(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行車体と、
該走行車体に起伏自在に取付けた伸縮ブームとを備え、
該伸縮ブームが、基端側の主ブームと、該主ブームから先端に伸びた位置に配置される副ブームからなる移動式クレーンであって、
前記主ブームに対し、その基部が枢支された左マストと右マストとからなる緊張マストと、
該緊張マストを介して、前記伸縮ブームの基端部と先端部との間に張設された緊張ロープと備えており、
前記左マストは、前記主ブームの長手方向に対して左斜めに延びる部材であり、前記右マストは、前記主ブームの長手方向に対して右斜めに延びる部材であり、
前記左マストおよび前記右マストが、いずれも基部が旋回テーブルを介して前記主ブームに取付けられており、
前記旋回テーブルが、前記主ブームの長軸線に対し直交する垂直線まわりに回動自在であり、
前記緊張ロープは、前記左マストを介して張設された左ロープと、前記右マストを介して張設された右ロープとかならなり、
前記左マストと前記右マストとの間に、互いの間隔を保持する間隔保持手段を配設した
ことを特徴とする移動式クレーン。
【請求項２】
前記間隔保持手段が、長さが不変な棒材で構成した間隔保持ステーである
ことを特徴とする請求項１記載の移動式クレーン。
【請求項３】
前記間隔保持手段が、長さが可変な油圧シリンダで構成した間隔保持シリンダである
ことを特徴とする請求項１記載の移動式クレーン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動式クレーンに関する。さらに詳しくは、ブームの縦たわみと横たわみを抑制して吊上げ能力を向上させた移動式クレーンに関する。
【０００２】
本発明の対象となる移動式クレーンは、走行車体にクレーンを搭載したものであって、このような移動式クレーンには、装輪式車体を用いるトラッククレーンやホイールクレーン、クローラ式車体を用いるクローラ式クレーン等がある。
これらのうち大部分は、走行車体に旋回台を搭載し、その旋回台上にブームを起伏自在に取付けブームの旋回と起伏を可能とした構造であるが、旋回台を用いず、ブームを起伏自在に取付けた構造のものも含まれる。
ブームは多段式であり、油圧シリンダで自動伸縮させるものの外に、油圧シリンダを内蔵せずブームの継ぎ足しで長さを可変とするものも含まれる。さらに、ブームの先端に継ぎ足し専用のジブを装着してブーム長さを更に延長するものも含まれる。
【背景技術】
【０００３】
移動式クレーンは、ブームを多段化して伸縮長さを長くし、そうすることによって揚程を大きくとって、高い所への荷揚げと高い所からの荷降ろしを可能としている。
このようなクレーンの高揚程化は、建築やその他の産業分野でクレーンの利用可能性を高めるものである。
しかるに、移動式クレーンにおけるブームの多段化と、その結果として得られる伸縮長さの長大化は、ブームの構造的強度の面からの限界が顕在化するに至っている。
【０００４】
クレーン作業では、ブームを旋回させることにより、自機を中心とした周囲全方向での作業を可能とし、ブームを起立・倒伏させることにより、高所作業も遠方作業も可能とし、立体空間内での荷役を可能としている。
しかるに、ブームを倒伏すると、ブームを下向きに曲げようとする縦曲げモーメントが大きくなって、ブームが下向きに撓みやすくなる。
一方、ブームを起立させると、ブームにそれ自体を圧縮する力が大きくなって、これに風や偏荷重等の外力が作用すると、ブームを横に曲げようとする横曲げモーメントが大きくなり、横撓みが発生しやすくなる。
【０００５】
上記の縦曲げモーメントや横曲げモーメントを抑制するため、特許文献１〜３の従来技術が提案されている。
特許文献１の従来技術は、ジブ（ブームともいうが技術的意味は同じである）の上面にガントリーを立設し、ジブ先端から吊下したフックと旋回台上のウインチとの間に掛け廻したロープを、ジブ先端からガントリー上端の滑車にも掛け廻している。このガントリーを介在させてジブ先端との間に張設したロープにより、ジブの縦曲げモーメントに対する抵抗を与え、ジブの縦曲げを抑制しようとするものである。
【０００６】
特許文献２の従来技術は、ジブの上面に張設台（前記ガントリーに相当）を設けた点は特許文献１と同様の構成であるが、これに加え、ジブ先端に連結したロープを張設台上端の滑車を介して張設台の根元に設けたウインチに導いている。このロープは荷役用のロープとは別物であって、ウインチによって張力を加減することにより、ジブの縦曲げを効果的に抑制できるようになっている。
なお、ジブに対して横方向の安定性を得られるとの記述もあり、ジブの横安定性という課題も示されている。
【０００７】
上記特許文献１，２は主としてブームの縦たわみを抑制するものであるが、特許文献３はブームの横たわみの防止も主たる課題としたものである。
すなわち、特許文献３の従来技術は、図１０に示すように、ジブ101の上面に張線支持具102,102´を配置している。張線支持具102,102´は横方向に傾斜したり（角度α）、前後方向にも傾斜し（角度β）、かつ傾斜角α、βは調節可能となっている。この各張線支持具102,102´を介して、ロープ106,107と106´,107´がジブ101の自由端と基部との間に連結されている。このロープ106,107と106´,107´が、ジブ101の側面変形を抑制している。
【０００８】
ところで、特許文献３では、張線支持具102,102´はそれぞれ主ジブ101の斜め上方に傾斜して延びているが、いずれも先端部は固定されておらず自由端である。そのため、吊荷による張力が作用したり、ジブの起伏動や旋回動の慣性によって不規則に撓むことがある。このように、張線支持具102,102´に撓みが発生すると、ロープ106,107にもロープ106´，107´にも張力のゆるみや張力の不均衡が発生して、ジブ101の側面変形を抑止する効果は低減する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特公昭５６−４３９９５号公報
【特許文献２】特開昭５７−１８４０９２号公報
【特許文献３】特開２００１−５８７９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は上記事情に鑑み、ブームの横たわみを効果的に防止でき、吊上げ能力を高くとれる移動式クレーンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第１発明の移動式クレーンは、走行車体と、該走行車体に起伏自在に取付けた伸縮ブームとを備え、該伸縮ブームが、基端側の主ブームと、該主ブームから先端に伸びた位置に配置される副ブームからなる移動式クレーンであって、前記主ブームに対し、その基部が枢支された左マストと右マストとからなる緊張マストと、該緊張マストを介して、前記伸縮ブームの基端部と先端部との間に張設された緊張ロープと備えており、前記左マストは、前記主ブームの長手方向に対して左斜めに延びる部材であり、前記右マストは、前記主ブームの長手方向に対して右斜めに延びる部材であり、前記左マストおよび前記右マストが、いずれも基部が旋回テーブルを介して前記主ブームに取付けられており、前記旋回テーブルが、前記主ブームの長軸線に対し直交する垂直線まわりに回動自在であり、前記緊張ロープは、前記左マストを介して張設された左ロープと、前記右マストを介して張設された右ロープとかならなり、前記左マストと前記右マストとの間に、互いの間隔を保持する間隔保持手段を配設したことを特徴とする。
第２発明の移動式クレーンは、第１発明において、前記間隔保持手段が、長さが不変な棒材で構成した間隔保持ステーであることを特徴とする。
第３発明の移動式クレーンは、第１発明において、前記間隔保持手段が、長さが可変な油圧シリンダで構成した間隔保持シリンダであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
第１発明によれば、つぎの効果を奏する。
ａ）左マストと右マストとの間に、互いの間隔を保持する間隔保持手段を配設したので、伸縮ブームに縦たわみや横たわみが生じたとしても、左右のマストが撓わまず、それらの先端同士の間隔が広くなったり狭くなったりしない。このため、伸縮ブームに対する左右マストの先端位置が変動せずに保持されるので、安定的かつ効果的に伸縮ブームの縦たわみも横たわみも抑制することができる。
ｂ）旋回テーブルを介して左右のマストをブームの横たわみ方向に正対するよう回動させることができる。このため、左右のロープの張力をブームに対して均等に配分でき、ブームの縦たわみを効果的に防止することができる。
第２発明によれば、間隔保持手段の長さが不変であるため左右マストの間隔を不変に保持でき、第１発明におけるブームの縦たわみと横たわみ抑制効果を承継する外、間隔保持手段が棒材なので軽量にでき、伸縮ブームの吊上能力を低下させることがない。
第３発明によれば、間隔保持手段が長さ可変の油圧シリンダであるため左右マストの間隔を可変に調整でき、間隔を小さくすることによって主ブームからの垂直高さを高くして縦たわみの抑制効果を高くしたり、間隔を広くすることによって主ブームに直交する幅を広くして横たわみの防止効果を高くできる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本明細書に開示するたわみ防止理論の第１例に係る移動式クレーンＬの斜視図である。
【図２】図１に示された移動式クレーンＬの背面図である。
【図３】本明細書に開示するたわみ防止理論の第２例に係る移動式クレーンＭの斜視図である。
【図４】図３に示された間隔保持シリンダ４２の背面図である。
【図５】本発明の第１実施形態に係る移動式クレーンＮの側面図である。
【図６】図５に示された第１実施形態に係る移動式クレーンＮの背面図である。
【図７】第１実施形態に係る移動式クレーンＮの横たわみ防止動作の説明図である。
【図８】本明細書に開示するたわみ防止理論の第３例に係る移動式クレーンＰの緊張マスト部分の背面図である。
【図９】第３例の移動式クレーンＰの横たわみ防止動作の説明図である。
【図１０】特許文献３の従来技術の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
つぎに、本発明の実施形態を図面に基づき説明する。
以下では、本発明をトラッククレーンに適用した第１実施形態と、たわみ防止理論の第１〜第３例を説明する。
【００１５】
（移動式クレーンの基本構造）
まず、トラッククレーンとしての移動式クレーンＬの基本的構造を、図１に基づき説明する。１は公知の走行車体であり、この走行車体１には走行のための原動機や運転室、車輪の外、クレーン作業中の安定を確保するアウトリガ２が設けられている。走行車体１の上面には旋回台３が搭載され、油圧モータ等により水平面内で360°旋回できるようになっている。なお、旋回台３上にはカウンタウエイト４の外、図示しないクレーン運転室や、ウインチその他の設備が設けられている。
【００１６】
前記旋回台３には伸縮ブーム５が起伏自在に取付けられている。伸縮ブーム５は、基端側の主ブーム５Ａと、この主ブーム５Ａにテレスコープ式に嵌挿した複数段の副ブーム５Ｂ，５Ｃ，５Ｄからなる。図示の例では、副ブーム５Ｂ〜５Ｄは３本であるが、２本以下でもよく４本以上でもよい。各副ブーム５Ｂ〜５Ｄの伸縮動作は油圧シリンダで行われる。
【００１７】
前記主ブーム５Ａの基端部はピン６で旋回台３に枢支され、主ブーム５Ａと旋回台３との間には油圧シリンダで構成した起伏シリンダ７が取付けられている。この起伏シリンダ７を伸長させると伸縮ブーム５が起立し、起伏シリンダ７を収縮させると伸縮ブーム５が倒伏する。
【００１８】
前記伸縮ブーム５の先端、つまり副ブーム５Ｄの先端に形成されているブームヘッド５Ｅからは、図示しないフックを備えたワイヤロープが吊り下げられ、そのワイヤロープは伸縮ブーム５に沿って旋回台３に導かれて図示しないウインチで巻き取られている。
このウインチによるフックの上げ下げと、伸縮ブーム５の起伏、旋回、そして伸縮を組合せることにより、立体空間内での荷揚げと荷降ろしが可能となっている。
【００１９】
（たわみ防止理論の第１例）
つぎに、たわみ防止と理論の第１例を説明する。
図１および図２に示すように、符号１０は緊張マストであり、主ブーム５Ａの上面であって、長手方向における中間部分に取付けられている。なお、本発明では緊張マスト１０の取付位置は主ブーム５Ａの長手方向における中間部分に限られることなく、その長手方向の基端から先端に至るどの部分であってもよい。
【００２０】
この緊張マスト１０は左右一対の左マスト１０Ｌと右マスト１０Ｒから構成されている。左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒはいずれも主ブーム５Ａの上面で起伏自在に適宜のヒンジを介して取付けられ、後述する起伏角調整シリンダで、起伏動作をするようになっている。この緊張マスト１０は後述する緊張ロープ２０を、伸縮ブーム５の横たわみと縦たわみを抑止するように張設するための設備である。
【００２１】
緊張マスト１０の左・右マスト１０Ｌ，１０Ｒの上端には滑車１３が取付けられている。一方、伸縮ブーム５の先端部、たとえば副ブーム５Ｄの先端部かブームヘッド５Ｅ（以下、ブーム先端部という）には係止フック１５が設けられている。
また、主ブーム５Ａの基部には左右一対のウインチ１４が取付けられている。なお、ウインチ１４は各マスト１０Ｌ，１０Ｒに取付けてもよい。
【００２２】
緊張ロープ２０は左ロープ２０Ｌと右ロープ２０Ｒとからなる。各ロープ２０Ｌ，２０Ｒは、それぞれ左右のウインチ１４から繰り出され、各マスト１０Ｌ，１０Ｒ上端の滑車１３を介してブーム先端へ延ばされ、係止フック１５に係止されている。
【００２３】
前記主ブーム５Ａとマスト１０Ｒの間には油圧シリンダからなる起伏角調整シリンダ３６が取付けられ、この起伏角調整シリンダ３６によって、マスト１０Ｒの主ブーム５Ａに対する起伏角が可変に調整できるようになっている。すなわち、主ブーム５Ａに対し上向きに起立した起立位置と主ブーム５Ａに対し平行に近くなるように前方に倒伏した倒伏位置との間で姿勢変更することができる。
【００２４】
前記左マスト１０Ｌと右マスト１０Ｒの間には、それぞれの上端付近には間隔保持手段である棒材で構成した間隔保持ステー４１が取付けられている。この間隔保持ステー４１は長さが不変であり、左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒの上端間を開いたり狭まったりしないように保持している。
この棒材を用いた間隔保持ステー４１は軽量で、マスト１０Ｌ，１０Ｒのたわみ防止効果が高く、伸縮ブーム５の吊上げ能力を低下させないという特徴もある。
【００２５】
本例において、左右のウインチ１４は左右のロープ２０Ｌ，２０Ｒの長さをブーム伸縮長さに合わせて調整すると共に、必要な張力が得られるように駆動される。すなわち、伸縮ブーム５の伸長動作時には、ウインチ１４はロープ２０Ｌ，２０Ｒを繰り出しながら、ある程度の張力が作用した状態を保つように正転し、伸縮ブーム５の収縮動作時には、ウインチ１４はロープ２０Ｌ，２０Ｒを巻き戻しつつ、ある程度の張力が残るように逆転する。このような制御は、ウインチ駆動用の油圧モータを常時低圧で巻上げ側に駆動しておき、ブーム伸長時には、前記駆動力に抗してロープを引き出し、ブーム収縮時には前記低駆動力でのロープの巻き取りを行わせることにより実現できる、なお、ロープ張力を検出して許容範囲に収めるようなフィードバック制御で実現してもよく、このような制御方式は任意である。
【００２６】
ところで、クレーンのブームは倒伏状態では縦たわみが顕著になり、起立状態では横たわみが生じやすい。このため、伸縮ブーム５を倒伏させたクレーン作業では、左右のロープ２０Ｌ，２０Ｒの張力により、ブームの縦たわみを許容範囲に収めるように抑制し、伸縮ブーム５を起立させたクレーン作業では、ブームの横たわみが生じたとき、横たわみの反対側のロープの張力によって、横たわみ抵抗力を大きくして、ブームの横たわみの発生を防止することができる。
【００２７】
そして、本例の移動式クレーンＬでは、左マスト１０Ｌと右マスト１０Ｒとの間に、互いの間隔を保持する間隔保持ステー４１を配設したので、ブームに縦たわみや横たわみが生じて、左右ロープ２０Ｌ，２０Ｒの張力により左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒが力を受けて、左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒにおける先端同士の間が広くなったり狭くなったりしない。このため、伸縮ブーム５に対する左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの先端位置が変動せずに保持されるので、伸縮ブーム５に対する左右ロープ２０Ｌ，２０Ｒの位置も変動しないように保持でき、安定的かつ効果的にブームの縦たわみも横たわみも抑制することができる。
【００２８】
（たわみ防止理論の第２例）
たわみ防止理論の第２例の移動式クレーンＭを図３および図４に基づき説明する。
本例は、緊張マスト１０を構成する左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの間隔保持手段として、油圧シリンダで間隔保持シリンダ４２を構成したものである。この間隔保持シリンダ４２は長さの調整が可能という特徴をもつ点が第１実施形態の間隔保持ステー４１と異なっている。
【００２９】
前記左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒは継手３０を介して主ブーム５Ａに取付けられ、伸縮ブーム５の長手方向への起立倒伏と左右マスト１０Ｌ，１０Ｒ間の間隔調整が可能となっている。前記継手３０は、起伏用継手と傾斜用継手とからなり、起伏用継手は、主ブーム５Ａの上部に固定された固定ブラケット３１と、これにピン３２を介して回動自在に連結されている回動ブラケット３３からなり、傾斜用継手は回動ブラッケット３３にピン３４を介してマスト１０Ｒの基部を枢支した構造である。なお、この構成の継手３０に限らず、左右マスト１０Ｌ，１０Ｒが前後方向傾斜と横方向傾斜が可能なら、どのような構造の継手を用いてもよい。
その余の構成は第１実施形態と実質同一であるため、同一部材に同一符号を付して説明を省略する。
【００３０】
本例では、間隔保持手段が長さ可変の油圧シリンダであるため左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの間隔を可変に調整でき、間隔を小さくすることによって主ブーム５Ａからの垂直高さを高くしたり、間隔を広くすることによって主ブーム５Ａに直交する幅を広くすることができる。このため、伸縮ブーム５が倒伏状態のときは左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの間隔を小さくして縦たわみの抑制降下を高くしたり、伸縮ブーム５が起立状態のときは左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの間隔を大きくして横たわみの防止効果を大きくするような使い方が可能となる。
【００３１】
（第１実施形態）
本発明に係る第１実施形態の移動式クレーンＮを図５および図６に基づき説明する。
本実施形態は、たわみ防止理論の第１例および第２例の技術思想を継承した外、つぎの特徴を有する。
本実施形態では、緊張マスト１０を構成する左マスト１０Ｌおよび右マスト１０Ｒは、いずれも基部が旋回テーブル５１を介して主ブーム５Ａに取付けられており、旋回テーブル５１は、主ブーム５Ａの長軸線に対し直交する垂直線まわりに回動自在となっている。
間隔保持手段は図示の間隔保持ステー４１を用いてもよく、図６には図示してないが図４に示す間隔保持シリンダ４２を用いてもよい。
【００３２】
前記旋回テーブル５１は、主ブーム５Ａ上で一定範囲の角度で左右に向きを変えるよう回動すればよく、全旋回させる必要はない。
また、旋回構造は、旋回ベアリング等で支持し油圧モータで正逆転させる等の公知の技術手段を任意に採用しうる。
その余の構成は第１実施形態と実質同一であるため、同一部材に同一符号を付して説明を省略する。
【００３３】
本実施形態では、伸縮ブーム５に横たわみが生じた場合、その横たわみしているブーム先端部に対し、左右マスト１０Ｌ，１０Ｒを正対させることができる。
すなわち、図７に示すように、伸縮ブーム５に左方の横たわみを生じた場合は、旋回テーブル５１を介して左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒを反時計方向に回動させると、ブームの横たわみ方向に正対させることができる。また、伸縮ブーム５に右向きの横たわみが生じたときは、旋回テーブル５１を時計回りに回動させると、やはりブームの横たわみ方向に左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒを正対させることができる。
このように、左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒを伸縮ブーム５の横たわみ方向に正対させると、左右のロープ１０Ｌ，１０Ｒの張力をブームに対して均等に配分できるので、ブームの縦たわみを効果的に防止することができる。
【００３４】
（たわみ防止理論の第３例）
たわみ防止理論の第３例を、図８および図９に基づき説明する。
本実施形態の移動式クレーンＰは、図８に示すように、緊張マスト１０を構成する左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒに傾斜角調整シリンダ３７を取付けたものである。傾斜角調整シリンダ３７は、公知の一軸の取付ブラケットを介して、各マスト１０Ｌ，１０Ｒと主ブーム５Ａとの間に取付けられている。図示の実施形態では、左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒは主ブーム５Ａの前後方向にては起伏しないものであるが、起伏角調整シリンダ３６を取付けて起伏させる構造とした場合は、傾斜角調整シリンダ３７は球面軸受等を介して取付ければよい。
【００３５】
左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒの上端同士の間には、油圧シリンダで構成した間隔保持シリンダ４２が取付けられている。この間隔保持シリンダ４２は左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒの傾斜角変動に追随する外、あらゆる傾斜角に開いた左右マスト１０Ｌ，１０Ｒの先端部同士を連結して撓みを防止する役割を負っている。
ウインチ１４は図示のごとく、各マスト１０Ｌ，１０Ｒに取付けてもよく、主ブーム５Ａの後端部に設置してもよい。
また、図示していないが、ウインチ１４を左右マスト１０Ｌ，１０Ｒに取付ける場合は、左右マスト１０Ｌ，１０Ｒを伸縮ブーム５の前方へ倒れないように控えておく控えロープあるいは控えステーも適宜取付けられる。
左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒの基端部は、共通のピン３５で共通のブラケット３３に取付けられているが、この取付構造は、各マスト１０Ｌ，１０Ｒの横方向の傾斜を許容するなら、どのような構造を採用するものも任意であり、図４に示すような継手３０の採用も可能である。
【００３６】
つぎに、本例によるブームの横たわみ防止方法を説明する。
図９に示すように、伸縮ブーム５が左側への横たわみを生じた場合は、横たわみの反対側である右マスト１０Ｒを横に倒伏するように傾斜させる。この傾斜動作は左マスト１０Ｌの傾斜角調整シリンダ３７を伸長させ、右マスト１０Ｒの傾斜角調整シリンダ３７を収縮させることで行うが、左マスト１０Ｌと右マスト１０Ｒの交差角は、傾斜動作の前後で一定とする。
【００３７】
上記のように右マスト１０Ｒが横向きに傾斜した場合、図９に示すように、横たわみした状態のブーム先端と緊張マスト１０の中心を結ぶ線に対し、左ロープ２０Ｌの交差する交差角δＬと右ロープ２０Ｒの交差する交差角δＲは異なり、右側の交差角δＲが大きくなり、左側の交差角δＬは小さくなる。
この場合、右ロープ２０Ｒによる伸縮ブーム５の左方への横たわみを引き戻す力が大きくなるので、伸縮ブーム５の横たわみを矯正し、あるいは防止しやすくなる。
なお、伸縮ブーム５が右方へ横たわみしたときは左マスト１０Ｌを側方に傾斜させればよく、この場合の横たわみ補正原理は上述と同様である。
このように、本実施形態においては、伸縮ブーム５の横たわみ防止効果が高いので、クレーンの吊上げ能力を向上することができる。
【００３８】
（他の実施形態）
つぎに、本発明の他の実施形態を説明する。
前記第１実施形態では、間隔保持手段として棒材で構成した間隔保持ステー４１が用いられたが、棒材の代りにロープを用いてもよく、その場合でも、左右のマスト１０Ｌ，１０Ｒの上端同士が開くのを防止することができる。このため、左右マスト１０Ｌ，１０Ｒのたわみを防止して、伸縮ブーム５の吊上げ能力を低下させないようにすることができる。
【００３９】
前記実施形態では、多段式の伸縮ブーム５のみを図示して説明したが、この伸縮ブーム５のブームヘッド５Ｅに、継ぎ足し専用のジブを装着したクレーンにも、本発明を適用できる。
なお、継ぎ足し専用のジブにも、油圧シリンダを用いた伸縮式のものや、ラチス式ジブを連結して長さを可変とするものが含まれる。
また、伸縮ブーム５自体も、油圧シリンダを用いた自動伸縮式の外、ラチス構造のブームを多段に連結する非自動伸縮式のものであってもよい。特許請求の範囲にいう「主ブームから先端に延びた位置に配置される副ブーム」の意味は、自動伸縮式の外、非自動で連結されるものも含む意味である。
【００４０】
前記実施形態の移動式クレーンでは、いずれも旋回台３を有しており、伸縮ブーム５自体の伸縮・起伏に加え旋回動作をさせることによって、全方位の荷役作業ができるものであったが、本発明の対象としては旋回台を有しないものも含まれる。
要は、伸縮・起伏するクレーンブームであれば、本発明の各実施形態に係る緊張マスト１０や緊張ロープ２０を任意に適用して、その吊上げ能力を向上させることができる。
【００４１】
前記実施形態は、走行車体１としてトラックシャーシを用いたトラッククレーンであり、クレーン運転室（図示していないが旋回台に搭載される）と走行用運転室が別々に設けられているが、同一走行車体上にクレーン操縦と走行運転を兼ねて行う一個の運転室を備えたホイルークレーンにも、本発明は当然適用できる。なお、これらは装輪式の移動クレーンである。
装輪式とは異なる型式のクローラ式走行車体を用いたクレーンは、クローラクレーンと云われるが、このクローラクレーンの伸縮ブームにも、本発明の緊張マスト１０や緊張ロープ２０を適用することができる。
【符号の説明】
【００４２】
１    走行車体
５    伸縮ブーム
１０    緊張マスト
１０Ｌ  左マスト
１０Ｒ  右マスト
２０    緊張ロープ
２０Ｌ  左ロープ
２０Ｒ  右ロープ
３７    傾斜角調整シリンダ
４１    間隔保持ステー
４２    間隔保持シリンダ
５１    旋回テーブル
【図１】
0005635331.tif 000002
【図２】
0005635331.tif 000003
【図３】
0005635331.tif 000004
【図４】
0005635331.tif 000005
【図５】
0005635331.tif 000006
【図６】
0005635331.tif 000007
【図７】
0005635331.tif 000008
【図８】
0005635331.tif 000009
【図９】
0005635331.tif 000010
【図１０】
0005635331.tif 000011