(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナ素子（１０２〜１１６）に囲まれている試験対象の電子装置（１００）と、エミュレータ（１１８）の疑似無線チャネルを介してワイヤレス通信する方法であって、
該方法は、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）から試験対象装置（１００）へ雑音を全雑音電力でワイヤレス送信するステップを含み、全雑音電力は、エミュレータ（１１８）により受信される全信号電力と、エミュレータ（１１８）及びアンテナ素子（１０２〜１１６）間の少なくとも１つのアンテナ固有のチャネルの利得と、所定の信号対雑音比とに基づいている
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法において、該方法は、
全信号電力を少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（５０４）の利得で重み付けして全アンテナ電力を演算するステップと、
全アンテナ電力を信号対雑音比の所望値で除算して全雑音電力を得るステップと、
少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）に、周波数において送信するための所定の雑音電力分布を有する雑音を提供するステップであって、所定の雑音電力分布は全雑音電力を有する、ステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項３】
請求項１記載の方法において、該方法は、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）により雑音を送信するステップを含み、該雑音の雑音電力は、雑音を送信するアンテナ素子の数で除算された全雑音電力であることを特徴とする方法。
【請求項４】
請求項１記載の方法において、該方法は、所定の時間ウィンドウにおける全信号電力（５０２）の時間平均と少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（５０４）の利得の時間平均とに基づいて、所定の時間ウィンドウにおける全雑音電力を形成するステップを含むことを特徴とする方法。
【請求項５】
請求項２記載の方法において、該方法は、全雑音電力の所定の雑音電力分布に相当する複素ガウス雑音を形成するステップと、２以上のアンテナ素子（１０２〜１１６）へガウス雑音を提供するステップとを含むことを特徴とする方法。
【請求項６】
請求項１記載の方法において、該方法は、雑音をＤＵＴ（１００）に向けて全方位から一様に送信するステップを含むことを特徴とする方法。
【請求項７】
複数のアンテナ素子（１０２〜１１６）に囲まれている試験対象の電子装置（１００）とワイヤレス通信するための試験システムであって、複数のアンテナ素子（１０２〜１１６）の少なくとも１つは、通信のための疑似無線チャネルを形成するように構成されたエミュレータ（１１８）に接続され、
該試験システムは、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）に結合される雑音源（５００）を備え、
雑音源（５００）は、
エミュレータ（１１８）により受信される全信号電力と、エミュレータ（１１８）及びアンテナ素子（１０２〜１１６）間の少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（５０４）の利得と、所望の信号対雑音比とに基づいて、全雑音電力を形成し、
全雑音電力の雑音を、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）から試験対象装置（１００）へワイヤレス送信するように構成されている
ことを特徴とする試験システム。
【請求項８】
請求項７記載の試験システムにおいて、雑音源（５００）は、
全信号電力を少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（５０４）の利得で重み付けして全アンテナ電力を形成し、
全雑音電力を形成するために全アンテナ電力を信号対雑音比の所定の値で除算して全雑音電力を形成し、
少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）に、周波数において送信するための所定の雑音電力分布を与え、該所定の雑音電力分布は全雑音電力を有するように構成されている
ことを特徴とする試験システム。
【請求項９】
請求項７記載の試験システムにおいて、雑音源（５００）は、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）を介して雑音を送信するように構成され、雑音電力は、雑音を送信するアンテナ素子の数で割られた全雑音電力を有することを特徴とする試験システム。
【請求項１０】
請求項７記載の試験システムにおいて、雑音源（５００）は、所定の時間ウィンドウにおける全信号電力の時間平均及び少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（５０４）の利得の時間平均に基づいて、所定の時間ウィンドウにおける全雑音電力を形成するように構成されていることを特徴とする試験システム。
【請求項１１】
請求項７記載の試験システムにおいて、雑音源（５００）は、全雑音電力の所定の雑音電力分布に相当する複素ガウス雑音を生成し、少なくとも２つのアンテナ素子（１０２〜１１６）へガウス雑音を与えるように構成されていることを特徴とする試験システム。
【請求項１２】
請求項７記載の試験システムにおいて、該試験システムは、雑音を全方向からＤＵＴ（１００）に向けて一様に送信するように構成されていることを特徴とする試験システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無響チャンバ内での装置のオーバーザエアー（ＯＴＡ）試験システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線周波数信号が送信機から受信機に送信されると、信号は、さまざまな到来角、信号遅延、偏波、及び電力を有する１又は複数のパスに沿って無線チャネル内で伝搬し、これにより、受信信号において様々な持続時間及び強度のフェージングが生じる。加えて、他の送信機による雑音及び干渉が無線接続に干渉する。
【０００３】
送信機及び受信機は、現実の状況をエミュレートする無線チャネルエミュレータを用いて試験することが可能である。デジタル無線チャネルエミュレータでは、チャネルはＦＩＲフィルタでモデル化されるのが通常であり、これはさまざまな遅延によって遅延された信号を、チャネル係数すなわちタップ係数によって重み付けすることと、重み付けされた信号成分を合算することとにより、チャネルモデル及び入力信号間の畳み込みを形成する。チャネル係数は、実際のチャネルの時間的な振る舞いに対応する時間の関数である。無線チャネルのエミュレーション試験は、導電性の接続を介して実行されて、送信機及び受信機はケーブルで接続されるのが通常である。
【０００４】
加入者端末及び無線システムの基地局間の通信は、実際の加入者端末が無響チャンバ（anechoic chamber）内のエミュレータの複数のアンテナ素子に囲まれているようなＯＴＡ（Over The Air：オーバーザエアー）試験を用いて、テストすることができる。エミュレータは、基地局と接続されているか、又はそのような基地局として動作し、チャネルモデルに従って加入者端末及び基地局間の通信経路（パス）をエミュレートする。
しかし、希望の信号対雑音比による試験は、ＯＴＡチャンバ内では適切に実行することができない。したがって、より優れたテストシステムが必要とされている。
【発明の概要】
【０００５】
本発明の目的は、改良された解決策を提供するものである。
本発明の一態様によると、アンテナ素子に囲まれた試験対象電子装置とワイヤレス通信する方法が提供され、通信はエミュレータの疑似無線チャネル（simulated radio channel）を介して実行される。この方法は、全雑音の電力を、少なくとも２つのアンテナ素子から試験対象装置へワイヤレス送信するステップを備え、全雑音電力は、エミュレータにより受信される全信号電力、エミュレータ及びアンテナ素子間の少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル（antenna-specific channel）の利得、及び所望の信号対雑音比に基づいている。
【０００６】
本発明の別の態様によると、複数のアンテナ素子に囲まれた試験対象電子装置とワイヤレス通信するための試験システムが提供され、複数のアンテナ素子の少なくとも一つは、通信のための疑似無線チャネルを形成するように構成されたエミュレータに接続されている。テストシステムは、少なくとも２つのアンテナ素子と結合される雑音源を備えている。雑音源は、エミュレータにより受信される全信号電力、エミュレータ及びアンテナ素子間の少なくとも１つのアンテナ固有のチャネルの利得、及び所望の信号対雑音比に基づいて、全雑音電力を形成するように構成され、全雑音電力の雑音を、少なくとも２つのアンテナ素子から試験対象装置へワイヤレス送信する。
本発明は、幾つかの作用効果を奏することができる。周波数に亘って所望の騒音分布を有する所望の密度の雑音を、ＤＵＴに向けられる送信に付加することができる。
本発明を、以下に記載する実施形態及び添付図面を参照してさらに詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】ＯＴＡテストチャンバ内の測定コンフィギュレーションを示す図である。
【図２】一位置にある２つのビームを有するＯＴＡチャンバを示す図である。
【図３】別の位置にシフトされた２つのビームを有するＯＴＡチャンバを示す図である。
【図４】ＦＩＲフィルタを示す図である。
【図５】雑音をＤＵＴに送信する試験システムを示す図である。
【図６】雑音源を示す図である。
【図７】方法フローを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
図１は、ＯＴＡ試験チャンバを表している。加入者端末などであるＤＵＴ１００が中心にあり、アンテナ素子１０２、１０４、１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、及び１１６は、ＤＵＴ１００の周りに円形状に均一間隔（例えば、８つの素子であれば４５°）で存在している。Ｋ個のＯＴＡアンテナの方向を、θｋ、ｋ＝１，…Ｋとし、角度ドメインにおけるアンテナの間隔をΔθのとする。Ｋはアンテナ素子１０２〜１１６の数を示している。角度Δθは、電子装置１００に対する２つのアンテナ素子１０２〜１１６の間隔の測定値を表している。アンテナ素子のそれぞれは、例えばＥＢ（Elektrobit）Propsim（登録商標）Ｃ８等のエミュレータ１１８の単一のエミュレータ出力ポートと接続されているため、各アンテナ素子が１つのアンテナ固有のチャネルをエミュレータ１１８から受け取る。一般に、少なくとも１つのアンテナ素子１０２〜１１６がエミュレータ１１８に接続される。
【０００９】
テストチャンバは無響室（anechoic room）である。エミュレータ１１８は、各アンテナ固有のチャネルを形成するための少なくとも１つのＦＩＲフィルタを備えている。さらに又は代替的に、エミュレータ１１８は、各アンテナ固有のチャネルを提供するための、プロセッサ、メモリ、及び適宜のコンピュータプログラムを備えている。分離角度Δθは、任意の連続する２つのアンテナ素子１０２〜１１６において同一であるか又は相違していてもよい。
アンテナ素子１０２〜１１６をＤＵＴ１００から同一距離に配置してもよいし、アンテナ素子１０２〜１１６をＤＵＴ１００からの距離が相異するように配置しても良い。同様に、アンテナ素子１０２〜１１６を、全角度又は全立体角度に配置される代わりに、扇型の部分的にのみ配置してもよい。ＤＵＴ１００も、アンテナ内に１又は複数の素子を備えている。
【００１０】
エミュレータ１１８は、試験のための無線チャネルモデルを有している。無線チャネルモデルは、試験を遂行する人間によって選択される。使用される無線チャネルモデルは、現実の無線システムにより記録されたチャネルに基づくプレイバックモデル、又は人工的に生成されたモデル、又はプレイバックモデル及び人工的に生成されたモデルの組み合わせである。
エミュレータ１１８が無線システム等の基地局と接続されていると仮定し、アンテナ素子１０２〜１１６はＤＵＴ１００に送信し、ＤＵＴ１００は無線システム等の受信側の加入者端末として動作するものとする。ＤＵＴのアンテナ特性は未知であってその情報は無視されるものとする。
【００１１】
まず、ＯＴＡチャンバ内の信号の送信を検証する。エミュレータ１１８内にある幾何学的な無線チャネルモデルが、ＯＴＡアンテナ素子１０２〜１１６にマッピングされ、アンテナ素子１０２〜１１６のそれぞれがエミュレータ１１８からアンテナ固有のチャネルの信号を受信して、それをＤＵＴ１００にワイヤレス通信するようにする。エミュレータ１１８は、基地局からの送信をマルチパス伝搬で疑似する。パス、すなわち遅延に関連する各信号が同一又は異なる方向からＤＵＴ１００に至るので、エミュレータ１１８は受信した信号を、各時点のチャネルモデルの無線パスに従って各アンテナ素子１０２〜１１６に分配する。無線チャネルモデルは、各アンテナ固有の信号の電力及び遅延を決定する。単純な実施形態では、ひとつのパスの信号は、アンテナ素子１０２〜１１６の１つのみからＤＵＴ１００へ送信されるので、パスを表すビーム１２０の方向は、角度（パスの方向に最も近いアンテナ素子１０２〜１１６の）θｋで近似されねばならない。
【００１２】
パスのビームの角度が、アンテナ素子１０２〜１１６の角度θｋと、例えば１°等の閾値以上に異なっている場合、ビームは少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６を用いて送信される。
一実施形態では、疑似パスの信号の電力は、アンテナ角度θｋ及びパスの方向の角度ψｎに基づいて、２つのアンテナ素子間で分割される。エミュレータ１１８は、角度ψｎに最も近接しているアンテナ素子ｋの角度θｋを次の数式から得る。
【数１】
0005553903.tif 000002
なお、式（１）において、min（  ）は、θｊの全ての値に対する括弧内の値の最小値を意味し、int（  ）は、括弧内の除算の整数値（０を含む）を意味する。ｋの値は、
【数２】
0005553903.tif 000003
である。第２のアンテナ素子ｋ＋１は、角度θｋ＋Δθ＝θｋ＋１を有するものになる。したがって、選択されたアンテナ素子は、それらの間で少なくとも主として１つのパスのビームがＤＵＴ１００に向けられているアンテナ素子である。
【００１３】
パスのビームψｎの方向がθｋ及びθｋ＋１のちょうど真ん中にあれば、電力は５０パーセントずつになるよう分配される。
各アンテナ素子１０２〜１１６の重みＷｎ，ｋは、次のように算出される。
【数３】
0005553903.tif 000004
ここで、iは１及び２のいずれかであり、ｋはパスｎの角度ψｎに最も近いアンテナ素子のインデクスである。パスｎのアンテナ素子ｋへの電力Ｐｎは、重みＷｎ，ｋと掛け合わされ、Ｐｋ＋Ｐｋ＋１＝Ｐｎになるようにする。
【００１４】
図２及び図３Ａは、少なくとも１つのビームの回転を示す。図２は、エミュレータ１１８及びアンテナ素子１０２〜１１６が、２つのビーム２００、２０２をチャネルモデルに基づいて形成した通信の状態を示す。この例では、第１の時点において、ビーム２０２がアンテナ素子１１０により形成され、ビーム２００がアンテナ素子１１４及び１１６により形成されたものとする。
【００１５】
図３は、図２の第１の時点のすぐ次の通信の第２の時点を示す。エミュレータ１１８により、同じビーム２００、２０２が、ＤＵＴ１００及びアンテナ素子１０２〜１１６に対して、その次の位置に回転されている。ビームの動きは、疑似無線チャネルの角度広がりのシフトを表している。すなわち、必ずしも疑似無線チャネル自体を変更する必要はなく、該チャネルがＤＵＴ１００及びアンテナ素子１０２〜１１６に対して回転したことを意味する。ビーム２０２はアンテナ素子１１０及び１１２により形成される。ビーム２００はアンテナ素子１１６により形成される。ビーム２００及び２０２のそれぞれを、２つのアンテナ素子１０２〜１１６の角度Δθに等しい増分又は減分だけシフトする代わりに、エミュレータ１１８がビーム２００及び２０２のそれぞれを角度Δθ以外の値の分だけシフトしてもよい。
【００１６】
図４は、アナログ／デジタル（Ａ／Ｄ）コンバータ４００、重み付け素子４０２、シフトレジスタとして構成されている遅延素子４０４、マルチプライア４０６、加算器４０８、ドップラ素子４１０及びデジタル／アナログ（Ｄ／Ａ）コンバータ４１２を備えているＦＩＲフィルタのブロック図を示している。アナログ／デジタルコンバータ４００は、アナログ信号Ｓ1又はＳ２を受信する。重み付け素子４０２及びドップラ素子４１０を有していない場合のＦＩＲフィルタの基本的な機能は、次の通りである。アナログ／デジタルコンバータ４００からのデジタル入力信号Ｘ（ｎ）が、各遅延素子４０４において遅延され、これらの遅延は同一又は異なる長さの時間を有しており、遅延された信号はマルチプライア４０６で所望のチャネル係数ｈｊ（ｉ）によって乗算される。なお、ｉ＝０，．．．，Ｎであり、ｊ＝1，．．．，Ｋである。無線チャネルモデルはチャネル係数ｈｊ＝ｈ（０），．．．，ｈ（Ｎ）によって定義され、これらのチャネル係数は、無線チャネルのチャネル推定又はＦＩＲフィルタのタップ係数とも称される。信号成分は加算器４０８で合算されて、かつ合算された信号はデジタル／アナログコンバータ４１２においてアナログ形式に変換される。
【００１７】
数式では、ＦＩＲフィルタの出力信号ｙ（ｎ）は、遅延信号及びチャネル係数の積の和の畳み込みとして表される。
【数４】
0005553903.tif 000005
式（３）において、＊は畳み込み演算を意味し、ｎは信号素子のインデクスを意味している。信号ｘ及びｙ、並びにチャネルインパルス応答推定ｈは、スカラ形式、ベクトル形式、又はマトリクス形式で処理される。一般に、無線チャネル係数ｈは、実係数又は複素係数である。
【００１８】
一実施形態では、ＦＩＲフィルタは、重み付け素子４０２の動作を備えている。この場合、個別のドップラ素子４０２は必須ではない。重み付け素子４００は、全ての遅延信号成分が遅延前又は遅延後に重み付けされる場合には、アナログ／デジタルコンバータ４００及びデジタル／アナログコンバータ４１２の間の位置にある。重み付け素子４０２は、疑似無線チャネルHn,kを重みwn,kで乗算して（式（２）参照）、積wn,k×Hn,kを得るためのマルチプライアである。
【００１９】
一実施形態では、ＦＩＲフィルタはさらに、ドップラ素子４１０を備えている。ドップラ素子は、重み付けされた無線チャネルwn,k×Hn,kを、ドップラシフトexp(j2πCn,kt)で乗算して、積wn,k×Hn,k×exp(j2πCn,kt)を与えるためのマルチプライアである。ドップラ素子４１０は、全ての遅延信号成分が遅延前又は遅延後にドップラシフトされる限り、アナログ／デジタルコンバータ４０２及びデジタル／アナログコンバータ４１２の間のいずれかの位置にある。
異なる重みwn,k、Hn,k、及びexp(j2πCn,kt)による乗算は、一つのマルチプライアで行われるように組み合わせられてもよい。ＤＵＴ１００及びアンテナ素子１０２〜１１６に対する少なくとも１つのビームの回転は、重みを時間の関数として変化させることにより達成され得る。
【００２０】
ＯＴＡチャンバにおけるさまざまな形式の送信信号に加えて、雑音も、少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６からＤＵＴ１００へ送信される。少なくとも２つのアンテナ素子は、通信信号をＤＵＴ１００に送信するためにも用いられるアンテナ素子であるか、あるいは、少なくとも２つのアンテナ素子は、通信信号をＤＵＴに送信するためには用いられないものである。全てのアンテナ素子１０２〜１１６を用いて雑音を送信することができるが、全てのアンテナ素子１０２〜１１６の一部のみを用いて雑音を送信することも可能である。
【００２１】
図５は、信号及び雑音をＤＵＴ１００へ送信する試験システムを示している。図１と同様に、ＤＵＴ１００が中心にあり、チャンバアンテナ素子１０２〜１１６が均一間隔又は非均一間隔でＤＵＴ１００を囲んでいる。少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６のそれぞれが、エミュレータ１１８からアンテナ素子１０２〜１１６へ伝搬する送信に雑音を付加する雑音源５００の出力に接続されている。エミュレータ１１８のエミュレータ出力ポートは、それぞれ雑音源５００の入力ポートに結合され、雑音源５００は、信号を変更することなく、雑音源５００の入力ポートから出力ポートへ伝達することができる。したがって、各アンテナ素子は、チャネル５０４のアンテナ固有に対応付けられた１のチャネルの信号を直接的に雑音源５００から、そして間接的にエミュレータ１８から受信することができる。
【００２２】
雑音源５００と結合される少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６の数は、アンテナ素子１０２〜１１６の全数と等しいか又はそれよりも少ない。アンテナ素子１０２〜１１６の全数よりも少ない数が用いられる場合は、雑音源５００は、例えば1つおきにアンテナ素子１０４、１０８、１１２、及び１１６に結合される。エミュレータ１１８が結合されるアンテナ素子の数も、アンテナ素子１０２〜１１６の全数より少なくてもよい。エミュレータ１１８は、雑音源５００とは異なるアンテナ素子に結合されてもよい。エミュレータ１１８は、例えば1つおきに、アンテナ素子１０２、１０６、１１０、及び１１４に結合される。それぞれのアンテナ素子は、エミュレータ１１８及び雑音源５００間で均等に分布されなくてもよい。一般に、分離したアンテナ素子が用いられる場合は、少なくとも２つのアンテナ素子が雑音源５００から雑音を直接受信し、残りのアンテナ素子が、アンテナ固有に対応付けられたチャネル５０４を介してエミュレータ１１８から信号を受信する。
【００２３】
一実施形態では、エミュレータ１１８及び雑音源５００が少なくとも１つの共通アンテナ素子を用いることも可能であるが、それ以外の場合は、アンテナ素子は異なるものである。少なくとも１つのアンテナ素子を雑音源５００と結合することができるが、その場合、エミュレータ１１８から信号を受信できない。そして、少なくとも１つの別のアンテナ素子をエミュレータ１１８と結合することができるが、その場合、雑音源５００から雑音を受信できない。それに対し、少なくとも２つのアンテナ素子が、雑音及び信号の両方を受信するために、雑音源５００との接続を介してエミュレータ１１８と接続されている。
【００２４】
一実施形態では、雑音が全方向からＤＵＴ１００に向けて一様に送信される場合があり、このような場合、ＤＵＴ１００に対する異なる方向からの平均電力は同一であるはずであり、それにより空間相関が低減され得る。雑音は、例えば、全てのアンテナ素子１０２〜１１６から、又はアンテナ素子１０２、１０８、及び１１２から送信される。
【００２５】
一実施形態では、試験システムの雑音源５００は、エミュレータ１１８により受信される信号５０２の全信号電力、エミュレータ１１８及びアンテナ素子１０２〜１１６間の少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル５０４の利得、及び所望の信号対雑音比ＳＮＲに基づいて、全雑音電力を形成する。雑音源５００は、次のような例えば全雑音電力|n|t2の式に従う。
【数５】
0005553903.tif 000006
上記の式において、f(  )はパラメータ|s|2、|h|2、及びSNRの関数であり、|s|2は全エミュレータ１１８により受信される信号電力５０２を表し、|h|2はアンテナ固有のチャネル５０４の利得を表し、SNRは所望の信号対雑音比を示す。
【００２６】
一実施形態では、全雑音電力|ｎ|t2は次のように表される。
【数６】
0005553903.tif 000007
式（５）において、f(|s|2)はエミュレータ１１８により受信される全信号電力５０２の関数であり、g(|h|2)はアンテナ固有のチャネル５０４の利得の関数である。全雑音電力|n|t2が形成されると、雑音源５００は、ある周波数において全雑音電力を有する所定の雑音電力分布を提供する。雑音源５００は、周波数において所望の雑音電力分布を生成するか、又は周波数において所望の雑音電力分布を、雑音源５００に含まれているか又は外部メモリであるメモリから取り出すこともできる。
【００２７】
一実施形態では、各アンテナ素子１０２〜１１６の雑音電力|n|2は、全雑音電力|n|t2をアンテナ素子の数Ｋで除算することにより形成される。雑音電力|n|2が形成されると、雑音源５００は、アンテナ素子１０２〜１１６に周波数において所望の雑音電力分布を提供し、所望の雑音電力分布は算出された雑音電力を有するものである。
【００２８】
一実施形態では、雑音電力|ｎ|2は、次のようにより具体的に表現される。
【数７】
0005553903.tif 000008
式（６）において、＜  ＞は所定の時間ウィンドウにおける時間平均の演算を表わし、|hi|2はアンテナ固有のチャネルｉの利得を表し、Σ|hi|2(i=1,2, … ,kの場合の加算)がアンテナ固有のチャネルの利得の和を表している。合算すべき利得の数は、ＤＵＴ１００に信号を送信する全てのＯＴＡアンテナ素子１０２〜１１６を示している。一般に、合算演算における利得の数は、少なくとも１である。例えば、アンテナ固有のチャネルの利得は、その絶対値が所定の閾値を下回る場合、又はチャネル内で信号が何も送信されない場合は、合算演算では省かれる。合算演算で考慮されるアンテナ固有のチャネルの利得の数は、さまざまな時点により異なる。
【００２９】
一実施形態では、雑音源５００は、算出された雑音電力を有する雑音を、少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６を介してＤＵＴ１００へ送信する。ＯＴＡチャンバ内でエミュレータ１１８と動作可能に結合されているアンテナ素子１０２〜１１６の全数は、雑音の送信に用いられるアンテナ素子の数よりも多い。
一実施形態では、雑音源５００は、各アンテナ固有のチャネルの全雑音電力|n|t2又は雑音電力|n|2の所望の雑音電力分布に相当する複素ガウス雑音を形成する。雑音源５００が、少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６へガウス雑音を与える。雑音発生器で雑音を生成することにより、又はそこに以前に記憶されているメモリから雑音を取り出すことにより、複素ガウス雑音が形成される。ガウス雑音ではなくて別の種類の雑音分布を形成してもよい。
【００３０】
図６は、雑音源５００をより詳細に表している。雑音源５００は、雑音発生器５１０及び加算器５１２を備えている。しかし、加算器５１２は、雑音発生器５１０及びエミュレータ１１８が全く異なるアンテナ素子を用いる場合は、必須ではない。雑音発生器５１０は所望の雑音電力及び所望の雑音の分布を生成し、所望の雑音を加算器５１２に与え、加算器５１２はアンテナ固有のチャネル５０４における雑音をエミュレータ１１８からアンテナ素子１０２〜１１６への信号と組み合わせる。加算器５１２を用いない場合、所望の雑音は、雑音発生器５１０により、雑音を送信する少なくとも２つのアンテナ素子へ直接与えられる。
【００３１】
アンテナ素子１０２〜１１６のＤＵＴ１００からの距離が異なる場合は、アンテナ素子ｋの雑音電力|n|2を形成する際に、例えば次のようにして各アンテナ素子ｋの距離Ｄを考慮する。
【数８】
0005553903.tif 000009
式（７）において、f(D)は距離Ｄの適宜の関数である。関数f(D)は、例えばf(D)＝aDc＋bで表される。係数aは約１であり、係数bは約０、そして係数cは約２である。
【００３２】
ＤＵＴ１００によって受信される信号及び雑音の両方を送信するアンテナ素子１０２〜１１６からの送信ym(t)は、例えば次のように表される。
【数９】
0005553903.tif 000010
上記の式において、Cmk(t)はアンテナ素子１０２〜１１６及びＤＵＴ１００間の複素チャネル利得であり、xk(t)は送信信号、そしてnk(t)は意図的に送信される雑音である。
ＤＵＴ１００と空中無線で通信することにより、試験にパス方向が自由に含まれるような方法で、アンテナ設計、偏波及びさまざまな雑音分布の効果、信号対雑音比、及び位置の試験をすることができる。
【００３３】
上記において、疑似無線チャネルのシフトは、２次元的に述べられた。しかし、一実施形態では、疑似無線チャネルのシフトは、ＯＴＡチャンバ内の平面上に配設されないアンテナ素子を用いて３次元的に実行されてもよい。少なくとも１つのビームを有する角度広がりの方向は、立体角で決定される。
このような実施形態は、３GPP（Third Generation Partnership Project）のLTE（Long Term Evolution）、WiMAX（Worldwide Interoperability for Microwave Access）、Wi-Fi、及び／又はWCDMA（Wide-band Code Division Multiple Access）に適用することができる。MIMO（Multiple In Multiple Out）もまた適用可能であるが、MIMOでは本実施形態とは異なる方式で、信号がアンテナ素子に分配される。
【００３４】
ＤＵＴ１００の周囲をビームが回転している時は、送信される雑音は回転される必要はない。これは雑音が方向に依存しないためである。しかし、雑音を方向に依存させて、信号のビームと同様にして雑音にＤＵＴ１００の周囲を回転させてもよい。
【００３５】
図７は、方法のフロー図を表している。ステップ７００では、全雑音電力を有する雑音が、少なくとも２つのアンテナ素子１０２〜１１６から試験対象の装置１００へワイヤレス送信される。全雑音電力は、エミュレータにより受信される全信号電力、エミュレータ及びアンテナ素子間のコネクションである少なくとも１つのアンテナ固有のチャネル５０４の利得、及び所望の信号対雑音比に基づいている。
【００３６】
本実施形態は、例えば、ASIC又はVLSI回路（特定用途向け集積回路、超大規模集積回路）で実施される。あるいは又はさらに、方法ステップの実施形態は、エミュレータの疑似無線チャネルを介して、試験対象電子装置と通信するためのコンピュータ処理を実行させる命令を含むコンピュータプログラムとして実施される。雑音源は、電気回路及び／又はコンピュータプログラムに基づいて、雑音をＤＵＴへ送信するためのアンテナ素子の使用を制御する。
【００３７】
コンピュータプログラムは、コンピュータ又はプロセッサによって読み取り可能なコンピュータプログラム記憶媒体上に記憶される。コンピュータプログラム記憶媒体は、例えば電気的、磁気的、光学的、赤外線又は半導体の、システム、デバイス又は伝送媒体であるが、これに限定するものではない。コンピュータプログラム記憶媒体は、コンピュータ可読媒体、プログラム記憶媒体、記録媒体、コンピュータ可読メモリ、ランダムアクセスメモリ、消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ、コンピュータ可読ソフトウェア配布パッケージ、コンピュータ可読信号、コンピュータ可読遠隔通信信号、コンピュータ可読印刷物、コンピュータ可読圧縮ソフトウェアパッケージ、の少なくとも１つを含んでいる。
【００３８】
本発明の実施例を添付図面を参照して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは明らかであり、添付の特許請求の範囲内で幾つかの方法で修正することが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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