(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示データに応じて選択的に放電する複数のセルを有する表示パネルと、前記表示パネルを駆動する駆動回路とを有するプラズマディスプレイパネル装置において、
前記駆動回路は、前記表示データに応じて所定のセルにアドレス放電を行わせ、表示ラインに対応して設けられたＸ電極とＹ電極間に交互に維持放電パルスを印加して前記アドレス放電を行った所定のセルに維持放電を行わせ、更に、前記Ｘ電極とＹ電極との間に所定の消去パルスとそれに続く維持放電パルスとを印加して、前記所定のセルのうち少なくとも一部のセルに輝度補償放電を行わせるものであり、
前記輝度補償放電の期間において、前記消去パルスの印加に応答して、Ｍ個のセルがアドレス放電を行った第１の表示ラインでは前記輝度補償放電を行い、Ｎ個（Ｍ＞Ｎ）のセルがアドレス放電を行った第２の表示ラインでは前記輝度補償放電を行わないことを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項２】
表示データに応じて選択的に放電する複数のセルを有する表示パネルと、前記表示パネルを駆動する駆動回路とを有するプラズマディスプレイパネル装置において、
前記駆動回路は、前記表示データに応じて所定のセルにアドレス放電を行わせ、表示ラインに対応して設けられたＸ電極とＹ電極間に交互に維持放電パルスを印加して前記アドレス放電を行った所定のセルに維持放電を行わせ、更に、前記Ｘ電極とＹ電極との間に所定の消去パルスとそれに続く維持放電パルスとを印加して、前記所定のセルのうち少なくとも一部のセルに輝度補償放電を行わせるものであり、
前記Ｘ電極が複数の表示ラインにおいて共通に設けられ、前記維持放電パルスが当該共通のＸ電極に印加され、前記輝度補償放電の期間において、前記消去パルスの印加に応答して、Ｋ個のセルがアドレス放電を行った場合では前記輝度補償放電を行い、Ｌ個（Ｋ＞Ｌ）のセルがアドレス放電を行った場合では前記輝度補償放電を行わないことを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項３】
表示データに応じて選択的に放電する複数のセルを有する表示パネルと、前記表示パネルを駆動する駆動回路とを有するプラズマディスプレイパネル装置において、
前記駆動回路は、前記表示データに応じて所定のセルにアドレス放電を行わせ、表示ラインに対応して設けられたＸ電極とＹ電極間に交互に維持放電パルスを印加して前記アドレス放電を行った所定のセルに維持放電を行わせ、更に、前記Ｘ電極とＹ電極との間に所定の消去パルスとそれに続く維持放電パルスとを前記維持放電後に複数回印加して、前記所定のセルのうち少なくとも一部のセルに輝度補償放電を行わせることを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかにおいて、前記消去パルスは、前記維持放電パルスよりも低い電圧、または狭いパルス幅の少なくとも一方の条件を満たすことを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項５】
請求項１乃至３のいずれかにおいて、前記消去パルスは、前記維持放電パルスよりも緩やかな立ち上がり特性を有することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項６】
請求項３において、前記複数回の消去パルスは、第１の電圧またはパルス幅を有する第１の消去パルスと、その後生成され前記第１の電圧またはパルス幅よりも大きい第２の消去パルスとを有することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項７】
請求項３において、前記複数回の消去パルスは、立ち上がり特性が異なる消去パルスを有することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項８】
請求項３において、前記複数回の消去パルスそれぞれに続いて、それぞれ回数の異なる維持放電パルスを印加することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項９】
請求項３において、前記複数回の消去パルスそれぞれに続いて、徐々に回数が増加した維持放電パルスを印加することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項１０】
請求項１乃至３のいずれかにおいて、前記駆動回路は、輝度の階調に対応してそれぞれ重み付けされた維持放電期間を有する複数のサブフィールドにおいて、前記アドレス放電と前記維持放電とを前記所定のセルに行わせ、前記輝度補償放電を所定の階調よりも高い階調に対応するサブフィールドにおいて行わせることを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【請求項１１】
請求項１０において、前記所定の階調より高い階調に対応するサブフィールドのうち、第１の階調に対応する第１のサブフィールドでは、前記輝度補償放電用の消去パルスとそれに続く維持放電パルスを第１の回数印加し、前記第１の階調よりも高い階調に対応する第２のサブフィールドでは、前記輝度補償放電用の消去パルスとそれに続く維持放電パルスを前記第１の回数よりも多い第２の回数印加することを特徴とするプラズマディスプレイパネル装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）装置に関し、維持放電時の放電電流により放電電極や駆動回路で電圧降下が発生し、輝度むらが発生することを防止したプラズマディスプレイパネル装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＰＤＰ装置は、液晶表示パネル等に比較してより高輝度で視野角が大きなフラット表示装置として期待されている。近年においては、特にフルカラー表示を行う３電極、面放電・ＡＣ型のＰＤＰ装置の開発が活発に行われている。
【０００３】
このＰＤＰ装置の駆動方法は、アドレス期間において、アドレス電極とそれに対向して設けられたＸ電極またはＹ電極との間で、表示データに従って放電を行い、セル内に壁電荷を形成する。その後、維持放電期間において、Ｘ電極とＹ電極との間にＡＣ電圧を印加することにより壁電荷を蓄積したセルに対して面放電を繰り返し行わせる。この面放電の回数を階調に応じて制御することで、各セルにグレースケールを表示させることができる。
【０００４】
上記のＸ、Ｙ電極間にＡＣ電圧を印加して面放電を繰り返すことを、維持放電と称する。この維持放電電圧は、アドレス期間中に蓄積した壁電荷による電圧と維持放電電圧との和が、新たな放電を発生し且つ壁電荷を維持することができる程度になるように設定される。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
この維持放電では、セルにおけるＸ、Ｙ電極間に印加される電圧に応じて放電規模が異なり、印加電圧が高いほど放電規模が大きくなり、発光輝度が大きくなる。しかしながら、維持放電時にＸ、Ｙ電極間に放電電流が流れ、同じＸ、Ｙ電極において放電するセル数に対応して放電電流の合計値が異なる。従って、放電するセル数が多いほど放電電流が大きくなり、それに伴いＸ、Ｙ電極における電圧降下や、それらの駆動回路における電圧降下が大きくなる。その結果、同じ維持放電電圧をＸ、Ｙ電極間に印加しても、セルにおける印加電圧が異なり、発生する輝度がケースバイケースで異なるという現象が生じる。かかる現象は、設定された輝度とは異なる輝度が表示されることになり、輝度むらの原因になり、表示装置としては好ましくない。
【０００６】
従来において、かかる輝度むらを防止するために、放電するセル数を検出して維持放電回数を制御することなどが提案されている。例えば、特開平9-68945号には、かかる維持放電回数を制御する回路が提案されている。しかしながら、そこに提案された回路は複雑であり、更なる改良が望まれる。
【０００７】
更に、維持放電時にＸ電極に共通に電圧を印加するＸ電極駆動回路において同様の電圧降下が発生し、それによるサブフィールド毎の輝度むらを防止することも、例えば特願平9-185343号に提案されている。この提案も、サブフィールド内の放電セル数をカウントし、それに応じて維持放電回数に修正を加えるものである。しかし、この方法はサブフィールド間での輝度むらには対応できても、同じサブフィールドでの表示パネル内の輝度むらの問題を解決することはできない。
【０００８】
以上の通り、上記従来の方法は、その回路構成が複雑であり、セル毎の輝度むらを防止することはできない。
【０００９】
そこで、本発明の目的は、簡単な回路構成で、セル毎の輝度むらの発生をなくしたＰＤＰ装置を提供することにある。
【００１０】
更に、本発明の目的は、維持放電を行うセル数、即ち維持放電時の表示負荷率によってセル毎に或いは表示ライン毎に輝度むらが発生するのを防止したＰＤＰ装置を提供することにある。
【００１１】
更に、本発明の目的は、輝度不足に応じて自動的に必要な量の輝度の補償を行うことができるＰＤＰ装置を提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明は、維持放電時の表示負荷率に応じてセルに印加される電圧降下が大きくなり、輝度の低下と共に維持放電後にセルに蓄積される壁電荷も低下する現象を利用する。即ち、本発明は、維持放電期間において、一定の消去パルスと維持放電パルスとをＸ、Ｙ電極に印加することを特徴とする。表示負荷率が低い場合は、維持放電規模が大きく壁電荷の量も低下せず、表示負荷率が高い場合は、維持放電規模が小さく壁電荷の量が大きく低下する。従って、本発明は、一定の消去パルスを印加することにより、維持放電規模が大きく十分な輝度を発生しているセルだけを選択的に消去し、維持放電規模が小さく輝度が不十分なセルに対して、その後の維持放電パルスにより維持放電を発生させ輝度を補う。
【００１３】
かかる消去パルスとそれに続く維持放電パルスによる輝度補償用の駆動は、例えば高い階調のサブフィールドにおいて行われる。また、消去パルスは、維持放電パルスよりも低い電圧、狭いパルス幅、あるいは所定の傾きの立ち上がり特性などを有するものが適宜選択される。
【００１４】
上記の目的を達成するために、本発明は、表示データに応じて選択的に放電する複数のセルを有する表示パネルと、前記表示パネルを駆動する駆動回路とを有するプラズマディスプレイパネル装置において、
前記駆動回路は、前記表示データに応じて所定のセルにアドレス放電を行わせ、表示ラインに対応して設けられたＸ電極とＹ電極間に交互に維持放電パルスを印加して前記アドレス放電を行った所定のセルに維持放電を行わせ、更に、前記Ｘ電極とＹ電極との間に所定の消去パルスとそれに続く維持放電パルスとを印加して、前記所定のセルのうち少なくとも一部のセルに輝度補償放電を行わせることを特徴とする。
【００１５】
更に、上記の発明において、前記駆動回路は、輝度の階調に対応してそれぞれ重み付けされた維持放電期間を有する複数のサブフィールドにおいて、前記アドレス放電と前記維持放電とを前記所定のセルに行わせ、前記輝度補償放電を所定の階調よりも高い階調に対応するサブフィールドにおいて行わせることを特徴とする。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態例を説明する。しかしながら、かかる実施の形態例が、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【００１７】
図１は、実施の形態例のＰＤＰの概略平面図である。図１に示されたＰＤＰは、３電極を利用した面放電・ＡＣ型のＰＤＰである。即ち、第１の基板に設けられ垂直方向に延びる複数のアドレス電極１３−１〜Ｍと、第２の基板に設けられ水平方向に延びる複数のＸ電極１２及びＹ電極１１−１〜Ｎとを有する。Ｘ電極１２は、パネル内で或いは所定の領域内で共通に接続される。更に、アドレス電極１３の間に、セルを分離するリブ１４が設けられる。そして、Ｘ電極１２とＹ電極１１からなる表示ラインと、アドレス電極１３との交差位置に、放電用のセル領域１０が形成される。
【００１８】
図２及び図３は、実施の形態例のＰＤＰの概略断面図である。図２は、アドレス電極１３に沿った断面図であり、図３は、表示ライン（Ｘ電極１２またはＹ電極１１）に沿った断面図である。
【００１９】
背面側に位置する第１の基板２８上には、アドレス電極１３が形成され、その間に誘電体からなるリブ１４が形成される。そして、リブ１４の間にアドレス電極１３を覆って蛍光体２７が形成される。また、表示側に位置する第２の基板２１上には、Ｙ電極１１とＸ電極１２とを形成する透明電極２２ａ、２２ｂとその導電性を高める為の金属製の補助電極２３ａ，２３ｂとが形成される。そしてＸ、Ｙ電極上に誘電体層２４が形成され、更に保護層として酸化マグネシウム層２５が形成される。また、両基板２１，２８の間には、放電空間２６が形成される。
【００２０】
アドレス期間において、表示データに応じてアドレス電極１３に所定のアドレスパルスが印加され、Ｙ電極１１にスキャンパルスが印加されると、それらの交差位置において、アドレス電極１３とＹ電極１１との間に高い電圧が印加され、両電極間でアドレス放電が発生する。このアドレス放電により発生した壁電荷は、Ｙ電極１１上の誘電体層２４の表面に蓄積される。
【００２１】
その後、維持放電期間において、Ｘ電極１２とＹ電極１１との間に交流の維持放電パルスが印加されると、アドレス放電を行った点灯セルにおいてのみ、蓄積しておいた壁電荷による電圧と維持放電パルスによる電圧の合計電圧により、Ｘ、Ｙ電極間で交互に維持放電が発生する。この維持放電の回数を制御することにより、各セルの輝度値を制御することができる。
【００２２】
図４は、本実施の形態例におけるＰＤＰの駆動回路のブロック図である。図４中には、プラズマディスプレイパネル１００と、それを駆動する駆動回路が示される。駆動回路には、表示データを一時的に保存するフレームメモリ１０７と、同期信号を供給され各ドライバ回路にタイミング信号を供給する制御部１０６とを有する。アドレスドライバ１０５は、制御部１０６からのタイミング信号に応答して、フレームメモリ１０７内からの表示データに従って、アドレス電極にアドレスパルスを印加する。Ｙ電極ドライバ１０２は、アドレス期間においては、制御部１０６からのタイミング信号に応答して、スキャンパルスをＹ電極に順次印加し、維持放電期間においては、Ｙ共通ドライバ１０３から供給される維持放電パルスをタイミング信号に応答してＹ電極に供給する。また、Ｘ共通ドライバ１０４は、維持放電期間において、制御部１０６からのタイミング信号に応答して維持放電パルスをＸ電極に供給する。
【００２３】
図５は、本実施の形態例におけるＰＤＰの駆動波形の例を示す図である。図５には、１つのサブフィールドにおけるアドレス電極、Ｘ電極及びＹ電極の駆動波形が示される。ＰＤＰの駆動は、あるフレームの画像を表示する場合、階調によって重み付けされた複数のサブフィールドの駆動で構成され、そのサブフィールドの組み合わせによりハーフトーン表示が行われる。１つのサブフィールドは、図５に示される通り、少なくともリセット期間、アドレス期間、維持放電期間を有する。各サブフィールドでの維持放電期間は、それぞれのサブフィールドに設定された階調に応じて設定される。更に、本実施の形態例によれば、所定のサブフィールドは、維持放電期間の後に輝度補償の為の補償期間を有する。
【００２４】
リセット期間において、共通に接続されたＸ電極に全面書き込みパルスＶＲが印加される。その時、アドレス電極及びＹ電極は０Ｖに維持される。その結果、全てのセルにおいて、Ｘ電極とアドレス電極との間に高い全面書き込みパルスＶＲの電圧が印加され、Ｘ電極とアドレス電極との間で放電が発生する。この放電により全てのセルに壁電荷が形成される。そして、全面書き込みパルスＶＲが立ち下がると、上記の放電により発生した壁電荷による逆方向の電圧がＸ電極とアドレス電極間に印加され、再度逆方向の放電が発生する。しかし、この放電では新たなエネルギーの供給はなく、全てのセルにおいて壁電荷は蓄積されない。その結果、全てのセルがリセットされる。
【００２５】
次のアドレス期間において、Ｘ電極には所定の中間電圧Ｖｘが印加され、Ｙ電極には順番に負のスキャンパルス−Ｖｙが印加される。このＹ電極へのスキャンパルスの印加に同期して、アドレス電極に、表示データに従って選択的にアドレスパルスＶaが印加される。この結果、アドレスパルスＶａが印加されたアドレス電極と、スキャンパルス−Ｖｙが印加されたＹ電極との交差位置のセルにおいて、両電極間の放電に必要な電圧Ｖａ＋Ｖｙが印加され、アドレス放電が発生する。アドレス放電に発生によりＹ電極とアドレス電極上の誘電体層上に壁電荷が蓄積される。
【００２６】
アドレス期間ですべてのＹ電極にスキャンパルスが印加されてスキャンが終了すると、維持放電期間になる。維持放電期間では、サブフィールドに割り当てられた階調に対応する回数の維持放電が、アドレス放電したセルに対して生成される。更に、維持放電期間では、Ｙ電極とＸ電極とに交互に維持放電パルスＶｓが印加される。その結果、両電極間には交流パルスが複数回印加されることになる。この維持放電パルスＶｓによるエネルギーは、それに蓄積した壁電荷のエネルギーを加算すると維持放電が発生する程度に設定される。具体的には、維持放電パルスＶｓの電圧とパルス幅が、上記の通り設定される。従って、アドレス期間中に放電したセルに対してのみ、所定回数の維持放電がＸ電極とＹ電極との間で発生する。
【００２７】
本実施の形態例では、全てのサブフィールドまたは所定のサブフィールドにおいて、維持放電期間に続いて、輝度補償の為の補償放電期間を設ける。この補償放電期間では、所定の電圧、パルス幅、または波形の消去パルスPeと、それに続く維持放電パルスＶｓを、共通接続されたＸ電極に印加する。Ｙ電極側には、維持放電期間と同様に維持放電パルスＶｓを印加する。
【００２８】
この消去パルスＰｅの印加により、維持放電期間において十分な放電規模を持つセルで消去放電が発生し、壁電荷が消失する。また、維持放電期間において不十分な放電規模しかもたなかったセルでは、消去放電が発生せずに、壁電荷が維持され、後続する維持放電パルスＶｓによって、更に維持放電が発生する。
その結果、維持放電期間において放電規模が小さく所望の輝度を生成することができなかったセルに対して、輝度を補償することができる。
【００２９】
この輝度補償放電期間における消去パルスと維持放電パルスの印加は、種々の方法が適用できる。例えば、複数回にわたり消去パルスと維持放電パルスとを印加することで、輝度が不足しているセルに対してその不足分に応じた回数の補償放電を発生させることが可能になる。また、所定の階調以上のサブフィールドにおいてのみ補償放電期間を設け、表示の輝度むらに大きな影響を与えるサブフィールドについてのみ、輝度の補償を与えることもできる。これらの変形例については、更に後述する。
【００３０】
図６、７は、輝度補償を説明する為の図である。図６には、説明を簡単化するために３行３列のセルＣ11〜Ｃ33と、それに対応するＸ電極１２とＹ電極１１−１〜３を示す。セルＣ11〜Ｃ13は、Ｘ電極Ｘ１とＹ電極Ｙ１との間に配置され、セルＣ21〜Ｃ23は、Ｘ電極Ｘ２とＹ電極Ｙ２との間に配置され、セルＣ31〜Ｃ33は、Ｘ電極Ｘ３とＹ電極Ｙ３との間に配置される。ここで仮に、第１の表示ライン上では全てのセルＣ11〜Ｃ13がアドレス放電をし、第２の表示ライン上では２つのセルＣ21、Ｃ22がアドレス放電をし、第３の表示ラインでは１つのセルＣ31のみがアドレス放電をしたとする。
【００３１】
そこで、前述した通り維持放電期間において、Ｙ電極側に維持放電パルスＶｓを印加してアドレス放電をしたセルに対して維持放電を発生させると、各セルにおいてＸ、Ｙ電極間に印加される電圧と放電電流は、図７に示される通りである。即ち、Ｘ電極Ｘ１、Ｙ電極Ｙ１との間には、３個のセルに維持放電が発生する。従って、放電時にＹ電極からＸ電極に向かってかなり大きな放電電流Ｉ１が流れる。この放電電流Ｉ１により、Ｘ電極またはＹ電極に電圧降下が発生する。或いは、図示しないがＹ電極ドライバやＸ電極ドライバ内で電圧降下が発生する。この電圧降下は放電電流Ｉ１の大きさにほぼ比例する。従って、図７にＶｓ１で示される通り、セルＣ11〜Ｃ13に印加される電圧は、維持放電パルスＶｓの電圧よりも低くなる。
【００３２】
一方、Ｘ電極Ｘ２，Ｙ電極Ｙ２で構成される第２の表示ラインでは、２つのセルＣ21、Ｃ22しか点灯していないので、その放電電流Ｉ２は、上記放電電流Ｉ１よりも小さくなる。それに伴い、セルの電圧の低下も図７にＶｓ２で示される通り、上記Ｖｓ１よりも少ない。そして、表示電極Ｘ３，Ｙ３で構成される第３の表示ラインでは、１つのセルＣ31しか点灯していないので、その放電電流Ｉ３は小さく、セルの電圧の低下ＶｄもＶｓ３のごとく最も小さい。
【００３３】
この場合、点灯セルの数が最も多い第１の表示ラインでは、同じ維持放電パルスに対して、各セルに印加されるエネルギーが少なく、放電の規模も小さくなり、最も低い輝度しか発生できない。また、点灯セルの数が最も少ない第３の表示ラインでは、同じ維持放電パルスに対して、セルＣ31に印加されるエネルギーが最も多く、放電も大きくなり、最も高い輝度を発生することができる。
【００３４】
そこで、本明細書では、点灯しているセルの数に応じて表示のための負荷が大きくなることから、図６の場合、第１の表示ラインでは表示負荷率が高く、第３の表示ラインでは表示負荷率が低いと称する。
【００３５】
図８は、表示負荷率と電圧降下及び輝度の関係を示す図である。図８は、横軸に表示負荷率、縦軸にセルの電圧降下Ｖｄと輝度Ｂが示される。図６，７で説明した通り、表示負荷率が高い場合は、電圧降下Ｖｄが大きく生成される輝度Ｂは低くなる。一方、表示負荷率が低い場合は、電圧降下Ｖｄが小さく生成される輝度Ｂは高くなる。
【００３６】
図９は、表示負荷率とセルに蓄積される壁電荷量との関係を示す図である。図９は、横軸に表示負荷率、縦軸に壁電荷量Ｑを示す。表示負荷率が高くなると、セルに印加される電圧に対する電圧降下Ｖｄが大きくなり、維持放電時の放電規模が小さくなる。それにより、セルに蓄積される壁電荷量Ｑも少なくなる傾向にある。一方、表示負荷率が低くなると、セルに印加される電圧に対する電圧降下Ｖｄが小さくなり、維持放電時の放電規模が大きくなる。それにより、セルに蓄積される壁電荷量Ｑも多くなる傾向にある。
【００３７】
本実施の形態例では、表示負荷率に対する輝度Ｂの低下と壁電荷量Ｑの低下との類似する傾向を利用して、輝度補償期間において消去パルスを利用し、輝度不足のセルに対してのみ自動的に輝度補償放電を追加する。
【００３８】
図１０は、輝度補償期間のセルの輝度補償の発光を説明するための図である。図１０には、図５で示した補償期間におけるセルのＸ、Ｙ電極間の印加電圧と、図６で示した各点灯セルへの輝度補償用の発光との対応が示される。まず、補償期間の前の維持放電期間においては、Ｘ、Ｙ電極間に維持放電パルスＶｓが印加されるたびに、アドレス期間中にアドレス放電した全ての点灯セルＣ11〜Ｃ13，Ｃ21、Ｃ22、Ｃ31が維持放電を行って、蛍光体を通じて発光を生じる。
【００３９】
次に、輝度補償期間で消去パルスＰｅ１が印加されると、最も維持放電規模が大きく、最も壁電荷量が大きかった第３の表示ラインにおけるセルＣ31に消去放電が発生する。それに伴い維持放電よりも小さい発光が発生する。この消去放電では印加されるエネルギーが小さいので、発光に伴う壁電荷は発生せず、それ以降セルＣ31には壁電荷は蓄積されない。一方、維持放電規模が小さくそれに伴い壁電荷量も小さかった第２と第１の表示ラインのセルＣ21、Ｃ22及びＣ11〜Ｃ13には、消去パルスＰｅ１が印加されても、十分な壁電荷を有していないので消去放電は発生しない。
【００４０】
消去パルスＰｅ１に続いて維持放電パルスＶｓ（１）がセルのＸ、Ｙ電極間に印加される。この時、消去放電を行って壁電荷が消失したセルＣ31は、維持放電パルスＶｓ（１）に対して放電することはない。従って、発光は生じない。セルＣ31は、表示負荷率が低かったため十分な維持放電規模を有し、十分な輝度で発光していたので、もはや輝度補償用の維持放電の追加は不要である。また、消去パルスによっても消去放電が発生しなかったセルＣ21、Ｃ22及びＣ11〜Ｃ13は、維持放電パルスＶｓ（１）によって輝度補償放電を行う。この放電では十分なエネルギーがセルに供給され、壁電荷が通常の維持放電時と同様に蓄積される。但し、この維持放電パルスＶｓ（１）に応答して放電するセルの数は、セルＣ31の分だけ減少している。その結果、共通接続されたＸ電極１２による電圧降下が以前の維持放電時よりも小さくなり、残っている点灯セルＣ21、Ｃ22及びＣ11〜Ｃ13への印加電圧はその分大きくなる。従って、維持放電パルスＶｓ（１）による放電で蓄積される各セルの壁電荷量は増加する。
【００４１】
次に、２番目の消去パルスＰｅ２が印加されると、第２の表示ライン上のセルＣ21、Ｃ22は、消去放電を発生する。この時点では、これらのセルＣ21、Ｃ22には、消去パルスＰｅ２と共に消去放電を発生する程度の大きな壁電荷量が蓄積されているからである。そして、これらのセルＣ21、Ｃ22には、消去放電の結果壁電荷は消失する。また、放電規模が小さい第１の表示ライン上のセルＣ11〜Ｃ13には、消去放電を発生するほど十分な壁電荷は蓄積されていないので、消去パルスＰｅ２に応答して消去放電は発生しない。引き続き印加される維持放電パルスＶｓ（２）に応答して、セルＣ11〜Ｃ13には維持放電が発生し、輝度が補われる。
【００４２】
次に、三番目の消去パルスＰｅ３が印加されると、唯一点灯しているセルＣ11〜Ｃ13は、消去放電を発生する。上記の維持放電時に他の表示ラインのセルがすべて消灯したため、共通Ｘ電極上での電圧降下が少なくなり、十分な維持放電の規模が確保されたからである。そして、これらのセルＣ11〜Ｃ13は全て消去放電によって壁電荷を失う。そのため、三番目の維持放電パルスＶｓ（３）によっては、もはや維持放電を発生しない。
【００４３】
上記の例において、共通Ｘ電極上での電圧降下の変化が少ない場合は、例えば三番目の消去パルスＰｅ３によってもセルＣ11〜Ｃ13に消去放電が発生しない場合もある。その場合は、それらのセルは、三番目の維持放電パルスＶｓ（３）に応答して三回目の補償放電を発生し、三回目の輝度の補償発光を行う。
【００４４】
図１０に示した消去パルスＰｅ１〜３は、いずれも通常の維持放電パルスＶｓと同じパルス幅でそれよりも低い電圧Ｖｅ１〜Ｖｅ３を有する。この電圧Ｖｅは、図６で示した通り、低い表示負荷率に属するセルでは消去放電を発生し、高い表示負荷率に属するセルでは消去放電を発生しない程度に設定される。
【００４５】
例えば、第１の例として、同じサブフィールド期間においても、低い表示負荷率の表示ライン上のセルは消去放電を発生し、それより高い表示負荷率の表示ライン上のセルは消去放電を発生しない程度に、電圧Ｖｅが設定される。その場合、３つの消去パルスの電圧が同じであっても、上記した通り共通Ｘ電極の電圧降下の減少に伴い、輝度不足に応じて輝度補償放電を発生させることができる。また、共通Ｘ電極の電圧降下の減少の程度が低い場合は、例えば、３つの消去パルスの電圧Ｖｅ１〜３を、徐々に高くすることが有効である。即ち、各表示ラインの表示負荷率の少ない順に、低い消去パルスの電圧Ｖｅに応答して、消去放電を発生する。従って、維持放電期間に輝度不足が大きい表示ラインほど、より多くの輝度補償放電を発生することができる。
【００４６】
上記の第１の例において、表示パネル内で共通Ｘ電極が複数組存在する場合は、それぞれの共通Ｘ電極に属する表示領域間で、表示負荷率に応じて消去放電が発生するタイミングが異なり、それぞれの表示領域の輝度不足の程度に応じた数の輝度補償用の放電を発生させることができる。
【００４７】
第２の例として、同程度の輝度に対応するサブフィールドであっても異なる期間において、低い表示負荷率の期間では消去放電を発生し、それより高い表示負荷率の期間は消去放電を発生しない程度に、電圧Ｖｅが設定される。その場合、３つの消去パルスの電圧が同じであっても、各期間での表示負荷率に応じて、追加される輝度補償放電の回数が自動的に増減する。従って、サブフィールドにおける点灯セルの数が多いほど、その輝度不足に応じて輝度補償放電を発生させることができる。
【００４８】
図１１は、輝度補償期間での消去パルスの変形例を示す図である。図１０の例では、消去パルスＰｅ１〜３は、通常の維持放電パルスＶｓよりも低い電圧に設定されていた。これに対して、図１１（Ａ）の例では、消去パルスＰｅ１〜３は、通常の維持放電パルスＶｓと同じ電圧であるが、より狭いパルス幅に設定される。このパルス幅の設定は、図１０の例での電圧の設定と同じ考えで行われる。また、３つの消去パルスのパルス幅を、順次拡げることにより、輝度が足りている順に点灯セルを消去することができる。
【００４９】
また、図１１（Ｂ）の例では、消去パルスＰｅ１〜３の立ち上がり特性が、通常の維持放電パルスＶｓよりも緩和された緩やかな傾斜を有する。かかる傾斜を持った立ち上がり特性を有する場合、印加されたセルの蓄積されている壁電荷量に応じて、それぞれの電圧レベルで消去放電が発生する。従って、各セルで必要最小限のエネルギーで消去放電を発生させることができ、その後の壁電荷をほぼ完全に消失させることができる。この傾斜の設定も、図１０の例での電圧の設定と同じ考えで行われる。
【００５０】
図１０及び図１１の、通常の維持放電パルスよりも低い電圧にする、より狭いパルス幅にする、より緩やかな立ち上がり特性をもたせる、のいずれかを組み合わせて消去パルスを形成することもできる。
【００５１】
図１２は、本実施の形態例における１フレーム内の複数のサブフィールドの構成を示す図である。図５で示した通り、各サブフィールド内には、リセット期間、アドレス期間、維持放電期間が設けられる。各サブフィールドでの維持放電期間は、そのサブフィールドに設定された階調（輝度）にほぼ比例して設定される。即ち、高い階調を表示するサブフィールドの維持放電期間は長く、低い階調を表示するサブフィールドの維持放電期間は短く設定される。
【００５２】
そして、本実施の形態例では、維持放電期間の後に、図５の如く輝度補償期間Ｃ１〜Ｃ８を追加する。こうすることにより、各サブフィールドにおいて輝度不足が発生した点灯セルに対し、輝度不足に応じた分の補償放電を追加することができ、必要な程度の輝度の補償を行うことができる。本実施の形態例において、必ずしも全てのサブフィールドに輝度補償期間を設ける必要はない。後述する通り、輝度の不足が顕著に現れるより長い維持放電期間を有するサブフィールドにのみ、輝度補償期間を設けることでもよい。輝度不足がそれほど大きくないサブフィールドでの輝度補償期間をなくして、全体の駆動に要する時間が１フレームの期間内に収まるようにすることが容易になる。
【００５３】
図１３は、維持放電回数（サステインサイクル数）と輝度との関係を、表示負荷率毎に分けて表示した図である。横軸にサステインサイクル数を、縦軸に輝度を示す。また、表示負荷率が２５％、５０％、７５％、１００％の場合の、それぞれのサステインサイクル数と輝度との関係の例を示す。
【００５４】
図１３に示される通り、サステインサイクル数が多くなる程、即ち、維持放電期間での維持放電回数が多いほど、輝度が高くなる。そして、同じサステインサイクル数において、表示負荷率が高くなるほど、輝度の低下が大きくなる。更に、輝度の低下の絶対量は、サステインサイクル数が大きい程、且つ表示負荷率が高い程大きくなる。
【００５５】
本発明者等の実験によれば、１フレーム内に８つのサブフィールドが存在し、それらのサブフィールドの維持放電期間での維持放電回数（サステインサイクル数）が５００サイクルとすると、表示ライン上の点灯セルの数が２５％の場合は約３４０ｃｄ／ｍ2になり、５０％の場合は約３００ｃｄ／ｍ2になり、７５％の場合は約２６０ｃｄ／ｍ2になり、１００％の場合は約２２０ｃｄ／ｍ2になることが判明した。従って、それらの輝度をサステインサイクル数５００で割ると、１サイクルあたりの輝度として、
２５％の表示負荷率：０．６８ｃｄ／ｍ2
５０％の表示負荷率：０．６０ｃｄ／ｍ2
７５％の表示負荷率：０．５２ｃｄ／ｍ2
１００％の表示負荷率：０．４４ｃｄ／ｍ2
になる。
【００５６】
図１４は、サステインサイクル数を輝度補償サイクルの関係例を示す図である。上記の結果から、サステインサイクル数が５００回の場合、それぞれの表示負荷率における輝度不足を補って、２５％の表示負荷率の時に得られる輝度３４０ｃｄ／ｍ2を得るには、図１４に示される通りの輝度補償期間での放電回数が必要になる。即ち、５０％表示負荷率の場合は、６７回の補償サイクル（補償放電回数）が必要であり、７５％の表示負荷率の場合は、６７回と８７回の補償サイクルが必要であり、１００％の表示負荷率の場合は、６７回と８７回と更に１１９回の補償サイクルが必要になる。
【００５７】
図１５は、表示負荷率と補償された輝度との関係を示す図である。図１４に示した回数の補償サイクル数を追加することにより、各表示負荷率での補正後の輝度が実線で示される。図１５中、補正前の輝度が破線で示される。このように、図１４の補償サイクルを追加することにより、図１５に示される通り、全ての表示負荷率に対して輝度３４０ｃｄ／ｍ2以上を発生させることができる。
【００５８】
図１６は、８つのサブフィールドに対して追加される輝度補償サイクルの例を示す図である。上記図１４の結果をもとに、２５６階調表示の８サブフィールドによる駆動シーケンスに、本実施の形態例を適用した例が、図１６に示される。ここでは、２５６階調の輝度差を表示するために、８つのサブフィールドの維持放電回数（サステインサイクル数）の比が、１：２：４：８：１６：３２：６４：１２８：２５６になり、合計で５００サイクルになるように設定される。従って、各サブフィールドでのサステインサイクル数ＳＵＳは、図示される通り、２，４，．．．１２５，２５０サイクルに設定され、サブフィールド７に対しては、３８サイクルの輝度補償サイクル数ＣＳＵＳが与えられる。また、サブフィールド８に対しては、３３サイクルと、４３サイクルと、５９サイクルの輝度補償サイクルが設定される。
【００５９】
サブフィールド７の場合は、１個の消去パルスと３８個の維持放電パルスが印加される輝度補償期間が追加される。更に、サブフィールド８の場合は、１個の消去パルスと３３個の維持放電パルス、１個の消去パルスと４３個の維持放電パルス、及び１個の消去パルスと５９個の維持放電パルスが連続して追加される。この様に、サブフィールド８において３回の消去パルスにより輝度補償用の期間が分割されることにより、それぞれのセルの輝度不足に応じた輝度補償を提供することが可能になる。図５の例の如く、補償期間において維持放電パルス毎に（図５の例では２つの維持放電パルス毎）消去パルスを印加することにより、図１５に示した補正後の輝度値（実線）を鋸状ではなく平らな特性にすることができる。しかし、人間の目はそこまで正確な輝度補正を要求しないので、現実的には、図１６の如く、消去パルスに対してそれに続いて複数の維持放電パルスを印加することで十分であり、また、そのほうが１フレーム期間内での駆動を容易にする。
【００６０】
更に、図１６の例は、サブフィールド１〜６の如くそれ自体の輝度が低い場合は、表示負荷率の違いによる輝度の違いがそれほど大きくないので、輝度補償サイクルを設けない。また、サブフィールド７については、１個の消去パルスとそれに続く３８個の維持放電パルスを印加するようにし、例えば表示負荷率が５０％以上の場合に、輝度補償の維持放電が追加されるようにする。従って、消去パルスの電圧、パルス幅、立ち上がり特性などが、上記の如き設定に対応できるように適宜設定される。
【００６１】
図１６の例で、最も維持放電期間が長いサブフィールド８について説明すると、第１に同じサブフィールド期間中で、表示パネル内の表示負荷率が高い表示ラインは、より長く輝度補償放電が発生し、表示負荷率が低い表示ラインは、より短く輝度補償放電が発生する。このことは、表示パネル内で共通Ｘ電極が分割されている場合は、表示負荷率が高い領域でより長く輝度補償放電が発生し、表示負荷率が低い高い表示領域でより短く輝度補償放電が発生する。
【００６２】
第２に、異なるサブフィールド期間であって、それぞれのサブフィールド期間での表示ライン間または表示領域間で表示負荷率が等しく、且つ異なるサブフィールド期間で表示負荷率が異なる場合は、表示負荷率が高い期間ではより長く輝度補償放電が発生し、表示負荷率が低い期間ではより短く輝度補償放電が発生する。
【００６３】
上記の輝度補償放電の回数は、消去パルスにより自動的に最適の回数に割り当てられる。
【００６４】
図１７は、上記の実施の形態例の輝度補償放電を行う場合の表示装置の構成例を示す図である。本実施の形態例では、通常の維持放電期間の後に維持放電の調整期間を有する。従って、かかる調整期間でのパネルの駆動制御が制御回路１０６によって行われる。図１７には、図４の各部に対応する部分には同じ引用番号を与えた。図１７の構成例では、制御回路１０６内に、供給された表示データを取り込み、一旦メモリに蓄積し、サブフィールド毎にアドレスデータをアドレスドライバに送り出す表示データ処理回路１１０と、パネル内の各電極を駆動する駆動波形を出力して駆動回路を制御する駆動波形制御回路１１２とを有する。更に、制御回路１０６内には、２種類のＲＯＭ１１４，１１６が設けられる。これらのＲＯＭは駆動波形制御回路１１２により参照され、駆動波形の生成に利用される。
【００６５】
まず、駆動波形制御回路１１２は、ＲＯＭ２に格納された、駆動回路内の駆動トランジスタのオン・オフタイミングを決めるタイミング情報に従って、各駆動回路を制御する。また、サブフィールド毎の維持放電回数の基本値は、ＲＯＭ１に格納され、その記録情報に従って各サブフィールド毎に最適な維持放電回数の維持放電を行うよう各駆動回路を制御する。更に、ＲＯＭ１内には、維持放電調整用の補正値も格納される。従って、駆動波形制御回路１１２は、その補正値に従って、通常の維持放電を行わせた後に必要に応じて必要な回数の輝度補償用の追加維持放電を行わせる。尚、輝度補償期間での消去パルスの波形は、ＲＯＭ２内のタイミング情報によって駆動回路を制御することにより実現される。
【００６６】
【発明の効果】
以上、本発明によれば、表示ライン間、表示領域間、表示期間の間で表示負荷率が異なることによる輝度不足の発生を、消去パルスとそれに続く維持放電パルスからなる輝度補償放電期間を設けることにより解消することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態例のＰＤＰの概略平面図である。
【図２】実施の形態例のＰＤＰの概略断面図である。
【図３】実施の形態例のＰＤＰの概略断面図である。
【図４】本実施の形態例におけるＰＤＰの駆動回路のブロック図である。
【図５】本実施の形態例におけるＰＤＰの駆動波形の例を示す図である。
【図６】輝度補償を説明する為の図（１）である。
【図７】輝度補償を説明する為の図（２）である。
【図８】表示負荷率と電圧降下及び輝度の関係を示す図である。
【図９】表示負荷率と壁電荷量の関係を示す図である。
【図１０】輝度補償期間のセルの輝度補償発光を説明するための図である。
【図１１】輝度補償期間での消去パルスの変形例を示す図である。
【図１２】本実施の形態例における１フレーム内の複数のサブフィールドの構成を示す図である。
【図１３】維持放電回数（サステインサイクル数）と輝度との関係を、表示負荷率毎に分けて表示した図である。
【図１４】サステインサイクル数を輝度補償サイクルの関係例を示す図である。
【図１５】表示負荷率と補償された輝度との関係を示す図である
【図１６】８つのサブフィールドに対して追加される輝度補償サイクルの例を示す図である。
【図１７】実施の形態例の輝度補償放電を行う場合の表示装置の構成例を示す図である。
【符号の説明】
１０            セル
１１            Ｙ電極
１２            Ｘ電極
１３            アドレス電極
Ｖｓ            維持放電パルス
Ｐｅ            消去パルス
【図１】
0003642689.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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