(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に、正孔を注入する陽極と電子を注入する陰極を有し、その間に少なくとも１層の有機化合物層を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
0003693224.tif 000019
（式中、（Ａ1）、（Ｂ1）、（Ｃ1）、（Ａ2）、（Ｂ2）および（Ｃ2）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ1 、Ａｒ2、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表す。ａ、ｂ、およびｃは１ないし４の整数を表わし、ｄは０ないし２の整数を表わす。）
【化２】
0003693224.tif 000020
（式中、（Ｙ）は窒素原子または１，３，５−ベンゼントリイル基を表す。（Ａ3）、（Ｂ3）、（Ｃ3）、（Ａ4）、（Ｂ4）、（Ｃ4）、（Ａ5）、（Ｂ5）および（Ｃ5）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン、又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 は、（Ｙ）が窒素原子の時は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表し、（Ｙ）が１，３，５−ベンゼントリイル基の時は置換もしくは無置換のベンゼン環を表す。ｅ、ｆおよびｇは１ないし３の整数を表す。ｅ、ｆおよびｇが１で、（Ｂ3）、（Ｂ4）および（Ｂ5）が無置換のエチレン基または置換もしくは無置換のビニレン基で、Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 がベンゼンから誘導される基の場合、７員環中の窒素原子と（Ｙ）が互いにパラの位置に結合していることはない。）
【化３】
0003693224.tif 000021
（式中、（Ａ6）、（Ｂ6）および（Ｃ6）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わし、Ａｒ9 は置換もしくは無置換のポリアリールメタンから誘導される基を表わす。ｈは１ないし４の整数を表わす。）
【化５】
0003693224.tif 000022
（式中、（Ｚ）は芳香族環、芳香族環集合、トリアリールアミン、又はポリアリールエテンから誘導される１ないし４価の基であり、（Ａ9）、（Ｂ9）および（Ｃ9）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ12は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表す。ｍは１ないし４の整数、ｌは１以上の整数を表わし、ｎは１ないし４の整数を表わす。）
【請求項２】
前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３】
前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層、発光領域を有する発光層との積層物もしくは混合層により形成され、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする請求項1記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層、発光領域を有する発光層、電子を輸送する電子輸送層との積層物もしくは混合層または正孔輸送層と発光層、発光層と電子輸送層いずれかもしくは両方の混合層を含む積層構成により形成され、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
前記有機化合物層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
前記正孔輸送層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする請求項２記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、種々の表示装置や表示装置の光源又はバックライト、若しくは光通信機器に使用される発光素子等に用いられる有機エレクトロルミネッセンス素子に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
エレクトロルミネッセンス素子とは、固体蛍光性物質の電界発光を利用した発光デバイスであり、現在無機系材料を発光体として用いた無機エレクトロルミネッセンス素子が実用化され、液晶ディスプレイのバックライトやフラットディスプレイ等への応用展開が一部で図られている。しかし、無機エレクトロルミネッセンス素子は発光させるために必要な電圧が１００Ｖ以上と高く、しかも青色発光が難しいため、ＲＧＢの三原色によるフルカラー化が困難である。
【０００３】
一方、有機材料を用いたエレクトロルミネッセンス素子に関する研究も古くから注目され、様々な検討が行われてきたが、発光効率が非常に悪いことから本格的な実用化研究へは進展しなかった。しかし、１９８７年にコダック社のＣ．Ｗ．Ｔａｎｇらにより、有機材料を正孔輸送層と発光層の２層に分けた機能分離型の積層構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が提案され、１０Ｖ以下の低電圧にもかかわらず１０００ｃｄ／ｍ2 以上の高い発光輝度が得られることが明らかとなった〔Ｃ．Ｗ．Ｔａｎｇ  ａｎｄ  Ｓ．Ａ．Ｖａｎｓｌｙｋｅ，Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ，５１，９１３（１９８７）等参照〕。これ以降、有機エレクトロルミネッセンス素子が俄然注目され始め、現在も同様な機能分離型の積層構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子についての研究が盛んに行われている。
【０００４】
ここで、従来の有機エレクトロルミネッセンス素子について図１を用いて説明する。図１は従来の有機エレクトロルミネッセンス素子の構成図である。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔輸送層、４は発光層、５は陰極である。図１に示したように従来の有機エレクトロルミネッセンス素子は、ガラス等の透明又は半透明な基板１と、基板１上にスパッタリング法や抵抗加熱蒸着法等により形成されたＩＴＯ等の透明な導電性膜からなる陽極２と、陽極２上に抵抗加熱蒸着法等により形成されたＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（以下、ＴＰＤと略称する。）等からなる正孔輸送層３と、正孔輸送層３上に抵抗加熱蒸着法等により形成されたトリス（８−キノリノール）アルミニウム（以下、Ａｌq と略称する）等からなる発光層４と、発光層４上に抵抗加熱蒸着法等により形成された１００ｎｍ〜３００ｎｍの膜厚の金属膜からなる陰極５とを備えている。
【０００５】
上記構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極２をプラス極として、また陰極５をマイナス極として直流電圧又は直流電流を印加すると、陽極２から正孔輸送層３を介して発光層４に正孔が注入され、陰極５から発光層４に電子が注入される。発光層４では正孔と電子の再結合が生じ、これに伴って生成される励起子が励起状態から基底状態へ移行する際に発光現象が起こる。上記構成で発光層にAlqを用いた場合、緑色の発光が得られる。また有機化合物の分子構造を変更することによって理論的には任意の発光色を得ることも可能である。従って有機エレクトロルミネッセンス素子はフルカラー化に対応でき、低電圧駆動の利点とともに将来の表示素子として有望である。また、上記構成では有機化合物層は正孔を輸送する正孔輸送層と発光層の積層構造を取っているが、発光層単独の構成や正孔輸送層、発光層、電子輸送層の３層構造、もしくは発光層と正孔輸送層、発光層と電子輸送層の混合層を含む構成等を構成材料により選択できる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら上記従来の有機エレクトロルミネッセンス素子では、定電圧もしくは定電流を印加して連続して発光させると、発光輝度が経時的に減衰し、連続発光時間が短いという課題を有していた。
本発明は上記従来の課題を解決するものであり、高い発光輝度で長時間安定して連続発光が可能な有機エレクトロルミネッセンス素子の提供を目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明者らは鋭意検討した結果、ある種の有機化合物を用いることにより上記の目的が達成されることを見出した。本発明はその知見に基づきなされたものである。すなわち、本発明は（１）基板上に、正孔を注入する陽極と電子を注入する陰極を有し、その間に少なくとも１層の有機化合物層を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子、
【０００８】
【化６】
0003693224.tif 000002
【０００９】
（式中、（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表す。ａ、ｂ、およびｃは１ないし４の整数を表わし、ｄは０ないし２の整数を表わす。）
【００１０】
【化７】
0003693224.tif 000003
【００１１】
（式中、（Ｙ）は窒素原子または１，３，５−ベンゼントリイル基を表す。（Ａ3)、（Ｂ3)、（Ｃ3)、（Ａ4)、（Ｂ4)、（Ｃ4)、（Ａ5)、（Ｂ5)および（Ｃ5)は、置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 は、（Ｙ）が窒素原子の時は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表し、（Ｙ）が１，３，５−ベンゼントリイル基の時は置換もしくは無置換のベンゼン環を表す。ｅ、ｆおよびｇは１ないし３の整数を表す。ｅ、ｆおよびｇが１で、（Ｂ3)、（Ｂ4)および（Ｂ5)が無置換のエチレン基または置換もしくは無置換のビニレン基で、Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 がベンゼンから誘導される基の場合、７員環中の窒素原子と（Ｙ）が互いにパラの位置に結合していることはない。）
【００１２】
【化８】
0003693224.tif 000004
【００１３】
（式中、（Ａ6）、（Ｂ6）および（Ｃ6）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わし、Ａｒ9 は置換もしくは無置換のポリアリールメタンから誘導される基を表わす。ｈは１ないし４の整数を表わす。）
【００１６】
【化１０】
0003693224.tif 000005
【００１７】
（式中、（Ｚ）は芳香族環、芳香族環集合、トリアリールアミン、又はポリアリールエテンから誘導される１ないし４価の基であり、（Ａ9）、（Ｂ9）および（Ｃ9）は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わす。Ａｒ12は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表す。ｍは１ないし４の整数、ｌは１以上の整数を表わし、ｎは１ないし４の整数を表わす。）
（２）前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（３）前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層、発光領域を有する発光層との積層物もしくは混合層により形成され、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（４）前記有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層、発光領域を有する発光層、電子を輸送する電子輸送層との積層物もしくは混合層または正孔輸送層と発光層、発光層と電子輸送層いずれかもしくは両方の混合層を含む積層構成により形成され、正孔輸送層が一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物の少なくとも一つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（５）前記有機化合物層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（６）前記正孔輸送層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする（２）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、を提供するものである。
この構成により、有機エレクトロルミネッセンス素子を長時間安定に発光させるという作用を有する。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物について詳しく説明する。
【００１９】
一般式（Ｉ）における（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わすが、これらの基について無置換の基について具体例を示せば例えば下記の基である。
【００２０】
【化１１】
0003693224.tif 000006
【００２１】
（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)について、好ましくは置換もしくは無置換の、ビニレン又はｏ−フェニレン基である。
【００２２】
（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)が置換基を有する場合、置換可能な基はハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、カルボキシ基、スルホ基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルアミノ基、アルキルアミノ基、アニリノ基、ウレイド基、スルファモイルアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホニル基、アルコキシカルボニル基、ヘテロ環オキシ基、アゾ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、シリルオキシ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、イミド基、ヘテロ環チオ基、スルフィニル基、ホスホニル基、アリールオキシカルボニル基、アシル基、シリル基又はアゾリル基であるが、好ましくはハロゲン原子、置換もしくは無置換の、アルキル、アリール、アルコキシ、アリールオキシ、ジアルキルアミノ、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ、又はジアリールアミノ基である。
【００２３】
好ましい置換可能な基について詳しく述べれば、フッ素、塩素、臭素もしくはヨウ素から選ばれるハロゲン原子、無置換の基について言えば炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３６のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜３６のアリールオキシ基、炭素数２〜２０のジアルキルアミノ基、炭素数７〜４２のＮ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基又は炭素数１２〜４８のジアリールアミノ基である。
【００２４】
ハロゲン原子以外の基をより具体的に示せば、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ドデシル、もしくはシクロヘキシル、などのアルキル基、フェニル、ナフチル、アントラセニル、フェナントレニル、ピレニル、ナフタセニル、ペンタセニルもしくはペンタフェニルなどのアリール基、メトキシ、エトキシ、イソプロポキシ、ｎ−ヘキシルオキシ、シクロヘキシルオキシ、オクチルオキシ、もしくはドデシルオキシなどのアルコキシ基、フェノキシ、ナフトキシ、アントラセノキシ、もしくはペンタセノキシなどのアリールオキシ基、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジブチルアミノ、ジオクチルアミノもしくはＮ−エチル−Ｎ−ブチルアミノなどのジアルキルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ、Ｎ−エチル−Ｎ−フェニルアミノ、Ｎ−イソプロピル−Ｎ−（３−メチルフェニル）アミノ、Ｎ−メチル−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ、もしくはＮ−ブチル−Ｎ−（１−ナフタセニル）アミノなどのＮ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基、又は、ジフェニルアミノ、Ｎ−フェニル−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ、Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ、Ｎ−フェニル−Ｎ−（１−アントラセニル）アミノ、もしくはＮ−（１−アントラセニル）−Ｎ−（１−フェナントレニル）アミノなどのジアリールアミノ基である。
【００２５】
これらの基は更に置換基を有してもよく、その場合の置換基としては前記の（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)に置換可能な基が好ましい。
【００２６】
（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)が有しても良い特に好ましい置換基は、アルキル基、又はジアリールアミノ基である。
【００２７】
（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)が複数の置換基を有し、それらが隣り同志に存在する場合、互いに結合して、飽和もしくは不飽和（芳香族環など）の環を形成してもよい。
【００２８】
Ａｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 は、置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表すが、好ましくは炭素数６〜３６の置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環、又は炭素数２〜３０の置換もしくは無置換の芳香族複素環から誘導される基を表す。無置換の基について具体的に述べれば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ピレン、ナフタセンもしくはペンタセンなどの芳香族炭化水素環から誘導される基、又はフラン、チオフェン、ピロール、オキサゾール、チアゾール、イミダゾール、ピラゾール、オキサジアゾール、トイアゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピラジン、ベンゾフラン、インドール、キノリン、カルバゾールもしくはアクリジンなどの芳香族複素環から誘導される基である。
【００２９】
Ａｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 は、好ましくはベンゼン、ナフタレンもしくはアントラセンの芳香族炭化水素環から誘導される基、またはフラン、チオフェン、オキサジアゾールもしくはカルバゾールの芳香族複素環から誘導される基であり、特に好ましくは、ベンゼンもしくはチオフェンから誘導される基である。
【００３０】
Ａｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 が有しても良い置換基は、前記の（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)に置換可能な基と同義の基である。
【００３１】
ａ、ｂ、およびｃは１ないし４の整数を表わすが、好ましくは２である。
【００３２】
ｄは０ないし２の整数を表すが、好ましくは０又は１である。
【００３３】
一般式（II）における（Ｙ）は窒素原子、又は１，３，５−ベンゼントリイル基を表すが、後者は２，４，６位に置換基を有していても良く、好ましい置換可能な基はハロゲン原子、アルキル基、またはアリール基などである。（Ｙ）は、好ましくは窒素原子、又は無置換の１，３，５−ベンゼントリイル基である。
【００３４】
（Ａ3)、（Ｂ3)、（Ｃ3)、（Ａ4)、（Ｂ4)、（Ｃ4)、（Ａ5)、（Ｂ5)および（Ｃ5)は、置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表わすが、これらは前記一般式（Ｉ）における（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)について定義した基と同義の基である。
【００３５】
Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 は、（Ｙ）が窒素原子の時置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表すが、これらは前記一般式（Ｉ）におけるＡｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 について定義した基と同義の基である。（Ｙ）が１，３，５−ベンゼントリイル基の時置換もしくは無置換のベンゼン環を表すが、ベンゼン環が有することが可能な置換基は前記の（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)に置換可能な基と同義の基である。
【００３６】
ｅ、ｆおよびｇは１ないし３の整数を表すが、好ましくは２である。ｅ、ｆおよびｇが１で、（Ｂ3)、（Ｂ4)および（Ｂ5)が無置換のエチレン基または置換もしくは無置換のビニレン基、Ａｒ6 、Ａｒ7 およびＡｒ8 がベンゼンから誘導される基の場合、窒素原子と（Ｙ）が互いにパラの位置に結合していることはない。）
【００３７】
一般式（III)における（Ａ6)、（Ｂ6)および（Ｃ6)は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン又はｏ−アリーレン基を表すが、これらは前記一般式（Ｉ）における（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)について定義した基と同義の基である。
【００３８】
本明細書における置換もしくは無置換の芳香族複素環を詳しく説明すれば、置換又は無置換の、ヘテロ原子として窒素、酸素もしくは／およびイオウ原子を有する炭素数２〜２０の芳香族複素環であり具体的には、チオフェン、フラン、ピロール、シロール、オキサゾール、オキサジアゾール、イソオキサゾール、トリアゾール、チアゾール、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、カルバゾールなどである。少なくとも１つのベンゼン以外の芳香族炭化水素環もしくは少なくとも１つの芳香族複素環を含む置換もしくは無置換の芳香族環集合を詳しく説明すれば、上記の芳香族複素環とナフタレン、アントラセン又はフェナントレンなどの置換又は無置換の炭素数１０〜２２のベンゼン以外の芳香族炭化水素環が環集合の定義に従い結合して集合をなすものである。環集合（ring assenblies）の定義は「二つ以上の環系が一重結合か二重結合で直結していて、環を直結している結合の数が環系の数より一つだけ少ないもの」（平山健三、平山和雄「有機化学・生化学命名法」改訂第２版、上巻、３９頁、１９８８年、（株）南光堂）である。置換もしくは無置換のポリアリールメタンを詳しく説明すれば、炭素数６〜２２の芳香族炭化水素環が２〜４つ置換したメタンを表す。置換している芳香族炭化水素環は互いに結合していても良い。具体的例を示せば、置換もしくは無置換の１，１−ジフェニルシクロヘキサン、１，１，１−トリフェニルエタン、テトラフェニルメタン、フルオレンまたは９，９'−スピロビフルオレンなどである。
【００４０】
Ａｒ9 が有することができる置換基は前記の（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)に置換可能な基と同義の基である。
【００４１】
ｈは１ないし４の整数を表わすが、好ましくは２又は３である。特に好ましくは２である。
【００４５】
一般式（Ｖ) における（Ｚ）は、芳香族環、芳香族環集合、トリアリールアミン又はポリアリールエテンから誘導される１ないし４価の基であるが、詳しくは、ベンゼン、ナフタレン、又はアントラセン、トリフェニレン、フルオレン、スピロフルオレン、チオフェン、ピロール、フラン、オキサジアゾール、オキサゾール、ピリジン、ピリミジン、トリアジン、トリアゾール又はカルバゾールなどの芳香族環から誘導される基、これら芳香族環が、「二つ以上の環系が一重結合か二重結合で直結していて、環を直結している結合の数が環系の数より一つだけ少ないもの」（平山健三、平山和雄「有機化学・生化学命名法」改訂第２版、上巻、３９頁、１９８８年、（株）南光堂）」という環集合（ring assenblies)の定義にもとづき結合した芳香族環集合から誘導される基、トリフェニルアミン、トリス（４−ビフェニルイル）アミン又はトリス（９−アントラセニル）アミンなどのトリアリールアミンから誘導される基、スチルベン、テトラフェニルエチレン、１，２−ジアントラセンニルエテン又は９，９′−（１，２−エチレンジイル）ジアントラセンなどのポリアリールエテンから誘導される基を表わす。
【００４６】
（Ｚ）は置換基を有してもよく、置換基可能な基は前記の（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)に置換可能な基と同義の基である。
【００４７】
好ましくは（Ｚ）はベンゼン、ビフェニル、トリフェニルアミン、又はスチルベンから誘導される２又は３価の基であり、特に好ましくは１，４−フェニレン、１，３，５−ベンゼントリイル、４，４′−ビフェニルジイル、トリフェニルアミン−４，４′，４″−トリイル、又は４，４′−スチルベンジイルである。
【００４８】
（Ａ9)、（Ｂ9)および（Ｃ9)は置換もしくは無置換の、エチレン、ビニレン、又はｏ−アリーレン基を表わすが、これらは前記一般式（Ｉ）における（Ａ1)、（Ｂ1)、（Ｃ1)、（Ａ2)、（Ｂ2)および（Ｃ2)について定義した基と同義の基である。
【００４９】
Ａｒ12は置換もしくは無置換の、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から誘導される基を表すが、これらは前記一般式（Ｉ）におけるＡｒ1 、Ａｒ2 、Ａｒ3 、Ａｒ4 およびＡｒ5 について定義した基と同義の基である。
【００５０】
ｍは１ないし４の整数を、ｌはは１以上の整数を、ｎは１ないし４の整数を表わすが、好ましくはｍおよびｌは１又は２であり、ｎは２又は３である。
【００５１】
次に本発明の一般式（Ｉ）、（II) 、（III)、（IV）および（Ｖ）で表わされる化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５２】
【化１２】
0003693224.tif 000007
【００５３】
【化１３】
0003693224.tif 000008
【００５４】
【化１４】
0003693224.tif 000009
【００５５】
【化１５】
0003693224.tif 000010
【００５６】
【化１６】
0003693224.tif 000011
【００５７】
【化１７】
0003693224.tif 000012
【００５８】
【化１８】
0003693224.tif 000013
【００５９】
【化１９】
0003693224.tif 000014
【００６１】
【化２１】
0003693224.tif 000015
【００６２】
【化２２】
0003693224.tif 000016
【００６３】
以下に代表的合成例を示す。
（合成例１）（例示化合物（１−１）の合成）
９Ｈ−トリベンズ〔ｂ，ｄ，ｆ〕アゼピン（J. Org. Chem., 56, 3906(1991)に記載の方法に基づき合成）  ３．０ｇ（１２．３ｍｍｏｌ）と４，４’−ジブロモビフェニル３８．５ｇ（１２３ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２．５ｇ（１８．５ｍｍｏｌ）および銅粉７８ｍｇを混合し、窒素気流下外温〜２００℃で約５０時間加熱撹拌した。室温近くに冷却した後クロロホルムと少量の水を加え、不溶物を除くためセライトろ過を行った。ろ液に更に水を加え、抽出操作を行った。得られた反応濃縮物を昇華装置に移し、減圧下（〜１０ｍｍＨｇ）外温１５０〜１８０℃に加熱すると未反応の４，４’−ジブロモビフェニルが昇華した。この方法で出来る限り４，４’−ジブロモビフェニルを除いた後、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（溶出液；ｎ−ヘキサン→ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝１０：１）で分離精製するとやや不純物を含む９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピンを結晶として５．０ｇ得ることができた。この結晶を少量のジクロロメタンを含むエタノールで再結晶することにより純粋な９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピンを３．８ｇ（収率６５．５％）得ることができた。融点１６５〜１６８℃。
【００６４】
得られた９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン１．５ｇ（３．１６ｍｍｏｌ）、アセトアニリド２．１４ｇ（１５．８ｍｍｏｌ）、銅粉２０ｍｇ（０．３２ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム０．６６ｇ（４．７４ｍｍｏｌ）の混合物を約１８０℃に加熱し、溶融状態で撹拌した。約１０時間後５０℃近辺まで冷却し、クロロホルムと水を加え、セライト濾過後抽出操作を行い、無水硫酸マグネシウムで乾燥後減圧濃縮した。残渣を昇華装置に移し、減圧下（約１０ｍｍＨｇ）約１２０℃に加熱して過剰に用いたアセトアニリドを昇華させることによって出来るだけ除去した。次に残渣をメトキシエタノール５０ｍｌに溶解し、その中に水１０ｍｌと水酸化カリウム１．０ｇ（１７．８ｍｍｏｌ）を加え、約１０時間加熱環流した。水を加え中和後クロロホルムで抽出操作を行い、乾燥濃縮後残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製することによりＮ−［４’−（９−トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピニル）ビフェニル−４−イル］アニリンを１．１ｇ（収率７２％）得ることが出来た。
【００６５】
得られたＮ−［４’−（９−トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピニル）ビフェニル−４−イル］アニリン１．０ｇ（２．０６ｍｍｏｌ）、９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン０．９７ｇ（２．０６ｍｍｏｌ）、銅粉２０ｍｇ（０．３２ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム０．４３ｇ（３．０８ｍｍｏｌ）および１ｍｌのｏ−ジクロロベンゼンの混合物を外温２００℃で５０時間加熱撹拌した。その後反応液を減圧下（約１０ｍｍＨｇ）においてｏ−ジクロロベンゼンのほとんどを除去後、反応液を１００℃近辺に冷却しトルエンを加え不溶物を濾過した。濾液にシリカゲル約１０ｇを加えロータリーエバポレーターでトルエンを十分に除き、それをシリカゲル１００ｇを充填したカラムクロマトグラフィの上に注ぎ、ｎ−ヘキサン、次にｎ−ヘキサン／トルエンの混合溶媒（５：１→２：１）で溶出することにより、ほぼ純粋な例示化合物（１−１）を１．２ｇ（収率６６％）得、テトラヒドロフランとエタノールの混合溶媒から２回再結晶することのより純品０．５７ｇを得た。融点は３００℃以上（ＤＳＣ測定で３０２．５℃）。
【００６６】
（合成例２）（例示化合物（２−１）の合成）
９Ｈ−トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン６．０ｇ（２４．６ｍｍｏｌ）と１，４−ジブロモベンゼン５８．２ｇ（２４６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム５．０ｇ（３７．０ｍｍｏｌ）および銅粉１５６ｍｇを混合し、窒素気流下約１８０℃で約８０時間加熱撹拌した。室温近くに冷却した後クロロホルムと少量の水を加え、不溶物を除くためセライトろ過を行った。ろ液に更に水を加え、抽出操作を行った。得られた反応濃縮物を昇華装置に移し、常圧下外温約１５０℃に加熱すると未反応の１，４−ジブロモベンゼンが昇華した。この方法で出来る限り１，４−ジブロモベンゼンを除いた後、残渣にクロロホルムを加え再結晶操作を行うことにより９−（４−ブロモフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピンを７．０ｇ（収率７１．４％）を得ることができた。融点２５０〜２５３℃。
【００６７】
９−（４−ブロモフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン１．５ｇ（３．７７ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン１．０５ｇ（４．１４ｍｍｏｌ）、［１，１’−ビス（ジフェニルホスヒノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（II）のジクロロメタン（１：１）錯体９２ｍｇ（０．１１３ｍｍｏｌ）および酢酸カリウム１．１１ｇ（１１．３ｍｍｏｌ）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）２０ｍｌに溶かし窒素気流下８０℃で２時間撹拌した。室温に冷却後、反応液中にトリス（４−ヨードフェニル）アミン０．７ｇ（１．１３ｍｍｏｌ)と［１，１’−ビス（ジフェニルホスヒノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（II）のジクロロメタン（１：１）錯体９２ｍｇ（０．１１３ｍｍｏｌ）および２Ｍ炭酸ナトリウム水溶液９．４ｍｌを添加し、８０℃で約１０時間撹拌した。反応液を室温に冷却後トルエンで抽出操作を行ない、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過・減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製することにより例示化合物（２−１）を０．９ｇ（収率６７％）得ることができた。テトラヒドロフラン／エタノールの混合溶媒より再結晶することにより白色結晶の純粋な例示化合物（２−１）を得た。融点３００℃以上。
【００６８】
（合成例３）（例示化合物（３−１）の合成）
（合成例２）で得た９−（４−ブロモフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン４．１ｇ（１０．３mmol) をテトラヒドロフラン（THF)４０mlに溶かし、窒素気流下−７８℃に冷却し、１．６Ｍのｎ−ブチルリチウムヘキサン溶液を６．４ml（１０．４mmol) 注射器で加えた。しばらく攪拌後、ホウ酸トリメチル１．１ｇ（１０．４mmol）のTHF 溶液を滴下し、徐々に室温にもどし、さらに約２時間反応させた。次に希硫酸を０℃で加え、加水分解した。酢酸エチルを抽出し、後処理・濃縮するとボロン酸の固体が得られた。この粗ボロン酸にトルエン１００mlと２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液２３ml（４６mmol) を加え、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム０．１ｇ（０．０８７mmol) を添加した。更に２，５−ジブロモチオフェン１．２ｇ（４．８mmol) を加え窒素気流下加熱還流した。約１０時間後反応液を室温に戻し、水を加えると結晶が折出したので濾過し、メタノールで洗浄した。粗結晶をシリカゲルクロマトグラフィで精製し、更に再結晶（テトラヒドロフラン／エタノールより）にて精製することにより例示化合物（３−１）を１．８ｇ（５２％）得ることができた。融点３００℃以上。
【００７０】
（合成例５）（例示化合物（５−１）の合成）
合成例４にて得た５−（４−ホルミルフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン１１．０ｇ（３１．７mmol）をジメチルスルホキシド５０mlに溶かし、その中に４−ジエチルホスホノメチルトリフェニルアミン１２．５ｇ（３１．７mmol）加え、更にその中にｔ−ブトキシカリウム３．６ｇ（３２．１mmol）を加え、窒素気流下室温で約５時間攪拌し、その後一晩放置した。クロロホルムで反応液の抽出操作を行ない、後処理・濃縮後、カラムクロマトグラフィと再結晶法（テトラヒドロフラン／メタノール）で精製することにより例示化合物（５−１）を９．７ｇ（収率５２％）得ることができた。融点２５０〜２５２℃。
【００７１】
本発明の構成は、基板上に少なくとも正孔を注入する陽極と、少なくとも１層の有機化合物層、電子を注入する陰極を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子の構成であり、有機化合物層に含有される一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で示される本発明の化合物は良好な正孔輸送性を有しているため、正孔輸送材料として用いられることが好ましいが、強い蛍光を有するものについては発光材料として用いることもできる。有機化合物層は発光領域が必要であり、有機化合物層が単層のみで有機エレクトロルミネッセンス素子が構成される場合、本発明による有機化合物は同一層中に単独、もしくは他の化合物との混合層中に含有される構成となる。その場合、キヤリアの輸送だけでなく発光領域としても機能する。また有機化合物層は発光領域を有する発光層に正孔の輸送性が足りない場合、正孔輸送層を陽極との間に設けたり、電子の輸送性が足りない場合、陰極との間に電子輸送層を設ける機能分離の積層構造を選択することもできる。積層構造は正孔輸送層と発光層、発光層と電子輸送層の二層構造、正孔輸送層、発光層、電子輸送層の三層構造、もしくは前記いずれかの層の混合層を含む積層構造が用途により選択できる。また各層も異種の材料の混合層とした構成も選択でき、特に発光層は蛍光強度の強い材料を共蒸着法等により少量混合するドーパントを用いたホスト、ゲストシステムが高効率化の点から有効である。さらに同一層中に正孔輸送性材料、発光材、電子輸送材料を含有する構成も選択できる。本発明による一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される化合物は良好な正孔輸送性を示し、蒸着膜も均一かつ優れた密着性を示すため、ＩＴＯ等の陽極上に抵抗加熱蒸着法等により正孔輸送層として形成される正孔輸送材料として用いられることが特に好ましい。さらに本発明による有機化合物は他の正孔輸送性を示す材料と積層膜を形成したり、共蒸着法等により混合膜を形成したりすることが可能である。さらに正孔輸送層中に発光材料や電子の輸送性を有する材料を混合した構造も選択できる。またもしくはこれらをポリスチレンやポリカーボネート等の樹脂中に分散させ、スピンコートやディップ法等により分散膜として形成することも可能である。分散膜は有機化合物層全部に形成してもよいが、ＩＴＯ等の陽極上に正孔輸送材料をポリスチレンやポリカーボネート等の樹脂中に分散させ、スピンコートやディップ法等により分散膜として形成した後、真空蒸着法等により発光層、電子輸送層等を積層することも可能である。
【００７２】
一般的に、正孔、電子を効率よく注入し再結合させる点から有機エレクトロルミネッセンス素子は、各層に機能を分担させる積層構造を取る。以下に各層に用いられる材料を示す。各層に用いられる材料と本発明による有機化合物は有機化合物層中で組み合わせて用いることができる。
【００７３】
正孔輸送材料としてはＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）等の芳香族ジアミン化合物が一般的に用いられるが、他に用いられる物として特開平４−１２９１９１号公報、特開平４−２５５６９２号公報、特開平４−１３２１８９号公報に記載されているような、ポルヒィン、テトラフェニルポルヒィン銅、フタロシアニン、銅フタロシアニン、チタニウムフタロシアニンオキサイド等のポルフィリン化合物、１，１−ビス｛４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）フェニル｝シクロヘキサン、４，４’，４’’−トリメチルトリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（ｐ−トリル）−ｐ−フェニレンジアミン、１−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリルアミノ）ナフタレン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）−２，２’−ジメチルトリフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｍ−トリル−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ−フェニルカルバゾール等の芳香族三級アミン、４−ジ−ｐ−トリルアミノスチルベン、４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４’−［４−ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル］スチルベン等のスチルベン化合物、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、シラザン誘導体、ポリシラン系アニリン系共重合体、高分子オリゴマー、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、ポリ３−メチルチオフェン等が挙げられる。またポリカーボネート等の高分子中に分散させた、高分子分散系としても用いられる。
【００７４】
発光材料としては従来技術で示したＡｌｑのような可視領域に蛍光を有し、成膜性がよい蛍光体からなる物が好ましい。また有機エレクトロルミネッセンス素子の発光材料として用いられる物の多くは電子輸送性を有し、電子輸送層もしくは発光層との混合層として用いることができる。すなわち特開平４−２５５６９２号公報に記載されているような、ベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物等を挙げることができる。その代表例としては、２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）−１，３，４−チアジアゾール、４，４’−ビス（５、７−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）スチルベン、４，４’ビス［５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル］スチルベン、２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、２，５−ビス（［５−α、α−ジメチルベンジル］−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、２，５−ビス［５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル］−３，４−ジフェニルチオフェン、２，５−ビス（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、４，４’−ビス（２−ベンゾオキサゾリル）ビフェニル、５−メチル−２−［２−［４−（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）フェニル］ビニル］ベンゾオキサゾール、２−［２−（４−クロロフェニル）ビニル］ナフト［１，２−ｄ］オキサゾールなどのベンゾオキサゾール系、２，２’−（ｐ−フェニレンジビニレン）−ビスベンゾチアゾールなどのベンゾチアゾール系、２−［２−［４−（２−ベンゾイミダゾリル）フェニル］ビニル］ベンゾイミダゾール、２−［２−（４−カルボキシフェニル）ビニル］ベンゾイミダゾールなどのベンゾイミダゾール系などの蛍光増白剤が挙げられる。
【００７５】
前記金属キレート化オキシノイドの例としては、トリス（８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）マグネシウム、ビス（ベンゾ［ｆ］−８−キノリノール）亜鉛、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）アルミニウムオキシド、トリス（８−キノリノール）インジウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、８−キノリノールリチウム、トリス（５−クロロ−８−キノリノール）ガリウム、ビス（５−クロロ−８−キノリノール）カルシウム、ポリ［亜鉛（II）−ビス（８−ヒドロキシ−５−キノリノニル）メタン］などの８−ヒドロキシキノリン系金属錯体やジリチウムエピンドリジオン等が挙げられる。スチリルベンゼン系化合物としては、１、４−ビス−（２−メチルスチリル）ベンゼン、１、４−（３−メチルスチリル）ベンゼン、１、４−ビス（４−メチルスチリル）ベンゼン、ジスチリルベンゼン、１、４−ビス（２−エチルスチリル）ベンゼン、１、４−ビス（３−エチルスチリル）ベンゼン、１、４−ビス（２−メチルスチリル）−２−メチルベンゼン等が挙げられる。また、ジスチリルピラジン誘導体も用いられ、その代表例としては、２、５−ビス（４−メチルスチリル）ピラジン、２、５−ビス（４−エチルスチリル）ピラジン、２、５−ビス［２−（１−ナフチル）ビニル］ピラジン、２、５−ビス（４−メトキシスチリル）ピラジン、２、５−ビス［２−（４−ビフェニル）ビニル］ピラジン、２、５−ビス［２−（１−ピレニル）ビニル］ピラジン等が挙げられる。さらに、ナフタルイミド誘導体、ペリレン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アルダジン誘導体、シクロペンタジエン誘導体、スチリルアミン誘導体、あるいはクマリン系誘導体、芳香族ジメチリディン誘導体、さらに特開平４−１３２１８９号公報に記載されているような、アントラセン、サリチル酸塩、ピレン、コロネン等も挙げられる。
【００７６】
また本発明の有機化合物は上記蛍光を示す有機材料とドーピング法によりゲスト−ホストシステムによる発光層を形成することも可能である。
【００７７】
陰極材料としては仕事関数の低い金属もしくは合金が用いられ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｍｇ、Ｔｉ、Ｍｇ／Ａｇ合金、Ａｌ−Ｌｉ合金等が用いられる。さらに陰極の上に蒸着やスパッタリング等もしくは塗布法により大気中の酸素や水分の影響を遮断するための封止膜を設ける場合もある。その材料として、ＳｉＯ、ＳｉＯ2 、Ａｌ2 Ｏ3 等の無機酸化物、熱硬化性、光硬化性の樹脂や封止効果のあるシラン系の高分子材料等が挙げられる。
【００７８】
次に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子について、実施例を用いて、具体的に説明する。
【００７９】
（実施例１）
本発明の一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される有機化合物を正孔輸送層として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子を作成した。十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗15Ω）の上に、（表１）中に示す本発明の一般式（Ｉ）、（II）、（III）および（Ｖ）で表される例示化合物を各々タンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上にＡｌｑ（トリス（８−キノリノール）アルミニウム）をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で７５ｎｍ真空蒸着し、更にその上にＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により真空蒸着することにより２００ｎｍの膜厚のＡｌ−Ｌｉ層を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。完成した発光面積８ｍｍ2 の素子は乾燥窒素中、定電流駆動することにより連続駆動試験を行った。駆動条件は初期輝度が500cd/m2となるように電流値を調整し、DC定電流駆動で、初期輝度の半分の値になる時間を半減期として駆動寿命を測定した。輝度の測定はトプコン社製のＢＭ−８ルミネセントメーターにより測定した。評価結果を（表１）に示す。
【００８０】
【表１】
0003693224.tif 000017
【００８１】
（比較例１）
実施例１と同様にして、十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗１５Ω）の上に従来例であるTPD 、α−ＮＰＤを各々タンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上にＡｌｑ（トリス（８−キノリノール）アルミニウム）をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で７５ｎｍ真空蒸着し、更にその上にＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により真空蒸着することにより２００ｎｍの膜厚のＡｌ−Ｌｉ層を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。また同様に発光面積８ｍｍ2 の素子を乾燥窒素中、定電流駆動することにより連続駆動試験を行った。駆動条件は初期輝度が500cd/m2となるように電流値を調整し、DC定電流駆動で、初期輝度の半分の値になる時間を半減期として駆動寿命を測定した。輝度の測定はトプコン社製のＢＭ−８ルミネセントメーターにより測定した。評価結果を（表２）に示す。本発明の構成による素子の駆動寿命（表１）は、比較例１のそれら（表２）を大幅に上回った。
【００８２】
【表２】
0003693224.tif 000018
【００８３】
【発明の効果】
以上のように、本発明による有機化合物を用いることにより安定で、長時間発光する有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができるようになった。取り分け、本発明による一般式（Ｉ）、（II）、（III)、（IV）および（Ｖ）で表される有機化合物を特に正孔輸送層として用いた場合、有機エレクトロルミネッセンス素子は従来の素子構成と比較して、飛躍的に駆動寿命が延び、安定性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができるようになった。これにより、有機エレクトロルミネッセンス素子のディスプレイ等への実用可能性が飛躍的に高まった。
【図面の簡単な説明】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の構成図
【符号の説明】
１  基板
２  陽極
３  正孔輸送層
４  発光層
５  陰極
【図１】
0003693224.tif 000023