(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
バーナと、このバーナに対する燃料供給のオン・オフを切り替えるための複数の電磁弁と、これら複数の電磁弁を駆動するための電磁弁駆動装置と、を備えている燃焼装置において、前記複数の電磁弁のうち、所定の電磁弁を開状態とした後の開弁状態保持期間中に、前記所定の電磁弁のソレノイドに直流電圧を断続的に印加して電力供給を行なう工程を有している、電磁弁の駆動方法であって、
前記開弁状態保持期間中において、前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を所定の時期に一時的に高くして、前記ソレノイドへの供給電力を増大し、前記所定の電磁弁が閉状態となっていた場合にこの電磁弁に開弁動作を再度行なわせることが可能な再弁開用期間を設ける一方、
前記複数の電磁弁のうち、一部の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあり、かつこの一部の電磁弁について前記再弁開用期間を設定すべき時期に重なるようにして他の一部の電磁弁を閉状態から開状態に弁開動作を行なう旨の動作指令があったときには、この動作指令に対応する弁開動作を優先させて、この弁開動作が終了した後に前記再弁開用期間を設定することを特徴とする、電磁弁の駆動方法。
【請求項２】
バーナと、このバーナに対する燃料供給のオン・オフを切り替えるための複数の電磁弁と、これら複数の電磁弁を駆動するための電磁弁駆動装置と、を備えており、
前記電磁弁駆動装置は、
前記複数の電磁弁のソレノイドに対する直流電圧印加をオン・オフ制御するためのスイッチング手段と、
このスイッチング手段を動作させるための制御信号としてＰＷＭ信号を出力可能な信号出力手段と、
を備えている、燃焼装置であって、
前記信号出力手段は、前記電磁弁が開状態とされた後の開弁状態保持期間中にＰＷＭ信号を出力するときには、前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を所定の時期に一時的に高くして、前記ソレノイドへの供給電力を増大し、前記電磁弁が閉状態となっていた場合にこの電磁弁に開弁動作を再度行なわせることが可能な再弁開用期間が設けられるように構成されており、
前記複数の電磁弁のうち、一部の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあり、かつこの一部の電磁弁について前記再弁開用期間を設定すべき時期に重なるようにして他の一部の電磁
弁を閉状態から開状態に弁開動作を行なう旨の動作指令があったときには、この動作指令に対応する弁開動作を優先させて、この弁開動作が終了した後に前記再弁開用期間が設定されるように構成されていることを特徴とする、燃焼装置。
【請求項３】
前記信号出力手段が前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を一時的に高くする所定の時期は、予め定められた時間間隔で周期的に訪れるように構成されている、請求項２に記載の燃焼装置。
【請求項４】
前記開弁状態保持期間中に前記複数の電磁弁が閉状態となる要因の所定の現象を検出するための検出手段をさらに備えており、
前記信号出力手段が前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を一時的に高くする所定の時期は、前記検出手段を利用して前記所定の現象が検出されたときである、請求項２または３に記載の燃焼装置。
【請求項５】
前記複数の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあるときには、前記再弁開用期間の設定時期が互いに重ならないように構成されている、請求項２ないし４のいずれかに記載の燃焼装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体制御などに用いられる電磁弁を好適に駆動するための方法、および燃焼装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電磁弁は、たとえば燃焼装置における燃料供給のオン・オフ切り替えに用いられる。このような電磁弁を駆動する装置の一例として、特許文献１に記載のものがある。同文献に記載された装置は、電磁弁をＰＷＭ（Pulse Width Modulation：パルス幅変調）方式で駆動するものであり、前記電磁弁のソレノイドに対する直流電圧印加をオン・オフするためのスイッチング素子を具備し、このスイッチング素子を動作させるための制御信号としてＰＷＭ信号が用いられている。前記電磁弁に弁開動作を行なわせるときには、前記スイッチング素子にデューティ比１００％の信号が入力される。また、前記電磁弁が開状態となった後には、その状態を保持させるための手段として、前記スイッチング素子には弁開動作時よりもデューティ比が低くされたＰＷＭ信号が入力される。このような構成によれば、前記電磁弁の弁開動作時には、前記ソレノイドへの供給電力を大きくし、弁開動作の確実化を図ることができる。一方、その後に開弁状態を保持するときには、前記ソレノイドへの供給電力量を抑制し、省エネを図ることができる。
【０００３】
しかしながら、前記従来技術においては、次に述べるように、未だ改善すべき余地があった。
【０００４】
すなわち、前記従来技術においては、前記電磁弁の開弁状態保持期間中は、ソレノイドに対して弁開動作時よりもデューティ比の低い電圧印加が行なわれるに過ぎず、ソレノイドへの供給電力が常時抑制されている。このため、開弁状態保持期間中に、瞬時停電（たとえば動作制御用のマイクロコンピュータがリセットしない程度の短時間の停電）が発生し、前記電磁弁が一旦閉状態になると、その後にソレノイドへの電力供給が再開されたとしても、その電力は小さく、前記電磁弁を開状態に適切に復帰させることができない場合が生じる。また、電磁弁が取り付けられている配管経路内に大きな圧力変動を生じたような場合にも、電磁弁が開状態から閉状態に不意に切り替わる場合があるが、前記従来技術においてはそのような場合にも電磁弁を開状態に復帰させることができない場合がある。これでは、電磁弁が本来的には開状態であるべき処が、実際には閉状態にあり、電磁弁を正確に駆動する上で改善することが要望される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭５８−６５３８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであり、電磁弁の開弁状態保持期間中の消費電力を抑制しつつ、たとえば瞬時停電などに起因して電磁弁が閉状態となる現象を生じてもこの電磁弁を開状態に復帰させて電磁弁を適正に駆動することが可能な電磁弁の駆動方法、および燃焼装置を提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００８】
本発明の第１の側面により提供される電磁弁の駆動方法は、バーナと、このバーナに対する燃料供給のオン・オフを切り替えるための複数の電磁弁と、これら複数の電磁弁を駆動するための電磁弁駆動装置と、を備えている燃焼装置において、前記複数の電磁弁のう
ち、所定の電磁弁を開状態とした後の開弁状態保持期間中に、前記所定の電磁弁のソレノイドに直流電圧を断続的に印加して電力供給を行なう工程を有している、電磁弁の駆動方法であって、前記開弁状態保持期間中において、前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を所定の時期に一時的に高くして、前記ソレノイドへの供給電力を増大し、前記所定の電磁弁が閉状態となっていた場合にこの電磁弁に開弁動作を再度行なわせることが可能な再弁開用期間を設ける一方、前記複数の電磁弁のうち、一部の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあり、かつこの一部の電磁弁について前記再弁開用期間を設定すべき時期に重なるようにして他の一部の電磁弁を閉状態から開状態に弁開動作を行なう旨の動作指令があったときには、この動作指令に対応する弁開動作を優先させて、この弁開動作が終了した後に前記再弁開用期間を設定することを特徴としている。
【０００９】
このような構成によれば、電磁弁の開弁状態保持期間中において、たとえば瞬時停電の発生やその他の事情に起因して電磁弁が閉状態となる事態を生じても、その後の所定の時期に再弁開用期間が設けられて、前記電磁弁のソレノイドには大きな電力が供給される。したがって、前記電磁弁を開状態に復帰させることが確実化され、電磁弁を本来の意図に沿うように適切に駆動することができる。また、前記した再弁開用期間は、一時的に設けられるに過ぎず、開弁状態保持期間の他の期間中においては、低いデューティ比でソレノイドに電圧を印加するために、消費電力が大幅に上昇するといった不具合もない。
さらに、前記構成によれば、電磁弁に弁開動作を行なわせる際に、これとは別の電磁弁が再弁開用期間とされてこの電磁弁に対して大きな電力供給が同時になされることが防止されるために、弁開動作対象の電磁弁に対して所定の大きさの電力を的確に供給し、弁開動作を適切に行なわせることができる。また、複数の電磁弁に同時に大きな電力供給を行なうことが回避されるために、直流電源の容量を小さくするのにより好ましいものとなる。
【００１０】
本発明の第２の側面により提供される燃焼装置は、バーナと、このバーナに対する燃料供給のオン・オフを切り替えるための複数の電磁弁と、これら複数の電磁弁を駆動するための電磁弁駆動装置と、を備えており、前記電磁弁駆動装置は、前記複数の電磁弁のソレノイドに対する直流電圧印加をオン・オフ制御するためのスイッチング手段と、このスイッチング手段を動作させるための制御信号としてＰＷＭ信号を出力可能な信号出力手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記信号出力手段は、前記電磁弁が開状態とされた後の開弁状態保持期間中にＰＷＭ信号を出力するときには、前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を所定の時期に一時的に高くして、前記ソレノイドへの供給電力を増大し、前記電磁弁が閉状態となっていた場合にこの電磁弁に開弁動作を再度行なわせることが可能な再弁開用期間が設けられるように構成されており、前記複数の電磁弁のうち、一部の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあり、かつこの一部の電磁弁について前記再弁開用期間を設定すべき時期に重なるようにして他の一部の電磁弁を閉状態から開状態に弁開動作を行なう旨の動作指令があったときには、この動作指令に対応する弁開動作を優先させて、この弁開動作が終了した後に前記再弁開用期間が設定されるように構成されていることを特徴としている。
【００１１】
このような構成によれば、本発明の第１の側面により提供される電磁弁の駆動方法を適切に実施することが可能であり、本発明の電磁弁の駆動方法について述べたのと同様な効果を得ることができる。
【００１２】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記信号出力手段が前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を一時的に高くする所定の時期は、予め定められた時間間隔で周期的に訪れるように構成されている。
【００１３】
このような構成によれば、開状態にある電磁弁が閉状態となる事態が如何なる時期に生じても、その後に再弁開用期間を略確実に到来させることが可能となる。したがって、電磁弁を開状態に復帰させる動作を確実化するのに、より好ましいものとなる。
【００１４】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記開弁状態保持期間中に前記複数の電磁弁が閉状態となる要因の所定の現象を検出するための検出手段をさらに備えており、前記信号出力手段が前記ソレノイドへの印加電圧のデューティ比を一時的に高くする所定の時期は、前記検出手段を利用して前記所定の現象が検出されたときである。
【００１５】
このような構成によれば、開状態にある電磁弁が閉状態となったときには、再弁開用期間が直ちに設けられることとなり、電磁弁を開状態に復帰させる動作の迅速化を図ることができる。
【００１６】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記複数の電磁弁が前記開弁状態保持期間にあるときには、前記再弁開用期間の設定時期が互いに重ならないように構成されている。
【００１７】
このような構成によれば、電磁弁に電力供給を行なうための直流電源の容量を小さくするのに好ましいものとなる。すなわち、複数の電磁弁のそれぞれに再弁開用期間が同時に重なって設定されたのでは、直流電源からの出力電力が多大となるため、直流電源容量を大きくする必要があるが、前記構成によれば、そのようなことを解消することができる。また、複数の電磁弁がいずれも閉状態となっていたときには、これら複数の電磁弁の開状態への復帰時期がずれることとなり、複数の電磁弁が一斉に開状態となることが防止される。これは、電磁弁がたとえばガス燃焼装置における燃料供給のオン・オフ用途に用いられている場合において、ガス燃焼装置の各バーナに燃料が一斉に供給されていわゆる爆発着火またはこれに近い状態の着火が生じることを防止するのに有効である。
【００２２】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係る燃焼装置の概略の構成の一例を示す説明図である。
【図２】図１に示す燃焼装置が具備する電磁弁駆動装置を示す説明図である。
【図３】図２に示す電磁弁駆動装置の制御部から出力されるＰＷＭ信号の一例を示す説明図である。
【図４】図３に示すＰＷＭ信号に基づいて電磁弁のソレノイドに流れる電流の波形を示す説明図である。
【図５】図２に示す電磁弁駆動装置の制御部の動作制御手順の一例を示すフローチャートである。
【図６】図２に示す電磁弁駆動装置の制御部から複数のＰＷＭ信号を出力する場合の一例を示す説明図である。
【図７】図２に示す電磁弁駆動装置の制御部から複数のＰＷＭ信号を出力する場合の他の例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２５】
図１および図２は、本発明が適用された電磁弁駆動装置を備えた燃焼装置の一例を示している。図１に示すように、本実施形態の燃焼装置Ｃは、ガス燃焼装置であり、複数のガスバーナ１（１ａ〜１ｅ）、燃料ガス供給路２、複数の電磁弁Ｖ０〜Ｖ５、電動弁Ｖ２０、圧力センサ８、および制御部５を用いて構成された電磁弁駆動装置ＳＤを具備している。
【００２６】
燃焼装置Ｃは、たとえば一般給湯や風呂給湯などを行なうための温水装置（図示略）の構成要素として用いられ、温水装置の湯水加熱用の熱交換器（図示略）に燃焼ガスを供給するのに利用されるものである。ただし、本発明に係る燃焼装置は、このような用途に用いられるものに限定されないことは言う迄もない。ガスバーナ１ａ〜１ｃは、たとえば前記温水装置において一般給湯を行なう際に駆動燃焼させるためのものであるのに対し、ガスバーナ１ｄ，１ｅは、風呂給湯を行なう際に駆動燃焼させるためのものである。複数のガスバーナ１の上方には、点火プラグ３０ａ，３０ｂ、および炎検出用のフレームロッド３１ａ，３１ｂが設けられている。
【００２７】
燃料ガス供給路２は、外部に敷設されたガス管（図示略）から燃料ガス供給を受ける元管２０と、この元管２０から分岐して複数のガスバーナ１のそれぞれに一端が接続された複数の分岐管２１とを有している。複数の電磁弁Ｖ０〜Ｖ５は、開閉弁であり、元管２０および複数の分岐管２１に取り付けられている。電動弁Ｖ２０は、燃料ガス流量を無段階に制御可能な比例弁であり、元管２０に取り付けられている。この電動弁Ｖ２０は、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５と同様に制御部５により制御されるが、本発明は電動弁の制御を対象とするものではないため、その説明は省略する。電磁弁Ｖ０〜Ｖ５は、ともに停電時弁閉タイプであって、これらの構造自体は従来既知の電磁弁と同様である。したがって、その詳細な説明は省略する。電磁弁Ｖ０〜Ｖ５は、図２で示すソレノイドＳ０〜Ｓ５を具備しており、これらのソレノイドＳ０〜Ｓ５に通電がなされることによって個々に弁開動作を行なわせることが可能である。
【００２８】
図２に示すように、電磁弁駆動装置ＳＤは、前記した制御部５に加え、複数のソレノイドＳ０〜Ｓ５への電力供給源となる直流電源回路４（直流電源）、たとえばＦＥＴを用いて構成された複数のスイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５、および安全回路部６を有している。複数のソレノイドＳ０〜Ｓ５とスイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５とは、互いに直列接続されているが、これらは直流電源回路４の接続配線Ｌ１とグランド配線Ｌ２との間に並列接続されている。複数のスイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５のオン・オフ動作により、複数のソレノイドＳ０〜Ｓ５への電圧印加（通電）が制御される。
【００２９】
制御部５は、マイクロコンピュータを用いて構成されており、スイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５を動作させるための制御信号としてＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ５を出力可能である。したがって、この制御部５は、本発明でいう信号出力手段の一例に相当する。ただし、スイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５に対するＰＷＭ信号の入力は、制御部５と安全回路部６とから信号入力を受けるアンド回路ＡＮＤ０〜ＡＮＤ５を介して行なわれる構成とされている。より具体的には、安全回路部６は、燃焼装置Ｃについての所定の異常を検出可能であり、燃焼装置Ｃに所定の異常がないときには、アンド回路ＡＮＤ０〜ＡＮＤ５の入力端子に常時「Ｈ」の信号を出力する。このため、制御部５からアンド回路ＡＮＤ０〜ＡＮＤ５の他の入力端子に対してＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ５が入力されると、これと同一波形のＰＷＭ信号がアンド回路ＡＮＤ０〜ＡＮＤ５からスイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５に入力される。このことにより、スイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５は前記ＰＷＭ信号に対応してオン・オフし、複数のソレノイドＳ０〜Ｓ５に対する直流電圧印加が断続的になされる。
【００３０】
安全回路部６は、燃焼装置Ｃに所定の異常が生じた場合には、アンド回路ＡＮＤ０〜ＡＮＤ５への入力信号を「Ｌ」とする。したがって、この場合には、スイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５はいずれもオフ状態となって、ソレノイドＳ０〜Ｓ５への通電は停止される。すると、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５は閉状態となり、ガスバーナ１への燃料ガス供給は遮断される。燃焼装置Ｃにおける安全対策手段としては、前記以外の手段として、直流電源回路４とソレノイドＳ０〜Ｓ５との間にスイッチング素子７０を設け、かつ異常発生時には、安全回路部６および制御部５からナンド回路７１への信号出力の切り替えによってスイッチング素子７０をオフ状態とする手段も設けられている。また、ソレノイドＳ０〜Ｓ５とスイッチング素子ＳＷ０〜ＳＷ５との間の電圧信号は、バッファ回路７２を備えた複数の監視用配線部Ｌ３を介して制御部５に入力されるように構成されている。制御部５は、この制御部５自身が出力するＰＷＭ信号に対し、監視用配線部Ｌ３を介して入力される信号が適切に対応していない場合には、異常が発生したものと判断するように構成されている。
【００３１】
圧力センサ８は、燃料ガス供給路２のうち、たとえば電磁弁ＶＯよりも上流側（電磁弁Ｖ０の一次圧側）の所定値以上の圧力変動を検出するためのものであり、本発明でいう検出手段の一例に相当する。電磁弁Ｖ０が開状態にある際に電磁弁Ｖ０の一次圧が異常上昇した際には電磁弁Ｖ０が閉状態となる虞がある。圧力センサ８は、そのような現象を検出するためのものである。圧力センサ８から制御部５に信号入力がなされることにより、制御部５は前記現象の有無を判断可能である。また、制御部５には、直流電源回路部４の電圧を示すデータが配線Ｌ４を介して入力可能とされている。配線Ｌ４を介して直流電源回路部４の電圧を示すデータを制御部５に入力させる手段は、本発明でいう検出手段の他の例に相当する。電磁弁Ｖ０〜Ｖ５が開状態にある場合において、直流電源回路部４に瞬時停電を生じると、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５が閉状態となる。制御部５は、前記電圧を示すデータに基づき瞬時停電が生じたか否かを判断可能である。制御部５は、ＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ５を出力して電磁弁Ｖ０〜Ｖ５の駆動制御を行なうが、その具体的な内容については後述する。
【００３２】
次に、前記した燃焼装置Ｃにおける電磁弁の駆動方法の一例ならびに作用について、図５のフローチャートを参照しつつ説明する。ただし、説明の簡単のため、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５のうち、１つの電磁弁Ｖ０のみを駆動させる場合を代表例として説明する。
【００３３】
まず、ガスバーナ１を駆動燃焼させるべく、制御部５が弁開指令を受けると（Ｓ１０：ＹＥＳ）、制御部５は、ＰＷＭ信号ｓ１を出力し、電磁弁Ｖ０の弁開動作を実行させる。この弁開動作用期間としては、図３に示すように、第１期間Ｐ１および第２期間Ｐ２が設定される。第１期間Ｐ１および第２期間Ｐ２の長さは、たとえばともに２００ｍｓであるが、これに限定されない。制御部５は、第１期間Ｐ１においては、たとえばデューティ比５０％のＰＷＭ信号ｓ０を出力する（Ｓ１１）。図３では概略的に示されているが、ＰＷＭ信号ｓ０は、断続的な複数のパルス列波形である。スイッチング素子ＳＷ０においては、ＰＷＭ信号ｓ０に対応したオン・オフ動作がなされ、ソレノイドＳ０には前記デューティ比での断続的な電圧印加がなされる。次いで、制御部５は、第２期間Ｐ２においては、デューティ比１００％の信号を出力する（Ｓ１２）。その結果、第２期間Ｐ２の全期間にわたってソレノイドＳ０には連続した電圧印加がなされる。
【００３４】
前記したような電圧印加がなされると、図４に示すように、第１期間Ｐ１よりも第２期間Ｐ２の方がソレノイドＳ０に流れる電流が多くなる。したがって、ソレノイドＳ０への供給電力も、第１期間Ｐ１よりも第２期間Ｐ２の方が大きくなる。第１期間Ｐ１におけるソレノイドＳ０への供給電力が比較的小さめに抑制されていれば、ソレノイドＳ０により発生される電磁力も比較的小さくなる。すると、電磁弁Ｖ０の弁体およびプランジャがケーシング（いずれも図示略）に勢いよく衝突して大きな音が発生しないようにしつつ、電磁弁Ｖ０に弁開動作を行なわせことが可能である。第１期間Ｐ１において、ソレノイドＳ０への供給電力が抑制されていると、たとえばソレノイドＳ０への印加電圧が本来の電圧よりも低下しているような場合には、第１期間Ｐ１において弁開動作が適切に実行されない場合があり得る。これに対し、第２期間Ｐ２においては、ソレノイドＳ０への供給電力が大きくなるために、印加電圧の低下などの現象が生じている場合であっても、比較的強い電磁力を発生させることが可能であり、電磁弁Ｖ０に弁開動作を的確に行なわせることかできる。第２期間Ｐ２に弁開動作が行なわれるということは、印加電圧が低下するなどの現象を生じている筈であるために、第２期間Ｐ２においては、電磁弁Ｖ０に過大な電力供給はなされず、電磁弁Ｖ０のプランジャがケーシングに勢いよく衝突しないように弁開動作を行なわせることができる。したがって、弁開動作時に大きな音が生じることが適切に抑制される。
【００３５】
前記した第２期間Ｐ２が経過した後の開弁状態保持期間Ｐ３では、制御部５はＰＷＭ信号ｓ０のデューティ比を５０％に復帰させる（Ｓ１３）。このことにより、電力消費量を抑制しつつ、電磁弁Ｖ０の開弁状態を維持することができる。ただし、制御部５は、開弁状態保持期間Ｐ３に入った後には、タイマを利用して時間をカウントし、所定時間が経過すると、タイマをリセットしてから、ＰＷＭ信号ｓ０のデューティ比を所定時間だけ１００％とする（Ｓ１４，Ｓ１５：ＹＥＳ，Ｓ１６，Ｓ１７）。その後は、ＰＷＭ信号ｓ０のデューティ比が５０％に復帰され、弁閉指令を受けなければ、前記した処理が繰り返される（Ｓ１８，Ｓ１９：ＮＯ）。弁閉指令を受けた場合には、ＰＷＭ信号ｓ０の出力が停止され、これによりガスバーナ１の駆動燃焼が終了する（Ｓ１９：ＹＥＳ，Ｓ２０）。
【００３６】
ステップＳ１７のデューティ比１００％の信号出力がなされる期間は、再弁開用期間Ｐ３’であり、その長さは、たとえば２００ｍｓである。図３に示すように、再弁開用期間Ｐ３’は所定の周期Ｔ（たとえば２．４ｓの周期）で繰り返して設定される。また、図４に示すように、再弁開用期間Ｐ３’においては、ソレノイドＳ０に流れる電流が、第２期間Ｐ２の場合と同様に多くなる。再弁開用期間Ｐ３’が所定の周期Ｔで繰り返し設けられれば、電磁弁Ｖ０が何らかの事情によって閉状態になっていたとしても、再弁開用期間Ｐ３’が到来した時点でソレノイドＳ０に大きな電力供給がなされ、電磁弁Ｖ０を開状態に復帰させることができる。
【００３７】
一方、開弁状態保持期間Ｐ３中において、制御部５が所定の現象を検出した場合においても、再弁開用期間Ｐ３’が設けられ、ＰＷＭ信号ｓ０が所定時間だけデューティ比１００％とされる（Ｓ２１：ＹＥＳ，Ｓ１７）。ここで、前記所定の現象とは、直流電源回路部４の瞬時停電や、電磁弁Ｖ０の一次圧の異常上昇である。これらの現象は、既述したように、電磁弁Ｖ０が閉状態となる要因であって、制御部５によって検出される。前記した所定の現象が生じ、制御部５がその旨を検出した時点で直ちに再弁開用期間Ｐ３’が設けられれば、閉状態となっていた電磁弁Ｖ０を開状態に復帰させる動作を早期に行なわせることが可能である。瞬時停電や電磁弁Ｖ０の一次圧の異常上昇とは異なる要因によって、電磁弁Ｖ０が閉状態となった場合には、所定の周期で設定される再弁開用期間Ｐ３’において、電磁弁Ｖ０を開状態に復帰させることが可能である。なお、電磁弁Ｖ０が一時的に閉状態となると、ガスバーナ１の駆動燃焼が停止される虞があるが、これはフレームロッド３１ａ，３１ｂを利用して判断することが可能であり、駆動燃焼が停止している場合には点火動作を実行させることは勿論である。以上においては、電磁弁Ｖ０を代表例として説明しているが、これ以外の他の電磁弁Ｖ１〜Ｖ５についても、前記したのと同様な態様で適切に駆動することが可能である。
【００３８】
一方、制御部５は、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５の全部またはいずれか複数が開弁状態保持期間Ｐ３となった場合には、次に述べるような動作制御を行なう。
【００３９】
すなわち、制御部５は、図６に示すように、開弁状態保持期間Ｐ３中は、デューティ比がたとえば５０％のＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ５を出力することを基本としつつ、一定周期Ｔあるいは所定の現象（前記したステップＳ２１について述べた現象）が生じたときには、一時的に再弁開用期間Ｐ３’を設定する。ただし、ＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ５のそれぞれの再弁開用期間Ｐ３’は、互いに時期がずらされ、重ならないように制御される。
【００４０】
このような制御によれば、直流電源回路部４から電磁弁Ｖ０〜Ｖ５のそれぞれに対して大きな電力供給が同時になされないために、直流電源回路部４の容量を小さくするのに好ましいものとなる。また、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５がいずれも閉状態となっていたときには、これら電磁弁Ｖ０〜Ｖ５の開状態への復帰時期がずれることとなる。これとは異なり、電磁弁Ｖ０〜Ｖ５が一斉に開状態に復帰したのでは、ガスバーナ１ａ〜１ｅのそれぞれへの燃料ガス供給が同時に再開されるために、この状態で点火動作がなされると、いわゆる爆発着火またはこれに近い状態の着火がなされる。前記制御によれば、そのようなことを適切に防止する効果も得られる。
【００４１】
なお、図１に示すガスバーナ１ａ〜１ｃでは、中央のガスバーナ１ａが駆動燃焼を開始すれば、その後にガスバーナ１ｂ，１ｃに火移りを生じさせてそれらを駆動燃焼させることができる。同様に、ガスバーナ１ｄ，１ｅでは、ガスバーナ１ｄからガスバーナ１ｅに火移りを生じさせることができる。また、図１に示す構成では、たとえば３つのガスバーナ１ａ〜１ｃに対して、１つのフレームロッド３１ａが用いられているだけであり、しかもこのフレームロッド３１ａは、２つのガスバーナ１ａ，１ｂ用に共用されている。このような構成によれば、フレームロッドの総数を少なくして製造コストを廉価にすることができる。また、次に述べるように、ガスバーナ１ａ〜１ｃの駆動に際して不具合も生じないようにすることが可能である。すなわち、ガスバーナ１ａ〜１ｃの駆動燃焼中に、たとえば電磁弁Ｖ１，Ｖ３が閉じてしまい、ガスバーナ１ａ，１ｃが失火状態となったとしても、ガスバーナ１ｂが駆動燃焼していれば、フレームロッド３１ａでは炎検出がなされる。この場合、制御部５では、ガスバーナ１ａ，１ｃが失火状態であることを検出することはできず、ガスバーナ１ａ〜１ｃは駆動燃焼中であると判断される。これに対し、電磁弁Ｖ１が本発明の意図する制御によって開状態に復帰すれば、ガスバーナ１ｂからガスバーナ１ａに火移りを生じさせ、ガスバーナ１ａを適切に駆動燃焼させることができる。また、電磁弁Ｖ３がその後に開状態に復帰すれば、ガスバーナ１ａからガスバーナ１ｃに火移りを生じ、ガスバーナ１ｃを駆動燃焼させることができる。このように、電磁弁Ｖ１，Ｖ３を開状態に復帰させることにより、ガスバーナ１ａ〜１ｃの全体を適切に駆動させることができるのであるが、このような電磁弁の開状態への復帰を行なわせるための手段としても、本発明が意図する再弁開用期間を設けることは有意義となる。
【００４２】
図７に示すように、たとえば開弁状態保持期間Ｐ３中において、ＰＷＭ信号ｓ０の出力に際して、再弁開用期間Ｐ３’を所定の時期ｔ１に行なうことが予定されているのに対し、その時期ｔ１と略同時期に電磁弁Ｖ４の弁開指令を受ける場合がある。このような場合、制御部５は、電磁弁Ｖ４の開弁動作を優先し、その開弁動作期間として第１期間Ｐ１および第２期間Ｐ２を設定してＰＷＭ信号ｓ４を出力する。ＰＷＭ信号ｓ０についての再弁開用期間Ｐ３’は、前記した第２期間Ｐ２が終了した後に設けられる。他のＰＷＭ信号ｓ１〜ｓ３についても、前記したのに伴って再弁開用期間Ｐ３’の時期がずらされる。図７では、省略しているが、電磁弁Ｖ４の開弁動作に引き続いて電磁弁Ｖ５の開弁動作が開始される場合にも、この開弁動作時期を避けるようにして、ＰＷＭ信号ｓ０〜ｓ３における再弁開用期間Ｐ３’の時期がずらされる。
【００４３】
前記したような制御によれば、直流電源回路部４から電磁弁Ｖ０〜Ｖ５に対して大きな電力が一斉に供給されないようにし、直流電源回路部４の小容量化を図るのにより好ましいものとなる。また、電磁弁Ｖ０〜Ｖ３における再弁開用期間Ｐ３’の設定よりも電磁弁Ｖ４，Ｖ５の開弁動作の方が優先されるために、電磁弁Ｖ４，Ｖ５への供給電力不足を回避し、電磁弁Ｖ４，Ｖ５の開弁動作をより確実に行なわせることができることとなる。
【００４４】
本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る電磁弁の駆動方法の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において変更自在である。本発明に係る電磁弁駆動装置、および燃焼装置の各部の具体的な構成は、種々に設計変更自在である。
【００４５】
本発明でいう開弁状態保持期間におけるＰＷＭ信号のデューティ比の具体的な値は、上記したような値（５０％と１００％）に限定されない。開弁状態保持期間の通常時（再弁開用期間を除く期間）のデューティ比よりも、再弁開用期間のデューティ比の方が高くされていればよい。
【００４６】
開弁状態保持期間中に電磁弁が閉状態となる要因としては、上述した実施形態で述べた瞬時停電の発生や電磁弁の一次圧の異常上昇の他に、たとえば電磁弁に機械的な負荷が直接作用することによって発生する衝撃なども考えられる。したがって、そのような衝撃が検出された場合に、再弁開用期間を設けるように構成することも可能であり、前記要因の具体的な内容は、適宜選択することができる。さらに、このような構成とは異なり、所定の要因を検出するための検出手段を用いることなく、制御手段が所定の機器（電磁弁が閉状態となる負荷を生じさせる可能性のある機器など）を駆動させるための出力を行なったときに、再弁開用期間を設けるように構成することもできる。
【００４７】
スイッチング手段を動作させるためのＰＷＭ信号は、必ずしもマイクロコンピュータを用いた制御部から出力される構成でなくてもよい。たとえば、ＰＷＭ信号を生成するための専用の回路を設けておき、この回路からスイッチング手段に向けてＰＷＭ信号が出力される構成とすることもできる。本発明に係る電磁弁の駆動方法は、電磁弁が開弁した後の開弁状態保持工程を対象としており、これ以外の工程の具体的な内容は問わない。したがって、電磁弁が開弁状態保持期間に移行する前の通常の開弁動作については、前記した第１期間Ｐ１および第２期間Ｐ２を設けることなく、たとえば単にデューティ比１００％の信号を出力することのみによって実行させてもかまわない。
【００４８】
本発明に係る燃焼装置は、給湯装置などの温水装置の構成要素として用いられるだけではなく、それ以外の種々の用途（たとえば、ガスファンヒータやガスコンロなど）に用いられる燃焼装置として構成することができる。また、ガス以外の物質（たとえば燃料オイルなど）を燃料とする燃焼装置として構成することもできる。
【符号の説明】
【００４９】
Ｃ      燃焼装置
ＳＤ    電磁弁駆動装置
Ｖ０〜Ｖ５  電磁弁
Ｓ０〜Ｓ５  ソレノイド（電磁弁の）
ＳＷ０〜ＳＷ５  スイッチング素子（スイッチング手段）
ｓ０〜ｓ５  ＰＷＭ信号
Ｌ４    配線（検出手段）
Ｐ３    開弁状態保持期間
Ｐ３’  再弁開用期間
１    ガスバーナ（バーナ）
５    制御部（信号出力手段）
８    圧力センサ（検出手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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