(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関へ燃料を噴射する噴孔を有するハウジングと、
前記噴孔を開く開弁作動において通電により磁力を発生させる一方、前記噴孔を閉じる閉弁作動において通電の停止により前記磁力を消失させるコイルと、
前記ハウジングに固定される固定コアと、
前記ハウジングにより摺動案内される状態下、前記磁力により前記固定コア側へ軸方向移動する第一可動コアと、
前記ハウジングとの間に径方向隙間を形成する状態下、前記第一可動コアに対し前記固定コアとは反対側から当接可能に設けられ、前記磁力により前記固定コア側へ軸方向移動する第二可動コアと、
前記第一可動コア及び前記第二可動コアを相対移動可能に軸方向に貫通する軸部、前記軸部から突出して前記第一可動コアに対し前記固定コア側から当接可能な第一突部、並びに前記軸部から突出して前記第二可動コアに対し前記固定コアとは反対側から当接可能な第二突部を有し、軸方向移動により前記噴孔を開閉して燃料の噴射を断続する弁部材と、
前記弁部材を前記固定コアとは反対側へ付勢する第一復原力を発生する第一弾性部材と、
前記第一可動コアを前記固定コア側へ付勢し且つ前記第二可動コアを前記固定コアとは反対側へ付勢する第二復原力を発生する第二弾性部材であって、前記コイルへの通電停止状態下では、前記第二復原力により、前記第一可動コアを前記第一突部に押し当て且つ前記第二可動コアを前記第二突部に押し当てることにより、前記第一可動コア及び前記第二可動コアの間に軸方向隙間を形成する第二弾性部材と、
を備え、
外周側に前記コイルが配置される筒状の前記ハウジングは、内周面により前記第一可動コアを摺動案内する案内部、並びに前記コイルへの通電に応じて前記磁力を発生させるための磁束が案内部よりも優先して通過する磁性部を、軸方向に有し、
前記第二可動コアは、前記磁性部の内周面との間に形成される前記径方向隙間を通じて前記磁性部の通過磁束を受けることにより、前記固定コア側へ軸方向移動することを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項２】
前記第二弾性部材の前記第二復原力は、前記第一弾性部材の前記第一復原力よりも小さいことを特徴とする請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項３】
前記ハウジングは、前記噴孔から噴射する燃料が流通する燃料通路を形成し、
前記第一可動コア及び前記第二可動コアのうち少なくとも一方は、それら可動コア間に形成される前記軸方向隙間を前記燃料通路に連通させる貫通孔を、有することを特徴とする請求項１又は２に記載の燃料噴射弁。
【請求項４】
前記第一可動コア及び前記第二可動コアのうち少なくとも一方は、それら可動コア間に形成される前記軸方向隙間に向かって開口し且つ前記貫通孔と連通する連通溝を、有することを特徴とする請求項３に記載の燃料噴射弁。
【請求項５】
前記第一可動コア及び前記第二可動コアのうち一方は、周方向の複数個所に設けられる前記貫通孔として、複数の第一貫通孔を有し、
前記第一可動コア及び前記第二可動コアのうち他方は、周方向に延伸し且つ各前記第一貫通孔の前記軸方向隙間側の開口と対向する環状の前記連通溝として、第一連通溝を有し、前記第一連通溝の周方向の複数個所から放射線状に延伸する前記連通溝として、複数の第二連通溝を有し、各前記第二連通溝と個別に連通する前記貫通孔として、複数の第二貫通孔を有することを特徴とする請求項４に記載の燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁部材により噴孔を開閉して当該噴孔からの内燃機関への燃料噴射を断続する燃料噴射弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハウジングに固定の固定コア側へ可動コアを弁部材と共に軸方向移動させる磁力につき、ハウジングの噴孔を開く開弁作動ではコイルへの通電により発生する一方、噴孔を閉じる閉弁作動ではコイルへの通電停止により消失させる燃料噴射弁が、知られている。こうした燃料噴射弁の開弁作動時には、磁力により移動させた可動コアを固定コアへの衝突により係止させるが、その衝突反力により可動コアが弁部材と共にバウンドするため、特に一回の噴射量を低量にする短時間噴射において、噴射量のバラツキを生じさせてしまう。
【０００３】
そこで、特許文献１，２の燃料噴射弁では、可動コアを軸方向に貫通する軸部と、当該軸部から突出して可動コアに対し固定コア側から当接可能な突部とを、弁部材に設けて、それら可動コア及び弁部材の相対運動を可能にしている。このような燃料噴射弁において、噴孔を閉じた状態から開弁作動を開始して噴孔を開くときには、弾性部材の復原力により固定コアとは反対側へ付勢される弁部材の突部に対し、磁力を受ける可動コアが固定コアとは反対側から当接する。その結果、可動コアが弁部材と共に移動して固定コアと衝突するときには、弾性部材の復原力に抗した移動を弁部材が慣性力の作用により継続することで、可動コアに対して軸部が相対移動しながら突部が可動コアから離間する。これによれば、可動コアが固定コアからの衝突反力によりバウンドしても、そのバウンド力が弁部材の突部には伝播され難くなるので、弁部材のバウンスに起因する噴射量のバラツキは抑制される得る。
【０００４】
しかし、特許文献１の燃料噴射弁の場合、噴孔を開いた状態から閉弁作動を開始して噴孔を閉じる際に、問題が生じてしまう。その問題とは、磁力の消失した可動コアと共に弁部材が弾性部材の弾性力により移動して噴孔の閉塞と共に停止したとき、別の弾性部材の復原力により固定コア側へ付勢された状態の可動コアにおいて慣性力が当該別の弾性部材の復原力に打ち勝つことで、当該可動コアが移動を継続することに起因する。こうした移動継続によるアンダーシュート現象は、閉弁作動時における可動コアの挙動を不安定にするため、噴射時間を短縮する上での妨げとなるのである。
【０００５】
これに対し、特許文献２の燃料噴射弁では、可動コアを固定コア側へ付勢する弾性部材の代わりに、弁部材の軸部から突出して可動コアに対し固定コアとは反対側から当接可能な別の突部が設けられている。これによれば、閉弁作動時に弁部材が可動コアと共に移動して停止したとしても、慣性力を受ける可動コアは、かかる別の突部に当接することで移動継続によるアンダーシュート現象を抑制されることになる。
【０００６】
またさらに、特許文献２の燃料噴射弁では、可動コアに対し固定コア側の突部を当該固定コア側へ付勢し且つ可動コアを固定コアとは反対側へ付勢する復原力を発生するように、弾性部材が追加されている。これによれば、噴孔を閉じた弁部材と共に可動コアも停止した状態では、かかる追加の弾性部材の復原力により可動コアが固定コアとは反対側の突部に押し当てられるため、当該可動コアと固定コア側の突部との間に一定サイズの軸方向隙間が形成される。故に、開弁作動を開始して噴孔を開くとき固定コア側へ磁力を受ける可動コアは、かかる軸方向隙間分、追加の弾性部材の復原力に抗して弁部材を伴わずに移動した後、弁部材の固定コア側の突部と衝突する。こうした可動コアのプレストロークによれば、衝突時の衝撃力により弁部材を固定コア側へ素早く移動させることができるので、噴射時間の短縮に貢献し得るのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−２１８２０５号公報
【特許文献２】特表２００４−５１８８５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
さて、特許文献２の燃料噴射弁において噴射時間を短縮するため、可動コアがプレストロークして突部と衝突することによる衝撃力を高めるには、ハウジングと可動コアとの間に径方向隙間を設けて、それら要素間での摩擦抵抗（摺動抵抗）を小さくすることが望ましい。一方、特許文献２の燃料噴射弁において噴射時間を短縮するため、固定コアとの衝突による可動コアのバウンスを抑えて当該可動コアの挙動を素早く安定させるには、可動コアをハウジングにより摺動案内させて、それら要素間での摩擦抵抗を大きくすることが望ましい。このように、相反する特性が必要とされる特許文献２の燃料噴射弁では、それらの特性のトレードオフを余儀なくされるため、噴射時間のさらなる短縮化を図ることが困難となっているのである。
【０００９】
本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、噴射時間の短縮に必要な特性を発揮する燃料噴射弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１に記載の発明は、内燃機関へ燃料を噴射する噴孔を有するハウジングと、噴孔を開く開弁作動において通電により磁力を発生させる一方、噴孔を閉じる閉弁作動において通電の停止により磁力を消失させるコイルと、ハウジングに固定される固定コアと、ハウジングにより摺動案内される状態下、磁力により固定コア側へ軸方向移動する第一可動コアと、ハウジングとの間に径方向隙間を形成する状態下、第一可動コアに対し固定コアとは反対側から当接可能に設けられ、磁力により固定コア側へ軸方向移動する第二可動コアと、第一可動コア及び第二可動コアを相対移動可能に軸方向に貫通する軸部、軸部から突出して第一可動コアに対し固定コア側から当接可能な第一突部、並びに軸部から突出して第二可動コアに対し固定コアとは反対側から当接可能な第二突部を有し、軸方向移動により噴孔を開閉して燃料の噴射を断続する弁部材と、弁部材を固定コアとは反対側へ付勢する第一復原力を発生する第一弾性部材と、第一可動コアを固定コア側へ付勢し且つ第二可動コアを固定コアとは反対側へ付勢する第二復原力を発生する第二弾性部材であって、コイルへの通電停止状態下では、第二復原力により、第一可動コアを第一突部に押し当て且つ第二可動コアを第二突部に押し当てることにより、第一可動コア及び第二可動コアの間に軸方向隙間を形成する第二弾性部材と、を備え、外周側にコイルが配置される筒状のハウジングは、内周面により第一可動コアを摺動案内する案内部、並びにコイルへの通電に応じて磁力を発生させるための磁束が案内部よりも優先して通過する磁性部を、軸方向に有し、第二可動コアは、磁性部の内周面との間に形成される径方向隙間を通じて当該磁性部の通過磁束を受けることにより、固定コア側へ軸方向移動することを特徴とする。
【００１１】
かかる発明では、噴孔を開いた状態から閉弁作動を開始して噴孔を閉じるとき、第一弾性部材の第一復原力により固定コアとは反対側へ付勢される弁部材は、第一可動コアを貫通する軸部から突出の第一突部を、第一可動コアに対し固定コア側から当接させる。このとき、第一可動コアを固定コア側へ移動させる磁力はコイルへの通電停止により消失するので、第一突部を介して第一弾性部材の第一復原力を受ける第一可動コアは、固定コアとは反対側へ弁部材と共に移動することとなる。また、このとき第一可動コアは、固定コア側へ向かって作用する第二弾性部材の第二復原力に対抗して、固定コアとは反対側の第二可動コアと当接することで、弁部材だけでなく、当該第二可動コアをも伴って移動する。以上の移動の結果、弁部材が噴孔の閉塞と共に停止しても、第二弾性部材の第二復原力と慣性力とにより固定コアとは反対側へ付勢されることになる第二可動コアには、弁部材の軸部から突出する第二突部が当該反対側から当接する。これにより、第二可動コアが第二突部に係止されるのみならず、第一可動コアも第二可動コアを介して第二突部に係止されることになるので、弁部材の停止に拘らず両可動コアが移動し続けるアンダーシュート現象につき、抑制することができるのである。
【００１２】
こうして噴孔を閉じた弁部材と共に両可動コアも停止した状態では、第二弾性部材の第二復原力により、第二可動コアは固定コアとは反対側の第二突部に押し当てられる一方、第一可動コアは固定コア側の第一突部に押し当てられて当該第二可動コアから離間する。その結果、コイルへの通電停止状態において両可動コア間に形成される軸方向隙間は、一定サイズに確保されることとなる。故に、噴孔を閉じた状態から開弁作動を開始して噴孔を開くときには、固定コア側へ磁力を受ける第二可動コアは当該固定コア側の第一可動コアと衝突するまで、かかる軸方向隙間分、第二弾性部材の第二復原力に抗して弁部材を伴わずに移動する。このような第二可動コアのプレストロークにおいては、第二可動コアとハウジングとの間に径方向隙間が形成されることにより、それら要素間での摩擦抵抗（摺動抵抗）が小さく抑えられ得る。これによれば、第二可動コアが固定コア側へプレストロークして第一可動コアと衝突することよる衝撃力を、高めることができる。しかも、第二可動コアが第一可動コアと衝突したときには、第一弾性部材の第一復原力により第一可動コアには弁部材の固定コア側の第一突部が押当てられた状態にあるので、当該衝突時の衝撃力により弁部材を固定コア側へと素早く移動させることができるのである。
【００１３】
さらに開弁作動において、弁部材を伴って移動する両可動コアのうち固定コア側となる第一可動コアが固定コアと衝突すると、第一弾性部材の第一復原力に抗した移動を弁部材が慣性力の作用により継続することで、両可動コアに対して軸部が相対移動しながら固定コア側の第一突部が第一可動コアから離間する。これによれば、第一可動コアが固定コアからの衝突反力によりバウンドしたとしても、そのバウンド力は弁部材の第一突部には伝播され難くなるので、バウンスに起因した噴射量のバラツキを抑制することができる。しかも、第一可動コアが固定コアに衝突したときには、当該第一可動コアはハウジングによる摺動案内状態にあるので、その摺動界面での大きな摩擦抵抗により第一可動コアのバウンス自体を抑制して、第一可動コアの挙動を素早く安定させることもできるのである。
【００１４】
以上説明した請求項１に記載の発明によれば、開弁作動及び閉弁作動の双方において、噴射時間の短縮に必要な特性を悉く発揮し得るので、例えば内燃機関の燃費向上に向けた低量噴射や短周期での多段噴射を実現することが可能となるのである。
【００１６】
さらに、請求項１に記載の発明では、開弁作動においてコイルへの通電に応じて磁力を発生させるための磁束は、ハウジングのうち案内部よりも優先して磁性部を通過する。故に、プレストローク時に第二可動コアは、磁性部内周面との間の径方向隙間を通じて磁性部の通過磁束を受けることで、確実に軸方向移動し得る。またこのとき、磁性部の通過磁束を受ける第二可動コアには、磁性部の内周面側へ向かう力（以下、「サイドフォース」という）が作用することになるが、それら第二可動コアと磁性部内周面との間では、径方向隙間の存在により摩擦抵抗が小さく抑えられ得る。したがって、第二可動コアの第一可動コアへの衝突による衝撃力を効率良く得て、確実に高めることができるのである。
【００１７】
さらに、開弁作動において第一可動コアがプレストローク後の第二可動コアと共に移動して固定コアと衝突するときには、第二可動コアに作用するサイドフォースを弁部材の軸部を介して当該第一可動コアが受けることになる。これによれば、第一可動コアが案内部の内周面に押し付けられることで、第一可動コアと案内部内周面との摺動界面では、摩擦抵抗が増大し得る。したがって、固定コアへの衝突後における第一可動コアにつき、バウンスを確実に抑制して安定させることができるのである。
【００１８】
請求項２に記載の発明によると、第二弾性部材の第二復原力は、第一弾性部材の第一復原力よりも小さい。
【００１９】
かかる発明では、開弁作動のうち第二可動コアのプレストローク時に、第一突部を介して第一弾性部材の第一復原力を受ける第一可動コアの移動を抑制しつつ、当該第一復原力よりも小さい第二弾性部材の第二復原力に抗して第二可動コアを移動させることが可能となる。これによれば、第二可動コアの第一可動コアへの衝突による衝撃力を効率良く得て、確実に高めることができるのである。
【００２０】
請求項３に記載の発明によると、ハウジングは、噴孔から噴射する燃料が流通する燃料通路を形成し、第一可動コア及び第二可動コアのうち少なくとも一方は、それら可動コア間に形成される軸方向隙間を燃料通路に連通させる貫通孔を、有する。
【００２１】
かかる発明では、開弁作動のうち第二可動コアのプレストローク時において、両可動コア間の軸方向隙間を燃料通路に連通させる貫通孔は、第一可動コア側となる固定コア側へ移動の第二可動コアによって縮小される当該軸方向隙間内の燃料を、燃料通路まで逃がし得る。これによれば、軸方向隙間内の燃料による粘性抵抗を抑制して、第二可動コアが第一可動コアと衝突することによる衝撃力を高めることができるのである。
【００２２】
さらに、閉弁作動において当接状態となる両可動コアにつき、弁部材の停止後に軸方向隙間分を離間させて停止させる際には、第二弾性部材の第二復原力により第二可動コアとは反対の第一突部側へ第一可動コアが押し付けられることで、当該軸方向隙間が拡張する。故に、燃料通路の流通燃料は、拡張される軸方向隙間を燃料通路に連通させた貫通孔を通じて、当該軸方向隙間内に吸入され得る。これによれば、当接状態の両可動コアが互いに張り付くことを抑制して、それら可動コアが軸方向隙間を最大にする安定状態になるまでの時間を短縮することができるのである。
【００２３】
請求項４に記載の発明によると、第一可動コア及び第二可動コアのうち少なくとも一方は、それら可動コア間に形成される軸方向隙間に向かって開口し且つ貫通孔と連通する連通溝を、有する。
【００２４】
かかる発明では、開弁作動のうち第二可動コアのプレストローク時において、両可動コア間の軸方向隙間に向かって開口する連通溝には、固定コア側へ移動の第二可動コアによって縮小される当該軸方向隙間内の燃料が、確実に流出する。ここで、連通溝と連通することにより軸方向隙間を燃料通路と連通させることになる貫通孔は、当該軸方向隙間から連通溝への流出燃料を燃料通路まで逃がし得る。これによれば、軸方向隙間内の燃料による粘性抵抗の抑制効果を高めて、第二可動コアが第一可動コアと衝突することによる衝撃力の向上に貢献することができるのである。
【００２５】
さらに、閉弁作動において当接状態となる両可動コアについては、当接界面に連通溝が存在することにより、離間する際の張り付きの抑制効果が高められ得る。故に、当接状態の両可動コアが軸方向隙間を最大にする安定状態になるまでの時間につき、確実に短縮することができるのである。
【００２６】
請求項５に記載の発明によると、第一可動コア及び第二可動コアのうち一方は、周方向の複数個所に設けられる貫通孔として、複数の第一貫通孔を有し、第一可動コア及び第二可動コアのうち他方は、周方向に延伸し且つ各第一貫通孔の軸方向隙間側の開口と対向する環状の連通溝として、第一連通溝を有し、第一連通溝の周方向の複数個所から放射線状に延伸する連通溝として、複数の第二連通溝を有し、各第二連通溝と個別に連通する貫通孔として、複数の第二貫通孔を有する。
【００２７】
かかる発明では、開弁作動のうち第二可動コアのプレストローク時には、両可動コア間の軸方向隙間に向かって開口する連通溝としての第一及び第二連通溝に、固定コア側へ移動の第二可動コアによって縮小される当該軸方向隙間内の燃料が、確実に流出する。ここで、第一連通溝から延伸の第二連通溝と連通して軸方向隙間を燃料通路と連通させる貫通孔としての第二貫通孔は、当該軸方向隙間から第一及び第二連通溝のいずれへの流出燃料も、燃料通路まで逃がし得る。それと共に、軸方向隙間を燃料通路と連通させる貫通孔としての第一貫通孔は、当該軸方向隙間内の燃料を燃料通路まで逃がし得る。これらによれば、軸方向隙間内の燃料による粘性抵抗の抑制効果を飛躍的に高めて、第二可動コアが第一可動コアと衝突することによる衝撃力の向上に貢献することができる。
【００２８】
さらに、閉弁作動において当接状態となる両可動コアについては、その当接界面に第一及び第二連通溝が存在することにより、離間する際の張り付き抑制効果が高められ得る。しかも、閉弁作動において両可動コアを離間させて停止させる際、拡張される軸方向隙間を燃料通路と連通させることになる第一及び第二貫通孔によれば、燃料通路の流通燃料を当該軸方向隙間内へと吸入し得る。これにより、軸方向隙間への燃料供給を素早く行って両可動コアの張り付きの抑制効果を飛躍的に高めることができるので、それら可動コアが軸方向隙間を最大にする安定状態になるまでの時間を短縮し得るのである。
【００２９】
加えて、各第一貫通孔に対向する環状の第一連通溝の周方向複数個所から、各第二貫通孔に連通の各第二連通溝が延伸する構成により、それら孔又は溝を形成の第一及び第二可動コアが周方向に相対回転しても、粘性抵抗抑制効果及び張り付き抑制効果がバラツキ難くなる。したがって、噴射時間の短縮に必要な特性につき、安定して発揮させることができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の第一実施形態による燃料噴射弁の構成を示す断面図である。
【図２】本発明の第一実施形態による燃料噴射弁の構成を拡大して示す断面図である。
【図３】本発明の第一実施形態による燃料噴射弁の開弁作動を説明するための断面図である。
【図４】本発明の第一実施形態による燃料噴射弁の閉弁作動を説明するための断面図である。
【図５】本発明の第二実施形態による燃料噴射弁の構成を拡大して示す断面図である。
【図６】図５のVI−VI線断面図である。
【図７】本発明の第三実施形態による燃料噴射弁の構成を拡大して示す断面図である。
【図８】図７のVIII−VIII線断面図である。
【図９】本発明の第四実施形態による燃料噴射弁の構成を拡大して示す断面図である。
【図１０】図９のX−X線断面図である。
【図１１】本発明の第四実施形態による燃料噴射弁の変形例を拡大して示す断面図である。
【図１２】本発明の第四実施形態による燃料噴射弁の別の変形例を拡大して示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する。
【００３２】
（第一実施形態）
図１は、本発明の第一実施形態による燃料噴射弁１を示している。燃料噴射弁１は、内燃機関としてのガソリン式エンジンに設置され、当該エンジンの燃焼室（図示しない）へ燃料を噴射する。尚、かかる噴射形態以外にも、例えば燃料噴射弁１は、ガソリンエンジンの燃焼室に連通する吸気通路へ燃料を噴射するものであってもよいし、内燃機関としてのディーゼルエンジンの燃焼室へ燃料を噴射するものであってもよい。
【００３３】
（構成）
まず、燃料噴射弁１の構成について、詳細に説明する。燃料噴射弁１は、ハウジング１０、固定コア２０、弁部材３０、可動コア４０，５０、弾性部材６０，７０、並びに駆動部８０を備えている。
【００３４】
ハウジング１０は、本体部材１１、入口部材１２及びノズル部材１３等から構成されている。本体部材１１は円筒状に形成されており、軸方向の一端部側から他端部側へ向かって順に第一磁性部１４、案内部１５及び第二磁性部１６を有している。磁性材よりなる各磁性部１４，１６と、非磁性材よりなる案内部１５とは、例えばレーザ溶接等によって結合されている。かかる結合構造により、第一及び第二磁性部１４，１６の間にて磁束が短絡することを案内部１５が防止しており、その結果として各磁性部１４，１６には、案内部１５よりも優先的に磁束が通過するようになっている。尚、案内部１５については、非磁性材により形成する以外にも、例えば磁性部１４，１６よりも磁性の弱い磁性材や、磁性部１４，１６よりも径方向厚さの薄い磁性材により形成してもよい。
【００３５】
第二磁性部１６において案内部１５とは反対側の軸方向端部には、円筒状の入口部材１２が同軸上に固定されている。入口部材１２は、燃料ポンプからフューエルレール（図示しない）を介して燃料が供給される燃料流入口１２ａを形成している。この燃料流入口１２ａへの供給燃料を濾過するために本実施形態では、入口部材１２の内周側に燃料フィルタ１２ｂが収容されている。
【００３６】
第一磁性部１４において案内部１５とは反対側の軸方向端部には、有底円筒状のノズル部材１３が同軸上に固定されている。ノズル部材１３は、燃料を流通させる燃料通路１７を、本体部材１１と共同して形成している。ノズル部材１３には、噴孔１８及び弁座１９を有している。燃料通路１７に連通する噴孔１８は、ノズル部材１３の底部を円筒孔状に貫通している。弁座１９は、噴孔１８よりも燃料上流側において燃料通路１７の周囲に形成されている。
【００３７】
固定コア２０は磁性材により円筒状に形成され、ハウジング１０の本体部材１１のうち案内部１５及び第二磁性部１６の内周面に同軸上に固定されている。固定コア２０は、軸方向に貫通する円筒孔状の縦孔２１を、径方向中央部に有している。縦孔２１は、入口部材１２の燃料流入口１２ａと連通しており、当該流入口１２ａへの供給燃料が流入する。縦孔２１の内周側には、第一弾性部材６０が弾性変形可能に収容されていると共に、当該弾性部材６０のセット荷重を調整するためのアジャスティングパイプ２２が圧入により固定されている。
【００３８】
弁部材３０は、非磁性材により円形のニードル状に形成され、ハウジング１０の本体部材１１及びノズル部材１３の内周側に同軸上に収容されている。弁部材３０は、ノズル部材１３の弁座１９と対向する当接部３１を、ノズル部材１３側の軸方向端部に有している。弁部材３０は、固定コア２０側への軸方向移動により当接部３１を弁座１９から離座させることで、噴孔１８を燃料通路１７に対して開放する。また一方、弁部材３０は、固定コア２０とは反対側への軸方向移動により当接部３１を弁座１９に着座させることで、噴孔１８を燃料通路１７に対して閉塞する。このように弁部材３０は、軸方向両側への往復移動により噴孔１８を開閉することで、当該噴孔１８から燃焼室への燃料噴射を断続可能となっている。
【００３９】
弁部材３０は、当接部３１から固定コア２０側へ向かって軸方向に延伸する円柱状の軸部３２を、当該部材３０の本体部として有している。さらに弁部材３０は、軸部３２から外周側へ突出する円形鍔状の突部３４，３６を、有している。ここで、軸部３２のうち固定コア２０側の軸方向端部に突出形成される第一突部３４は、固定コア２０の縦孔２１内に挿入されている。また、軸部３２のうち第一突部３４から当接部３１側に離れた軸方向中途部に突出形成される第二突部３６は、固定コア２０の縦孔２１よりも燃料下流側において燃料通路１７に露出している。尚、本実施形態において第一突部３４は、軸部３２と同一材料により一体形成されているが、例えば第一突部３４を軸部３２とは別材料により形成して当該軸部３２に溶接等で接合してもよい。また一方、本実施形態において第二突部３６は、軸部３２とは別材料により形成されて当該軸部３２に溶接等で接合されているが、例えば第二突部３６を軸部３２と同一材料により一体形成してもよい。
【００４０】
弁部材３０は、第一突部３４から軸部３２に跨って燃料孔３８を有している。燃料孔３８は、第一突部３４のうち第一弾性部材６０との接触面と、軸部３２のうち第二突部３６よりも当接部３１側の外周面とに、開口している。かかる開口形態によって燃料孔３８は、第一突部３４の挿入される縦孔２１と、燃料通路１７との間を連通している。したがって、燃料流入口１２ａから縦孔２１へと流入した燃料は、燃料孔３８を経由して燃料通路１７まで届くようになっている。
【００４１】
図２に示すように、第一可動コア４０は磁性材により円筒状に形成され、ハウジング１０の本体部材１１の内周側に同軸上に収容されて一方の軸方向端面４２を固定コア２０の軸方向端面２４と対向させている。第一可動コア４０は、ハウジング１０の本体部材１１のうち案内部１５の内周面１５ａによって、軸方向両側に摺動案内される。かかる案内状態下、第一可動コア４０は固定コア２０側へ軸方向移動することで、端面４２から円環状に突出の環状凸面４５を固定コア２０の端面２４に面当接させることが、可能となっている。
【００４２】
第一可動コア４０は、軸方向に貫通する円筒孔状の軸孔４４を、径方向中央部に有している。即ち、第一可動コア４０の径方向中央部において軸孔４４は、固定コア２０側の軸方向端面４２と、固定コア２０とは反対側の軸方向端面４３とに、円形に開口している。軸孔４４に軸部３２が同軸上に嵌入されることで当該軸部３２にて第一可動コア４０を軸方向に貫通する弁部材３０は、軸孔４４の内周面４４ａに対し軸方向両側に相対摺動する。かかる摺動作用により、第一可動コア４０の軸方向端面４２には、弁部材３０の第一突部３４の軸方向端面３５が固定コア２０側から面当接可能となっている。
【００４３】
第二可動コア５０は磁性材により円筒状に形成され、ハウジング１０の本体部材１１の内周側に同軸上に収容されて一方の軸方向端面５２を第一可動コア４０の軸方向端面４３と対向させている。第一可動コア４０よりも小径の第二可動コア５０は、ハウジング１０の本体部材１１のうち第一磁性部１４の内周面１４ａとの間に、周方向に連続する円筒状の径方向隙間９０を形成している。
【００４４】
第二可動コア５０は、軸方向に貫通する段付円筒孔状の軸孔５４を、径方向中央部に有している。即ち、第二可動コア５０の径方向中央部において軸孔５４は、固定コア２０側の軸方向端面５２と、固定コア２０とは反対側の軸方向端面５３とに、円形に開口している。軸孔５４の小径部分に軸部３２が同軸上に嵌入されることで当該軸部３２にて第二可動コア５０を軸方向に貫通する弁部材３０は、軸孔５４の内周面５４ａに対し軸方向両側に相対摺動する。かかる摺動状態下、第二可動コア５０において端面５２は、第一可動コア４０の軸方向端面４３に固定コア２０とは反対側から面当接可能、且つ端面５３には、弁部材３０の第二突部３６のうち第一突部３４側の軸方向端面３７が固定コア２０とは反対側から面当接可能となっている。
【００４５】
第一弾性部材６０は金属製の圧縮コイルスプリングからなり、固定コア２０の縦孔２１の内周側に同軸上に収容されている。第一弾性部材６０の一端部は縦孔２１内のアジャスティングパイプ２２に係止され、当該弾性部材６０の他端部は縦孔２１内に挿入の第一突部３４に係止されている。第一弾性部材６０は、アジャスティングパイプ２２と弁部材３０との間で圧縮されて弾性変形することにより、弁部材３０を固定コア２０とは反対側へ付勢する第一復原力Ｆ１（図３を参照）を発生する。
【００４６】
第二弾性部材７０は金属製の圧縮コイルスプリングからなり、第二可動コア５０の軸孔５４の内周側に同軸上に収容されている。第二弾性部材７０の一端部は軸孔５４から突出して第一可動コア４０に係止され、当該弾性部材７０の他端部は軸孔５４内で第二可動コア５０に係止されている。第二弾性部材７０は、両可動コア４０，５０間にて圧縮されて弾性変形することにより、第一可動コア４０を固定コア２０側へ付勢し且つ第二可動コア５０を固定コア２０とは反対側へ付勢する第二復原力Ｆ２（図３を参照）を発生する。
【００４７】
ここで特に本実施形態では、第二弾性部材７０の第二復原力Ｆ２が第一弾性部材６０の第一復原力Ｆ１よりも常に小さくなるように、それら弾性部材６０，７０の弾性特性が設定されている。かかる設定により、駆動部８０をなすコイル８１（後に詳述）への通電停止状態下においては、図２の如く、第一可動コア４０の端面４２が固定コア２０側の第一突部３４に押し当てられる一方、第二可動コア５０の端面５３が固定コア２０とは反対側の第二突部３６に押し当てられる。これにより、第一可動コア４０の第一突部３４とは反対側の端面４３と、第二可動コア５０の第二突部３６とは反対側の端面５２との間に、図１，２に示す如き一定サイズの軸方向隙間９２が形成されるようになっている。即ち、軸方向隙間９２のサイズは、突部３４，３６間の軸方向間隔から、両可動コア４０，５０の軸方向厚さの総和を差し引いた値と、実質的に一致することとなる。
【００４８】
図１に示すように駆動部８０は、コイル８１、樹脂ボビン８２、磁性ヨーク８３、コネクタ８４等から構成されている。コイル８１は、樹脂ボビン８２に金属線材を巻回してなり、その外周側に磁性ヨーク８３が配置されている。コイル８１は、ハウジング１０の本体部材１１のうち固定コア２０の外周側となる案内部１５及び第二磁性部１６の外周面に、樹脂ボビン８２を介して同軸上に固定されている。コイル８１は、コネクタ８４に設けられたターミナル８４ａを介して外部の制御回路（図示しない）と電気接続されており、当該制御回路によって通電制御されるようになっている。
【００４９】
ここで、コイル８１が通電により励磁するときには、磁性ヨーク８３、第一磁性部１４、第二可動コア５０、第一可動コア４０、固定コア２０及び第二磁性部１６が共同して形成する磁気回路に、磁束が流れる。その結果、コア２０，４０間及びコア４０，５０間には、それぞれ第一可動コア４０及び第二可動コア５０を固定コア２０側へ吸引して軸方向移動させる「磁力」としての磁気吸引力が、発生する。また一方、通電の停止によりコイル８１が消磁するときには、磁気回路に磁束が流れなくなるため、コア２０，４０間及びコア４０，５０間にて磁気吸引力が消失するのである。
【００５０】
（作動）
以下、燃料噴射弁１の作動について、詳細に説明する。
【００５１】
（開弁作動）
最初に、燃料噴射弁１の開弁作動を、図３を参照しつつ説明する。コイル８１への通電停止により弁部材３０及び両可動コア４０，５０が停止した図３（ａ）の状態では、第二弾性部材７０の第二復原力Ｆ２により、第二可動コア５０が第二突部３６に押し当てられる一方、第一可動コア４０が第一突部３４に押し当てられる。これにより、両可動コア４０，５０間に形成される軸方向隙間９２は、一定サイズに確保されている。
【００５２】
図３（ａ）の状態下、コイル８１への通電により開弁作動を開始すると、コア２０，４０間及びコア４０，５０間に磁気吸引力を発生させる磁束は、案内部１５よりも優先して各磁性部１４，１６を通過することになる。このとき、第一弾性部材６０の第一復原力Ｆ１よりも小さい第二復原力Ｆ２が作用する第二可動コア５０は、第一磁性部１４の内周面１４ａとの間の径方向隙間９０を通じて当該磁性部１４の通過磁束を受けることで、磁気吸引力による固定コア２０側への移動を開始する。これに対し、第一突部３４を介して大きな第一復原力Ｆ１が作用することで第一可動コア４０は、磁気吸引力による固定コア２０側への移動を、この時点では抑制されることになる。以上の結果として第二可動コア５０は、固定コア２０側の第一可動コア４０に図３（ｂ）の如く衝突するまで、それら両可動コア４０，５０間の軸方向隙間９２分、弁部材３０を伴わずに第二復原力Ｆ２に抗して移動するである。
【００５３】
このように、第一磁性部１４の通過磁束を受けることで単独のプレストロークを実現中の第二可動コア５０は、当該磁性部１４の内周面１４ａ側へ向かうサイドフォースＦｓを受けることになる。しかし、第二可動コア５０と第一磁性部１４との間には円環状の径方向隙間９０が確保されているので、サイドフォースＦｓに拘らず、それら要素５０，１４間での摩擦抵抗（摺動抵抗）が小さく抑えられ得る。これによれば、第二可動コア５０が固定コア２０側へプレストロークして第一可動コア４０と衝突することよる衝撃力を効率良く得て、確実に高めることができるのである。
【００５４】
こうして、図３（ｂ）の如く第二可動コア５０が第一可動コア４０と衝突したとき、第一復原力Ｆ１により弁部材３０の固定コア２０側の第一突部３４は、当該第一可動コア４０に押し当てられた状態にある。故に第一可動コア４０は、第二可動コア５０の衝突時に生じる大きな衝撃力により、第一復原力Ｆ１に抗して弁部材３０を固定コア２０側へと押圧することになる。これにより、コイル８１への通電継続状態下、固定コア２０側へ向かって磁気吸引力を受ける両可動コア４０，５０は、図３（ｃ）の如く第一可動コア４０が固定コア２０と衝突するまで、弁部材３０を伴って一体的に当該固定コア２０側へと素早く移動する。その結果、弁部材３０の当接部３１がハウジング１０の弁座１９から離座して噴孔１８を開くので、燃料通路１７内の燃料が当該噴孔１８から噴射されるのである。
【００５５】
コイル８１への通電継続により燃料が噴射される中、図３（ｃ）の如く第一可動コア４０が固定コア２０に衝突するときには、磁気吸引力により第二可動コア５０が第二復原力Ｆ２に抗して当該第一可動コア４０に押し当てられた状態にある。かかる状態では、弁部材３０における固定コア２０とは反対側の第二突部３６と第二可動コア５０との間には、通電停止状態での軸方向隙間９２と実質的に同サイズに軸方向隙間９４が形成される。故に、第一可動コア４０が固定コア２０に衝突して係止されても、弁部材３０は、第一復原力Ｆ１に抗した移動を慣性力の作用によって継続する。その結果、両可動コア４０，５０に対して軸部３２が相対移動しながら、図３（ｄ）の如く固定コア２０側の第一突部３４が第一可動コア４０から離間することになる。これによれば、第一可動コア４０が固定コア２０からの衝突反力によりバウンドしたとしても、そのバウンド力は第一突部３４には伝播され難くなるので、バウンドした弁部材３０が噴孔１８を誤開することによる噴射量バラツキを抑制することができるのである。
【００５６】
しかも、図３（ｃ），（ｄ）の如く固定コア２０に衝突した第一可動コア４０は、第二可動コア５０に作用するサイドフォースＦｓを軸部３２を介して受けることで、摺動対象である案内部１５の内周面１５ａに押し付けられることになる。故に、第一可動コア４０と案内部１５との摺動界面では、摩擦抵抗が増大するので、衝突反力による第一可動コア４０のバウンス自体も確実に抑制して、第一可動コア４０の挙動を素早く安定させることもできるのである。
【００５７】
以上の如くして行なわれる開弁作動では、第二可動コア５０のプレストークを利用して弁部材３０の移動速度を高め得るのみならず、コア４０，２０の衝突時において弁部材３０及び第一可動コア４０のバウンスを抑え得る。したがって、開弁作動に要する時間につき、短縮することができるのである。
【００５８】
（閉弁作動）
次に、燃料噴射弁１の閉弁作動を、図４を参照しつつ説明する。開弁作動によって各可動要素３０，４０，５０が停止した図４（ａ）の状態下、コイル８１への通電を停止させると、コア２０，４０間及びコア４０，５０間の磁気吸引力が消失する。このとき、第一弾性部材６０の第一復原力Ｆ１により固定コア２０とは反対側へ付勢される弁部材３０は、第一可動コア４０に対し第一突部３４を固定コア２０側から当接させている。故に弁部材３０は、第一突部３４を介して第一復原力Ｆ１を受けることになる第一可動コア４０と共に、固定コア２０とは反対側へ移動を開始する。その結果、第一可動コア４０は、第二弾性部材７０から固定コア２０側へ向かって作用する第二復原力Ｆ２に対抗して、固定コア２０とは反対側の第二可動コア５０と当接することで、弁部材３０だけでなく当該第二可動コア５０をも伴って、一体的に移動することとなる。
【００５９】
このような一体移動により弁部材３０の当接部３１がハウジング１０の弁座１９に着座すると、弁部材３０が移動停止すると共に噴孔１８を閉じるので、当該噴孔１８からの燃料噴射が停止する。このとき、第二復原力Ｆ２と共に慣性力を固定コア２０とは反対側へ向かって受ける第二可動コア５０は、弁部材３０のうち当該反対側にある第二突部３６との間に、図４（ｂ）の如く軸方向隙間９６を形成した状態にある。故に第二可動コア５０は、軸方向隙間９６分の移動を継続することにより、図４（ｃ）の如く第二突部３６に当接して係止されることとなる。またこのとき、慣性力の作用によって第一可動コア４０は、第二復原力Ｆ２に抗して第二可動コア５０と当接したまま移動を継続するので、図４（ｃ）の如く第一突部３４からは離間且つ第二突部３６には当該第二可動コア５０を介して係止されることになる。以上によれば、弁部材３０の停止に拘らず両可動コア４０，５０が移動し続けるアンダーシュート現象につき、抑制することができるのである。
【００６０】
こうして第二突部３６に係止された後の第一可動コア４０及び第二可動コア５０は、それぞれ相反方向に第二復原力Ｆ２を受けることで互いに離間して、それぞれ第一突部３４及び第二突部３６に図４（ｄ）の如く押し当てられる。即ちこのときには、第二可動コア５０が第二突部３６に係止された状態で、第一可動コア４０が軸方向隙間９２を拡張するように当該第二可動コア５０と反対の固定コア２０側へ移動して、第一突部３４に係止されることとなる。これによれば、開弁作動での第二可動コア５０のプレストロークに必要な軸方向隙間９２を、通電停止状態での両可動コア４０，５０間にて一定サイズに確保することができるのである。
【００６１】
以上の如くして行なわれる閉弁作動では、弁部材３０の移動停止に伴う両可動コア４０，５０のアンダーシュート現象を抑制し得るのみならず、次の開弁作動に必要な軸方向隙間９２を毎回一定サイズで形成し得る。したがって、閉弁作動に要する時間につき、短縮することができるだけでなく、開弁作動に要する時間の短縮にも、貢献することができるのである。
【００６２】
ここまで説明した燃料噴射弁１によると、開弁作動及び閉弁作動の双方において、噴射時間の短縮に必要な特性を悉く発揮し得る。これによれば、例えば内燃機関の燃費向上に向けた低量噴射や短周期での多段噴射を実現することが、可能となるのである。
【００６３】
（第二実施形態）
図５，６に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の第二可動コア２５０は、軸孔５４の外周側にて軸方向に貫通する貫通孔２５６を、周方向の複数個所（本実施形態では四箇所）に等間隔をあけて有している。この第二可動コア２５０において各貫通孔２５６は、固定コア２０側となる第一可動コア４０側の軸方向端面５２と、その反対側の軸方向端面５３から当該第一可動コア４０側に凹んで燃料通路１７に露出する凹面２５７とに、円形に開口している。かかる開口形態により各貫通孔２５６は、コイル８１への通電停止状態で第二可動コア２５０と第一可動コア４０との間に形成される軸方向隙間９２を、当該隙間９２とは軸方向の反対側にて燃料通路１７に連通させることが可能となっている。
【００６４】
このような特徴の第二実施形態では、コイル８１への通電停止状態から開始される開弁作動のうち第二可動コア２５０のプレストローク時において、両可動コア４０，２５０間の軸方向隙間９２は、第一可動コア４０側へ移動の第二可動コア２５０によって縮小される。このとき、軸方向隙間９２は各貫通孔２５６を介して燃料通路１７に連通しているので、当該隙間９２内の燃料は第二可動コア２５０のプレストロークに応じて燃料通路１７へと逃がされる。これによれば、軸方向隙間９２内の燃料による粘性抵抗を抑制して、第二可動コア２５０が第一可動コア４０と衝突することによる衝撃力を高めることができるので、開弁作動に要する時間の短縮に貢献し得るのである。
【００６５】
さらに第二実施形態では、コイル８１への通電が停止される閉弁作動のうち、当接状態の両可動コア４０，２５０が離間して停止する際には、第一可動コア４０が、第二弾性部材７０の第二復原力Ｆ２を受けて第二可動コア２５０とは反対側へ移動することで、軸方向隙間９２が拡張する。このとき、軸方向隙間９２は各貫通孔２５６を通じて燃料通路１７と連通しているので、当該通路１７の流通燃料は第一可動コア４０の移動に応じて軸方向隙間９２内へと吸入されることになる。これによれば、閉弁作動において両可動コア４０，２５０が互いに当接したまま張り付く事態を抑制して、それら可動コア４０，２５０が軸方向隙間９２を最大にする安定状態になるまでの時間を短縮することができるのである。
【００６６】
（第三実施形態）
図７，８に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態の第一可動コア３４０は、軸孔４４の外周側にて軸方向に貫通する貫通孔３４６を、周方向の複数個所（本実施形態では四箇所）に等間隔をあけて有している。この第一可動コア３４０において各貫通孔３４６は、固定コア２０側の軸方向端面４２と、その反対側となる第二可動コア５０側の軸方向端面４３とに、円形に開口している。かかる開口形態により各貫通孔３４６は、コイル８１への通電停止状態で第一可動コア３４０と第二可動コア５０との間に形成される軸方向隙間９２を、当該第二可動コア５０とは軸方向の反対側にてコア３４０，２０間の燃料通路１７に連通させることが可能となっている。
【００６７】
このような特徴の第三実施形態では、コイル８１への通電停止状態から開始される開弁作動のうち第二可動コア５０のプレストローク時において、両可動コア３４０，５０間の軸方向隙間９２は、第一可動コア３４０側へ移動の第二可動コア５０によって縮小される。このとき、軸方向隙間９２は各貫通孔３４６を介して燃料通路１７に連通しているので、当該隙間９２内の燃料は第二可動コア５０のプレストロークに応じて燃料通路１７へと逃がされる。これによれば、軸方向隙間９２内の燃料による粘性抵抗を抑制して、第一可動コア３４０に第二可動コア５０が衝突することによる衝撃力を高めることができるので、開弁作動に要する時間の短縮に貢献し得るのである。
【００６８】
さらに第三実施形態では、コイル８１への通電が停止される閉弁作動のうち、当接状態の両可動コア３４０，５０が離間して停止する際には、第一可動コア３４０が、第二弾性部材７０の第二復原力Ｆ２を受けて第二可動コア５０とは反対側へ移動することで、軸方向隙間９２が拡張する。このとき、軸方向隙間９２は各貫通孔３４６を通じて燃料通路１７と連通しているので、当該通路１７の流通燃料は第一可動コア３４０の移動に応じて軸方向隙間９２内へと吸入されることになる。これによれば、閉弁作動において両可動コア３４０，５０が互いに当接したまま張り付く事態を抑制して、それら可動コア３４０，５０が軸方向隙間９２を最大にする安定状態になるまでの時間を短縮することができるのである。
【００６９】
（第四実施形態）
図９，１０に示すように、本発明の第四実施形態は第三実施形態の変形例である。第四実施形態では、第二実施形態で説明の貫通孔２５６に加えて連通溝４５８，４５９を有する第二可動コア４５０を、貫通孔３４６を有する第一可動コア３４０と共に、採用している。尚、以下の説明では、第一可動コア３４０の貫通孔３４６を第一貫通孔３４６といい、第二可動コア４５０の貫通孔２５６を第二貫通孔２５６という。
【００７０】
具体的に第一連通溝４５８は、第二可動コア４５０において軸方向隙間９２側となる端面５２に開口し且つ当該コア４５０の周方向に沿って延伸する円環状に、形成されている。こうした円環溝形態の第一連通溝４５８は、第一可動コア３４０において軸方向隙間９２側となる端面４３に各第一貫通孔３４６が開口してなる開口３４６ａのうち、いずれにも軸方向にて対向している。
【００７１】
これに対して第二連通溝４５９は、第二可動コア４５０において第一連通溝４５８と同じ端面５２に開口し且つ当該第一連通溝４５８の周方向の複数個所（本実施形態では四箇所）から径方向に沿って延伸する放射線状に、形成されている。こうした直線溝形態の各第二連通溝４５９は、第一連通溝４５８において各第一貫通孔３４６の開口３４６ａと対向する箇所（図１０において小径の四つの二点鎖線円を参照）のうち、それぞれ対応する箇所から内周側に延伸形成されている。また、各第二連通溝４５９の底面４５９ａには、それぞれ対応する第二貫通孔２５６が開口している。かかる開口形態により各第二貫通孔２５６は、各第二連通溝４５９と個別に連通することで、軸方向隙間９２を燃料通路１７と連通させることが可能となっている。
【００７２】
このような特徴の第四実施形態によると、開弁作動のうち第二可動コア４５０のプレストローク時には、両可動コア３４０，４５０間の軸方向隙間９２に向かって開口することになる第一及び第二連通溝４５８，４５９へと、当該隙間９２内の燃料が確実に流出し得る。ここで、第一連通溝４５８から延伸の各第二連通溝４５９と連通して軸方向隙間９２を燃料通路１７と連通させる各第二貫通孔２５６は、当該隙間９２から第一及び第二連通溝４５８，４５９のいずれへの流出燃料についても、燃料通路１７まで逃がし得る。これによれば、各第一貫通孔３４６によっても軸方向隙間９２内の燃料が燃料通路１７へ逃がされることと相俟って、当該隙間内燃料による粘性抵抗の抑制効果が飛躍的に向上する。したがって、第二可動コア４５０が第一可動コア３４０に衝突することによる衝撃力を高めて、開弁作動に要する時間の短縮に貢献することができるのである。
【００７３】
さらに第四実施形態では、閉弁作動において当接状態となる両可動コア３４０，４５０につき、その当接界面に第一及び第二連通溝４５８，４５９が存在することにより、離間する際の張り付き抑制効果が高められている。しかも、閉弁作動において第一及び第二貫通孔３４６，２５６は、両可動コア３４０，４５０が離間により拡張する軸方向隙間９２を燃料通路１７と連通させることになるので、それら貫通孔３４６，２５６を通じて燃料は、燃料通路１７から当該隙間９２内へと吸入され得る。これによれば、軸方向隙間９２への燃料供給が素早く行われて両可動コア３４０，４５０の張り付きの抑制効果が飛躍的に向上するので、それら可動コア３４０，４５０が軸方向隙間９２を最大にする安定状態になるまでの時間につき、短縮することができるのである。
【００７４】
加えて第四実施形態では、各第一貫通孔３４６に対向する円環状の第一連通溝４５８の周方向複数個所から、各第二貫通孔２５６に連通の各第二連通溝４５９が延伸するように、それらの孔又は溝が可動コア３４０，４５０に形成されている。このような構成によれば、可動コア３４０，４５０が周方向に相対回転しても、上述した粘性抵抗抑制効果及び張り付き抑制効果がバラツキ難くなる。したがって、噴射時間の短縮に必要な特性につき、安定して発揮させることができるのである。
【００７５】
（他の実施形態）
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明はそれらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態に適用することができる。
【００７６】
具体的に、第二〜第四実施形態においては、貫通孔２５６，３４６の数を適宜設定してもよい。また、第四実施形態においては、連通溝４５９の数を適宜設定してもよい。さらに、図１１に第四実施形態の変形例を示すように、第二可動コア４５０における「第一貫通孔」としての各貫通孔２５６の開口２５６ａに対向する第一連通溝４５８と、「第二貫通孔」としての各貫通孔３４６が底面４５９ａへの開口により個別に連通する第二連通溝４５９とを、第一可動コア３４０に設けてもよい。またさらに、図１２に第四実施形態の別の変形例を示すように、第一可動コア３４０において軸方向隙間９２に向かって開口する連通溝３４８の底面３４８ａに、各貫通孔３４６を開口させてもよい。
【００７７】
加えて、第四実施形態においては、連通溝４５８，４５９を設けない構成としてもよい。また加えて、第四実施形態においては、連通溝４５８のうち各貫通孔３４６の開口３４６ａとの対向箇所から周方向にずれた箇所を起点として、各連通溝４５９を延伸形成してもよい。さらに加えて、第四実施形態においては、図１１に準じて連通溝４５８の外周側に各連通溝４５９を形成してもよい。
【符号の説明】
【００７８】
１  燃料噴射弁、１０  ハウジング、１１  本体部材、１２  入口部材、１３  ノズル部材、１７  燃料通路、１８  噴孔、１９  弁座、３０  弁部材、３１  当接部、３２  軸部、３４  第一突部、３６  第二突部、３８  燃料孔、４０，３４０  第一可動コア、４２，４３  軸方向端面、４４  軸孔、４４ａ  内周面、４５  環状凸面、５０，２５０，４５０  第二可動コア、５２，５３  軸方向端面、５４  軸孔、５４ａ  内周面、６０  第一弾性部材、７０  第二弾性部材、８０  駆動部、８１  コイル、９０  径方向隙間、９２  軸方向隙間、２５６  貫通孔・第二貫通孔、２５６ａ  開口、２５７  凹面、３４６  貫通孔・第一貫通孔、３４６ａ  開口、３４８  連通溝、３４８ａ  底面、４５８  第一連通溝・連通溝、４５９  第二連通溝・連通溝、４５９ａ  底面、Ｆ１  第一復原力、Ｆ２  第二復原力、Ｆｓ  サイドフォース
【図１】
0005488120.tif 000002
【図２】
0005488120.tif 000003
【図３】
0005488120.tif 000004
【図４】
0005488120.tif 000005
【図５】
0005488120.tif 000006
【図６】
0005488120.tif 000007
【図７】
0005488120.tif 000008
【図８】
0005488120.tif 000009
【図９】
0005488120.tif 000010
【図１０】
0005488120.tif 000011
【図１１】
0005488120.tif 000012
【図１２】
0005488120.tif 000013