(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リング状の外周を形成するヨーク部から半径方向内側に突出する巻胴部と、その巻胴部の先端部に形成された内側鍔部とを有する複数の極部において、前記巻胴部のそれぞれに、ノズルに保持された断面多角形状の線材を電気的絶縁状態でらせん状に巻き付けることにより、前記巻胴部に対して複数列かつ複数層をなす巻線部が形成された多極電機子を製造するために、その多極電機子が所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部と１つの極部とを単位として有するように複数に分割された分割コア式ワークの巻線機であって、
前記巻胴部が自身の軸線に沿うように、前記分割コア式ワークを保持するスピンドル軸と、
前記分割コア式ワークが保持されたスピンドル軸を前記軸線の周りで駆動回転させるためのワーク駆動機構と、
を含むワークユニットを備えるとともに、
前記巻胴部の周方向所定位置を各列の巻き始め位置として前記線材を前記巻胴部の周囲に巻き付ける際に、前記各列の巻き始め位置から前記スピンドル軸の軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、前記軸線方向の既巻線側へ押圧して周回巻線を形成するための第一押圧部材と、
前記第一押圧部材を前記軸線方向に移動するための第一移動機構と、
前記巻胴部に対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ前記線材を斜め移行する際に、前記前列の巻き終り位置を出発し、前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、前記軸線方向の既巻線側へ押圧して斜め掛け巻線を形成するための第二押圧部材と、
前記第二押圧部材を前記軸線方向に移動するための第二移動機構と、
を含む押圧ユニットを備え、
前記第一押圧部材は、前記各列の巻き始め位置から周回方向に沿って前記巻胴部の周囲に複数配置され、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材が、前記軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の周回方向の隙間を形成しながら前記軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付ける隙間形成態様と、
前記上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材が、前記隙間形成態様で新たに前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧して前記周回方向の隙間をなくす隙間消滅態様とを、前記巻胴部の周回方向に繰り返すことによって各列１周分の前記周回巻線を形成することを特徴とする分割コア式ワークの巻線機。
【請求項２】
前記第二押圧部材は、前記斜め掛け巻線の形成位置に対応して前記巻胴部の周囲に２個並設され、
斜め掛け開始側に位置する第二押圧部材が、斜め掛け開始位置にて線材を押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の斜め移行の隙間を形成しながら斜め掛け終了位置にて前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付け、
斜め掛け終了側に位置する第二押圧部材が、新たに前記ノズルから引き出され前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧し前記斜め移行の隙間をなくして前記斜め掛け巻線を形成する請求項１に記載の分割コア式ワークの巻線機。
【請求項３】
前記第一押圧部材は、前記第一移動機構の作動により、
１列目の巻線時においては、前記外側鍔部又は内側鍔部と巻線中の線材との間に形成された前記周回方向の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記外側鍔部又は内側鍔部と密着させ、かつ２列目以降の巻線時においては、前列の周回巻線と巻線中の線材との間に形成された前記周回方向の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記前列の周回巻線と密着させる一方、
前記第二押圧部材は、前記第二移動機構の作動により、
１列目の巻き終り位置から２列目の巻き始め位置への移行時においては、１列目の周回巻線の始端部と巻線中の線材との間に形成された前記斜め移行の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記１列目の周回巻線の始端部と密着させ、かつ２列目以降の巻き終り位置から次列の巻き始め位置への移行時においては、前列の斜め掛け巻線と巻線中の線材との間に形成された前記斜め移行の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記前列の斜め掛け巻線と密着させる請求項２に記載の分割コア式ワークの巻線機。
【請求項４】
前記スピンドル軸は、前記分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するとともに、
前記押圧ユニットは、前記分割コア式ワークの巻胴部を挟んで前記外側鍔部側と内側鍔部側とに各々配置されて、前記分割コア式ワークの巻線部のうち奇数層形成用と偶数層形成用とに使い分けられる請求項１ないし３のいずれか１項に記載の分割コア式ワークの巻線機。
【請求項５】
リング状の外周を形成するヨーク部から半径方向内側に突出する巻胴部と、その巻胴部の先端部に形成された内側鍔部とを有する複数の極部において、前記巻胴部のそれぞれに、ノズルに保持された断面多角形状の線材を電気的絶縁状態でらせん状に巻き付けることにより、前記巻胴部に対して複数列かつ複数層をなす巻線部が形成された多極電機子を製造するために、その多極電機子が所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部と１つの極部とを単位として有するように複数に分割された分割コア式ワークの巻線方法であって、
前記分割コア式ワークの巻胴部がスピンドル軸の軸線に沿うように、前記スピンドル軸の軸端部に前記分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するワークセット工程と、
前記分割コア式ワークが保持されたスピンドル軸をワーク駆動機構により前記軸線の周りで駆動回転させるとともに、前記スピンドル軸の駆動回転と同期して第一押圧部材及び第二押圧部材を前記軸線の周りで一体的に回転させ、前記巻胴部の周方向所定位置を各列の巻き始め位置として前記線材を前記巻胴部の周囲に巻き付ける際に、前記各列の巻き始め位置から前記スピンドル軸の軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、第一移動機構により前記第一押圧部材が前記軸線方向の既巻線側へ押圧して周回巻線を形成する周回巻線工程と、
前記スピンドル軸の駆動回転と、その駆動回転と同期した前記第一押圧部材及び第二押圧部材の一体的な回転とを継続しつつ、前記巻胴部に対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ前記線材を斜め移行する際に、前記前列の巻き終り位置を出発し、前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、第二移動機構により前記第二押圧部材が前記軸線方向の既巻線側へ押圧して斜め掛け巻線を形成する斜め掛け巻線工程と、
を含み、
前記第一押圧部材は、前記各列の巻き始め位置から周回方向に沿って前記巻胴部の周囲に複数配置され、
前記周回巻線工程において、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材が、前記軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の周回方向の隙間を形成しながら前記軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付ける隙間形成態様と、
前記上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材が、前記隙間形成態様で新たに前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧して前記周回方向の隙間をなくす隙間消滅態様とを、前記巻胴部の周回方向に繰り返すことによって各列１周分の前記周回巻線を形成することを特徴とする分割コア式ワークの巻線方法。
【請求項６】
前記第二押圧部材は、前記斜め掛け巻線の形成位置に対応して前記巻胴部の周囲に２個並設され、
前記斜め掛け巻線工程において、
斜め掛け開始側に位置する第二押圧部材が、斜め掛け開始位置にて線材を押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の斜め移行の隙間を形成しながら斜め掛け終了位置にて前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付け、
斜め掛け終了側に位置する第二押圧部材が、新たに前記ノズルから引き出され前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧し前記斜め移行の隙間をなくして前記斜め掛け巻線を形成する請求項５に記載の分割コア式ワークの巻線方法。
【請求項７】
前記周回巻線工程において、前記第一押圧部材は前記第一移動機構の作動により、
１列目の巻線時においては、前記外側鍔部又は内側鍔部と巻線中の線材との間に形成された前記周回方向の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記外側鍔部又は内側鍔部と密着させ、かつ２列目以降の巻線時においては、前列の周回巻線と巻線中の線材との間に形成された前記周回方向の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記前列の周回巻線と密着させる一方、
前記斜め掛け巻線工程において、前記第二押圧部材は前記第二移動機構の作動により、
１列目の巻き終り位置から２列目の巻き始め位置への移行時においては、１列目の周回巻線の始端部と巻線中の線材との間に形成された前記斜め移行の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記１列目の周回巻線の始端部と密着させ、かつ２列目以降の巻き終り位置から次列の巻き始め位置への移行時においては、前列の斜め掛け巻線と巻線中の線材との間に形成された前記斜め移行の隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前記前列の斜め掛け巻線と密着させる請求項６に記載の分割コア式ワークの巻線方法。
【請求項８】
前記第一押圧部材、第一移動機構、第二押圧部材及び第二移動機構を含む押圧ユニットが、前記分割コア式ワークの巻胴部を挟んで前記外側鍔部側と内側鍔部側とで対をなすように各々配置され、
前記ワークセット工程において、前記スピンドル軸は、前記分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するとともに、
前記周回巻線工程及び斜め掛け巻線工程において、一対の押圧ユニットのうち一方の押圧ユニットが、前記分割コア式ワークの巻線部のうち奇数層の周回巻線及び斜め掛け巻線を形成するときに使用され、他方の押圧ユニットが、偶数層の周回巻線及び斜め掛け巻線を形成するときに使用される請求項５ないし７のいずれか１項に記載の分割コア式ワークの巻線方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、分割コア式ワーク（すなわち多極電機子が所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部と、巻胴部及び内側鍔部を有する１つの極部とを単位として有するように複数に分割されたワーク）の巻胴部に、断面多角形状の線材（例えば断面長方形状の平角線）を巻き付けるための巻線機に関する。また、そのような巻線機を用いた巻線方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、軸端部に同心的に保持したワークとともにスピンドル（主軸）を駆動回転させ、ワークの内外鍔部間に形成された巻胴部（ボビン）の外周に沿って巻線するタイプの巻線機（スピンドル巻線機と通称されている）が知られており、上下方向のスピンドルを有する縦型スピンドル巻線機と、水平方向のスピンドルを有する横型スピンドル巻線機とに大別される。これらのスピンドル巻線機では、スピンドルの駆動回転を直接的にワークに伝達することにより高速回転でも芯ブレ等の少ない安定した巻線を可能としている。
【０００３】
ところで、電気自動車（ＥＶ：Electric Vehicle）の駆動用モータ、ハイブリッド車（ＨＶ：Hybrid Vehicle）のアシスト用モータ等の電動機、あるいは発電機のような回転式電気機械において、リング状の外周を形成するヨーク部から半径方向内側に突出する複数の極部を有するインナーコアタイプ（アウタステータタイプ）の多極電機子を含む場合がある。しかし、スピンドル巻線機は、上記した巻線方式のままでは、このようなインナーコアタイプの多極電機子の極部に巻線することはできない。
【０００４】
また、上記回転式電気機械に求められる小型化と高性能化とを実現するために、従来の断面円形状の丸線に代わり、断面長方形状の平角線を多極電機子の極部に巻線することにより、占積率（巻線可能な全断面積に対し、実際に巻線された線材の総断面積の比率）を高める工夫も行われている。
【０００５】
そこで近年、スピンドル巻線機の高速での巻線性能を活かして、いわゆる分割コア式ワークに平角線の巻線を行うことが知られている。分割コア式ワークＷは、多極電機子が、所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部ｙと、巻胴部ｄ及び内側鍔部ｇを有する１つの極部ｐとを単位として有するように複数に分割されている（図１８参照）。したがって、外側鍔部（又は内側鍔部）をスピンドルに取り付けて回転させ、ノズルに保持された平角線を巻胴部にらせん状に巻き付けることによって、分割コア式ワークの巻胴部１個を単位として高占積率で巻線する（特許文献１，２参照）。さらに、巻線を終えた複数の分割コア式ワークを環状に集合・配列することにより多極電機子を製造できる（特許文献３参照）。
【０００６】
特許文献１，２に開示されているように、スピンドル巻線機を用いて分割コア式ワークに平角線を巻線する場合、巻線は分割コア式ワークの巻胴部１個単位で行われ、巻き付け後の線材を巻軸方向に押圧する線材ガイド（押さえ部材）を有するので、多くの巻数を複数列かつ複数層にて高速・高占積率で巻線（高能率で整列巻）することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−１４８４７０号公報
【特許文献２】特開２００９−５５７１０号公報
【特許文献３】特開２００６−３５２９６６号公報
【０００８】
ところが、一般的に平角線は丸線に比べて、断面の形状や寸法の精度（精密度）を維持することが難しく、製造時・保管時等にバラツキが発生しやくなる傾向がある。したがって、図１８に示すように、すでに巻き付けられた前列の巻線（平角線）に密着するように、ノズルＮから引き出された線材Ｌ（平角線）をいかに正確に正規の位置に誘導したとしても、前列の巻線の角部に引っ掛かってずれたり傾斜したりした状態で巻胴部ｄに巻き付けられる場合がある。このような不良巻き付け状態が発生したとき、巻き付け直後の線材を特許文献１，２に開示されたような線材ガイドや押さえ部材Ｐで巻軸方向に押圧しても、不良巻き付け状態は改善されず、むしろ線材Ｌ（平角線）がねじれたり切れたりするおそれがある。そして、上記不良巻き付け状態は、巻胴部ｄの３つの外周面ｄ１〜ｄ３に線材Ｌ（平角線）の幅広面ＬＷを巻き付けて周回巻線ｍ１を形成するときよりも、特定の外周面ｄ４において前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ線材Ｌ（平角線）を斜め移行して斜め掛け巻線ｍ２を形成するときに一層発生しやすい。
【０００９】
なお、平角線Ｌの角部には図１８に示すような面取りｒ（アール）を施すのが一般的であるが、それでも特許文献１，２に開示された巻線機では上記不良巻き付け状態の発生を防止することは困難である。また、このような不良巻き付け状態は、平角線Ｌに限らず断面多角形状の線材全般に発生しやすい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の課題は、分割コア式ワークの巻胴部に平角線等の断面多角形状の線材をスピンドル方式で巻線する場合、ノズルから引き出された線材の巻胴部への巻き付け形態（態様）を工夫することにより、前列の巻線の角部への引っ掛かり等による不良巻き付け状態の発生を防止し、高速、高占積率、高精度にて複数列かつ複数層の巻線部を巻胴部に形成することのできる分割コア式ワークの巻線機と巻線方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【００１１】
上記の課題を解決するために、本発明の分割コア式ワークの巻線機は、
リング状の外周を形成するヨーク部から半径方向内側に突出する巻胴部と、その巻胴部の先端部に形成された内側鍔部とを有する複数の極部において、前記巻胴部のそれぞれに、ノズルに保持された断面多角形状の線材を電気的絶縁状態でらせん状に巻き付けることにより、前記巻胴部に対して複数列かつ複数層をなす巻線部が形成された多極電機子を製造するために、その多極電機子が所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部と１つの極部とを単位として有するように複数に分割された分割コア式ワークの巻線機であって、
前記巻胴部が自身の軸線に沿うように、前記分割コア式ワークを保持するスピンドル軸と、
前記分割コア式ワークが保持されたスピンドル軸を前記軸線の周りで駆動回転させるためのワーク駆動機構と、
を含むワークユニットを備えるとともに、
前記巻胴部の周方向所定位置を各列の巻き始め位置として前記線材を前記巻胴部の周囲に巻き付ける際に、前記各列の巻き始め位置から前記スピンドル軸の軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、前記軸線方向の既巻線側へ押圧して周回巻線を形成するための第一押圧部材と、
前記第一押圧部材を前記軸線方向に移動するための第一移動機構と、
前記巻胴部に対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ前記線材を斜め移行する際に、前記前列の巻き終り位置を出発し、前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、前記軸線方向の既巻線側へ押圧して斜め掛け巻線を形成するための第二押圧部材と、
前記第二押圧部材を前記軸線方向に移動するための第二移動機構と、
を含む押圧ユニットを備え、
前記第一押圧部材は、前記各列の巻き始め位置から周回方向に沿って前記巻胴部の周囲に複数配置され、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材が、前記軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の周回方向の隙間を形成しながら前記軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付ける隙間形成態様と、
前記上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材が、前記隙間形成態様で新たに前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧して前記周回方向の隙間をなくす隙間消滅態様とを、前記巻胴部の周回方向に繰り返すことによって各列１周分の前記周回巻線を形成することを特徴とする。
【００１２】
また、上記の課題を解決するために、本発明の分割コア式ワークの巻線方法は、
リング状の外周を形成するヨーク部から半径方向内側に突出する巻胴部と、その巻胴部の先端部に形成された内側鍔部とを有する複数の極部において、前記巻胴部のそれぞれに、ノズルに保持された断面多角形状の線材を電気的絶縁状態でらせん状に巻き付けることにより、前記巻胴部に対して複数列かつ複数層をなす巻線部が形成された多極電機子を製造するために、その多極電機子が所定角度範囲のヨーク部からなる外側鍔部と１つの極部とを単位として有するように複数に分割された分割コア式ワークの巻線方法であって、
前記分割コア式ワークの巻胴部がスピンドル軸の軸線に沿うように、前記スピンドル軸の軸端部に前記分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するワークセット工程と、
前記分割コア式ワークが保持されたスピンドル軸をワーク駆動機構により前記軸線の周りで駆動回転させるとともに、前記スピンドル軸の駆動回転と同期して第一押圧部材及び第二押圧部材を前記軸線の周りで一体的に回転させ、前記巻胴部の周方向所定位置を各列の巻き始め位置として前記線材を前記巻胴部の周囲に巻き付ける際に、前記各列の巻き始め位置から前記スピンドル軸の軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、第一移動機構により前記第一押圧部材が前記軸線方向の既巻線側へ押圧して周回巻線を形成する周回巻線工程と、
前記スピンドル軸の駆動回転と、その駆動回転と同期した前記第一押圧部材及び第二押圧部材の一体的な回転とを継続しつつ、前記巻胴部に対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ前記線材を斜め移行する際に、前記前列の巻き終り位置を出発し、前記後列の巻き始め位置よりもさらに前記軸線方向の未巻線側に遠ざかるように前記巻胴部に巻き付けられた線材を、第二移動機構により前記第二押圧部材が前記軸線方向の既巻線側へ押圧して斜め掛け巻線を形成する斜め掛け巻線工程と、
を含み、
前記第一押圧部材は、前記各列の巻き始め位置から周回方向に沿って前記巻胴部の周囲に複数配置され、
前記周回巻線工程において、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材が、前記軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧し、前記ノズルが、下流側ほど大きくなるくさび状の周回方向の隙間を形成しながら前記軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように移動して前記線材を前記巻胴部に巻き付ける隙間形成態様と、
前記上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材が、前記隙間形成態様で新たに前記巻胴部に巻き付けられた線材を前記軸線方向の既巻線側へ押圧して前記周回方向の隙間をなくす隙間消滅態様とを、前記巻胴部の周回方向に繰り返すことによって各列１周分の前記周回巻線を形成することを特徴とする。
【００１３】
このように、分割コア式ワークの巻胴部に平角線等の断面多角形状の線材をスピンドル方式で巻線するとき、ノズルから引き出された線材の巻胴部への巻き付け形態（態様）は次のようになる。
（１）巻胴部の周囲に線材を巻き付けて周回巻線を形成する際（つまり周回巻線工程）には、まず各列の巻き始め位置からスピンドル軸の軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように線材を巻胴部に巻き付けておき、巻き付け直後の線材を第一押圧部材が軸線方向の既巻線側へ押圧することによって、巻胴部に巻き付けられた線材を正規の巻線位置に移動させる。
（２）巻胴部に対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ線材を斜め移行して斜め掛け巻線を形成する際（つまり斜め掛け巻線工程）には、まず前列の巻き終り位置を出発し、後列の巻き始め位置よりもさらにスピンドル軸の軸線方向の未巻線側に遠ざかるように線材を巻胴部に巻き付けておき、巻き付け直後の線材を第二押圧部材が軸線方向の既巻線側へ押圧することによって、巻胴部に巻き付けられた線材を正規の巻線位置に移動させる。
【００１４】
つまり、正規の巻線位置よりも軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように線材を巻胴部に巻き付けてから、巻き付け直後の線材を押圧部材（第一押圧部材又は第二押圧部材）が軸線方向の既巻線側へ押圧することによって、巻胴部に巻き付けられた線材を正規の巻線位置に移動させる。これによって、巻線中の線材が前列の巻線の角部に引っ掛かってずれたり傾斜したりするような不良巻き付け状態の発生を防止できるので、高速、高占積率、高精度にて複数列（例えば１０列）かつ複数層（例えば５層）の巻線部を巻胴部に形成することができるようになる。
【００１５】
具体的には、上記巻線機において、
第一押圧部材は、第一移動機構の作動により、
１列目の巻線時においては、外側鍔部又は内側鍔部と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を外側鍔部又は内側鍔部と密着させ、かつ２列目以降の巻線時においては、前列の周回巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前列の周回巻線と密着させる一方、
第二押圧部材は、第二移動機構の作動により、
１列目の巻き終り位置から２列目の巻き始め位置への移行時においては、１列目の周回巻線の始端部と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を１列目の周回巻線の始端部と密着させ、かつ２列目以降の巻き終り位置から次列の巻き始め位置への移行時においては、前列の斜め掛け巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前列の斜め掛け巻線と密着させることができる。
【００１６】
同様に、上記巻線方法では、
周回巻線工程において、第一押圧部材は第一移動機構の作動により、
１列目の巻線時においては、外側鍔部又は内側鍔部と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を外側鍔部又は内側鍔部と密着させ、かつ２列目以降の巻線時においては、前列の周回巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前列の周回巻線と密着させる一方、
斜め掛け巻線工程において、第二押圧部材は第二移動機構の作動により、
１列目の巻き終り位置から２列目の巻き始め位置への移行時においては、１列目の周回巻線の始端部と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を１列目の周回巻線の始端部と密着させ、かつ２列目以降の巻き終り位置から次列の巻き始め位置への移行時においては、前列の斜め掛け巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動して、その巻線中の線材を前列の斜め掛け巻線と密着させることができる。
【００１７】
このように、第一押圧部材は、（周回巻線工程において、）外側鍔部又は内側鍔部と巻線中の線材との間に形成された隙間、あるいは前列の周回巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動することによって、不良巻き付け状態の発生を防止しつつ、巻線中の線材を正規の巻線位置へ移動させて周回巻線を形成することができる。一方、第二押圧部材は、（斜め掛け巻線工程において、）１列目の周回巻線の始端部と巻線中の線材との間に形成された隙間、あるいは前列の斜め掛け巻線と巻線中の線材との間に形成された隙間をなくすように移動することによって、不良巻き付け状態の発生を防止しつつ、巻線中の線材を正規の巻線位置へ移動させて斜め掛け巻線を形成することができる。
【００１８】
また、上記巻線機において、
第一押圧部材は、各列の巻き始め位置から周回方向に沿って巻胴部の周囲に複数配置され、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材は、軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧して、ノズルから引き出された線材が、軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように巻胴部に巻き付けられることを許容し、
上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材は、新たにノズルから引き出され巻胴部に巻き付けられた線材を軸線方向の既巻線側へ押圧することが望ましい。
【００１９】
同様に、上記巻線方法では、
第一押圧部材は、各列の巻き始め位置から周回方向に沿って巻胴部の周囲に複数配置され、
周回巻線工程において、
周回方向の上流側に位置する第一押圧部材は、軸線方向の既巻線側へ押圧した線材を引き続き押圧して、ノズルから引き出された線材が、軸線方向の未巻線側に次第に遠ざかるように巻胴部に巻き付けられることを許容し、
上流側の第一押圧部材よりも周回方向の下流側に位置する第一押圧部材は、新たにノズルから引き出され巻胴部に巻き付けられた線材を軸線方向の既巻線側へ押圧することが望ましい。
【００２０】
このように、周回方向の上流側から下流側へ第一押圧部材を複数（例えば３個）配置する場合、（周回巻線工程において、）巻胴部に巻き付けられた線材を上流側の第一押圧部材で正規の巻線位置に押圧保持しながら、それより下流側では正規の巻線位置よりも軸線方向の未巻線側に隙間が形成されるように巻胴部に線材が巻き付けられる。そして、上流側の第一押圧部材による押圧保持を維持しながら、巻き付け直後の線材を下流側の第一押圧部材が軸線方向の既巻線側へ押圧することによって、未巻線側に形成された隙間がなくなるように、巻胴部に巻き付けられた線材を正規の巻線位置に移動させるので、不良巻き付け状態の発生を一層容易に防止できる。
【００２１】
さらに、上記巻線機において、
第二押圧部材は、斜め掛け巻線の形成位置に対応して巻胴部の周囲に２個並設され、
斜め掛け開始側に位置する第二押圧部材は、斜め掛け開始位置にて線材を押圧し、ノズルから引き出された線材が、斜め掛け終了位置にて後列の巻き始め位置よりもさらに軸線方向の未巻線側に遠ざかるように巻胴部に巻き付けられることを許容し、
斜め掛け終了側に位置する第二押圧部材は、新たにノズルから引き出され巻胴部に巻き付けられた線材を軸線方向の既巻線側へ押圧することが望ましい。
【００２２】
同様に、上記巻線方法では、
第二押圧部材は、斜め掛け巻線の形成位置に対応して巻胴部の周囲に２個並設され、
斜め掛け巻線工程において、
斜め掛け開始側に位置する第二押圧部材は、斜め掛け開始位置にて線材を押圧し、ノズルから引き出された線材が、斜め掛け終了位置にて後列の巻き始め位置よりもさらに軸線方向の未巻線側に遠ざかるように巻胴部に巻き付けられることを許容し、
斜め掛け終了側に位置する第二押圧部材は、新たにノズルから引き出され巻胴部に巻き付けられた線材を軸線方向の既巻線側へ押圧することが望ましい。
【００２３】
このように、斜め掛け開始側と斜め掛け終了側とに第二押圧部材を並設する場合、（斜め掛け巻線工程において、）巻胴部に巻き付けられた線材を斜め掛け開始側の第二押圧部材で正規の巻線位置に押圧保持しながら、それより下流側では正規の巻線位置よりも軸線方向の未巻線側に隙間が形成されるように巻胴部に線材が巻き付けられる。そして、斜め掛け開始側の第二押圧部材による押圧保持を維持しながら、巻き付け直後の線材を斜め掛け終了側の第二押圧部材が軸線方向の既巻線側へ押圧することによって、未巻線側に形成された隙間がなくなるように、巻胴部に巻き付けられた線材を正規の巻線位置に移動させるので、不良巻き付け状態の発生を一層容易に防止できる。
【００２４】
そして、上記巻線機において、
スピンドル軸は、分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するとともに、
押圧ユニットは、分割コア式ワークの巻胴部を挟んで外側鍔部側と内側鍔部側とに各々配置されて、分割コア式ワークの巻線部のうち奇数層形成用と偶数層形成用とに使い分けられる場合がある。
【００２５】
同様に、上記巻線方法では、
第一押圧部材、第一移動機構、第二押圧部材及び第二移動機構を含む押圧ユニットが、分割コア式ワークの巻胴部を挟んで外側鍔部側と内側鍔部側とで対をなすように各々配置され、
ワークセット工程において、スピンドル軸は、分割コア式ワークの外側鍔部側又は内側鍔部側を保持するとともに、
周回巻線工程及び斜め掛け巻線工程において、一対の押圧ユニットのうち一方の押圧ユニットが、分割コア式ワークの巻線部のうち奇数層の周回巻線及び斜め掛け巻線を形成するときに使用され、他方の押圧ユニットが、偶数層の周回巻線及び斜め掛け巻線を形成するときに使用される場合がある。
【００２６】
このように、分割コア式ワークの巻胴部を挟んで外側鍔部側と内側鍔部側とに押圧ユニットを各々配置することによって、（周回巻線工程及び斜め掛け巻線工程において、）不良巻き付け状態の発生を防止しながら、巻胴部には複数層にわたって高占積率の巻線部を形成することができる。
【００２７】
なお、押圧ユニットにおいて、第一押圧部材、第一移動機構、第二押圧部材、第二移動機構は、それ自身が重量物であり、かつスピンドル軸（ワーク）の駆動回転と同期して回転するために、動的アンバランスを生じやすい。さらに、巻胴部への複数層の巻線を行うために、押圧ユニットには、第一押圧部材や第二押圧部材をスピンドル軸の軸線（又はワークの巻胴部）に対して接近・離間させるための機構を、第一移動機構、第二移動機構の他に設ける場合についても考慮する必要がある。しかし、縦型スピンドル巻線機に一対の押圧ユニットを搭載する場合、これらの構成部分は横型スピンドル巻線機に比べて重力の影響を受けにくく、振動、騒音が軽減される利点がある。また、一対の押圧ユニットはワークを挟んで上下に配置されるので、水平方向スペースが小さくてすむ利点もある。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明に係る縦型スピンドル巻線機の一例を示す全体側面図。
【図２】ワークと多極電機子との関係を説明する斜視図。
【図３】上部押圧ユニットを拡大して示す側面図。
【図４】図３の平面図。
【図５】ワークに対する押圧ガイドの平面的な配置関係を示す説明図。
【図６】図５のＡ−Ａ矢視方向から見た押圧ガイドの取付構造説明図。
【図７】押圧ガイドの正面図。
【図８Ａ】ワークセット工程を平面視にて模式的に示す説明図。
【図８Ｂ】ワークセット工程を側面視にて模式的に示す説明図。
【図９】第１層第１列の周回巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１０】第１層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１１】第１層第２列の周回巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１２】第１層第２列から第３列に至る斜め掛け巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１３】第１層最終列の周回巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１４】第２層第１列の周回巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１５】第２層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線工程を平面視及び側面視にて模式的かつ連続的に示す説明図。
【図１６】押圧ガイドの作動タイミングを表す一覧図表。
【図１７】多極電機子組立工程を模式的に示す説明図。
【図１８】平角線巻線時における不良巻き付け状態の発生を例示する説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
（実施例）
以下、本発明の実施の形態を図面に示す実施例を参照しつつ説明する。図１は本発明に係る縦型スピンドル巻線機の一例を示す全体側面図である。図１の縦型スピンドル巻線機（以下、単に巻線機ともいう）１００には、ワークユニット１０Ｕ，１０Ｌと押圧ユニット２０Ｕ，２０Ｌとが、それぞれメインフレーム１を挟んで上下に対称的に振り分け配置されている。そして、これらの上部ワークユニット１０Ｕ（上部保持ユニット），下部ワークユニット１０Ｌ（下部保持ユニット），上部押圧ユニット２０Ｕ（奇数層用押圧ユニット），下部押圧ユニット２０Ｌ（偶数層用押圧ユニット）は、メインフレーム１に固定配置されたスピンドルモータ１０１（回転駆動源）と、そのスピンドルモータ１０１に直結された主軸１０２とによって駆動されている。また、メインフレーム１には巻線機構（巻線手段）としてのノズルユニット３０も搭載されている。
【００３０】
下部ワークユニット１０Ｌは、上端部（軸端部）に分割コア式ワーク（以下、単にワークともいう）Ｗが固定された下部スピンドル１１Ｌ（スピンドル軸）と、その下部スピンドル１１Ｌを上下方向の軸線Ｏ周りで駆動回転するためのワーク駆動機構１２とを含む。一方、上部ワークユニット１０Ｕは、下端部（軸端部）にてワークＷを保持する上部スピンドル１１Ｕ（スピンドル軸）と、その上部スピンドル１１Ｕを上下方向の軸線Ｏ周りで駆動回転するためのワーク駆動機構１２とを含む。ワーク駆動機構１２は、主軸１０２及び上部スピンドル１１Ｕ（下部スピンドル１１Ｌ）にそれぞれ固定されたタイミングプーリ１２１，１２２と、両プーリ１２１，１２２に掛け回されたタイミングベルト１２３とを有している。ワークユニット１０Ｕ，１０Ｌに設けられるワーク駆動機構１２は同一構造であり、両スピンドル１１Ｕ，１１Ｌは同期回転（同一方向・同一回転数で同時に回転）する。
【００３１】
また、各々の押圧ユニット２０Ｕ，２０Ｌには、後述する複数の押圧ガイド２１，２２を上下方向（軸線Ｏ方向）及び水平方向（軸線Ｏに直交する方向）に移動させるための移動機構２３，２４と、その移動機構２３，２４を保持するための保持機構２５とが備えられている。保持機構２５は、上部スピンドル１１Ｕ（下部スピンドル１１Ｌ）に固定され、軸線Ｏ周りで回転する上下方向の回転軸２５１と、メインフレーム１に対して一体固定され、回転軸２５１を上下で回転可能に支持する一対の固定フレーム２５２，２５２と、固定フレーム２５２，２５２を連結し、上下方向に延びる複数（例えば１２本；図４参照）の連結軸２５３とを含む。
【００３２】
ノズルユニット３０において、ワークＷの巻胴部ｄに平角線Ｌ（線材）を巻き付けて巻線部ｍを形成する（図１７参照）ためのノズル３１が、軸線Ｏに直交する水平方向に配置されている。ノズル３１は、前後方向に配置されたノズルフレーム２（前後移動フレーム）の先端部（前端部）に固定され、そのノズルフレーム２に固定された往復移動用モータ３２（前後移動モータ）によって、軸線Ｏに対して接近・離間するように、上下方向に配置された送りフレーム３（上下移動フレーム）に対して前後方向に往復移動する。また、その送りフレーム３は、横フレーム４（左右移動フレーム）に固定された送り用モータ３３（上下移動モータ）によって、左右方向に配置された横フレーム４に対し上下方向に往復移動する。さらに、その横フレーム４は、メインフレーム１に固定された横移動用モータ３４（左右移動モータ）によって、メインフレーム１に対し左右方向に往復移動する。したがって、往復移動用モータ３２・送り用モータ３３・横移動用モータ３４にサーボモータを使用することによって、ノズル３１は巻線時において、前後・上下・左右の各方向へ３次元的に高精度で移動可能とされている。
【００３３】
図２はワーク（分割コア式ワーク）と多極電機子との関係を説明する斜視図である。図２に示すように、インナーコアタイプ（アウタステータタイプ）の電動モータ用多極電機子Ａには、リング状の外周を形成するヨーク部Ｙから半径方向内側に突出する巻胴部ｄと、その巻胴部ｄの先端部に形成された内側鍔部ｇとを有する複数（例えば、ｕ，ｖ，ｗの３相で１２極）の極部ｐが突出形成されている。多極電機子Ａは、所定角度範囲（例えば３０°）のヨーク部Ｙからなる外側鍔部ｙと１つの極部ｐとを単位として有するように複数（例えば１２個）に分割されて、分割コア式ワーク（以下、単にワークともいう）Ｗ（具体的には、ｕ相４極のワークｕ１〜ｕ４，ｖ相４極のワークｖ１〜ｖ４，ｗ相４極のワークｗ１〜ｗ４）が形成されている。したがって、各ワークＷ（ｕ１〜ｕ４，ｖ１〜ｖ４，ｗ１〜ｗ４）の巻胴部ｄに対して、ノズル３１に保持された平角線Ｌをインシュレータｉを介して電気的絶縁状態でらせん状に巻き付けることにより、Ｍ層Ｎ列（例えば５層８列）の巻線部ｍが形成される（図１７参照）。
【００３４】
図２からも明らかなように、ワークＷの巻胴部ｄは、多極電機子Ａの中心線方向を長辺とする長方形断面を有している。そこで、図８Ａ及び図８Ｂに示すように、巻胴部ｄの断面中心がスピンドル１１Ｕ，１１Ｌの軸線Ｏと一致するように、ワークＷをスピンドル１１Ｕ，１１Ｌの軸端部に保持し、軸線Ｏ周りで回転させると、ノズル３１に保持された平角線Ｌが巻胴部ｄに巻き付けられる。具体的には、平角線Ｌの幅広面ＬＷが、断面長方形をなす巻胴部ｄの一方の長辺に対応する第一外周面ｄ１→隣接する短辺に対応する第二外周面ｄ２→他方の長辺に対応する第三外周面ｄ３→他方の短辺に対応する第四外周面ｄ４と密着するようにらせん状に順次巻き付けられる（図１８参照）。その結果、第一〜第三外周面ｄ１〜ｄ３には、順次周囲に巻き付けられる周回巻線ｍ１（図９（Ｃ）参照）が形成され、第四外周面ｄ４には、前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ斜め移行する斜め掛け巻線ｍ２（図１０（Ｂ）参照）が形成される。なお、巻胴部ｄの各外周面ｄ１，ｄ２，ｄ３，ｄ４は長方形状に形成されている。
【００３５】
図３は上部押圧ユニットを拡大して示す側面図、図４はその平面図である。また、図５はワークに対する押圧ガイドの平面的な配置関係を示す説明図、図６はそのＡ−Ａ矢視方向から見た押圧ガイドの取付構造説明図、図７は押圧ガイドの正面図である。図１に表されているように、上部押圧ユニット２０Ｕと下部押圧ユニット２０Ｌとはメインフレーム１を挟んで上下対称的に配置されているので、図３〜図７では上部押圧ユニット２０Ｕのみを説明する。
【００３６】
図３に示すように、上部押圧ユニット２０Ｕは、上記した保持機構２５の他に、以下のものを備えている。
・第一の機能として周回巻線ｍ１（図９（Ｃ）参照）を形成するための１又は複数（例えば４個）の周回押圧ガイド２１（第一押圧部材）；
・第二の機能として斜め掛け巻線ｍ２（図１０（Ｂ）参照）を形成するための１又は複数（例えば２個）の斜め掛け押圧ガイド２２（第二押圧部材）；
・各々の押圧ガイド２１，２２を個別に軸線Ｏ方向（上下方向）に移動して、第一の機能又は第二の機能を達成するための複数（例えば６個）の上下移動機構２３（押圧列変更機構；第一移動機構；第二移動機構）；
・各々の押圧ガイド２１，２２を個別に軸線Ｏと直交する方向（水平方向）に移動して、第三の機能又は第四の機能を達成するための複数（例えば６個）の水平移動機構２４（押圧層変更機構；第三移動機構；第四移動機構）。
【００３７】
ただし、第三の機能（又は第四の機能）とは、周回押圧ガイド２１（又は斜め掛け押圧ガイド２２）を巻胴部ｄに対し接近・離間させて、押圧すべき層を変更する機能をいう。後述するように、これら周回押圧ガイド２１及び斜め掛け押圧ガイド２２の機能・用途は個々に異なっている。しかし、各押圧ガイド２１，２２は、扁平な板状形態の先端部をはじめ、全体が同一形状であり（図５〜図７参照）、これらに対応する上下移動機構２３及び水平移動機構２４もすべて同一構造を有しているので、以下の構造説明では特に区別をしないこととする。
【００３８】
図５に示すように、巻胴部ｄの長辺に対応する第一外周面ｄ１及び第三外周面ｄ３に向き合って（対向して）それぞれ１個ずつ、巻胴部ｄの短辺に対応する第二外周面ｄ２及び第四外周面ｄ４に向き合って（対向して）それぞれ２個ずつ、合わせてワークＷの周囲に最大６個の押圧ガイド２１，２２を配置することができる。そして、各押圧ガイド２１，２２には、上下移動機構２３と水平移動機構２４とがそれぞれ併設されている。
【００３９】
図３及び図４に示すように、６個の押圧ガイド２１，２２に設置される６セットの上下移動機構２３及び６セットの水平移動機構２４（合わせて１２セット）が、保持機構２５の固定フレーム２５２に対し、軸線Ｏを中心として周方向に等間隔（すなわち３０°間隔）で放射状に配置されている。
【００４０】
そのうち、各上下移動機構２３は、以下のものを有している。
・連結軸２５３に固定された上下方向駆動モータ２３Ｄ（第一駆動源；第二駆動源）によって正逆駆動回転される上下方向（軸線Ｏ方向）のボールねじ２３１（第一駆動軸；第二駆動軸）；
・ボールねじ２３１の回転に伴って昇降する連結ブラケット２３２；
・連結ブラケット２３２と係合して連動昇降する上下移動用昇降リング２３３；
・上下移動用昇降リング２３３とともに上下方向にスライド昇降可能な上下移動用昇降軸２３４（第一移動軸；第二移動軸）；
・上下移動用昇降軸２３４の下端部（一端部）に固定された上下移動ブロック２３５。
【００４１】
上下移動機構２３のうち、上下移動用昇降リング２３３、上下移動用昇降軸２３４及び上下移動ブロック２３５は、上部スピンドル１１Ｕ及び回転軸２５１の駆動回転と同期して、周回押圧ガイド２１及び斜め掛け押圧ガイド２２とともに軸線Ｏ周りで一体的に回転する。一方、上下方向駆動モータ２３Ｄ、ボールねじ２３１及び連結ブラケット２３２は、上部スピンドル１１Ｕ及び回転軸２５１に対して非回転に保持されている。
【００４２】
具体的には、連結ブラケット２３２に固定されたカムフォロア２３２ａ（ブラケット側係合部）が上下移動用昇降リング２３３に突出形成された係合カム２３３ａ（リング側係合部）と係合することによって、回転中の上下移動用昇降リング２３３が昇降移動する。カムフォロア２３２ａは係合カム２３３ａを挟んで上下一対配置されているので、上下移動用昇降リング２３３は下降側及び上昇側へ移動可能である。
【００４３】
一方、各水平移動機構２４は、以下のものを有している。
・連結軸２５３に固定された水平方向駆動モータ２４Ｄ（第三駆動源；第四駆動源）によって正逆駆動回転される上下方向（軸線Ｏ方向）のボールねじ２４１（第三駆動軸；第四駆動軸）；
・ボールねじ２４１の回転に伴って昇降する連結ブラケット２４２；
・連結ブラケット２４２と係合して連動昇降する水平移動用昇降リング２４３；
・水平移動用昇降リング２４３とともに上下方向にスライド昇降可能な水平移動用昇降軸２４４（第三移動軸；第四移動軸）；
・押圧ガイド２１，２２に取り付けられ、押圧ガイド２１，２２とともに水平方向（巻胴部ｄに対し接近・離間する方向）にスライド移動可能な水平移動ブロック２４５；
・水平移動用昇降軸２４４の下端部（一端部）の上下方向の運動を水平移動ブロック２４５（押圧ガイド２１，２２）の水平方向の運動に変換するための運動変換部２４６。
【００４４】
水平移動機構２４のうち、水平移動用昇降リング２４３、水平移動用昇降軸２４４、水平移動ブロック２４５及び運動変換部２４６は、上部スピンドル１１Ｕ及び回転軸２５１の駆動回転と同期して、周回押圧ガイド２１及び斜め掛け押圧ガイド２２とともに軸線Ｏ周りで一体的に回転する。一方、水平方向駆動モータ２４Ｄ、ボールねじ２４１及び連結ブラケット２４２は、上部スピンドル１１Ｕ及び回転軸２５１に対して非回転に保持されている。
【００４５】
具体的には、連結ブラケット２４２に固定されたカムフォロア２４２ａ（ブラケット側係合部）が水平移動用昇降リング２４３に突出形成された係合カム２４３ａ（リング側係合部）と係合することによって、回転中の水平移動用昇降リング２４３が昇降移動する。カムフォロア２４２ａは係合カム２４３ａを挟んで上下一対配置されているので、水平移動用昇降リング２４３は下降側及び上昇側へ移動可能である。
【００４６】
図６及び図７に示すように、水平移動機構２４の運動変換部２４６は、水平移動用昇降軸２４４と水平移動ブロック２４５とを接続するためのベルクランク２４６ａと、水平移動ブロック２４５を水平方向に移動案内するための直線状案内部材２４６ｂとを含む。ベルクランク２４６ａは、水平軸２４６ａ３によって上下移動ブロック２３５に軸支された中間部にてＬ字形に屈曲したアーム形状をなし、一方のアーム２４６ａ１の先端部が水平移動用昇降軸２４４の下端部に対して回動可能に取り付けられるとともに、他方のアーム２４６ａ２の先端部が水平移動ブロック２４５に対して回動可能に取り付けられている。直線状案内部材２４６ｂは、上下移動ブロック２３５と水平移動ブロック２４５との間に設けられている。なお、直線状案内部材２４６ｂとして、直線状レールと直線状キャリッジとの間に複数の転動体（ボール又はころ）を介在させた“ＬＭガイド”（ＴＨＫ株式会社登録商標）等の直線ガイド（リニアガイドとも通称される）を用いることによって、高精度の案内部材を構成することができる。
【００４７】
図４及び図５に示すように、上下移動機構２３の上下移動用昇降軸２３４と水平移動機構２４の水平移動用昇降軸２４４とが互いに近接してペアをなし、計６組のペアを軸線Ｏを中心として周方向に配置することにより、各ペア毎に水平移動機構２４の運動変換部２４６が簡素に構成できるようになる。また、ワークＷの巻胴部ｄのうち、短辺に対応する第二外周面ｄ２，第四外周面ｄ４には、それぞれ２本の押圧ガイド２１（又は２２）が配置される。そのために、第二外周面ｄ２，第四外周面ｄ４に向き合って配置される２本の押圧ガイド２１（又は２２）に関して、各々の水平移動機構２４（水平移動用昇降軸２４４）が内側に隣接し、各々の上下移動機構２３（上下移動用昇降軸２３４）が外側に離隔した状態で並ぶように配置されている。
【００４８】
図３及び図４に示すように、単一の押圧ガイド２１（又は２２）に対して、上下移動機構２３の上下移動用昇降リング２３３と水平移動機構２４の水平移動用昇降リング２４３とが上下方向に重ね合わせて配置される。また、押圧ガイド２１，２２の個数（実施例では６個）に合わせて、両昇降リング２３３，２４３のペアが複数段（実施例では６段）にわたり積み重ねられている。さらに、計１２本の上下移動用昇降軸２３４及び水平移動用昇降軸２４４は、軸線Ｏを中心として周方向に等間隔（すなわち３０°間隔）で放射状に配置され、かつ、６段１２枚の上下移動用昇降リング２３３及び水平移動用昇降リング２４３を上下方向に貫通している。
【００４９】
そして、各上下移動用昇降軸２３４は、対応する上下移動用昇降リング２３３とは固定ねじ２３４ａによって一体固定されているが、その他の上下移動用昇降リング２３３及びすべての水平移動用昇降リング２４３に対しては、ボールブッシュ２３４ｂ，２４４ｂを介して上下方向に相対摺動可能に挿通されている。同様に、各水平移動用昇降軸２４４は、対応する水平移動用昇降リング２４３とは固定ねじ２４４ａによって一体固定されているが、その他の水平移動用昇降リング２４３及びすべての上下移動用昇降リング２３３に対しては、ボールブッシュ２４４ｂ，２３４ｂを介して上下方向に相対摺動可能に挿通されている。なお、各昇降リング２３３，２４３の中央の孔には、保持機構２５の回転軸２５１が挿通されている（図３参照）。
【００５０】
以上で説明した通り、実施例に示す上部押圧ユニット２０Ｕ及び下部押圧ユニット２０Ｌには、ワークＷ（巻胴部ｄ）の周囲にそれぞれ最大６個の押圧ガイド２１，２２を配置可能である（図５参照）。ここからは、そのうち５個の押圧ガイド２１，２２を使用して、巻胴部ｄの周囲にＭ層Ｎ列（例えば５層８列）の巻線部ｍ（図１７参照）を形成する過程（手順）を説明する。
【００５１】
ところで、第一の機能として周回巻線ｍ１（図９（Ｃ）参照）を形成するための周回押圧ガイド２１は、第一外周面ｄ１，第二外周面ｄ２，第三外周面ｄ３に向き合ってそれぞれ１個ずつ配置され、第一外周面用押圧ガイド２１１（先頭部周回押圧ガイド；第一押圧部材），第二外周面用押圧ガイド２１２（中間部周回押圧ガイド；第一押圧部材），第三外周面用押圧ガイド２１３（末端部周回押圧ガイド；第一押圧部材）として用いられる（図８Ａ及び図８Ｂ参照）。また、第二の機能として斜め掛け巻線ｍ２（図１０（Ｂ）参照）を形成するための斜め掛け押圧ガイド２２は、第四外周面ｄ４に向き合って２個配置され、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ（第二押圧部材），終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅ（第二押圧部材）として用いられる（図８Ａ及び図８Ｂ参照）。
【００５２】
図５との対比から明らかなように、図８Ａ及び図８Ｂでは、図５において第二外周面ｄ２に向き合って配置された２個のうち１個を第二外周面用押圧ガイド２１２として用い、残りの１個を不使用としている。ただし、ワークＷ（スピンドル１１Ｕ，１１Ｌ）の回転方向やワークＷ及び平角線Ｌの形態によっては、第二外周面ｄ２に向き合って配置された２個を共に使用する場合もありうるので、その意味において本実施例で不使用の１個は予備的な構造と捉えることができる。また、このような予備的構造を有することによって、全体的な重量バランスをよくすることもできる。
【００５３】
このうち、周回押圧ガイド２１（２１１，２１２，２１３）は、図９や図１１において、巻胴部ｄの第一外周面ｄ１の外側鍔部ｙ寄りを各列の巻き始め位置として平角線Ｌの幅広面ＬＷ（図１８参照）を巻胴部ｄの周囲に巻き付ける際に、各列の巻き始め位置から軸線Ｏ方向の内側鍔部ｇ側（未巻線側；例えば上方側）に次第に遠ざかるように巻胴部ｄに巻き付けられた平角線Ｌを、軸線Ｏ方向の外側鍔部ｙ側（既巻線側；例えば下方側）へ押圧して周回巻線ｍ１を形成する。具体的には、周回方向の上流側に位置する周回押圧ガイド２１は、軸線Ｏ方向の外側鍔部ｙ側（既巻線側）へ押圧した平角線Ｌを引き続き押圧して、ノズル３１から引き出された平角線Ｌが、軸線Ｏ方向の内側鍔部ｇ側（未巻線側）に次第に遠ざかるように巻胴部ｄに巻き付けられることを許容する。上流側の周回押圧ガイド２１よりも周回方向の下流側に位置する周回押圧ガイド２１は、新たにノズル３１から引き出され巻胴部ｄに巻き付けられた平角線Ｌを軸線Ｏ方向の外側鍔部ｙ側（既巻線側）へ押圧する。
【００５４】
他方、斜め掛け押圧ガイド２２（２２Ｓ，２２Ｅ）は、図１０や図１２において、巻胴部ｄに対する前列の巻き終り位置から後列の巻き始め位置へ平角線Ｌを斜め移行する際に、前列の巻き終り位置を出発し、後列の巻き始め位置よりもさらに軸線Ｏ方向の内側鍔部ｇ側（未巻線側；例えば上方側）に遠ざかるように巻胴部ｄに巻き付けられた平角線Ｌを、軸線Ｏ方向の外側鍔部ｙ側（既巻線側；例えば下方側）へ押圧して斜め掛け巻線ｍ２を形成する。具体的には、斜め掛け開始側に位置する開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓは、斜め掛け開始位置にて平角線Ｌを押圧し、ノズル３１から引き出された平角線Ｌが、斜め掛け終了位置にて後列の巻き始め位置よりもさらに軸線Ｏ方向の内側鍔部ｇ側（未巻線側；例えば上方側）に遠ざかるように巻胴部ｄに巻き付けられることを許容する。斜め掛け終了側に位置する終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅは、新たにノズル３１から引き出され巻胴部ｄに巻き付けられた平角線Ｌを軸線Ｏ方向の外側鍔部ｙ側（既巻線側；例えば下方側）へ押圧する。
【００５５】
次に、このような巻線機１００によりワークＷの巻胴部ｄに巻線する方法について、図８Ａ〜図１７の工程説明図等を用いて工程順に説明する。このうち図１６は、各工程の説明図（図８Ａ〜図１５）における、押圧ガイドの作動タイミングを一覧表示したものである。なお、本実施例では、巻胴部ｄの周囲にＭ層Ｎ列（例えば５層８列）の巻線部ｍ（図１７参照）を形成するにあたり、上部押圧ユニット２０Ｕを用いて奇数層各列の巻線が行われ、下部押圧ユニット２０Ｌを用いて偶数層各列の巻線が行われる。そこで、以下の記述において、下部押圧ユニット２０Ｌについて説明する場合（例えば下部押圧ユニット２０Ｌを用いて偶数層を形成する場合）には、周回押圧ガイド２１＃や斜め掛け押圧ガイド２２＃のように、符号に＃のマークを付すこととする。
【００５６】
（１）ワークセット工程［図８Ａ，図８Ｂ，図１６］
下部スピンドル１１Ｌの上端部へ一体的に固定された下部側治具ＪＬに、ワークＷの外側鍔部ｙを載置固定する。一方、上部スピンドル１１Ｕの下端部により、上部側治具ＪＵを介して、ワークＷの内側鍔部ｇを押圧保持する。これによって、巻胴部ｄの断面中心は、スピンドル１１Ｌ，１１Ｕの軸線Ｏと一致した状態に維持される。そして、上部押圧ユニット２０Ｕの周回押圧ガイド２１１，２１２，２１３及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ，２２Ｅは、それぞれに対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ及び水平方向駆動モータ２４Ｄの駆動回転により、内側の１層目に移動し、かつ外側鍔部ｙの上方位置にて待機する。また、下部押圧ユニット２０Ｌの周回押圧ガイド２１１＃，２１２＃，２１３＃及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ＃，２２Ｅ＃は、それぞれに対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃及び水平方向駆動モータ２４Ｄ＃の駆動回転により、外側（巻線に支障のない場所）に退避した状態となる。なお、ノズルユニット３１から引き出された平角線Ｌの線端部ｅは、下部側治具ＪＬに設けられた線端保持部Ｈに保持されている。
【００５７】
（２）第１層第１列の周回巻線工程［図９，図１６］
スピンドルモータ１０１の駆動回転によりワークＷが軸線Ｏ周りで回転し、巻胴部ｄの第一外周面ｄ１の外側鍔部ｙ寄り（下端部）を巻き始め位置として、平角線Ｌの巻胴部ｄへの第１層第１列の巻き付けが開始される。このとき、ノズル３１は、送り用モータ３３の駆動回転により、上記巻き始め位置から軸線Ｏ方向の上方側（内側鍔部ｇ側；未巻線側）に遠ざかるように移動する。これにより、第１層第１列における第一外周面ｄ１への巻き付け時に、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと外側鍔部ｙとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の周回方向の隙間（以下、単に隙間ともいう）Ｇが形成される。さらに、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第一外周面用押圧ガイド２１１が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側（外側鍔部ｙ側；既巻線側）に移動し、平角線Ｌを押圧して外側鍔部ｙと密着させる（図９（Ａ））。
【００５８】
なお、隙間Ｇの大きさは、平角線Ｌの材質・寸法等によって適宜（例えば、隙間Ｇの最大寸法が、図１８に示す幅広面ＬＷの高さの５〜１０％程度になるように）調節される。また、第一外周面用押圧ガイド２１１の下方押圧と同期して、送り用モータ３３の駆動回転によりノズル３１を下方に移動させてもよい。さらに、送り用モータ３３と同時に往復移動用モータ３２や横移動用モータ３４を駆動回転して、ノズル３１の移動方向を調整してもよい。
【００５９】
第１層第１列における第二外周面ｄ２への巻き付け時において、第一外周面用押圧ガイド２１１が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の上方側に移動する。これにより、第１層第１列における第二外周面ｄ２においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと外側鍔部ｙとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第二外周面用押圧ガイド２１２が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して外側鍔部ｙと密着させる（図９（Ｂ））。
【００６０】
次に、第１層第１列における第三外周面ｄ３への巻き付け時において、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により第一外周面用押圧ガイド２１１は上方待機位置へ復帰する一方、第二外周面用押圧ガイド２１２が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の上方側に移動する。これにより、第１層第１列における第三外周面ｄ３においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと外側鍔部ｙとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第三外周面用押圧ガイド２１３が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して外側鍔部ｙと密着させる（図９（Ｃ））。このように、外側鍔部ｙと密着した状態で第１層第１列の周回巻線ｍ１が形成されるので、周回巻線ｍ１の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。
【００６１】
（３）第１層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線工程［図１０，図１６］
第１層第１列における第四外周面ｄ４への巻き付けでは、巻胴部ｄに対する第１列の巻き終り位置から第２列の巻き始め位置へ平角線Ｌを斜め移行する必要がある。そこで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により第二外周面用押圧ガイド２１２は上方待機位置へ復帰する一方、第三外周面用押圧ガイド２１３が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓが斜め掛け開始位置にて平角線Ｌを押圧する（図１０（Ａ））。なお、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓが押圧を開始したら、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄを駆動回転して第三外周面用押圧ガイド２１３を上方待機位置へ復帰させてよい。
【００６２】
次に、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は第１列の巻き終り位置を出発し、第２列の巻き始め位置よりもさらに軸線Ｏ方向の上方側（内側鍔部ｇ側；未巻線側）に遠ざかるように移動する。これにより、第１層第１列における第四外周面ｄ４においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第１列の周回巻線ｍ１の始端部との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の斜め移行の隙間（以下、単に隙間ともいう）Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅが、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側（外側鍔部ｙ側；既巻線側）に移動し、平角線Ｌを押圧して第１列の周回巻線ｍ１の始端部と密着させる（図１０（Ｂ））。このように、第１列の周回巻線ｍ１の始端部と密着した状態で第１層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線ｍ２が形成されるので、斜め掛け巻線ｍ２の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。
【００６３】
（４）第１層第２列の周回巻線工程［図１１，図１６］
第１層第２列へ移行後の第一外周面ｄ１への巻き付け時において、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓは上方待機位置へ復帰する一方、終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅが引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の上方側に移動する。これにより、第１層第２列における第一外周面ｄ１においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第１列の周回巻線ｍ１との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第一外周面用押圧ガイド２１１が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して第１列の周回巻線ｍ１と密着させる（図１１（Ａ））。
【００６４】
第１層第２列における第二外周面ｄ２への巻き付け時において、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅは上方待機位置へ復帰する一方、第一外周面用押圧ガイド２１１が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の上方側に移動する。これにより、第１層第２列における第二外周面ｄ２においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第１列の周回巻線ｍ１との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第二外周面用押圧ガイド２１２が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して第１列の周回巻線ｍ１と密着させる（図１１（Ｂ））。
【００６５】
次に、第１層第２列における第三外周面ｄ３への巻き付け時において、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により第一外周面用押圧ガイド２１１は上方待機位置へ復帰する一方、第二外周面用押圧ガイド２１２が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の上方側に移動する。これにより、第１層第２列における第三外周面ｄ３においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第１列の周回巻線ｍ１との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、第三外周面用押圧ガイド２１３が、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して第１列の周回巻線ｍ１と密着させる（図１１（Ｃ））。このように、第１層第１列の周回巻線ｍ１と密着した状態で第２列の周回巻線ｍ１が形成されるので、第２列の周回巻線ｍ１の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。
【００６６】
（５）第１層第２列から第３列に至る斜め掛け巻線工程［図１２，図１６］
第１層第２列における第四外周面ｄ４への巻き付けでは、巻胴部ｄに対する第２列の巻き終り位置から第３列の巻き始め位置へ平角線Ｌを斜め移行する必要がある。そこで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により第二外周面用押圧ガイド２１２は上方待機位置へ復帰する一方、第三外周面用押圧ガイド２１３が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓが斜め掛け開始位置にて平角線Ｌを押圧する（図１２（Ａ））。なお、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓが押圧を開始したら、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄを駆動回転して第三外周面用押圧ガイド２１３を上方待機位置へ復帰させてよい。
【００６７】
次に、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は第２列の巻き終り位置を出発し、第３列の巻き始め位置よりもさらに軸線Ｏ方向の上方側に遠ざかるように移動する。これにより、第１層第２列における第四外周面ｄ４においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第２列の周回巻線ｍ１の始端部との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄの駆動回転により、終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅが、この隙間Ｇをなくすように、上方待機位置から軸線Ｏ方向の下方側に移動し、平角線Ｌを押圧して第２列の周回巻線ｍ１の始端部と密着させる（図１２（Ｂ））。このように、第２列の周回巻線ｍ１の始端部と密着した状態で第１層第２列から第３列に至る斜め掛け巻線ｍ２が形成されるので、斜め掛け巻線ｍ２の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。
【００６８】
（６）第１層最終列の周回巻線工程［図１３，図１６］
上記周回巻線工程と斜め掛け巻線工程とを交互に繰り返すことにより、第１層の巻数が所定の最終列数（例えば８列）へ向かって増大していく。これまでの説明から明らかなように、周回巻線工程及び斜め掛け巻線工程では周回巻線ｍ１及び斜め掛け巻線ｍ２が高占積率で高精度に形成されるので、最終列の巻胴部ｄには、平角線Ｌが周囲を１周するだけのスペースのみが残る。したがって、最終列の巻線では、最終列用に残されたスペースをノズル３１から引き出された平角線Ｌで埋めるだけの作業ですみ、周回押圧ガイド２１１，２１２，２１３や斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ，２２Ｅに対して、平角線Ｌ押圧前の待機場所を確保する必要がない。
【００６９】
すなわち、第１層最終列においては、下部押圧ユニット２０Ｌの周回押圧ガイド２１１＃，２１２＃，２１３＃及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ＃，２２Ｅ＃に加えて、上部押圧ユニット２０Ｕの周回押圧ガイド２１１，２１２，２１３及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ，２２Ｅも、それぞれに対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ及び水平方向駆動モータ２４Ｄの駆動回転により、外側（巻線に支障のない場所）に退避した状態とする。そして、ノズル３１から引き出された平角線Ｌを、第一外周面ｄ１、第二外周面ｄ２、第三外周面ｄ３及び第四外周面ｄ４の上端部（内側鍔部ｇとの接続部）に残された最終列用スペースに挿入する（図１３（Ａ）→（Ｂ）→（Ｃ））。
【００７０】
（７）押圧ガイドチェンジ工程［図１６］
上部押圧ユニット２０Ｕの周回押圧ガイド２１１，２１２，２１３及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ，２２Ｅは、それぞれに対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ及び水平方向駆動モータ２４Ｄの駆動回転により、外側（巻線に支障のない場所）に退避した状態となる。また、下部押圧ユニット２０Ｌの周回押圧ガイド２１１＃，２１２＃，２１３＃及び斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ＃，２２Ｅ＃は、それぞれに対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃及び水平方向駆動モータ２４Ｄ＃の駆動回転により、内側の２層目に移動し、かつ内側鍔部ｇの下方位置にて待機する。なお、押圧ガイドチェンジ工程は第１層最終列の周回巻線工程と同時平行で行うことができる。
【００７１】
（８）第２層第１列の周回巻線工程［図１４，図１６］
スピンドルモータ１０１の駆動回転（ワークＷの軸線Ｏ周りでの回転）を継続したまま、巻胴部ｄの第一外周面ｄ１の内側鍔部ｇ寄り（上端部）を巻き始め位置として、平角線Ｌの巻胴部ｄへの第２層第１列の巻き付けが開始される。このとき、ノズル３１は、送り用モータ３３の駆動回転により、上記巻き始め位置から軸線Ｏ方向の下方側（外側鍔部ｙ側；未巻線側）に遠ざかるように移動する。これにより、第２層第１列における第一外周面ｄ１への巻き付け時に、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと内側鍔部ｇとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。さらに、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により、第一外周面用押圧ガイド２１１＃が、この隙間Ｇをなくすように、下方待機位置から軸線Ｏ方向の上方側（内側鍔部ｇ側；既巻線側）に移動し、平角線Ｌを押圧して内側鍔部ｇと密着させる（図１４（Ａ））。
【００７２】
第２層第１列における第二外周面ｄ２への巻き付け時において、第一外周面用押圧ガイド２１１＃が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の下方側に移動する。これにより、第２層第１列における第二外周面ｄ２においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと内側鍔部ｇとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により、第二外周面用押圧ガイド２１２＃が、この隙間Ｇをなくすように、下方待機位置から軸線Ｏ方向の上方側に移動し、平角線Ｌを押圧して内側鍔部ｇと密着させる（図１４（Ｂ））。
【００７３】
次に、第２層第１列における第三外周面ｄ３への巻き付け時において、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により第一外周面用押圧ガイド２１１＃は下方待機位置へ復帰する一方、第二外周面用押圧ガイド２１２＃が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は軸線Ｏ方向の下方側に移動する。これにより、第２層第１列における第三外周面ｄ３においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと内側鍔部ｇとの間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により、第三外周面用押圧ガイド２１３＃が、この隙間Ｇをなくすように、下方待機位置から軸線Ｏ方向の上方側に移動し、平角線Ｌを押圧して内側鍔部ｇと密着させる（図１４（Ｃ））。このように、内側鍔部ｇと密着した状態で第２層第１列の周回巻線ｍ１が形成されるので、周回巻線ｍ１の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。
【００７４】
（９）第２層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線工程［図１５，図１６］
第２層第１列における第四外周面ｄ４への巻き付けでは、巻胴部ｄに対する第１列の巻き終り位置から第２列の巻き始め位置へ平角線Ｌを斜め移行する必要がある。そこで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により第二外周面用押圧ガイド２１２＃は下方待機位置へ復帰する一方、第三外周面用押圧ガイド２１３＃が引き続き平角線Ｌの押圧状態を維持したままで、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ＃が斜め掛け開始位置にて平角線Ｌを押圧する（図１５（Ａ））。なお、開始側斜め掛け押圧ガイド２２Ｓ＃が押圧を開始したら、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃を駆動回転して第三外周面用押圧ガイド２１３＃を下方待機位置へ復帰させてよい。
【００７５】
次に、送り用モータ３３の駆動回転により、ノズル３１は第１列の巻き終り位置を出発し、第２列の巻き始め位置よりもさらに軸線Ｏ方向の下方側（外側鍔部ｙ側；未巻線側）に遠ざかるように移動する。これにより、第２層第１列における第四外周面ｄ４においても、ノズル３１から引き出された平角線Ｌと第１列の周回巻線ｍ１の始端部との間には、下流側ほど大きくなるくさび状の隙間Ｇが形成される。そして、対応する上下方向駆動モータ２３Ｄ＃の駆動回転により、終了側斜め掛け押圧ガイド２２Ｅ＃が、この隙間Ｇをなくすように、下方待機位置から軸線Ｏ方向の上方側（内側鍔部ｇ側；既巻線側）に移動し、平角線Ｌを押圧して第１列の周回巻線ｍ１の始端部と密着させる（図１５（Ｂ））。このように、第１列の周回巻線ｍ１の始端部と密着した状態で第２層第１列から第２列に至る斜め掛け巻線ｍ２が形成されるので、斜め掛け巻線ｍ２の形成途中における平角線Ｌの引っ掛かりや傾きに基づく不良巻き付け状態が発生しにくい。なお、上記周回巻線工程と斜め掛け巻線工程とを交互に繰り返すことにより、層数及び巻数を適宜増大させることができる。
【００７６】
（１０）多極電機子組立工程［図１７］
すべてのワークＷ（ｕ１〜ｕ４，ｖ１〜ｖ４，ｗ１〜ｗ４）に対して巻胴部ｄへの巻線が終了したら、各ワークＷを所定の順序で円環状に並べ、各相毎の線端部ｅの結線Ｃと隣接する外側鍔部ｙの溶接Ｂを行って、多極電機子Ａが完成する。
【００７７】
このように、正規の巻線位置よりも軸線Ｏ方向の未巻線側（例えば下方側）に次第に遠ざかるように平角線Ｌを巻胴部ｄに巻き付けてから、巻き付け直後の平角線Ｌを周回押圧ガイド２１又は斜め掛け押圧ガイド２２が軸線Ｏ方向の既巻線側（例えば上方側）へ押圧することによって、巻胴部ｄに巻き付けられた平角線Ｌを正規の巻線位置に移動させる。これによって、巻線中の平角線Ｌが前列の巻線の角部に引っ掛かってずれたり傾斜したりするような不良巻き付け状態の発生を防止できるので、高速、高占積率、高精度にて複数列（例えば１０列）かつ複数層（例えば５層）の巻線部ｍを巻胴部ｄに形成することができるようになる。
【００７８】
以上の実施例では、上部押圧ユニット２０Ｕを用いて奇数層各列の巻線を行い、下部押圧ユニット２０Ｌを用いて偶数層各列の巻線を行ったが、下部押圧ユニット２０Ｌで奇数層の巻線を行い、上部押圧ユニット２０Ｕで偶数層の巻線を行うことはもちろん可能である。また、図８Ａ及び図８Ｂに示すワークセット工程では、下部スピンドル１１Ｌ（下部側治具ＪＬ）にワークＷの外側鍔部ｙを載置固定し、上部スピンドル１１Ｕ（上部側治具ＪＵ）で内側鍔部ｇを押圧保持したが、下部スピンドル１１Ｌに内側鍔部ｇを載置固定し、上部スピンドル１１Ｕで外側鍔部ｙを押圧保持することもできる。
【００７９】
さらに、スピンドル１１Ｕ，１１Ｌ及びワーク駆動機構１２，１２を、いずれか一方（例えば下部側）のみで構成してもよい。そして、周回押圧ガイド２１及び斜め掛け押圧ガイド２２の個数、設置位置、形状等について、実施例には限定されず、適宜変更できる。
【符号の説明】
【００８０】
１０Ｕ      上部ワークユニット（上部保持ユニット；ワークユニット）
１０Ｌ      下部ワークユニット（下部保持ユニット；ワークユニット）
１１Ｕ      上部スピンドル（スピンドル軸）
１１Ｌ      下部スピンドル（スピンドル軸）
１２        ワーク駆動機構
１２１      主軸側タイミングプーリ
１２２      スピンドル側タイミングプーリ
１２３      タイミングベルト
２０Ｕ      上部押圧ユニット（奇数層用押圧ユニット；押圧ユニット）
２０Ｌ      下部押圧ユニット（偶数層用押圧ユニット；押圧ユニット）
２１        周回押圧ガイド（第一押圧部材）
２１１      第一外周面用押圧ガイド（先頭部周回押圧ガイド；第一押圧部材）
２１２      第二外周面用押圧ガイド（中間部周回押圧ガイド；第一押圧部材）
２１３      第三外周面用押圧ガイド（末端部周回押圧ガイド；第一押圧部材）
２２        斜め掛け押圧ガイド（第二押圧部材）
２２Ｓ      開始側斜め掛け押圧ガイド（第二押圧部材）
２２Ｅ      終了側斜め掛け押圧ガイド（第二押圧部材）
２３        上下移動機構（押圧列変更機構；第一移動機構；第二移動機構）
２３Ｄ      上下方向駆動モータ（第一駆動源；第二駆動源）
２３１      ボールねじ（第一駆動軸；第二駆動軸）
２３２      連結ブラケット
２３２ａ    カムフォロア（ブラケット側係合部）
２３３      上下移動用昇降リング
２３３ａ    係合カム（リング側係合部）
２３４      上下移動用昇降軸（第一移動軸；第二移動軸）
２３４ａ    固定ねじ
２３４ｂ    ボールブッシュ
２３５      上下移動ブロック
２４        水平移動機構（押圧層変更機構；第三移動機構；第四移動機構）
２４Ｄ      水平方向駆動モータ（第三駆動源；第四駆動源）
２４１      ボールねじ（第三駆動軸；第四駆動軸）
２４２      連結ブラケット
２４２ａ    カムフォロア（ブラケット側係合部）
２４３      水平移動用昇降リング
２４３ａ    係合カム（リング側係合部）
２４４      水平移動用昇降軸（第三移動軸；第四移動軸）
２４４ａ    固定ねじ
２４４ｂ    ボールブッシュ
２４５      水平移動ブロック
２４６      運動変換部
２４６ａ    ベルクランク
２４６ｂ    直線状案内部材
２５        保持機構
２５１      回転軸
２５２      固定フレーム
２５３      連結軸
３０        ノズルユニット（巻線機構；巻線手段）
３１        ノズル
３２        往復移動用モータ（前後移動モータ）
３３        送り用モータ（上下移動モータ）
３４        横移動用モータ（左右移動モータ）
１００      縦型スピンドル巻線機（巻線機）
１０１      スピンドルモータ（回転駆動源）
１０２      主軸
Ｏ          軸線
Ａ          多極電機子
Ｌ          平角線（線材）
ＬＷ        幅広面
Ｇ          隙間
Ｗ（ｕ１〜ｕ４，ｖ１〜ｖ４，ｗ１〜ｗ４）  ワーク（分割コア式ワーク）
ｍ          巻線部
ｍ１        周回巻線
ｍ２        斜め掛け巻線
Ｙ          ヨーク部
ｙ          外側鍔部
ｐ          極部
ｄ          巻胴部
ｇ          内側鍔部
【図１】
0005610887.tif 000002
【図２】
0005610887.tif 000003
【図３】
0005610887.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
0005610887.tif 000007
【図７】
0005610887.tif 000008
【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
0005610887.tif 000010
【図９】
0005610887.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
0005610887.tif 000013
【図１２】
0005610887.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0005610887.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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