(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いた画像形成装置において、
感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数２）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数３）により算出したＩ（Ｓ）の値が３．０×１０−３を超えていないかを監視する感光体表面監視手段を設け、
該感光体表面監視手段が監視するＩ（Ｓ）の値が３．０×１０−３を超えたときに、感光体表面の修復又は感光体の交換を要求する信号を発生する感光体表面修復／感光体交換信号発生手段を設けたことを特徴とする特徴とする画像形成装置。
【数１】
0003725483.tif 000023
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２ｐ、ｐは整数である）
【数２】
0003725483.tif 000024
【数３】
0003725483.tif 000025
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【請求項２】
感光体表面を修復し、Ｉ（Ｓ）の値を３．０×１０−３以下とする感光体表面修復手段を設けたことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いた画像形成装置において、
感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数２）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数３）により算出したＩ（Ｓ）の値が３．０×１０−３を超えていないかを監視する感光体表面監視手段を設け、
感光体表面を修復し、Ｉ（Ｓ）の値を３．０×１０−３以下とする感光体表面修復手段を設けたことを特徴とする特徴とする画像形成装置。
【数１】
0003725483.tif 000026
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２ｐ、ｐは整数である）
【数２】
0003725483.tif 000027
【数３】
0003725483.tif 000028
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【請求項４】
該感光体表面修復手段が、感光体表面を有機溶媒に接触させるものであることを特徴とする請求項２又は３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
該感光体表面修復手段が、感光体表面を強制的に摩耗させるものであることを特徴とする請求項２又は３に記載の画像形成装置。
【請求項６】
Δｔが０．００５〜２．００μｍ、Ｎが４０９６以上であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いて画像形成を行うに際し、感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数４）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数５）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数６）により算出したＩ（Ｓ）の値を監視し、Ｉ（Ｓ）の値が３．０×１０−３を超えたときに、感光体表面を有機溶媒に接触させることによりＩ（Ｓ）の値が３．０×１０−３以下となるようにすることを特徴とする感光体表面の修復方法。
【数４】
0003725483.tif 000029
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２ｐ、ｐは整数である）
【数５】
0003725483.tif 000030
【数６】
0003725483.tif 000031
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【請求項８】
導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いて画像形成を行うに際し、感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数７）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数８）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数９）により算出したＩ（Ｓ）の値を監視し、Ｉ（Ｓ）の値が３．０×１０−３を超えたときに、感光体表面を強制的に摩耗させることによりＩ（Ｓ）の値が３．０×１０−３以下となるようにしたことを特徴とする感光体表面の修復方法。
【数７】
0003725483.tif 000032
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２ｐ、ｐは整数である）
【数８】
0003725483.tif 000033
【数９】
0003725483.tif 000034
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は画像形成装置及び耐摩耗性粒子を含有した保護層を有する感光体表面の修復方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般的に複写機やファクシミリ装置等の画像形成装置において使用される感光体は、繰り返し使用による感光体摩耗、帯電性低下、残留電位の上昇、画像特性の劣化等、様々な問題を抱えている。その中でも特に重要なのは感光体が実機使用により摩耗していくことである。この摩耗を防止するため各種耐摩耗保護層を設けることが検討されている。その中でも耐摩耗性粒子を含有した保護層が有望である。
【０００３】
ところが、このような保護層を設けた場合、感光体表面上に実使用により発生した傷が長期間残存し、画像上の悪影響を及ぼすことがある。このような傷は特に高温高湿保管後にハーフトーン画像にて白スジとなって現れることがある。また、これらの傷にトナー粒子が入り込み、クリーニングできない状態となり、さらには傷に入り込んだトナー粒子を核として、トナーが感光体上にクリーニングしきれない薄膜を形成し、所謂フィルミングによる異常画像を発生させやすい。
【０００４】
一方、高解像度の画像形成の要求から、トナーの粒子径は微細化が進んでいるが、前述のフィルミングはトナー粒子径が小さいほど起こりやすく、特に８μｍ以下の粒子径のトナーを用いた場合において問題になりやすい。また、画像形成装置の小型化に伴い、感光体には小径のドラムを用いられることが多くなった。このような小径ドラムの感光体では、大口径の感光体に比べてクリーニングが頻繁に行われるため、感光体の傷が発生しやすく、やはり耐摩耗性粒子を含有した保護層を設けた感光体では傷が原因で発生したと思われるフィルミングの異常画像の問題が起こりやすかった。
【０００５】
また、保護層を設けない場合の感光体は、摩耗の速度が早く、実使用での感光体の寿命が短いことが多いのであるが、感光体表面の摩耗がある程度進行しても、非常に平滑な表面を維持している。その様子を図１に示す。図１の横軸が感光体表面に沿った方向の距離、縦軸が感光体表面の起伏を表す。測定装置は東京精密株式会社製の表面粗さ測定装置“サーフコム１４００Ａ”を使用した。
【０００６】
ところが保護層を設けた場合、感光体製造直後において耐摩耗性粒子によるなだらかな起伏を有するが（図２）、実機使用後は１０μｍオーダーの周期の大きな起伏が現れやすい（図３）。これはクリーニングブレードによるクリーニング工程で、感光体表面が不均質に掻き取られたものと思われる。図３のような大きな起伏の存在が白スジ、フィルミングによる異常画像の原因となるのではないかと推測される。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、このような従来技術の問題点を解決し、白スジ、フィルミングによる異常画像が生じる前に、感光体の交換時期あるいは修復時期を検知し、磨耗等により感光体表面に生じる特定の周期の起伏を除くことにより、あるいは感光体を交換することにより、永続的に良好な画像を得ることができる画像形成装置及び感光体の表面修復方法を提供することをその課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、画像形成装置において耐摩耗性粒子を含有した保護層を設けた感光体に発生する種々の傷について、異常画像との対応を詳細に検討したところ、５〜５０μｍの周期の傷が白スジ、フィルミングの発生と大きく関係することを見出した。即ち、５０μｍ以上の周期の傷は、ポチ画像として問題になる場合があるものの、白スジ、フィルミングとの関係はほとんどなく、５μｍ以下の周期の傷もやはり白スジ、フィルミングの発生とは関連がないことを見出した。即ち、実使用中の感光体表面における５〜５０μｍの周期の傷に注意し、これを監視する手段を設ける必要があることを見出した。また、感光体表面の５〜５０μｍの周期の傷が発生したとしても、その傷を修復する手段を設けることで、高品質の画像形成が可能な画像形成装置を実現できることを見出した。
【０００９】
すなわち、本発明によれば上記課題は下記の技術的手段により解決される。
（１）導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いた画像形成装置において、感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１０）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数１１）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数１２）により算出したＩ（Ｓ）の値を監視することにより感光体表面の状態を監視する感光体表面監視手段を設けたことを特徴とする特徴とする画像形成装置。
【数１０】
0003725483.tif 000002
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２p、ｐは整数である）
【数１１】
0003725483.tif 000003
【数１２】
0003725483.tif 000004
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
（２）該感光体表面監視手段が監視するＩ（Ｓ）の値が３．０×１０-3を超えたときに、感光体表面の修復又は感光体の交換を要求する信号を発生する感光体表面修復／感光体交換信号発生手段を設けたことを特徴とする前記（１）に記載の画像形成装置。
（３）感光体表面を修復し、Ｉ（Ｓ）の値を３．０×１０-3以下とする感光体表面修復手段を設けたことを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の画像形成装置。
（４）該感光体表面修復手段が、感光体表面を有機溶媒に接触させるものであることを特徴とする前記（３）に記載の画像形成装置。
（５）該感光体表面修復手段が、感光体表面を強制的に摩耗させるものであることを特徴とする前記（３）に記載の画像形成装置。
（６）Δｔが０．００５〜２．００μｍ、Ｎが４０９６以上であることを特徴とする前記（１）〜（５）のいずれかに記載の画像形成装置。
（７）導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いて画像形成を行うに際し、感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１３）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数１４）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数１５）により算出したＩ（Ｓ）の値を監視し、Ｉ（Ｓ）の値が３．０×１０−3を超えたときに、感光体表面を有機溶媒に接触させることによりＩ（Ｓ）の値が３．０×１０-3以下となるようにすることを特徴とする感光体表面の修復方法。
【数１３】
0003725483.tif 000005
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２p、ｐは整数である）
【数１４】
0003725483.tif 000006
【数１５】
0003725483.tif 000007
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
（８）導電性基体上に少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いて画像形成を行うに際し、感光体表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１６）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数１７）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下記式（数１８）により算出したＩ（Ｓ）の値を監視し、Ｉ（Ｓ）の値が３．０×１０-3を超えたときに、感光体表面を強制的に摩耗させることによりＩ（Ｓ）の値が３．０×１０-3以下となるようにしたことを特徴とする感光体表面の修復方法。
【数１６】
0003725483.tif 000008
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２p、ｐは整数である）
【数１７】
0003725483.tif 000009
【数１８】
0003725483.tif 000010
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下本発明を詳細に説明する。
本発明の画像形成装置は、導電性基体上に、少なくとも感光層と、耐摩耗性粒子を含有した保護層とが順々に積層された感光体を用いるとともに、感光体表面の状態を監視する感光体表面監視手段を設けたことを特徴とするものである。この感光体表面監視手段は、特に白スジ、フィルミングによる異常画像の発生原因となる傷を監視するものである。
【００１１】
感光体表面の断面曲線は、一般に種々の波長の波から構成されている。白スジ、フィルミングによる異常画像の抑制のためには、断面曲線から５〜５０μｍの波長の波（５〜５０μｍの周期の傷に対応）を抽出し、これら抽出した波のパワーを基準値以下にすることが重要である。このとき、フーリエ解析は、感光体表面の断面曲線の解析、制御に威力を発揮する。
【００１２】
本発明の画像形成装置において、耐摩耗性粒子を含有した保護層を有する感光体は、その表面を基準線方向にΔｔ［μｍ］の間隔で、Ｎ個サンプリングした断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］のデータ群に対し下式（数１９）に従い離散的なフーリエ変換を行い、下式（数２０）により導出したパワースペクトルＳ（ｎ／（Ｎ・Δｔ））から、下式（数２１）により算出したＩ（Ｓ）が３．０×１０-3以下となる状態で使用することが重要である。
【数１９】
0003725483.tif 000011
（ここで、ｎ，ｍは整数、Ｎ＝２p、ｐは整数である）
【数２０】
0003725483.tif 000012
【数２１】
0003725483.tif 000013
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
上記式において、ｔは基準点から断面曲線のサンプリング点までの長さ位置である。断面曲線の高さｘ（ｔ）は相対値であり、その基準値は例えば測定開始点の高さ、あるいは断面曲線のサンプリング長さの中央点における高さ等とすることができる。
また、本明細書において「基準線方向」とは、凹凸がないとしたときの対象面（感光体の表面、感光体の感光層の基体側界面、感光体の基体面等）と、該対象面の断面曲線を得るための切断面との交線の方向をいう。換言すれば、凹凸がないとしたときの感光体の表面を水平面に置いたときには、水平方向、つまり水平面内における１直線方向をいう。
また、サンプリング方向は基本的には任意の方向とすることができるが、通常は主走査方向か副走査方向のいずれか一方が好ましく、例えばドラム状感光体の場合は主走査方向（長手方向）とすることが好ましい。
【００１３】
感光体表面の断面曲線の高さｘ（ｔ）［μｍ］は不規則変動量であるが、どのような不規則変動も種々の周波数の正弦波的変動を適当な位相と振幅で合成して得られる。つまり、これはフーリエ変換により表現できる。
【数２２】
0003725483.tif 000014
【数２３】
0003725483.tif 000015
（上記式中、ｋは波数［μｍ-1；１μｍの長さ当たりの波の数］。フーリエ成分Ｘ（ｋ）は、不規則変動量ｘ（ｔ）に含まれる、波数ｋ［すなわち波長で言うとλ＝１／ｋ［μｍ］］の波の振幅を表している。｜Ｘ（ｋ）｜2は、波数ｋの成分波のエネルギーを表している。）
【００１４】
次に、波数ｋとその成分波のエネルギー｜Ｘ（ｋ）｜2の分布関係（スペクトル）の考察を行う。
【数２４】
0003725483.tif 000016
上記式のＳ（ｋ）は、単位区間［１μｍ］当たりの断面曲線の波数ｋの成分波の平均エネルギーであり、Ｓ（ｋ）をパワースペクトルと定義する。
しかしながら実際は、断面曲線の高さｘ（ｔ）は、−∞＜ｔ＜∞で定義できる訳ではなく、測定は断面曲線内の一部分−Ｔ／２≦ｔ≦Ｔ／２でなされる。このため、Ｔ→∞の極限をとるのではなく、波長１／ｋに対して巨視的物理量としての平均が意味を持つ程度に十分大きいＴをとり、下式（数２５）を計算すれば、実質的には、Ｔ→∞の極限をとったものと一致する。
【数２５】
0003725483.tif 000017
【００１５】
フーリエ変換も、離散的なフーリエ変換を用いるために以下のような変換を行う。
【数２６】
0003725483.tif 000018
（ここで、ｎ，ｍは整数、ただし、Ｎは表面粗さのサンプリング点数で、Ｎ＝２pの形で表される整数の必要がある。Δｔ［μｍ］は、断面曲線の高さの測定点（サンプリング）間隔であり、Ｔ／Δｔ＝Ｎの関係がある。）
【００１６】
具体的な離散的なフーリエ変換でのパワースペクトル導出には、下式に従う計算を行う。
【数２７】
0003725483.tif 000019
【００１７】
断面曲線の水平方向の測定範囲Ｔは短すぎると変換に係る波の数が少なくなるため誤差が大きくなるため適宜選択される必要がある。また、Δｔが注目する波の波長よりも十分小さくないと、注目する波のパワーの誤差が大きくなりやすい。
【００１８】
本発明の画像形成装置で用いる、耐摩耗性粒子を含有した保護層を設けた感光体表面の断面曲線の場合、Δｔは０．００５〜２．００μｍ、好ましくは０．０１０〜１．５００μｍ、より好ましくは０．０２０〜１．０００μｍである。Δｔが小さすぎると、測定範囲Ｔを十分な大きさにするためには膨大な数のサンプリングが必要となり計算に負担がかかるため、Δｔは０．００５μｍ以上であることが望ましい。また、波長の小さな波を抽出し、誤差を小さくする観点から、Δｔは２．００μｍ以下であることが望ましい。
【００１９】
サンプリング数Ｎは計算の負担を考慮しなければ、大きいほどよいが、実用的には、４０９６以上、好ましくは８１９２以上であることが誤差を小さくする上で好ましい。
【００２０】
さらに、下式により算出したＩ（Ｓ）は、白スジ、フィルミングと関係がある波長が５〜５０μｍの波（傷）のパワーを表す新たなパラメータとして、極めて有力なものである。
【数２８】
0003725483.tif 000020
（ここで、ａは１／５０≦ａ／（Ｎ・Δｔ）を満たす最小の整数、ｂはｂ／（Ｎ・Δｔ）≦１／５を満たす最大の整数である）
【００２１】
ａ、ｂを上記のように規定したことから、下記式（数２９）で表されるパワースペクトルの積算値は、測定された範囲での断面曲線の中で、５〜５０μｍの波長の波のパワーを示している。しかし、このパワースペクトルの積算値は、測定条件により変化してしまうため、測定点数Ｎで規格化することにより、５〜５０μｍの波長の波のパワーを示す普遍的なパラメータＩ（Ｓ）とすることができる。
【数２９】
0003725483.tif 000021
【００２２】
本発明の画像形成装置に用いる感光体は、その表面のＩ（Ｓ）が３．０×１０-3以下、より好ましくは２．５×１０-3以下、さらに好ましくは２．０×１０-3以下の状態で使用する。また、Ｉ（Ｓ）の下限値は白スジ、フィルミングを抑制するためには低いほど良く、理想的には０とすることが好ましい。Ｉ（Ｓ）が３．０×１０-3を超えると、白スジ、フィルミングが発生しやすく好ましくない。本発明の画像形成装置における感光体表面のＩ（Ｓ）は画像形成装置に装着する際だけではなく、感光体使用中においても、常に３．０×１０-3以下とする必要がある。
特に、トナーとして、粒子径が８μｍ以下、さらには７μｍ以下の粒子径のものを用いる場合には、Ｉ（Ｓ）は３．０×１０-3以下とする必要がある。
【００２３】
本発明の画像形成装置で用いる感光体表面監視手段は、感光体表面の断面曲線を測定し、それによって得られたデータに基づき上記手法によりＩ（Ｓ）の値を求め、その値が３．０×１０-3を超えていないか監視する。これにより、白スジ、フィルミングの発生の原因となる起伏（傷）の発生が監視されることになり、実機使用による感光体の表面状態がわかり、感光体の交換時期あるいは感光体の修復時期を知ることができる。
感光体表面の断面曲線を測定する方法としては、光学的方法、電気的方法、電気化学的方法、物理的方法等、再現性が良く、測定精度の高く、簡便な方法であればどのような方法であっても良いが、光学的方法、物理的方法が簡便さの点で好ましく、中でも物理的方法で触芯式による測定方法が、再現性、測定精度の点で最も好ましい。断面曲線の測定方向としては、任意の方向であっても良いが、一般に、感光体は円筒状あるいはベルト状であり、感光体を回転させながら画像形成を行い、感光体の磨耗に最も関係するクリーニングブレードは感光体の回転方向と垂直に設置される場合がほとんどであるため、断面曲線の測定方向は感光体の回転方向と垂直な方向であることが好ましい。
【００２４】
感光体表面監視手段は、感光体の断面曲線の測定機構と、該測定機構により得られた測定データ群に対し、前記手法により離散的なフーリエ変換を施し、パワースペクトルＳを求め、そのパワースペクトルＳからＩ（Ｓ）を算出する演算機構を具備していることが好ましい。該測定機構としては上記測定方法を利用するものであれば適宜の装置が利用可能であるが、実機に設置する場合には、レーザー顕微鏡、触針式表面形状測定装置等の装置を用いることが有利である。また、該演算機構としては、該測定機構からの測定データからＩ（Ｓ）を算出するプログラムを組み込んだマイコン等の各種演算装置を用いることができる。
【００２５】
本発明の画像形成装置では、画像形成を行い続けることにより感光体表面のＩ（Ｓ）が３．０×１０-3を上回ったことを該感光体表面監視手段が検知した場合には、光、音、操作パネルへの注意信号により感光体の交換を促がしたり、後述に示す感光体の修復方法により感光体を修復することを要求する。このため、感光体表面の修復又は感光体の交換を要求する信号を発生する感光体表面修復／感光体交換信号発生手段を設けることが好ましい。このような感光体表面修復／感光体交換信号発生手段としては、具体的には、電球、ＬＥＤ、液晶、プラズマディスプレー等の発光、表示装置、スピーカー等の音響装置、振動装置等を用いることができる。この感光体表面修復／感光体交換信号発生手段を設けることにより、ユーザは容易に感光体の交換時期あるいは修復時期を知ることができる。
【００２６】
また、本発明の画像形成装置では、感光体表面を修復し、Ｉ（Ｓ）の値を３．０×１０-3以下とする感光体表面修復手段を設けることが好ましい。この感光体表面修復手段は、感光体監視手段からの修復要求により、あるいは感光体表面修復／感光体交換信号発生手段からの信号により、感光体表面を修復する。このようにすると、感光体を実機から取り外さなくても、白スジ、フィルミングによる異常画像の発生のないように感光体の表面状態を常に維持でき、半永久的に感光体の交換を必要としない画像形成装置が提供できる。
該感光体表面修復手段としては、感光体表面を有機溶媒に接触させるもの、又感光体表面を強制的に摩耗させるものであることが好ましい。
感光体表面を有機溶媒に接触させる機構としては、例えば、感光体表面を修復する有機溶媒を保管するタンク、タンクから供給された有機溶媒を保持し、感光体表面を拭く織布、不織布、スポンジ等の柔軟な多孔体、該多孔体を感光体表面に接触、離脱させる装置、及び感光体を回転させたり、感光体表面に接触した多孔体を拭いたり振動させる駆動装置等を用いることができる。
感光体表面を強制的に摩耗させる機構としては、例えば、感光体を回転させながら感光体表面に研摩剤、研摩紙、研摩テープ、研摩材を接触させて感光体表面を摩耗させる研摩装置等のような装置を用いることができる。
【００２７】
図１〜図３のような断面曲線（Δｔ＝５００／８１９２μｍ、Ｎ＝８１９２）にフーリエ変換処理を行うと、図４〜図６のようなパワースペクトルが得られる。図４は、保護層なしの感光体で実機使用後のもの、図５は、保護層付の感光体で実機使用前のもの、図６は、保護層付の感光体で実機使用後のものである。ここで、波長が５〜５０μｍの波は横軸が５００／５０〜５００／５、即ち１０〜１００の領域に当たる。これらの図に示したように保護層付のものは実機使用前から５０〜１００μｍ周期の起伏がある。また実機使用後は５〜５０μｍの波の起伏が増大しているのがわかる。これが前述した実機使用による掻き取り傷に相当する。白スジ、フィルミングによる異常画像は、５〜５０μｍの波長の波のパワーが大きくなると発生しやすくなるため、パワースペクトルの５〜５０μｍの波長の波のパワーを積算し、測定点数Ｎ（＝８１９２）で規格化することにより、Ｉ（Ｓ）を求めることができる。図４〜図６の感光体表面のＩ（Ｓ）はそれぞれ０．０７×１０-3、０．４１×１０-3、５．８９×１０-3であり、図６の感光体においては、高温高湿下において、ハーフトーン画像に白スジが認められている。
【００２８】
ここで本発明の画像形成装置に用いる感光体の構成を示す。
図７は本発明による感光体の基本構成を模式的に示す断面図である。この例では、導電性支持体１の上に感光層２が設けられている。感光層２の構成は電荷発生材と電荷輸送材を混在させた単層型、あるいは電荷発生層の上に電荷輸送層を設けた順層型、あるいは電荷輸送層の上に電荷発生層を設けた逆層型がある。この上に保護層３が設けられている。感光層２と導電性支持体１の間には下引き層が設けられていてもよい。
【００２９】
導電性支持体１としては、体積抵抗１０-10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体１として用いることができる。
【００３０】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものも、本発明の導電性支持体１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００３１】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、フッ素樹脂などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体１として良好に用いることができる。
【００３２】
次に感光層について説明する。
まず電荷発生層と電荷輸送層が分離した積層感光体について記す。
電荷発生層は、種々の電荷発生材料が使用可能である。その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、種々のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００３３】
電荷発生層は、電荷発生材を必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００３４】
必要に応じて電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。中でも、ポリビニルブチラールに代表されるポリビニルアセタールは良好に使用される。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
【００３５】
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
【００３６】
電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００３７】
電荷輸送層は、電荷輸送物質及び結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００３８】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。電荷輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００３９】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、又は２種以上混合して用いられる。
【００４０】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００４１】
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は５〜１００μｍ程度とすることが好ましい。ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。
【００４２】
本発明の感光体において電荷輸送層中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂に対して０〜３０重量％程度が適当である。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいは、オリゴマーが使用され、その使用量は結着樹脂に対して、０〜１重量％が適当である。
【００４３】
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００４４】
これらの下引き層は前述の感光層の如く適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物や、ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００４５】
本発明の画像形成装置で用いる感光体においては、感光層保護の目的で、保護層が感光層の上に設けられている。
保護層に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。
【００４６】
また、保護層には、耐摩耗性を向上する目的で耐摩耗性粒子が含有されている。耐摩耗性粒子としてはポリテトラフルオロエチレンのような弗素樹脂、シリコーン樹脂あるいは酸化チタン、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム等の金属酸化物、チタン酸カリウム等の無機材料を分散したもの等を添加することができるが、特に、金属酸化物が耐磨耗性の観点から好ましく、粒子径が０．２〜０．８μｍ、好ましくは０．３〜０．７μｍ、特に好ましくは０．３〜０．６μｍの金属酸化物の使用が、白スジ、フィルミングによる異常画像に関係する５〜５０μｍの周期の傷の発生が非常に少なく、大変好ましい。また、金属酸化物の中でも、酸化アルミニウムが画像形成に伴い発生する各種不純物との反応、蓄積による画像品質の低下を起こさせることもなく、さらに、酸化アルミニウムの中でも、真空プロセスにより作製したものは、粒子径がほぼ一定で、純度も高く、大変好ましい。
【００４７】
また保護層に電荷移動性をもたせるため保護層には通常電荷輸送層に含まれる電荷輸送材が含有させることで、残留電位の低下を図ることができ、好ましい。
【００４８】
保護層の形成法としては通常の塗布法が採用される。下層に影響を与えないという意味でスプレー塗工方法が最適である。なお保護層の厚さは０．１〜１０μｍ程度が適当である。
【００４９】
本発明の感光体においては感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく通常の塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００５０】
感光体の周長としては、どのような周長の感光体を用いても、本発明の画像形成装置は高品質な画像形成が可能であるが、画像形成装置の小型化のため、感光体の周長が１５０ｍｍ以下、特に１３０ｍｍ以下とした小径の感光体では、画像形成を行う際の、クリーニングブレードの接触頻度が高くなり、保護層が存在していないと、磨耗による感光体の寿命が短くなってしまうため、保護層を設けることは必須であり、本発明のように、感光体表面の断面曲線を適切な状態で用いることにより、高品質の画像形成が可能となる。
【００５１】
本発明の画像形成装置に用いるトナーはどのような粒子径であっても、高画質な画像形成が可能であるが、高解像度の画像形成を行うため、トナーの粒子径が８μｍ以下、特に、７μｍ以下のような小粒子径トナーを用いた場合には、５〜５０μｍの周期の傷によるフィルミングが発生しやすくなるため、感光体表面の断面曲線は、本発明のような好ましい状態にする必要がある。
【００５２】
本発明の画像形成装置は、単色あるいはカラー画像形成のどちらにおいても、高品質の画像形成が可能であるが、カラー画像形成では、多種の色のトナー像を形成させる必要があるため、感光体とクリーニングブレードとの接触頻度が高くなり、保護層が存在していないと、磨耗による感光体の寿命が短くなってしまうため、保護層を設けることは必須である。また、カラー画像形成では、忠実な画像形成を要求されることが多いため、白スジや、フィルミングによる異常画像は目立ちやすくなるため、感光体表面の断面曲線は、本発明のような好ましい状態にする必要がある。
【００５３】
次に、本発明による実機使用後の感光体表層の傷の修復方法について記す。
その一つの方法は有機溶媒に接触させることである。特開平２０００−１４７７９６号公報には通常の保護層のない場合の感光体表面の傷の修復方法に関して開示されている。この方法は保護層を設けた感光体の場合にも有効である。しかしこの方法は多量の溶剤を入れた容器中に感光体を保持しなくてはならず感光体の回収が必要条件となる。我々はある特定の溶媒を含ませた部材で感光体表面を払拭することにより感光体に大きな影響を与えずに実機使用後に発生した傷を修復することを見いだした。
【００５４】
ここで使用する溶媒として適当なものは感光体表面の樹脂の種類により異なるが、感光体表面の樹脂の溶解性あるいは膨張性を有するもののその強さは強すぎない溶媒が好ましく、感光体表面の樹脂がポリカーボネートの場合はアセトン等のケトン系溶媒、ブタノール等の炭素数４以上のアルコール系溶媒が好適に用いられる。感光体表面の樹脂の溶解性が極めて高い有機溶媒では、感光体表面と接触させる有機溶媒の量を極微量にする等の配慮が必要である。
【００５５】
なお表面粗さの周期５〜５０μｍの荒れが発生すると異常画像の要因となるわけであるからこの荒れが発生した場合、強制的に摩耗させることも効果がある。この強制的な摩耗方法とは、例えば、感光体を回転させながら感光体表面に研摩剤、研摩紙、研摩テープ、研磨材を接触させて機械的に感光体表面を削り取ったり、感光体表面の樹脂の融点以上に熱した平滑な型を感光体表面に押し付け平坦にする方法等を用いることができる。
【００５６】
【実施例】
以下、本発明を実施例を挙げて説明するが、本発明が実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
【００５７】
実施例１
直径１００ｍｍのアルミニウムドラム上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、及び電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、電子写真感光体を作製した。
◎下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                    ５００部
アルキド樹脂液                        ８０部（固形分６０％）
メラミン樹脂液                      １５０部（固形分５０％）
２−ブタノン                        ６００部
乾燥１３０℃２０分
膜厚約３．５μｍ
【００５８】
◎電荷発生層塗工液
Ｘ線回折スペクトルにてＣｕＫα線で２θ＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン                  １．５部
ポリビニルブチラール                    １部
２−ブタノン                        ２００部
乾燥６５℃２０分
膜厚約０．２μｍ
【００５９】
◎電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート（Ｚタイプ）          １０部
下記構造式（Ｈ−１）の電荷輸送物質            ７部
【化１】
0003725483.tif 000022
テトラヒドロフラン                    ８０部
乾燥１１０℃２０分
膜厚約２５μｍ
【００６０】
◎保護層
酸化アルミナ粉末（平均粒径約０．４μｍ）  １５部
ポリカーボネート樹脂                      ４０部
電荷輸送物質（Ｈ−１）                    ３０部
テトラヒドロフラン                    ２０００部
シクロヘキサノン                        ６００部
の分散液体をスプレー塗工して約５μｍの保護層を作製した。
乾燥１５０℃２０分
【００６１】
本感光体の実機使用前の表面粗さは図２（パワースペクトル（Δｔ＝５００／８１９２μｍ、Ｎ＝８１９２）は図５）に示されている。
本感光体を実機内で繰り返し使用した。使用した機種はリコー製イマジオＭＦ６５５０である。ランニング枚数は１００Ｋ枚である。その結果、図３（パワースペクトルは図６）に示されるような断面曲線となり、Ｉ（Ｓ）は５．８９×１０-3であった。
この状態で高温高湿（３０℃、９０％ＲＨ）に１２時間放置し、画像出しを行ったところハーフトーンに画像において白スジが発生した。これは実機使用により発生した５〜５０μｍの波長の起伏に対応するものである。
このドラムを取り出しマイクロワイプＭＵ−１０００（商品名：ユニチャーム株式会社製）にアセトンをしみ込ませたもので感光体表面を払拭した。その結果感光体表面の断面曲線のパワースペクトルは図８のようになり、Ｉ（Ｓ）は０．６４×１０-3であった。この感光体を再び、高温高湿（３０℃、９０％ＲＨ）に１２時間放置し、１Ｋ枚画像出しを行ったところ高品質のハーフトーン画像が得られた。感光体表面の断面曲線は東京精密株式会社製の表面粗さ測定装置“サーフコム１４００Ａ”により測定した。
【００６２】
実施例２
実施例１において、電源投入時にレーザー顕微鏡により感光体表面を走査し、感光体表面の断面曲線を測定し、Ｉ（Ｓ）が３．０×１０-3（Δｔ＝５０００／８１９２μｍ、Ｎ＝８１９２）以上になったときに、操作パネルに感光体の交換を促がす注意画像を表示するように改造した画像形成装置を用いる以外は実施例１と同様に画像形成を行ったところ、７８Ｋで感光体の交換の注意画像が操作パネルに表示された。実施例１と同様に高温高湿（３０℃、９０％ＲＨ）に１２時間放置し、画像出しを行ったところハーフトーンに画像において白スジが発生した。
この感光体を取り出し、マイクロワイプＭＵ−１０００（商品名：ユニチャーム株式会社製）にアセトンをしみ込ませたもので感光体表面を払拭した。その結果感光体表面のＩ（Ｓ）は０．５９×１０-3であった。この感光体を再び、高温高湿（３０℃、９０％ＲＨ）に１２時間放置し、１Ｋ枚画像出しを行ったところ高品質のハーフトーン画像が得られた。
【００６３】
実施例３、４
実施例１において保護層に４００メッシュの紙ヤスリでおよそ１μｍ深さの傷を強制的に付与した（パワースペクトル（図９）：Δｔ＝５０００／８１９２μｍ、Ｎ＝８１９２、Ｉ（Ｓ）＝１５．７６×１０-3）。これをアセトン及びメチルエチルケトンで実施例１と同様な処理を行ったところ傷を除去できた（図１０（Ｉ（Ｓ）＝１．２３×１０-3）、図１１（Ｉ（Ｓ）＝０．９７８×１０-3））。
傷を除去した感光体を用いて１Ｋ枚画像出しを行ったところ、いずれも高品質のハーフトーン画像が得られた。これらの感光体を高温高湿下（３０℃、９０％ＲＨ）に１２時間放置し、１Ｋ枚画像出しを行ったが、いずれも高品質のハーフトーン画像が得られた。
【００６４】
【発明の効果】
本発明の画像形成装置によれば、感光体の交換時期あるいは修復時期が検知できるので、白スジ、フィルミングによる異常画像の発生を防止することが可能となる。
また、本発明の感光体の修復方法によれば、実機使用後に感光体表面に生じた特定周期の起伏を取り除き、白スジ、フィルミングによる異常画像の発生のない感光体表面状態を維持できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】保護層のない感光体の実機用後の表面状態を示す図である。
【図２】保護層付の感光体の初期の表面状態を示す図である。
【図３】保護層付の感光体の実機使用後の表面状態を示す図である。
【図４】保護層なしの感光体の実機使用後の表面の断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図５】保護層付の感光体の実機使用前の表面の断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図６】溶媒としてアセトンを使用して実機使用後に修復を行った感光体の表面の断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図７】本発明における感光体の基本構成を示す断面図である。
【図８】溶媒としてアセトンを使用して実機使用後に修復を行った感光体の表面の断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図９】保護層を強制的に傷つけた感光体の表面の断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図１０】保護層を強制的に傷つけた感光体の表面をアセトン処理したものの断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【図１１】保護層を強制的に傷つけた感光体の表面をメチルエチルケトン処理したものの断面曲線をフーリエ変換処理して求めたパワースペクトルを示す図である。
【符号の説明】
１  導電性支持体
２  感光層
３  保護層
【図１】
0003725483.tif 000035
【図２】
0003725483.tif 000036
【図３】
0003725483.tif 000037
【図４】
0003725483.tif 000038
【図５】
0003725483.tif 000039
【図６】
0003725483.tif 000040
【図７】
0003725483.tif 000041
【図８】
0003725483.tif 000042
【図９】
0003725483.tif 000043
【図１０】
0003725483.tif 000044
【図１１】
0003725483.tif 000045