(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の回転翼を有するロータと、
前記ロータの周囲に設けられ、作動流体の主流の流路を前記ロータと共に画定するステータと、
前記ステータの仕切壁を介在させて前記流路に隣接して設けられ、前記仕切壁に形成された抽気連通部を介して、前記主流から抽気された前記作動流体が導入される抽気室と、を有する回転機械の抽気構造であって、
前記抽気室内における前記抽気連通部の下流側のみには、前記ロータの円周方向に互いに間隔をあけて複数の案内翼が配列され、
互いに隣り合う前記案内翼の間に形成された案内流路の流路断面積が、前記作動流体の入口側から出口側に向かって大きくなるように設定されていることを特徴とする回転機械の抽気構造。
【請求項２】
複数の回転翼を有するロータと、
前記ロータの周囲に設けられ、作動流体の主流の流路を前記ロータと共に画定するステータと、
前記ステータの仕切壁を介在させて前記流路に隣接して設けられ、前記仕切壁に形成された抽気連通部を介して、前記主流から抽気された前記作動流体が導入される抽気室と、を有する回転機械の抽気構造であって、
前記抽気室内における前記抽気連通部の下流側には、前縁側が前記ステータの仕切壁の外表面に当接する案内翼が、前記ロータの円周方向に互いに間隔をあけて複数配列され、
互いに隣り合う前記案内翼の間に形成された案内流路の流路断面積が、前記作動流体の入口側から出口側に向かって大きくなるように設定されている回転機械の抽気構造。
【請求項３】
前記案内流路は、前記作動流体の入口が、前記抽気連通部を通過する前記作動流体の流れ方向に向けられて開口していることを特徴とする請求項１又は２に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項４】
前記案内流路は、前記作動流体の出口が、前記ロータの主半径方向に向けられていることを特徴とする請求項１から３のうちいずれか一項に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項５】
前記案内翼は、前縁側から後縁側に向かうに従って、前記ロータの円周方向に対する角度を大きくするように延在していることを特徴とする請求項１から４のうちいずれか一項に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項６】
前記仕切壁の抽気連通部は、前記ロータの回転翼に対向していることを特徴とする請求項１から５のうちいずれか一項に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項７】
前記抽気連通部は、前記ロータの円周方向に延びるスリットであることを特徴とする請求項１から６のうちいずれか一項に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項８】
前記抽気連通部は、前記ロータの円周方向に間隔をあけて複数形成された貫通孔であることを特徴とする請求項１から６のうちいずれか一項に記載の回転機械の抽気構造。
【請求項９】
前記貫通孔は、前記案内流路の入口に連通するように形成されていることを特徴とする請求項８に記載の回転機械の抽気構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転機械の抽気構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ガスタービンにおいては、圧縮機から抽気した高圧空気をタービン側に供給して構成部材の冷却や構成部材間のシールを図るものがある。
【０００３】
例えば、下記特許文献１には、遠心式圧縮機において、ロータが備えるインペラの周囲に沿って延びるシュラウドの外側に抽気室を形成すると共に、シュラウドにロータの円周方向に延びるスリット状の抽気連通部を形成し、この抽気連通部を介して主流の一部を抽気室に抽気して高圧空気をガスタービンエンジンの各部位へ供給する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平３−２６０３３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、抽気室の圧力を十分に高めるためには、主流から抽気された作動流体の動圧を効率よく静圧に変換することが重要となる。
【０００６】
しかしながら、従来の技術においては、抽気連通部がスリット状に形成されており、スリットを通過する作動流体の動圧を静圧に変換させる要素が殆どないので、作動流体の動圧の殆どが失われることとなる。そのため、抽気室の圧力が主流の静圧と同程度になってしまって抽気室の圧力を十分に高めることができないという問題があった。
【０００７】
一方、抽気連通部を孔状かつディフューザ状に形成して作動流体の動圧を静圧に変換する構成が考えられるが、構造上の制約（シュラウドの板厚等）によっては作動流体の動圧から静圧への変換が不十分になるという問題があった。
【０００８】
本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、抽気する作動流体の動圧を十分に静圧に変換すると共に抽気室の圧力を高めることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。
すなわち、本発明に係る回転機械の抽気構造は、複数の回転翼を有するロータと、前記ロータの周囲に設けられ、作動流体の主流の流路を前記ロータと共に画定するステータと、前記ステータの仕切壁を介在させて前記流路に隣接して設けられ、前記仕切壁に形成された抽気連通部を介して、前記主流から抽気された前記作動流体が導入される抽気室と、を有する回転機械の抽気構造であって、前記抽気室内における前記抽気連通部の下流側のみには、前記ロータの円周方向に互いに間隔をあけて複数の案内翼が配列され、互いに隣り合う前記案内翼の間に形成された案内流路の流路断面積が、前記作動流体の入口側から出口側に向かって大きくなるように設定されていることを特徴とする。
このようにすれば、案内流路の流路断面積が、作動流体の入口側から出口側に向かって大きくなるように設定されているので、作動流体が抽気連通部を通過した後に作動流体の動圧が静圧に変換される。これにより、抽気連通部を作動流体の動圧が静圧に殆ど変換されずに通過したとしても、動圧を十分に静圧に変換することができる。従って、抽気室の圧力を高めることができる。
【００１０】
また、前記案内流路は、前記作動流体の出口が、前記ロータの主半径方向に向けられていることを特徴とする。
このようにすれば、案内流路の入口が、抽気連通部を通過する作動流体の流れ方向に向けられて開口しているので、案内流路の入口近傍において作動流体の流れに剥離が生じ難くなる。これにより、案内流路入口における圧力損失を防止することができる。
【００１１】
また、前記案内流路は、前記作動流体の出口が、前記ロータの主半径方向に向けられていることを特徴とする。
このようにすれば、案内流路の出口が、ロータの主半径方向に向けられているので、作動流体が案内流路の出口に至るまでに、作動流体の動圧の円周方向成分を静圧に変換させることができる。特に、抽気連通部を通過する作動流体の動圧は、主半径方向成分に比べて円周方向成分が大きくなるが、この作動流体の動圧の円周方向成分を十分に静圧に変換することが可能となる。
【００１２】
また、前記案内翼は、前縁側から後縁側に向かうに従って、前記ロータの円周方向に対する角度を大きくするように延在していることを特徴とする。
このようにすれば、案内翼が前縁側から後縁側に向かうに従って、ロータの円周方向に対する角度を大きくするように延在しているので、作動流体が後縁側に向かうに従って作動流体の動圧の円周方向成分を静圧と主半径方向成分とに変換される。これにより、作動流体の動圧の円周方向成分の少なくとも一部を主半径方向成分に変換させた後に、静圧に変換することができる。
【００１３】
また、本発明に係る回転機械の抽気構造は、複数の回転翼を有するロータと、前記ロータの周囲に設けられ、作動流体の主流の流路を前記ロータと共に画定するステータと、前記ステータの仕切壁を介在させて前記流路に隣接して設けられ、前記仕切壁に形成された抽気連通部を介して、前記主流から抽気された前記作動流体が導入される抽気室と、を有する回転機械の抽気構造であって、前記抽気室内における前記抽気連通部の下流側には、前縁側が前記ステータの仕切壁の外表面に当接する案内翼が、前記ロータの円周方向に互いに間隔をあけて複数配列され、互いに隣り合う前記案内翼の間に形成された案内流路の流路断面積が、前記作動流体の入口側から出口側に向かって大きくなるように設定されていることを特徴とする。
このようにすれば、複数の案内翼の前縁側がステータの仕切壁に当接するように設けられているので、抽気連通部を通過した作動流体に圧力損失を生じさせないで直ちに案内流路に流入させることができる。
【００１４】
また、前記仕切壁の抽気連通部は、前記ロータの回転翼に対向していることを特徴とする。
このようにすれば、抽気連通部がロータの回転翼に対向しているので、動圧が高い状態で作動流体が抽気されることとなるが、この作動流体の動圧を効果的に静圧にすることができる。
【００１５】
また、前記抽気連通部は、前記ロータの円周方向に延びるスリットであることを特徴とする。
このようにすれば、抽気連通部がロータの円周方向に延びるスリットであるので、回転機械の製造容易性とコスト性を向上させることができる。
【００１６】
また、前記抽気連通部は、前記ロータの円周方向に間隔をあけて複数形成された貫通孔であることを特徴とする。
このようにすれば、抽気連通部がロータの円周方向に間隔をあけて複数形成された貫通孔であるので、構造上の制約により貫通孔のみで作動流体の動圧を十分に静圧に変換することができなかったとしても、案内流路によって動圧の静圧への変換を補うことができる。
【００１７】
また、前記貫通孔は、前記案内流路の入口に連通するように形成されていることを特徴とする。
このようにすれば、貫通孔が案内流路の入口に連通するように形成するので、貫通孔を通過する作動流体を、スムーズに案内流路に流入させることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係る回転機械の抽気構造によれば、抽気する作動流体の動圧を十分に静圧に変換することができると共に抽気室の圧力を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第一実施形態に係る遠心式圧縮機Ｃの要部を拡大した子午断面図である。
【図２】本発明の第一実施形態において図１のＩ−Ｉ線断面図である。
【図３】本発明の第一実施形態に係る遠心式圧縮機Ｃの第一作用説明図である。
【図４】本発明の第一実施形態に係る遠心式圧縮機Ｃの第二作用説明図である。
【図５】本発明の第二実施形態に係る遠心式圧縮機Ｃの要部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照し、本発明の実施形態について説明する。
図１は、本発明の第一実施形態に係る遠心式圧縮機（回転機械）Ｃの要部を拡大した子午断面図である。この遠心式圧縮機Ｃは、航空機用のものであって高圧の空気（作動流体）Ａを生成して燃焼器（不図示）に供給する。
図１に示すように、遠心式圧縮機Ｃは、ロータ１と、ロータ１の周囲に設けられたステータ２とを有している。
【００２１】
ロータ１は、回転自在に支持されたロータシャフト１１と、ロータシャフト１１に取り付けられたインペラ１２とを有している。
ロータシャフト１１は、ロータシャフト１１の中心軸Ｐ周りに回転自在に、不図示の軸受Ｓに支持されている。なお、以下の説明においては、中心軸Ｐの延在方向を「主軸方向」と、ロータシャフト１１の周方向を「円周方向」、ロータシャフト１１の半径方向を「主半径方向」という。
【００２２】
インペラ１２は、円盤状に形成されたハブ１３と、ハブ１３から延出する回転翼１４とを有している。
ハブ１３は、主軸方向の一方側から他方側に進むに従って、延在方向が次第に主軸方向から主半径方向に変化する案内面１３ａを有している。このハブ１３は、ロータシャフト１１に同軸状に取り付けられている。
回転翼１４は、案内面１３ａの法線方向に向けて案内面１３ａから延出しており、円周方向に間隔を空けて複数設けられている。回転翼１４は、図１に示すように、子午断面において、その先端（チップ）１４ａが主軸方向から主半径方向の外周側に向きを変えるように延びている。
【００２３】
ステータ２は、ケーシング２１と、内側隔壁部材２２とを有している。
ケーシング２１は、中心軸Ｐ周りに延びてロータ１の周囲を囲っている。ケーシング２１は、図１に示すように、主軸方向の一方側から中心軸Ｐに沿って円筒状に延びる上流円筒部２１ｐと、上流円筒部２１ｐに続いて形成され、回転翼１４の先端に沿うように拡径して端部を主半径方向の外周側に向けるシュラウド（仕切壁）２１ａと、シュラウド２１ａに続いて形成され、主半径方向において外周側に向けて延びた後に屈曲し、再び中心軸Ｐに沿って軸方向他方側に向けて円筒状に延びる下流円筒部２１ｑとを有している。
【００２４】
シュラウド２１ａの、上流円筒部２１ｐ側には板厚寸法が大きく設定された板厚部２１ｃが形成されている。
【００２５】
内側隔壁部材２２は、中心軸Ｐ周りに延びてロータ１の周囲を囲っており、図１において、ハブ１３の案内面１３ａの裏面１３ｂ側からシュラウド２１ａの外周端に向けて延びた後に、ケーシング２１に沿って延びている。
【００２６】
このようなステータ２は、ロータ１と共に空気Ａの流路２５を画定している。この流路２５の一部は、図１に示すように、シュラウド２１ａとインペラ１２との間に画定された流路２５ａと、ケーシング２１の下流円筒部２１ｑと内側隔壁部材２２との間に画定された流路２５ｂとが連通することによって構成されている。なお、流路２５ｂには、ラジアルディフューザ２６と、アキシャルディフューザ２７とが配設されている。
【００２７】
この遠心式圧縮機Ｃは、流路２５ａの外側に抽気室３が画定されている。
抽気室３は、シュラウド２１ａと、このシュラウド２１ａに接続されてシュラウド２１ａと共に閉断面を形成する隔壁２１ｂとで画定されており、円周方向において円環状に延びている。換言すれば、この抽気室３は、シュラウド２１ａを介在させて流路２５ａに隣接している。
【００２８】
抽気室３には、板厚部２１ｃにおいて円周方向に全周状に形成されたスリット（抽気連通部）２１ｄを介して、流路２５ａを流れる空気Ａが抽気されて導入されるようになっている。本実施形態においては、鋼材を用いて鋳造によって形成されたシュラウド２１ａに、スリット２１ｄを機械加工で形成している。
【００２９】
この抽気室３に抽気された空気Ａは、航空機の運転状態（IDLE/離陸/巡航/高空飛行/着陸等）に応じて、配管３ａを介して軸受Ｓに供給されてシールや防氷に用いられたり、タービンＴに供給されてタービン構成部材のシールや冷却に用いられたりする。
【００３０】
図２は、図１におけるＩ−Ｉ線断面を円周方向に展開した翼列断面図である。
図２に示すように、抽気室３の、スリット２１ｄの下流側には、円周方向に互いに間隔をあけて複数の案内翼３０が配列されている。
図２に示すように、案内翼３０は、翼型が湾曲状であり、その前縁３０ａ側が円周方向の一方に傾斜するように主半径方向の中心側に向けられる一方、その後縁３０ｂ側が主半径方向の外周側に向けられている。
【００３１】
これら複数の案内翼３０は前縁３０ａ側をシュラウド２１ａの外表面に当接させており図１に示すように、それぞれの主軸方向の一端部が板状体３３ｂで接続されており、それぞれの主軸方向の他端部が板状体３３ａで接続されている。本実施形態においては、案内翼３０を、鋼材を用いて鋳造によって形成すると共に、シュラウド２１ａ、板状体３３ａ，３３ｂに対して溶接で接合されている。
【００３２】
このような構成により、図２に示すように、互いに隣り合う二つの案内翼３０の間には、スリット２１ｄを通過した空気Ａが流入する案内流路３１が画定されている。より具体的には、円周方向に隣り合う二つの案内翼３０において、互いに対向する一方の案内翼３０の圧力面（凹面）３０ｃと、他方の案内翼３０の負圧面（凸面）３０ｄとが案内流路３１を画定している。
【００３３】
案内流路３１の入口（スロート部）３１ａは、スリット２１ｄを通過した空気Ａの流れ方向に向けられており、案内流路３１の出口３１ｂは、主半径方向の外周側に向けられている。ここで、案内流路３１の入口３１ａとは、案内翼３０の負圧面３０ｄと、この負圧面３０ｄを臨む前縁３０ａとの間の寸法が最短となる部位をいう。また、案内流路３１の出口３１ｂとは、円周方向に隣接する二つの案内翼３０の後縁３０ｂを結んだ部位をいう。なお、案内流路３１の主軸方向における両端部は、板状体３３ａ，３３ｂによって閉塞されている。
なお、案内翼３０は、案内流路３１を流れる空気Ａに剥離が生じないように設計するのが望ましい。
【００３４】
案内流路３１は、その流路断面積が入口３１ａ側から出口３１ｂ側に向かって漸次大きくなるように設定されている。より具体的には、案内流路３１を形成する案内翼３０間の幅寸法（主軸方向に直交する断面における流路２５ａの中心線Ｑに直交する幅寸法）が、入口３１ａ側から出口３１ｂ側に向かって漸次大きくなるように設定されている。
【００３５】
次いで、遠心式圧縮機Ｃの静圧回復作用について、図３及び図４を用いて説明する。なお、図３及び図４において、符号Ａを付した白抜きの矢印で空気Ａの主流を、符号Ａを付した黒色の矢印で主流から抽気した空気Ａを示す。
【００３６】
まず、図３に示すように、空気Ａの主流は、主軸方向の一方側から流路２５ａに流入し、流路２５ａを流れる過程において、回転翼１４によって動圧及び静圧が高められる。そして、流路２５ａから流路２５ｂに流出した主流は、流路２５ｂを流れる過程において動圧が静圧に変換される。
【００３７】
流路２５ａを流れる空気Ａの主流の一部は、流路２５ａよりも相対的に圧力が低い抽気室３に向けてスリット２１ｄに流入する。図４に示すように、スリット２１ｄに流入した空気Ａは、殆ど減速しないでスリット２１ｄから案内流路３１側に流出する。
スリット２１ｄから流出した空気Ａは、流出直後に、入口３１ａから案内流路３１に流入する。この際、案内流路３１の入口３１ａが空気Ａの流れ方向に向けられていることから、案内流路３１の入口３１ａ近傍において空気Ａの流れに剥離が生じ難い。
【００３８】
案内流路３１に流入した空気Ａは、入口３１ａから出口３１ｂに向かって流路断面積を漸次増加させる案内流路３１を流れる過程において、動圧が静圧に変換される。この際、案内翼３０の圧力面３０ｃは、前縁３０ａから後縁３０ｂに向けて進むに従って、円周方向に対する角度を大きくするので、空気Ａの動圧の円周方向成分の一部を静圧に変換すると共に、他の一部を動圧の主半径方向成分に変換する。そして、空気Ａの動圧の主半径方向成分は、案内流路３１の流路断面積が拡大することで静圧に変換される。
【００３９】
このように、案内流路３１を流れる過程で動圧の殆どを静圧に変換させた空気Ａは、案内流路３１から抽気室３に向けて流出する。そして、抽気室３の空気Ａの圧力を比較的に高めに維持すると共に、運転状態に応じて、配管３ａを介して軸受ＳやタービンＴに供給される。
【００４０】
以上説明したように、遠心式圧縮機Ｃによれば、案内流路３１の流路断面積が、空気Ａの入口３１ａ側から出口３１ｂ側に向かって大きくなるように設定されているので、空気Ａがスリット２１ｄを通過した後に空気Ａの動圧が静圧に変換される。これにより、スリット２１ｄを空気Ａの動圧が静圧に殆ど変換されずに通過したとしても、空気Ａの動圧を十分に静圧に変換することができる。従って、抽気室３の圧力を高めることができる。
【００４１】
また、案内流路３１の入口３１ａが、スリット２１ｄを通過する空気Ａの流れ方向に向けられて開口しているので、案内流路３１の入口３１ａ近傍において空気Ａの流れに剥離が生じ難くなる。これにより、案内流路３１の入口３１ａにおける圧力損失を防止することができる。
【００４２】
また、案内流路３１の出口３１ｂが、ロータ１の主半径方向に向けられているので、空気Ａが案内流路３１の出口３１ｂに至るまでに、空気Ａの動圧の円周方向成分を静圧に変換させることができる。特に、スリット２１ｄを通過する空気Ａの動圧は、主半径方向成分に比べて円周方向成分が大きくなるが、この空気Ａの動圧の円周方向成分を十分に静圧に変換することが可能となる。
【００４３】
また、案内翼３０が前縁３０ａ側から後縁３０ｂ側に向かうに従って、ロータ１の円周方向に対する角度を大きくするように延在しているので、空気Ａが後縁３０ｂ側に向かうに従って空気Ａの動圧の円周方向成分が静圧と主半径方向成分とに変換される。これにより、空気Ａの動圧の円周方向成分の少なくとも一部を主半径方向成分に変換させた後に、静圧に変換させることができる。
【００４４】
また、複数の案内翼３０の前縁３０ａ側がステータの仕切壁に当接するように設けられているので、スリット２１ｄを通過した空気Ａに圧力損失を生じさせないで直ちに案内流路３１に流入させることができる。
【００４５】
また、スリット２１ｄがロータ１の回転翼１４に対向しているので、動圧が高い状態で空気Ａが抽気されることとなるが、この空気Ａの動圧を効果的に静圧にすることができる。
【００４６】
また、ロータ１の円周方向に延びるスリット２１ｄを抽気連通部として用いるので、機械加工によって比較的容易に形成することが可能となる。また、例えば、スリット２１ｄに代えて抽気孔を抽気連通部として用いた場合には、一般に抽気孔を放電加工によって穿孔することを要するが、これに比べてコストを低減することができる。
【００４７】
また、空気Ａの動圧を効率的に静圧に変換するので、回転翼１４によって圧力が高められた流路２５ａの下流側の空気Ａを抽気しないで、抽気室３の圧力を維持することも可能である。これにより、スリット２１ｄの位置を本実施形態のように流路２５ａの上流側に設定することができる。従って、設計の自由度を向上させることができると共に、遠心式圧縮機Ｃのサイクル効率を高めることができる。
【００４８】
また、抽気室３の圧力を比較的に高めに維持することで、タービン構成部材のシールや冷却に使用する空気Ａの供給圧を比較的に高くすることができるので、シール部分に燃焼ガスが流れ込んだり、タービン構成部材が過熱したりすることを十分に抑制することができる。これにより、タービンＴの信頼性を向上させることができる。
【００４９】
また、抽気室３の圧力を比較的に高めに維持することで、軸受Ｓに供給するオイルが主流に漏れ出すのを防ぐシール空気の圧力を高くすることができるので、軸受Ｓに油切れが生じる可能性を低下させて軸受Ｓの信頼性を向上させることができる。同様に、防氷空気の供給圧を高くすることができるので、圧縮機入口部などに氷結が発生する可能性を低下させて軸受Ｓの信頼性を向上させることができる。
【００５０】
なお、上述した実施の形態において示した動作手順、あるいは各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
例えば、上述した実施形態においては、案内流路３１の幅寸法を入口３１ａから出口３１ｂに向けて漸次大きくすることによって流路断面積を大きくする構成にしたが、案内流路３１の軸方向寸法を大きくする構成にしてもよい。
【００５１】
また、上述した実施の形態では、抽気連通部としてスリット２１ｄを用いる構成としたが、図５に示すように、シュラウド２１ａに複数の貫通孔（抽気連通部）２１ｅを互いに周方向に間隔を空けて形成してもよい。すなわち、例えば板厚部２１ｃの厚さが十分に確保できない等の構造上の制約により、貫通孔２１ｅの面積拡大率を十分に大きくすることができず、空気Ａの動圧を静圧に変換することが十分でなかったとしても、案内流路３１によって動圧の静圧への変換を補うことができる。
さらに、貫通孔２１ｅを形成する場合には、各貫通孔２１ｅの出口と、各案内流路３１の入口３１ａが連通するようにするとよい。このようにすれば、貫通孔２１ｅを通過する空気Ａを、剥離させることなくスムーズに案内流路３１に流入させることができる。
【００５２】
また、上述した実施形態では、主半径方向においてスリット２１ｄの幅を一定にして形成したが、主半径方向の中心側から外周側へ向かうに従ってスリット幅を漸次大きくしてもよい。このようにすることで、スリット幅を通過する際にも動圧を静圧に変換することができる。
【００５３】
また、上述した実施形態においては、シュラウド２１ａ及び案内翼３０を、鋼材を用いて鋳造によって形成したが、他の製造方法で形成してもよい。また、上述した実施形態においては、各スリット２１ｄを機械加工で形成したが、他の加工方法（例えば放電加工）によって形成してもよい。
また、本実施形態においては、案内翼３０を、シュラウド２１ａ、板状体３３ａ，３３ｂに対して溶接で接合したが、これら案内翼３０とシュラウド２１ａと板状体３３ａ，３３ｂとを一体的に形成してもよい。
【００５４】
また、上述した実施形態では、作動流体が空気Ａの場合について本発明を適用したが、作動流体がエチレンガス等のプロセスガスや、水等の液体である場合にも本発明を良好に適用することができる。
【００５５】
また、上述した実施形態では、遠心式圧縮機Ｃに本発明を適用したが、軸流式圧縮機に本発明を適用してもよいし、タービンやポンプの回転機械に本発明を適用してもよい。
【符号の説明】
【００５６】
１…ロータ
２…ステータ
３…抽気室
１４…回転翼
２１ａ…シュラウド（仕切壁）
２１ｄ…スリット（抽気連通部）
２１ｅ…貫通孔（抽気連通部）
２５（２５ａ，２５ｂ）…流路
３０…案内翼
３０ａ…前縁
３０ｂ…後縁
３１…案内流路
３１ａ…入口
３１ｂ…出口
Ａ…空気（作動流体）
Ｃ…遠心式圧縮機（回転機械）
【図１】
0005591142.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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