を凝縮器とし、冷暖用熱交換器９を蒸発器として動作させるように構成すれば、冷暖用熱交換器９で冷房運転を行ったときに通常は室外熱交換器６から大気に捨てている熱を回収して給湯を行うことができる。
【００７３】
さらに実施の形態３と同様、第１利用側ユニットに３対の第２利用側ユニットへの接続部４５ａ，４６ａ、接続部４７ａ、４８ａ、接続部４３ａ、４４ａを設け、追焚ユニット５２、暖房空調ユニット５３、冷暖空調ユニット５４を備えており、多くの機能を有するヒートポンプシステムを構成している。
また、図１０の構成では３つの第２利用側ユニットを接続する構成としたが、利用者の要望によって選択が可能であり、利用側ユニットとして少なくとも貯湯ユニット５１と追焚ユニット５２を有するヒートポンプシステムであれば、排熱回収給湯運転でエネルギーを有効に利用することができる。
【００７４】
実施の形態５．
以下、本発明の実施の形態５について説明する。
図１１は本発明の実施の形態５によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図で、例えば第１利用側ユニット５１内の冷媒回路に、余剰冷媒を貯溜する液溜め１３と、減圧手段である電子膨張弁３５を備えた構成としている。さらに、室外ユニット５０の利用側ユニットに対する接続は図７と同様で、この冷媒の循環方向で逆止弁２５の向きが決まる。１０５〜１０７は温度検知手段であり、図中、図１０と同一符号は同一、または相当部分を示す。
【００７５】
複数の利用側熱交換器を直列に接続した場合、それぞれの運転モードによって生じる冷媒量の差については実施の形態２ですでに述べており、実施の形態２では利用側熱交換器の内容積の最も大きいものを電子膨張弁５の近くに接続することで冷媒量差を緩和している。
本実施の形態では、液溜め１３と電子膨張弁３５によって余剰冷媒を溜めることで、適正な運転状態を保つことが可能となる。
【００７６】
液溜め１３の動作を示す運転の一例として、冷暖空調ユニット５４の冷暖用熱交換器９で暖房運転を実施した場合の冷媒の動作について、以下説明を行う。
電磁弁３１を開、電磁弁３２を閉、電子膨張弁５および電子膨張弁３５は適度な開度に調整する。圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は給湯用熱交換器２、電磁弁３１、追焚用熱交換器３、暖房用熱交換器４を順次通過し、冷暖用熱交換器９に至る。この冷暖用熱交換器９で室内空気と熱交換することにより、室内空気は暖房されると同時に冷媒は凝縮される。そして冷媒は電子膨張弁３５にて減圧されてニ相状態となり、余剰液冷媒は液溜め１３に貯溜される。そして、電子膨張弁５にて第２段階の減圧が行われた後、室外熱交換器６にて外気と熱交換を行って低温低圧の状態となり圧縮機１へと吸入される。
【００７７】
以下、冷媒が冷暖用熱交換器９で凝縮された後の２段階の減圧動作をさらに詳しく述べる。冷暖用熱交換器９に設けた温度検知手段１０４で測定した凝縮温度と温度検知手段１００で検出した冷媒温度との差から電子膨張弁３５手前の冷媒過冷却度を算出し、冷媒過冷却度が適正値、例えば５℃程度となるように電子膨張弁３５の開度を制御する。冷媒は電子膨張弁３５で減圧されてニ相状態となり、余剰液冷媒は液溜め１３に貯溜される。通過した冷媒は室外ユニット５０に流入する。そこで温度検知手段１０５で検出した冷媒温度と温度検知手段１０６で測定した蒸発温度との差から圧縮機１の吸入側の冷媒過熱度を算出し、冷媒過熱度が適正値、例えば１０℃程度となるように電子膨張弁５の開度を制御する。これにより冷媒はさらに減圧され、室外熱交換器６で外気と熱交換を行って低温低圧のガス冷媒となり圧縮機１へと吸入される。
このように液溜め１３に余剰冷媒を貯溜することにより、複数の利用側熱交換器のそれぞれを運転する際の冷媒量の差を低減し、どのような機能の運転を行ってもその運転モードに適正な冷媒量にて運転が可能となる。このため、運転効率の低下を防止できる。
【００７８】
なお、冷媒が他の利用側熱交換器、即ち暖房用熱交換器４、追焚用熱交換器３、給湯用熱交換器２のいずれかで凝縮した場合の動作も同様であるが、冷媒の凝縮温度は、運転している利用側熱交換器に設けた温度検知手段１０１〜１０３のいずれかで測定する。
また、冷暖用熱交換器９で冷房を行う場合には、動作はほぼ上記と同じであるが、冷媒の循環方向が逆になるため、温度検知手段１０６と温度検知手段１０７とで計測した温度から冷媒過冷却度を算出し、温度検知手段１０４と温度検知手段１０５とで計測した温度から冷媒過熱度を算出する。
【００７９】
液溜め１３の接続個所は、凝縮器として動作する複数の利用側熱交換器、この場合には給湯用熱交換器２、追焚用熱交換器３、暖房用熱交換器４、冷暖用熱交換器９のうちで一番減圧手段である電子膨張弁５の近くに接続された冷暖用熱交換器９の出口と電子膨張弁５との間に設ければよい。図１１に示したものでは貯湯ユニット５１の接続配管４９ｃに設けてあり、この液溜め１３の冷暖空調用熱交換器９側に電子膨張弁３５と温度検知手段１００をこの順で設けている。
なお、図１０に示した構成のように熱源側ユニット５０の冷媒循環が逆になる場合の液溜め１３の接続個所は、給湯用熱交換器２、追焚用熱交換器３、暖房用熱交換器４、冷暖用熱交換器９のうちで一番電子膨張弁５の近くに接続された給湯用熱交換器２の出口と電子膨張弁５との間に設ければよい。そしてその液溜め１３の入口側に電子膨張弁３５を設け、電子膨張弁３５の入口側に温度検知手段１００を設ければよい。
【００８０】
なお、実施の形態１〜実施の形態５では特に冷媒の種類を限定していないが、本システムでは冷媒としてＨＣＦＣ系（Ｒ２２やＲ１２３などや、これら冷媒数種の混合冷媒）、ＨＦＣ系（Ｒ１１６、Ｒ１２５、Ｒ１３４ａ、Ｒ１４、Ｒ１４３ａ、Ｒ１５２ａ、Ｒ２２７ｅａ、Ｒ２３、Ｒ２３６ｅａ、Ｒ２３６ｆａ、Ｒ２４５ｃａ、Ｒ２４５ｆａ、Ｒ３２、Ｒ４１、ＲＣ３１８などや、これら冷媒数種の混合冷媒のＲ４０７Ａ、Ｒ４０７Ｂ、Ｒ４０７Ｃ、Ｒ４０７Ｄ、Ｒ４０７Ｅ、Ｒ４１０Ａ、Ｒ４１０Ｂ、Ｒ４０４Ａ、Ｒ５０７Ａ、Ｒ５０８Ａ、Ｒ５０８Ｂなど）、ＨＣ系（ブタン、イソブタン、エタン、プロパン、プロピレンなどやこれら冷媒数種の混合冷媒）、またこれらＨＣＦＣ系やＨＦＣ系、ＨＣ系、自然冷媒など数種冷媒の混合冷媒などの使用が可能である。
【００８１】
また、実施の形態１〜実施の形態５では熱源側ユニットや利用側の空調ユニットに既存のユニットの流用が可能なため、既存のルームエアコン並の解体性を確保することが可能である。このため、リサイクルをする上で他のエアコン機器との共通処理が容易に可能である。
【００８２】
また、実施の形態１〜実施の形態５ではヒートポンプの小型化および据付易さから第１利用側ユニット５１に第２利用側ユニット５２，５３を接続する接続部設けているが、熱源側ユニット５０に第２利用側ユニットを接続する接続部を設けてもよい。例えば戸外に設けた温室を暖房するなど、第２利用側ユニットの設置場所が室外ユニット５０の近くにある場合に有効である。
【００８３】
なお、電子膨張弁５は室外ユニット５０内に接続したが、利用側ユニット、本実施の形態では例えば貯湯ユニット５１内に接続してもよい。
また、システム構築時に第１利用側ユニットの接続部の数よりも多くの第２利用側ユニットを接続したい場合や、設置場所の都合で第２利用側ユニット同士が近くに配置される場合には、１つの第２利用側ユニットに他の利用側ユニットを接続するように構成してもよい。
【００８５】
【発明の効果】
以上のように本発明の請求項１によれば、圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備え、前記接続部に前記第２利用側ユニットを接続して、または前記第２利用側ユニットを接続しない前記接続部の冷媒出入口を互いに接続することで短絡し、前記第２利用側ユニットを接続可能な接続部を、第１利用側ユニット内の冷媒回路に１対以上設けたことにより、利用側ユニットの機能や数などを利用者の要望に合わせて選択でき、かつ既存ユニットを流用するように配慮できると共に、回路構成を簡易にしたことで部品点数を低減でき低価格化できるヒートポンプシステムが得られる。
【００８６】
また、本発明の請求項２によれば、圧縮機と熱源側熱交換器と減圧手段とを有する熱源側ユニットと、利用側熱交換器を有する第１利用側ユニットとを冷媒配管で連結して冷凍サイクルを構成するヒートポンプシステムにおいて、１対の冷媒出入口で構成され、前記利用側熱交換器とは別の利用側熱交換器を有する第２利用側ユニットを前記利用側熱交換器と直列に接続可能である接続部を前記熱源側ユニットと前記第１利用側ユニットの少なくとも一方に１対以上備えると共に、直列に接続される複数の第２利用側ユニットを備え、１つの前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒入口と他の前記第２利用側ユニットを接続する接続部の冷媒出口とを接続する冷媒配管を、第１利用側ユニット内に配設したことにより、利用側ユニットの機能や数などを利用者の要望に合わせて選択でき、かつ既存ユニットを流用するように配慮できると共に、、回路構成を簡易にしたことで部品点数を低減でき低価格化できるヒートポンプシステムが得られる。
【００８７】
また、本発明の請求項３によれば、第１利用側ユニットは、複数の利用側熱交換器のうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有するユニットとしたことにより、設計上構築しやすく、また、利用側ユニットを利用者の要望に合わせて構成しやすいヒートポンプシステムが得られる。
【００８８】
また、本発明の請求項４によれば、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続されるように構成したことにより、複数の利用側熱交換器のそれぞれを運転する際の冷媒量の差をある程度低減でき、運転効率の低下を防止できるヒートポンプシステムが得られる。
【００８９】
また、本発明の請求項５によれば、第１利用側ユニットは、給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットとしたことにより、必要性および使用頻度が高い給湯機能を中心とし、浴室や脱衣所周りで有効に利用できるヒートポンプシステムが得られる。
【００９０】
また、本発明の請求項６によれば、第２利用側ユニットは、浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニット、または、空調用熱交換器を有する空調ユニットとしたことにより、多くの機能を有するヒートポンプシステムが得られる。
【００９１】
また、本発明の請求項７によれば、第２利用側ユニットは、冷房機能を有する空調ユニットであり、第１利用側ユニット内の冷媒回路に、前記空調ユニットで冷房を行ったときに他の第２利用側ユニットまたは第１利用側ユニットの利用側熱交換器を迂回するバイパス配管を設けると共に、前記バイパス配管に逆止弁を設けたことにより、冷房機能も有するヒートポンプシステムが得られる。
【００９２】
また、本発明の請求項８によれば、凝縮器として動作する複数の利用側熱交換器のうちで一番減圧手段の近くに接続された利用側熱交換器の出口と前記減圧手段との間に、余剰冷媒貯溜用の液溜めを設けたことにより、利用側熱交換器のそれぞれを運転する際に最適な冷媒量を循環させ、運転効率の低下を防止できるヒートポンプシステムが得られる。
【００９３】
また、本発明の請求項９によれば、第１利用側ユニットまたは第２利用側ユニットとして給湯用熱交換器を有する貯湯ユニットと浴槽水の追焚用熱交換器を有する追焚ユニットとを備え、前記追焚用熱交換器を蒸発器とし前記給湯用熱交換器を凝縮器として動作させて、前記浴槽水の排熱を前記貯湯ユニットに回収することにより、エネルギーを有効に利用することができるヒートポンプシステムがえられる。
【００９４】
また、本発明の請求項１０によれば、冷媒の凝縮温度を検知する温度検知手段と、減圧手段の入口側の冷媒の温度を検知する温度検知手段を設け、これらの温度検知手段で検知した温度の差から冷媒過冷却度を算出し、この冷媒過冷却度が所定の値となるように、前記減圧手段の減圧度を制御することにより、多様な運転モードで良好に運転することにできるヒートポンプシステムが得られる。
【００９５】
また、本発明の請求項１１によれば、請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、熱源側ユニットに第１利用側ユニットを接続して冷凍サイクルを構成する第１利用側ユニット接続ステップと、第２利用側ユニットが接続されない接続部の冷媒出入口を互いに接続して短絡する接続部短絡ステップとを備えたことにより、利用側ユニットの機能や数などを利用者の要望に合わせ選択できる融通性の高いヒートポンプシステムの据付方法が得られる。
【００９６】
また、本発明の請求項１２によれば、請求項１または請求項２に記載のヒートポンプシステムを据付ける際、第１利用側ユニットと第２利用側ユニットのうちで、最も大きな内容積の利用側熱交換器を有する利用側ユニットを、他の利用側ユニットよりも減圧手段の近くに接続する利用側ユニット接続ステップを備えたことにより利用側ユニットの機能や数などを利用者の要望に合わせて選択でき、複数の利用側熱交換器のそれぞれを運転する際の冷媒量の差をある程度低減し、運転効率の低下を防止できるヒートポンプシステムの据付方法が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施の形態１によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【図２】  実施の形態１によるヒートポンプシステムの他の構成を示す冷媒回路図である。
【図３】  実施の形態１に係る貯湯ユニットを示す構成図である。
【図４】  実施の形態１によるヒートポンプシステムのさらに他の構成を示す冷媒回路図である。
【図５】  実施の形態１によるヒートポンプシステムのさらに他の構成を示す冷媒回路図である。
【図６】  本発明の実施の形態２によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【図７】  本発明の実施の形態３によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【図８】  実施の形態３によるヒートポンプシステムの他の構成を示す冷媒回路図である。
【図９】  実施の形態３に係るヒートポンプシステムの住宅への組み込み例を示す構成図である。
【図１０】  本発明の実施の形態４によるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【図１１】  本発明の実施の形態５におけるヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【図１２】  従来のヒートポンプシステムの構成を示す冷媒回路図である。
【符号の説明】
１  圧縮機、２  給湯用熱交換器、３  追焚用熱交換器、４  暖房用熱交換器、５  電子膨張弁、６  室外熱交換器、９  冷暖用熱交換器、２０  貯湯タンク、２１  浴槽、４１ａ，４１ｂ，４２ａ，４２ｂ  接続部、４３ａ，４３ｂ，４４ａ，４４ｂ，４５ａ，４６ａ  接続部、４９ａ，４９ｂ，４９ｃ  接続配管、５０  室外ユニット、５１  貯湯ユニット、５２  追焚ユニット、５３  暖房空調ユニット、５４  冷暖空調ユニット、１００，１０１，１０２，１０３，１０４，１０５，１０６，１０７  温度検知手段。
【図１】
0003702724.tif 000002
【図２】
0003702724.tif 000003
【図３】
0003702724.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003702724.tif 000006
【図６】
0003702724.tif 000007
【図７】
0003702724.tif 000008
【図８】
0003702724.tif 000009
【図９】
0003702724.tif 000010
【図１０】
0003702724.tif 000011
【図１１】
0003702724.tif 000012
【図１２】
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