(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソレノイドコイルの通電により可動弁に作用する電磁吸引力を発生する磁気回路が、
前記ソレノイドコイルの内方における磁路形成部材と前記可動弁との間に形成されるエアギャップＧ1と、
前記エアギャップＧ1の外方における磁路形成部材と前記可動弁との間に形成されるエアギャップＧ2と、
の２個所のエアギャップをもつ電磁弁において、
前記エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2を前記エアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を、１．５〜２．１の範囲内に設定した電磁弁。
【請求項２】
可動弁に対する電磁吸引力の作用方向と交差する方向における磁路形成部材と可動弁との間にエアギャップＧ0が形成され、前記エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を、０．５５〜０．９の範囲内に設定した請求項１記載の電磁弁。
【請求項３】
請求項１または２記載の電磁弁における可動弁が板ばねにより開閉可能に支持されている燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電磁弁および燃料噴射弁に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の電磁弁、例えば燃料噴射弁には、可動弁が板ばねにより開閉可能に支持され、ソレノイドコイルの通電により発生する電磁吸引力によって、可動弁を板ばねのスプリング荷重に打ち勝って移動させるものがある（例えば、特開平４−３１６６２号公報参照）。このような燃料噴射弁では、電磁吸引力を発生する磁気回路が可動弁と磁路形成部材との間に２個所のエアギャップをもっている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来の燃料噴射弁において、ソレノイドコイルの通電により発生する電磁吸引力は、それぞれのエアギャップにおける可動弁と磁路形成部材との対向面積に比例する。したがって、可動弁の作動応答性を良くするためには、可動弁と磁路形成部材との対向面積を大きくして、電磁吸引力を増大させればよい。
【０００４】
しかしながら、それぞれのエアギャップにおける可動弁と磁路形成部材との対向面積を単純に大きくする方法は、燃料噴射弁の大型化を余儀無くされることから、エンジンへの搭載上の制限を受ける燃料噴射弁には好ましくない。また、可動弁の作動に要する作動電圧（バルブ作動電圧ともいう）が大きくなるため、電磁吸引力の発生効率を低下させることになる。
【０００５】
そこで、本件出願人は、それぞれのエアギャップにおけるパーミアンスに着眼して提案されたものである。なお、パーミアンスは、周知のとおり、磁束の流れやすさを表すもので、パーミアンスが大きいほど電磁吸引力が大であり、逆にパーミアンスが小さいほど電磁吸引力が小である。また、パーミアンス（Ｐ）は、
Ｐ＝（μ・Ｓ）／Ｌ
で表わされる。ここで、μは透磁率、Ｓは対向面積、Ｌはエアギャップの対向距離である。
【０００６】
本発明は上記した問題点を解決するためになされたものであって、本発明が解決しようとする課題は、可動弁に作用する電磁吸引力を２個所のエアギャップをもつ磁気回路によって発生するものにおいて、バルブ作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上し、もって小型化を図るとともに可動弁の作動応答性を向上することのできる電磁弁および燃料噴射弁を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決する請求項１の発明は、ソレノイドコイルの通電により可動弁に作用する電磁吸引力を発生する磁気回路が、
前記ソレノイドコイルの内方における磁路形成部材と前記可動弁との間に形成されるエアギャップＧ1と、
前記エアギャップＧ1の外方における磁路形成部材と前記可動弁との間に形成されるエアギャップＧ2と、
の２個所のエアギャップをもつ電磁弁において、
前記エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2を前記エアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を、１．５〜２．１の範囲内に設定した電磁弁である。
【０００８】
このように構成すると、２個所のエアギャップＧ1，Ｇ2をもつ磁気回路によって可動弁に作用する電磁吸引力を発生する電磁弁において、パーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）が１．５〜２．１の範囲内となるように、各エアギャップＧ1，Ｇ2におけるパーミアンスＰ1，Ｐ2を選定することにより、バルブ作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上することができる。これにより、電磁弁の小型化を図りつつ、可動弁の作動応答性を向上することができる。
【０００９】
請求項２の発明は、可動弁に対する電磁吸引力の作用方向と交差する方向における磁路形成部材と可動弁との間にエアギャップＧ0が形成され、前記エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を、０．５５〜０．９の範囲内に設定した請求項１記載の電磁弁である。このように構成すると、パーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）が０．５５〜０．９の範囲内となるように、エアギャップＧ1，Ｇ0におけるパーミアンスＰ1，Ｐ0を選定することにより、バルブ作動電圧を一層小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を一層向上することができる。
【００１０】
請求項３の発明は、請求項１または２記載の電磁弁における可動弁が板ばねにより開閉可能に支持されている燃料噴射弁である。このように構成すると、可動体に対するバルブ作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上することができ、よって、小型で可動弁の高い作動応答性が要求される燃料噴射弁に有効である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明の一実施の形態を図面に基づいて説明する。なお本実施の形態では、圧縮天然ガス燃料等の気体燃料を使用する燃料噴射弁を例示することにする。燃料噴射弁を断面図で示した図１において、ほぼ円筒状のボデー１は、磁性材からなり、その中央部内周に突出する環状のフランジ部１ａを有している。ボデー１の後半部（図１において右半部）にほぼ円筒状のコア２が挿入されている。コア２は、磁性材からなり、その中央部外周に突出する環状のフランジ部２ａを有している。このフランジ部２ａに前記ボデー１の後端部をかしめつけることにより、コア２がボデー１に固定されている。
【００１２】
前記ボデー１とコア２の間にはほぼ円筒状のボビン３が配置されている。ボビン３は、合成樹脂などの電気絶縁材からなり、ソレノイドコイル４を多層状に巻装している。ソレノイドコイル４には、後方へ突出するターミナル５が電気的に接続されている。ターミナル５は、前記コア２のフランジ部２ａを貫通している。なお、ボビン３の前端部外周には、ボビン３とボデー１との間をシールするリング形状をした前側のＯリング６が取り付けられている。ボビン３の後端部内周には、ボビン３とコア２との間をシールするリング形状をした後側のＯリング７が取り付けられている。
【００１３】
前記コア２の後半部外周には、樹脂モールド成形が施されることにより受電用コネクタ８が形成されている。受電用コネクタ８は、前記ターミナル５の先端部周囲を取り囲むソケット部８ａを有している。なお、ソケット部８ａには、図示されない電子制御装置の給電用コネクタが接続される。これにより、電子制御装置からの信号がターミナル５を通じてソレノイドコイル４に入力され、ソレノイドコイル４の通電及びその解除がなされる。
【００１４】
前記ボデー１の前半部（図１の左半部）内には、ストッパ１０、カラー１２、可動弁１４を付けた板ばね１６、リング１８およびシート２０が順次組み込まれている。説明の都合上、シート２０、ストッパ１０、カラー１２、リング１８、可動弁１４、板ばね１６の順に説明する。
【００１５】
まず、シート２０は、例えばステンレス材からなり、その後端面に座面２２が形成されている。シート２０の軸心部に燃料噴射口２１が形成されている。燃料噴射口２１は、その後端面から前方に向かって小径をなすテーパ孔部２１ａと、前記テーパ孔部２１ａの前端に連続する小径孔部２１ｂと、前記小径孔部２１ｂの前端に段付面（符号省略）を介して連続する大径孔部２１ｃとからなる。
【００１６】
前記シート２０の外周面に形成された段付部に前記ボデー１の前端部をかしめつけることにより、シート２０がボデー１に固定されている。これにより、前記フランジ部１ａとシート２０との間に、ストッパ１０、カラー１２、板ばね１６の外周部およびリング１８が挟持される。なお、シート２０の中央部外周には、シート２０とボデー１との間をシールするリング形状のシール材２３が取り付けられている。
【００１７】
次に、ストッパ１０は、磁性材である電磁ステンレス材からリング板形状に形成され、前記ボデー１内に嵌合されかつ前記フランジ部１ａと当接されている。なお、図１の要部拡大図が図２に示されている。
【００１８】
次に、カラー１２は、例えばステンレス材からリング形状に形成され、前記ボデー１内に嵌合されかつ前記ストッパ１０の外周部と当接されている。
【００１９】
次に、リング１８は、例えばステンレス材からリング形状に形成され、前記ボデー１内に嵌合されかつ板ばね１６の外周縁部と当接されている。リング１８は、前記ボデー１に対するシート２０の固定によって板ばね１６の外周縁部を前記カラー１２に押圧している。これにより、カラー１２とリング１８との間に板ばね１６の外周縁部が挟持されている。
【００２０】
図２において、可動弁１４は、磁性材である電磁ステンレス材からなり、前記コア２とほぼ同様の断面形状をなす円筒形状の主部１４ａと、その主部１４ａの前部外周に突出するフランジ部１４ｂと、前記主部１４ａの前端部に突出する円板形状のバルブ部１４ｃとを有している。なお、前記主部１４ａおよびフランジ部１４ｂは、前記ソレノイドコイル４の通電時においてアーマチュアとして機能する。
【００２１】
前記主部１４ａの中空部（符号、１４ｄを付す）の内周面には、段付面からなるばね座面１４ｅが形成されている。また、フランジ部１４ｂの後面は、前記ストッパ１０と面接触可能な当接面１４ｆとなっている。
【００２２】
前記バルブ部１４ｃの前面は、前記シート２０の座面２２と面接触可能な当接面１４ｈとなっている。前記当接面１４ｈに形成された環状溝（符号省略）には、弾性を有する環状のダンパ部材１５が嵌着されている。ダンパ部材１５は、可動弁１４の閉弁時に前記シート２０の座面２２と当接してダンパ作用およびシール作用を果たす。
【００２３】
前記バルブ部１４ｃには、前記主部１４ａの中空部１４ｄと連通しかつ半径方向に放射状をなす例えば４本の貫通孔１４ｋが形成されている。前記中空部１４ｄと貫通孔１４ｋとにより、可動弁１４の燃料通路（符号省略）が形成されている。
【００２４】
次に、板ばね１６を説明する。板ばね１６の正面図が図３、図３のＩＶ−ＩＶ線断面図が図４に示されている。板ばね１６は、ほぼ円板形状に形成されており、内外二本の円周線に沿う長細孔１６ａが内外３本ずつ約１／２ピッチずらした状態で形成されている。各長細孔１６ａの中間部には、他方の長細孔１６ａの相互間に位置する凹部１６ｂが形成されている。なお板ばね１６は、疲れ限度の高い材質、例えば、ＳＵＳ６３１，ＳＵＳ６３２Ｊ１等の析出硬化系ステンレスにより形成されている。
【００２５】
前記板ばね１６の内周縁部には、表裏両面に跨がりその縁部を被覆する弾性体２５がインサート成形によって設けられている。板ばね１６の内周部分には適数個（図３は６個を示す。）の孔１６ｃがほぼ等間隔で形成されており、その孔１６ｃを通じて表裏の弾性体２５が連結されている。なお、図４のＶ部の部分拡大図が図５に示されている。なお弾性体２５は、低温性の良い弾性材、例えば、パーフロロ系フッ素ゴム、パーフロロエーテル系フッ素ゴム、フロロシリコンゴム、水素添加ＮＢＲにより形成されている。
【００２６】
また、図３に示すように、前記弾性体２５の孔２５ａの内径Ｄ１は、前記可動弁１４（図２参照）の主部１４ａの外径Ｄ２よりも小さく設定されている。これにより、可動弁１４の主部１４ａに対する弾性体２５の締めしろＴが設定されている。そして、前記弾性体２５の孔２５ａに前記可動弁１４のバルブ部１４ｃが挿入されかつ前記締めしろＴ（図３参照）による締まりばめによって、弾性体２５に可動弁１４が取り付けられている。なお弾性体２５は、可動弁１４のフランジ部１４ｂに当接されている。
【００２７】
前記板ばね１６の外周縁部は、前にも述べたように前記カラー１２とリング１８との間に挟持されている。したがって、可動弁１４は、板ばね１６により軸方向に開閉可能に支持されている。可動弁１４は、閉弁状態からの後退（図１において右方への移動）によって開弁し、その開弁状態からの前進（図１において左方への移動）によって閉弁する。なお、閉弁時においては、可動弁１４のバルブ部１４ｃがシート２０の座面２２と面接触する。また、開弁時においては、可動弁１４のフランジ部１４ｂがストッパ１０と面接触する。なお可動弁１４は、後述するコイルばね２６の弾性によって常には閉弁状態に保持されている。
【００２８】
また、図１に示すように、前記コア２内には、その後方からコイルばね２６が挿入され、さらに、ばね荷重調整用のパイプ２７が挿入されている。前記コイルばね２６の先端面は前記可動弁１４のばね座面１４ｅと当接している（図２参照）。また、コイルばね２６の後端面にパイプ２７の先端面が当接している。前記コイルばね２６は、可動弁１４を常には閉弁状態に付勢している。また、パイプ２７は、その挿入位置の位置調整により可動弁１４に対するコイルばね２６のばね荷重を調整した後、前記コア２にコーキングによって固定されている。
【００２９】
前記コア２の後端面（図１の右端面）からシート２０の先端面までの間には、コア２およびパイプ２７内の中空部、可動弁１４の中空部１４ｄおよび貫通孔１４ｋ、シート２０の燃料噴射口２１からなる一連の燃料通路２９が形成されている。なお、コア２の後端部にはストレーナ３０が組み込まれている。
【００３０】
前記コア２の後端部外周に形成された凹溝（符号省略）にＯリング３１が嵌着されている。Ｏリング３１は、コア２とそれに連通される図示しないデリバリパイプとの間をシールする。またコア２には、前記受電用コネクタ８の後端面に当接するグロメット３２が嵌着されている。グロメット３２は、受電用コネクタ８と前記デリバリパイプとの間の緩衝作用を果たす。
【００３１】
続いて、上記のように構成された燃料噴射弁の作動を説明する。図示しない燃料タンクから調圧弁を介して所定の圧力を付与された状態で供給される燃料は、ストレーナ３０によってろ過された後、一連の燃料通路２９を通って、シート２０に対する可動弁１４の閉止部分まで至っている。そして、板ばね１６とコイルばね２６のばね荷重の合力によって、可動弁１４が閉弁状態に保持されているため、燃料は噴射されない。
【００３２】
ここで、電子制御装置からの電気信号の入力によってソレノイドコイル４が通電状態になると、ボデー１、コア２、可動弁１４、ストッパ１０を通る磁気回路Ｍ（図１中の点線Ｍ参照）が構成されることによる電磁吸引力によって、可動弁１４が後退されることにより開弁する。可動弁１４の開弁により、シート２０の燃料噴射口２１から燃料が噴射される。
【００３３】
そして、前記ソレノイドコイル４に対する電気信号がオフになり、可動弁１４に作用していた電磁吸引力がなくなると、前に述べたように可動弁１４が閉弁されることにより、前記燃料の噴射が停止する。
【００３４】
ところで、上記燃料噴射弁において、ソレノイドコイル４の通電により可動弁１４に作用する電磁吸引力は、２個所のエアギャップをもつ磁気回路Ｍによって発生する。すなわち、図６の断面図において、２個所のエアギャップのうちの一方のエアギャップＧ1は、ソレノイドコイル４が巻かれているコア２と可動弁１４の主部１４ａとの間に形成される。なお、コア２は、本発明でいう「ソレノイドコイル４の内方における磁路形成部材」に相当している。
【００３５】
また、他方のエアギャップＧ2は、ストッパ１０と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの間に形成される。なおストッパ１０は、本発明でいう「エアギャップＧ1の外方における磁路形成部材」に相当している。
【００３６】
また、前記磁気回路Ｍと交差する方向に関してストッパ１０およびボデー１のフランジ部１ａと可動弁１４の主部１４ａとの間には、エアギャップＧ0が形成される。なおストッパ１０およびボデー１のフランジ部１ａは、本発明でいう「可動弁に対する電磁吸引力の作用方向と交差する方向における磁路形成部材」に相当している。
【００３７】
エアギャップＧ1の説明図を示した図７において、コア２と可動弁１４の主部１４ａとの対向面の間の対向距離をＬ1、その対向面における面取りやＲ面を含まない断面対向幅をＷ1とする。断面対向幅Ｗ1のほぼドーナッツ形状の面積がコア２と可動弁１４の主部１４ａとの対向面積Ｓ1（図示省略）となる。そして、エアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1は、
Ｐ1＝（μ1・Ｓ1）／Ｌ1
で表わされる。なお、μ1はエアギャップＧ1における透磁率である。また、対向距離Ｌ1は、可動弁１４の閉弁時における寸法である。
【００３８】
また、エアギャップＧ2の周辺部を断面図で示した図８において、ストッパ１０と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの対向面の間の対向距離をＬ2、その対向面における面取りやＲ面を含まない断面対向幅をＷ2とする。断面対向幅Ｗ2のほぼドーナッツ形状の面積がストッパ１０と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの対向面積Ｓ2（図示省略）となる。そして、エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2は、
Ｐ2＝（μ2・Ｓ2）／Ｌ2
で表わされる。なお、μ2はエアギャップＧ2における透磁率である。また、対向距離Ｌ2は、可動弁１４の閉弁時における寸法である。
【００３９】
また、エアギャップＧ0の周辺部を断面図で示した図９において、ストッパ１０およびボデー１のフランジ部１ａと可動弁１４の主部１４ａとの径方向の対向面の間の対向距離をＬ0、その対向面における面端の面取りやＲ面を含まない軸方向の断面対向幅をＷ0とする。なお、ドーナッツ形状の径を平均径とするため、断面対向幅Ｗ0は対向距離をＬ0の１／２の位置でとる。
【００４０】
前記断面対向幅Ｗ0のほぼ円筒形状の面積がストッパ１０およびボデー１のフランジ部１ａと可動弁１４の主部１４ａとの径方向の対向面積Ｓ0（図示省略）となる。そして、エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0は、
Ｐ0＝（μ0・Ｓ0）／Ｌ0
で表わされる。なお、μ0はエアギャップＧ0における透磁率である。
【００４１】
しかして、前記エアギャップＧ2におけるストッパ１０と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの対向面積Ｓ2を大きくするほど、パーミアンスＰ2が大きくなり、電磁吸引力を増大することができる。しかし、燃料噴射弁の体格の大きさには制限があるため、通常、ストッパ１０やカラー１２等が嵌まる部分のボデー１の軸心から内周面までの半径Ｒ（図６参照）はほぼ一定寸法と考えられる。このため、前記エアギャップＧ2における対向面積Ｓ2を可動弁１４のフランジ部１４ｂの外径の増大によって大きくし過ぎると、ボデー１と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの径方向の対向距離Ｌ（図８参照）が小さくなり、ここでの漏洩磁束Ｍ1（図６中、二点鎖線Ｍ1参照）が大きくなる結果、電磁吸引力が減少する。
【００４２】
また、前記エアギャップＧ2における対向面積Ｓ2をストッパ１０の内径の減少によって大きくし過ぎると、エアギャップＧ0における対向距離Ｌ0（図９参照）が小さくなり、ここでの漏洩磁束Ｍ0（図６中、二点鎖線Ｍ0参照）が大きくなる結果、これまた電磁吸引力が減少する。
【００４３】
また、前記エアギャップＧ0における対向距離Ｌ0を大きくするほど、ここでの漏洩磁束Ｍ0が小さくなる。すると、エアギャップＧ1およびエアギャップＧ2を流れる磁束が大きくなり、パーミアンスＰ1，Ｐ2が大きくなるため、電磁吸引力は増大する。しかし、対向距離Ｌ0を大きくし過ぎると、エアギャップＧ2における対向面積Ｓ2が最適値より小さくなる。また、エアギャップＧ2における対向面積Ｓ2を大きくするためには、エアギャップＧ0における対向距離Ｌ0または前記対向距離Ｌが小さくなり、ここでの漏洩磁束Ｍ0，Ｍ1が大きくなる結果、電磁吸引力が減少する。
【００４４】
そこで、本件出願人は、ボデー１と可動弁１４のフランジ部１４ｂとの径方向の対向距離Ｌ（図８参照）を一定寸法として、対向距離Ｌ1，Ｌ2，Ｌ0および断面対向幅Ｗ1，Ｗ2，Ｗ0等を変えることによって、パーミアンスＰ1，Ｐ2，Ｐ0の異なる試料を作製したうえで、バルブ作動電圧を測定した。
【００４５】
そして、上記測定結果に基づいて、エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）によりバルブ作動電圧がどのように変化するかを図１０に示すようにグラフ化することによって確認した。
【００４６】
図１０において、横軸がパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）であり、縦軸がバルブ作動電圧である。このとき、エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）は０．７とした。図１０から明らかなように、パーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を１．５〜２．１の範囲内に設定することにより、バルブ作動電圧を小さくすることができる。なお、構成部品の寸法公差を考慮すると、パーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を１．５〜２．１の範囲内に設定することになるが、とくにパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を１．８に設定することにより、バルブ作動電圧を最小値とすることができる。
【００４７】
また、上記測定結果に基づいて、エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）によりバルブ作動電圧がどのように変化するかを図１１に示すようにグラフ化することによって確認した。
【００４８】
図１１において、横軸がパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）であり、縦軸がバルブ作動電圧である。このとき、エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2を前記エアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）は１．８とした。図１１から明らかなように、パーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を０．５５〜０．９の範囲内に設定することにより、バルブ作動電圧を小さくすることができる。なお、構成部品の寸法公差を考慮すると、パーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を０．５５〜０．９の範囲内に設定することになるが、とくにパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を０．７に設定することにより、バルブ作動電圧を最小値とすることができる。
【００４９】
上記した燃料噴射弁によると、ソレノイドコイル４の通電により可動弁１４に作用する電磁吸引力を発生する磁気回路Ｍが、前記ソレノイドコイル４の内方におけるコア２と前記可動弁１４との間に形成されるエアギャップＧ1と、前記エアギャップＧ1の外方におけるストッパ１０と前記可動弁１４との間に形成されるエアギャップＧ2との２個所のエアギャップをもち、前記エアギャップＧ2におけるパーミアンスＰ2を前記エアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）を、１．５〜２．１の範囲内に設定したものである。したがって、パーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）が１．５〜２．１の範囲内となるように、各エアギャップＧ1，Ｇ2におけるパーミアンスＰ1，Ｐ2を選定することにより、可動弁１４の作動に要する作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上することができる。これにより、電磁弁の小型化を図りつつ、可動弁１４の作動応答性を向上することができる。
【００５０】
また、可動弁１４に対する電磁吸引力の作用方向と交差する方向におけるストッパ１０およびボデー１のフランジ部１ａと可動弁１４の主部１４ａとの間にエアギャップＧ0が形成され、前記エアギャップＧ0におけるパーミアンスＰ0をエアギャップＧ1におけるパーミアンスＰ1で除したパーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）を、０．５５〜０．９の範囲内に設定したものである。したがって、パーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）が０．５５〜０．９の範囲内となるように、エアギャップＧ1，Ｇ0におけるパーミアンスＰ1，Ｐ0を選定することにより、可動弁１４の作動に要する作動電圧を一層小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を一層向上することができる。
【００５１】
また、可動弁１４が板ばね１６により開閉可能に支持されている燃料噴射弁であるから、可動弁１４の作動に要する作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上することができ、よって、小型で可動弁１４の高い作動応答性が要求される燃料噴射弁に有効である。
【００５２】
本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、可動弁１４は、主部１４ａ、フランジ部１４ｂおよびバルブ部１４ｃを有する一体成形品としたが、各部１４ａ，１４ｂ，１４ｃを別体で形成した部品を組み合わせることによって構成することもできる。また、燃料噴射弁の使用燃料としては、圧縮天然ガスが好適であるが、その他の燃料例えばガソリン、液化ガス等の使用までも制限するものではない。また、本発明は燃料噴射弁に限定されるものでなく、種々の電磁弁に流用することが可能である。
【００５３】
【発明の効果】
本発明の燃料噴射弁によれば、可動弁に作用する電磁吸引力を２個所のエアギャップをもつ磁気回路によって発生するものにおいて、バルブ作動電圧を小さくしながらも、電磁吸引力の発生効率を向上することにより、小型化を図るとともに可動弁の作動応答性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】一実施の形態を示す燃料噴射弁の断面図である。
【図２】図１の要部拡大図である。
【図３】板ばねの正面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線断面図である。
【図５】図４のＶ部の部分拡大図である。
【図６】エアギャップの説明にかかる断面図である。
【図７】エアギャップＧ1の周辺部を示す断面図である。
【図８】エアギャップＧ2の周辺部を示す断面図である。
【図９】エアギャップＧ0の周辺部を示す断面図である。
【図１０】パーミアンス比（Ｐ2／Ｐ1）とバルブ作動電圧との関係を示す特性線図である。
【図１１】パーミアンス比（Ｐ0／Ｐ1）とバルブ作動電圧との関係を示す特性線図である。
【符号の説明】
１  ボデー（磁路形成部材）
２  コア（磁路形成部材）
４  ソレノイドコイル
１０  ストッパ（磁路形成部材）
１４  可動弁
１６  板ばね
Ｇ1 エアギャップ
Ｇ2 エアギャップ
Ｇ0 エアギャップ
Ｍ  磁気回路
【図１】
0003725356.tif 000002
【図２】
0003725356.tif 000003
【図３】
0003725356.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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