(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下構造物につながる開口を開閉自在に塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体において、
地上側になる上面と、
地下側になる下面とを有し、
前記下面は、該下面に残留しようとする液体が流れる流路と、該流路を流れてきた液体を垂れ落とす、下方へ突出した突起とが設けられたものであることを特徴とする地下構造物用蓋体。
【請求項２】
前記下面が、前記突起とは別に下方へ突出し、この下面に延在したリブを有し、
前記突起は、前記リブの突出先端面に設けられたものであることを特徴とする請求項１記載の地下構造物用蓋体。
【請求項３】
前記下面は、前記リブが設けられていない領域に、該リブに向かうほど下方へ傾斜した傾斜領域を有することを特徴とする請求項２記載の地下構造物用蓋体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物につながる開口を開閉自在に塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体に関する。
【背景技術】
【０００２】
下水道や上水道、あるいは電力、ガス、通信等における地下埋設物や地下施設等の地下構造物につながる開口は蓋体によって開閉自在に塞がれている。この蓋体が鉄等の金属製であると錆により強度不足に陥ることが懸念される。そこで、蓋体の防錆能力を高めるために電着塗装を施し、蓋体の、地下側になる下面に防錆被膜を設けたものが提案されている（例えば、特許文献１等参照）。
【０００３】
ところが、近年の生活環境や社会環境の変化に起因してか、特に下水道における地下埋設物の蓋体の下面は、錆の進行が思った以上に早いことがわかってきた。これは、地下内で発生する硫化水素等が影響していると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１２０５８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者がさらに調査、研究を続けた結果、蓋体の下面では、硫化水素等の腐食性溶液の結露が地下内の湿度により起こりやすく、蓋体の下面には、腐食性溶液が残留しやすいことが判明した。蓋体の下面では、この残留した腐食性溶液によって錆が進行してしまうと推測される。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑み、錆の進行を抑える工夫がなされた地下構造物用蓋体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を解決する第１の地下構造物用蓋体は、地下構造物につながる開口を開閉自在に塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体において、
地上側になる上面と、
地下側になる下面とを有し、
前記下面は、下方へ突出した突起が分散配置されたものであることを特徴とする。
【０００８】
ここにいう分散配置は、隣り合う突起が、所定長（例えば１５ｍｍ）以上離れて配置された態様であればさらによい。地下内の湿度によって生じた硫化水素等の腐食性溶液が、隣り合う突起どうしがあまりに近すぎると、突起と突起の間に表面張力によって垂れ落ちずに貯まってしまい、かえってその間で錆の進行が進んでしまう場合があるが、突起を分散配置しておくことで、突起と突起の間に液体が貯まってしまうことを防止することができる。本発明の第１の地下構造物用蓋体によれば、上記下面に残留しようとする腐食性溶液は上記突起から垂れ落ちやすく、上記下面に腐食性溶液が残留することなく、錆の進行が抑えられる。
【０００９】
上記目的を解決する第２の地下構造物用蓋体は、地下構造物につながる開口を開閉自在に塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体において、
地上側になる上面と、
地下側になる下面とを有し、
前記下面は、下方へ突出した突起が設けられるとともに該突起の周囲には該突起に向けて下方へ傾斜した傾斜領域が設けられたものであることを特徴とする。
【００１０】
ここで、上記傾斜領域は、平面であっても曲面であってもよい。
【００１１】
地下内の湿度によって生じた硫化水素等の腐食性溶液が、上記傾斜領域を設けておくことで上記突起に積極的に集まり、上記下面に残留しようとする腐食性溶液が突起から垂れ落ちやすく、本発明の第２の地下構造物用蓋体によっても、上記下面に腐食性溶液が残留することなく、錆の進行が抑えられる。
【００１２】
また、上記下面は、上記突起と上記傾斜領域とを曲面でつなぐＲ部を有するものであってもよい。
【００１３】
ここにいうＲ部は、半径３ｍｍ以上の曲面を有するものであることが好ましく、Ｒ部における曲面の半径は上記突起の突出高さ以下であることがより好ましい。また、ここにいうＲ部は、えぐれた曲面有するものであることも好ましい。
【００１４】
上記Ｒ部を設けておくことで、上記突起の付け根部分に残留しようとする腐食性溶液が上記突起先端部分に積極的に集まり、上記下面に残留しようとする腐食性溶液が突起からより垂れ落ちやすくなる。
【００１５】
上記目的を解決する第３の地下構造物用蓋体（本発明の地下構造物用蓋体）は、地下構造物につながる開口を開閉自在に塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体において、
地上側になる上面と、
地下側になる下面とを有し、
前記下面は、該下面に残留しようとする液体が流れる流路と、該流路を流れてきた液体を垂れ落とす、下方へ突出した突起とが設けられたものであることを特徴とする。
【００１６】
ここで、上記流路は、突条であってもよいし、溝であってもよい。また、上記流路は、上記下面全体にわたって設けられたものであることが好ましいが、腐食性溶液が特に残留しやすい箇所等に部分的に設けられたものであってもよい。さらに、上記流路は、下方へ傾斜したものであることが好ましい。
【００１７】
地下内の湿度によって生じた硫化水素等の腐食性溶液が、上記流路を設けておくことで上記突起に積極的に集まり、上記下面に残留しようとする腐食性溶液が上記突起から垂れ落ちやすく、本発明の第３の地下構造物用蓋体によっても、上記下面に腐食性溶液が残留することなく、錆の進行が抑えられる。
【００１８】
なお、これまで規定した下面はいずれも、防錆能力を高める処理が施されたものであってもよい。上記防錆能力を高める処理としては、例えば、防錆被膜を施す処理等があげられ、この処理は、上記下面全面に必ずしもが施されている必要はない。
【００１９】
また、本発明の地下構造物用蓋体において、前記突起は、下方へ向かうほど細くなったものであることが好ましい。
【００２０】
こうすることで、上記下面に残留しようとする腐食性溶液がその突起を伝ってより垂れ落ちやすくなるからである。
【００２１】
また、上記突起は、先端部に下方へ傾斜した傾斜面が設けられたものであることが好ましい。なお、ここにいう傾斜面は、平面であっても曲面であってもよい。
【００２２】
また、上記突起は、３つ以上設けられたものであると、地下構造物用蓋体を平地に置いた場合に、それらの突起だけによって地下構造物用蓋体が安定することがある。
【００２３】
さらに、本発明の地下構造物用蓋体において、前記下面は、前記上面よりも疎水性を高めた被膜が少なくとも一部に形成されたものであることも好ましい態様の一つである。
【００２４】
この態様によれば、上記下面は腐食性溶液を弾きやすくなり、その下面に腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。
【００２５】
ここにいう下面には、上記突起の周面や突出先端面、さらにはリブの側面や端面（突出先端面）も含まれる。
【００２６】
なお、上記被膜としてはシリコン系の塗膜等があげられる。
【００２７】
また、本発明の地下構造物用蓋体において、前記下面が、前記突起とは別に下方へ突出し、この下面に延在したリブを有し、
前記突起は、前記リブの突出先端面に設けられたものであってもよい。
【００２８】
なお反対に、上記突起は、前記リブが設けられていない領域に設けられたものであってもよい。
【００２９】
上記リブによって地下構造物用蓋体の強度が高められる。このリブを有する地下構造物用蓋体に上記突起が存在しないと、蓋体開閉時にリブと地面が擦れてリブに錆が発生し、せっかく強度を高めるために設けたリブが肉薄になり、機能しなくなる。一方、上記リブの突出先端面に上記突起を設けておくことで、上記リブを強度を高めるものとして永く機能させることができる。
【００３０】
なお、上記リブは複数設けられたものであってもよく、そのリブは放射状に延びるものであってもよいし、井桁状のものであってもよい。
【００３１】
また、本発明の地下構造物用蓋体において、前記下面は、前記リブが設けられていない領域に、該リブに向かうほど下方へ傾斜した傾斜領域を有する態様であってもよい。
【００３２】
この態様によれば、上記領域に結露した腐食性溶液を上記リブに積極的に集めることができ、上記領域に腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。
【００３３】
なお、上記傾斜領域は、平面であっても曲面であってもよい。
【００３４】
さらに、本発明の地下構造物用蓋体において、この地下構造物用蓋体が開閉時に略水平方向に旋回可能なものであり、
開閉時に略水平方向へ旋回する際に旋回の中心になる支点を有する態様であってもよい。
【００３５】
蓋体の開閉時に蓋体を上記支点を中心に略水平方向に旋回させるので、蓋体の下面と地面が擦れ、上記下面に防錆被膜を設けていたとしても、その防錆被膜が削り取られてしまうといった問題がある。本発明の地下構造物用蓋体によれば、作業者が地下構造物用蓋体を旋回したとしても、上記突起によって、上記下面自体の、突起を除く部分は、地面と擦れることはなく、その部分の防錆能力が低下することはない。一方、上記突起は地面と擦れることになるが、上記突起は上記部分に比べて圧倒的に面積が小さく、その突起先端に錆が発生しても面積的にさほど問題にならない。また、上記突起は、上記部分から突出しているため、突起先端に発生した錆が上記部分まで進行するまでには相当な時間がかかり、仮に上記部分まで錆が進行しても、上記部分に防錆能力を高める処理を施しておけば、錆の進行を抑えることができる。
【発明の効果】
【００３６】
本発明によれば、錆の進行を抑える工夫がなされた地下構造物用蓋体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】（ａ）は、本発明の地下構造物用蓋体の一実施形態に相当するマンホール鉄蓋の断面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示すマンホール鉄蓋の平面図である。
【図２】（ａ）は、図１（ａ）に示すマンホール鉄蓋の下面を示した底面図であり、（ｂ）は、図１（ａ）に示すマンホール鉄蓋の下面における中央領域の部分拡大断面図である。
【図３】図１に示すマンホール鉄蓋が旋回され、マンホール鉄蓋１が開かれた様子を示す図である。
【図４】（ａ）は、第２実施形態のマンホール鉄蓋の底面図であり、（ｂ）は、同図（ａ）に示す第２実施形態のマンホール鉄蓋の変形例を示す部分断面図である。
【図５】（ａ）は、第３実施形態のマンホール鉄蓋の断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図６】（ａ）は、第１実施形態における中央領域の鋳出し表示を拡大して示す図であり、（ｂ）は、第４実施形態における中央領域の表示を拡大して示す図である。
【図７】（ａ）は、第５実施形態のマンホール鉄蓋の底面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す環状リブの断面図であり、（ｃ）は、（ａ）に示す環状リブの突出先端面に設けられた突起の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。
【００３９】
図１（ａ）は、本発明の地下構造物用蓋体の一実施形態に相当するマンホール鉄蓋の断面図であり、図１（ｂ）は、同図（ａ）に示すマンホール鉄蓋の平面図である。図１（ａ）に示す断面図は、同図（ｂ）のＸ−Ｘ断面図である。
【００４０】
図１には、マンホール鉄蓋１と、そのマンホール鉄蓋１を受ける受枠５が示されている。地下埋設物である下水道用排水管は地表から所定の深さの位置に埋設されており、その下水道用排水管の途中に、地下施設として、マンホールが設けられている。下水道用排水管もマンホールも地下構造物に相当する。マンホールは、既製のコンクリート成型品を積み上げた躯体によって、下水道用排水管から地表へ向かう縦穴として形成されている。受枠５はその躯体の上に設けられたものであり、地下構造物であるマンホールにつながる開口Ｈ（図３参照）を画定している。
【００４１】
図１に示すマンホール鉄蓋１は鋳鉄製のものである。このマンホール鉄蓋１は、地下構造物であるマンホールにつながる開口を開閉自在に塞ぐ上面視円形のものであり、図１に示すマンホール鉄蓋１は、その開口を塞いでいる。図１（ａ）では、図の上方が地上側になり、図の下方が地下側（下水道用排水管側）になる。マンホール鉄蓋１は、地上側になる上面２０と、地下側になる下面３０とを有する。
【００４２】
図２（ａ）は、図１（ａ）に示すマンホール鉄蓋の下面を示した底面図である。
【００４３】
下面３０には、下方へ突出し（図１（ａ）参照）、この下面３０が拡がる方向に延在（図２（ａ）参照）したリブ３１が複数設けられている。これらのリブ３１は、鋳造時に下面３０とともに一体成形されたものである。各リブ３１は、マンホール鉄蓋１の強度を高めるために設けられたものであり、下面３０において井桁状に配置されている。下面３０の、井桁状に配置されたリブ３１の一部によって矩形状に囲まれた中央領域３００Ｃには、このマンホール鉄蓋１の情報表示が鋳出しされている。すなわち、図２（ａ）に示すように「ＦＣＤ７００」と「Ｔ−２５  ６００」が二段表記されている。なお、“ＦＣＤ”は、このマンホール鉄蓋１の材質を表す情報であり、“７００”は、このマンホール鉄蓋１の引っ張り強度（Ｎ／ｍｍ２）を表す情報であり、“Ｔ−２５”は、このマンホール鉄蓋１の耐荷重を表す情報であり、“６００”は、このマンホール鉄蓋１の直径（呼び径）を表す情報である。これらの情報は、このマンホール鉄蓋１を識別する識別情報の一種であるといえる。なお、下面３０に表示される情報はここで説明した情報に限られない。
【００４４】
リブ３１の、中央領域３００Ｃを囲む矩形状の部分（以下、単に矩形部分と称する）の突出先端面３１ａが、井桁状のリブ構造の中で最も下方に位置する最下面になる。この最下面には、合計８個の突起３２が分散配置されている。すなわち、このリブ３１の矩形部分の各頂点、および各頂点の間にはそれぞれ、突起３２が設けられている。隣り合う突起３２の間隔は、１５ｍｍ以上である。隣り合う突起３２どうしの間隔が１５ｍｍ未満であると、地下内の湿度によって生じた硫化水素等の腐食性溶液が、突起と突起の間に表面張力によって垂れ落ちずに貯まってしまい、錆の進行が進んでしまう場合がある。本発明者の研究によると、突起と突起の間が、５ｍｍ程度であるとその間では錆の進行がかなり進み、１０ｍｍ程度でも錆の進行が進んでいることが認められ、１３〜１４ｍｍ程度であると、マンホール鉄蓋が設置された環境によっては錆の進行が進んでいることが確認されている。
【００４５】
図２（ｂ）は、図１（ａ）に示すマンホール鉄蓋の下面における中央領域の部分拡大断面図である。
【００４６】
各突起３２は、リブ３１とともに一体成形されたものであり、リブ３１の突出先端面３１ａからさらに下方へ突出している。突起３２における、リブ３１の付け根の径は、リブ３１の突出先端面の太さと略同一である。この突起３２は、下方へ向かうほど細くなったものであり、本実施形態の突起３２は半球形状である。したがって、突起３２の先端部には、下方へ傾斜した曲面状の傾斜面３２１が設けられていることになる。なお、突起３２の形状は、半球形状に限られず、砲弾形状、円錐形状、四角錐形状等であってもよく、突起先端部に設けられる傾斜面は平面であってもよい。下面３０は、突起３２の先端からリブ３１、さらにはリブ３１が設けられていない領域（中央領域３００Ｃ等の領域）３００にわたって、下面３０全面に電着塗装による防錆被膜が形成されている。
【００４７】
また、図１（ａ）に示すように、下面３０における一端側周縁部には、蝶番部材３３が回動自在に連結されている。また、受枠５には蝶番座５１が固定配置されている。蝶番座５１は、蝶番部材３３が上下方向に貫通する貫通孔５１１を形成している。蝶番部材３３の、蝶番座５１を貫通した下端には抜け止め防止用の突起３３１が設けられている。一方、マンホール鉄蓋１の他端側周縁部には、鍵穴１１が設けられている。また、下面３０における他端側には、ロック部材３４が回動軸３４０を中心に回動可能に設けられている。ロック部材３４は、弁体３４１と係止爪３４２を有する。受枠５には、係止片５２が設けられている。ロック部材３４は、マンホール鉄蓋１が浮き上がると、係止爪３４２が係止片５２に係止する姿勢にスプリング３８によって付勢させられている。図１（ａ）には、その姿勢のロック部材３４が示されている。また、図１（ａ）に示すロック部材３４の姿勢では、弁体３４１が鍵穴１１内に入り込み、鍵穴１１を塞いでいる。
【００４８】
図１に示す、開口を塞いだマンホール鉄蓋１を開くには、不図示の棒状の開閉工具を用いる。この棒状の開閉工具の先端部分はＴ字状になっている。まず、弁体３４１によって塞がれている鍵穴１１にその開閉工具の先端部分を挿入する。開閉工具の先端部分によって弁体３４１が押され、スプリング３８の付勢力に抗してロック部材３４は、係止爪３４２が係止片５２から離れる方向（図１（ａ）では反時計回りの方向）に回動軸３４０を中心に回動する。次いで、棒状の開閉工具を軸周りに回転させ、Ｔ字状の先端部分を、マンホール鉄蓋１の下面３０における、鍵穴１１の縁部分に係合させ、開閉工具を引き上げる。すると、係止爪３４２が係止片５２に係止することなく、マンホール鉄蓋１の他端側は持ち上げられ、マンホール鉄蓋１は、蝶番部材３３を支点にして蝶番部材３３とともに回転可能になる。すなわち、マンホール鉄蓋１は蝶番部材３３を支点にして略水平方向に旋回可能になる。したがって、蝶番部材３３は本発明にいう支点の一例に相当する。なお、マンホール鉄蓋１は、蝶番部材３３の突起３３１が蝶番座５１に係合するまで持ち上げることが可能である。
【００４９】
図３は、図１に示すマンホール鉄蓋が旋回され、マンホール鉄蓋１が開かれた様子を示す図である。図３（ａ）は、その様子を示す断面図であり、図３（ｂ）は、同図（ａ）に示すマンホール鉄蓋の平面図である。
【００５０】
この図３では、蝶番部材３３やロック部材３４は図示省略されており、ここでは、ロック部材３４がないものとして考える。また、図３には、地面Ｇが示されている。図３に示すマンホール鉄蓋１は、地面Ｇの上に載置されている。本実施形態のマンホール鉄蓋１によれば、マンホール鉄蓋の開閉時に、作業者が引きずるようにしてマンホール鉄蓋１を略水平方向に旋回させたとしても、８つの突起３２によって、下面３０の、突起３２を除く非接触部分（リブ３１の突出先端面３１ａおよび下面３０の、リブ３１が設けられていない領域３００）３０１は、地面Ｇと擦れることはなく、その非接触部分３０１の防錆被膜が削り取られることはない。一方、突起３２は地面Ｇと擦れることになるが、突起３２は非接触部分３０１に比べて圧倒的に面積が小さく、その突起３２先端に錆が発生しても面積的にさほど問題にならない。また、突起３２は、リブ３１の突出先端面３１ａから突出しているため、突起３２先端に発生した錆がリブ３１の突出先端面３１ａまで進行するまでには相当な時間がかかり、仮にリブ３１の突出先端面３１ａまで錆が進行しても、リブ３１の突出先端面３１ａに形成された防錆被膜によって錆の進行が弱まる。しかも、マンホール内では、硫化水素等の腐食性溶液の結露がマンホール内の湿度により起こりやすいと考えられるが、突起３２は、下方へ向かうほど細くなったものであるため、この腐食性溶液が、各突起３２を伝わって垂れ落ち、腐食性溶液の滞留を防止することができる。したがって、本実施形態のマンホール鉄蓋１は、錆によってリブ３１が肉薄になることが抑えられ、マンホール鉄蓋１の強度が非常に永く高いレベルに保たれる。
【００５１】
なお、図３を用いた説明ではロック部材３４がないものとして考えたが、実際には、ロック部材３４と、マンホール鉄蓋１の下面３０における所定の部位（例えば、リブ３１）が地面Ｇと擦れることになる。したがって、上記所定の部位に突起を設けておくことが好ましい。
【００５２】
続いて、本実施形態の変形例について説明する。以下の説明では、これまで説明した構成要素の名称と同じ名称の構成要素には、これまで用いた符号と同じ符号を付して説明する。
【００５３】
この変形例では、突起３２にゴム製のキャップを被せる。こうすることで、作業者が引きずるようにしてマンホール鉄蓋１を略水平方向に旋回させたとしても、突起３２も地面Ｇと擦れることはなくなる。しかもゴムは錆びるものではない。また、キャップの内径を突起３２の径よりもやや小さ目にしておくことで、ゴムの弾性によってキャップは突起３２にピッタリとフィットし、突起３２とキャップの間に腐食性溶液が入り込む隙間がなくなる。また、リブ３１の突出先端面３１ａとキャップの縁との間に段差ができないように、キャップの縁部分が漸次薄くなったテーパ状のものであることが好ましい。こうすることで、上記段差に腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。なお、キャップの先端部分に、耐摩耗性に優れた物質（例えば、金属やセラミックス等）を設けておくことも好ましい。あるいは、キャップ自体を耐摩耗性の高いウレタンゴム等で形成したものを用いてもよい。
【００５４】
続いて、第２実施形態から第５実施形態までのマンホール鉄蓋について順を追って説明する。以下の各実施形態の説明でも、これまで説明した構成要素の名称と同じ名称の構成要素には、これまで用いた符号と同じ符号を付して説明する。また、第１実施形態のマンホール鉄蓋の説明と重複する説明は省略することがある。
【００５５】
図４（ａ）は、第２実施形態のマンホール鉄蓋の底面図である。
【００５６】
第１実施形態のマンホール鉄蓋は下面に井桁状のリブが設けられたものであったが、この第２実施形態のマンホール鉄蓋１は、下面３０の中心領域にこのマンホール鉄蓋１と同心円状の環状リブ３５が設けられるとともに、その環状リブ３５から放射状に延びた８本の放射状リブ３６も設けられている。このようなリブ構造にすることによって、マンホール鉄蓋１の強度を高めている。８本の放射状リブ３６それぞれは、マンホール鉄蓋外周に向かうにつれて上方へ傾斜したものであり、環状リブ３５の突出先端面３５１が、図４（ａ）に示すリブ構造の中で最も下方に位置する最下面になる。第２実施形態のマンホール鉄蓋１では、その環状リブ３５の突出先端面３５１に、１２０度間隔で３つの突起３２が設けられている。ここでは、図４（ａ）に示すマンホール鉄蓋１のうち、突起３２を除く部分を鉄蓋本体と称する。ある程度の間隔をあけて３つ以上の突起３２が設けられていれば、平らな地面に置かれた鉄蓋本体は、それらの突起３２によって支えられ、マンホール鉄蓋１は安定する。この第２実施形態のマンホール鉄蓋１でも、マンホール鉄蓋の開閉時に、作業者が引きずるようにして図４（ａ）に示すマンホール鉄蓋１を略水平方向に旋回させたとしても、３つの突起３２によって、鉄蓋本体は地面と擦れることはなく、鉄蓋本体の防錆被膜が削り取られることはない。
【００５７】
また、図４（ａ）に示す第２実施形態のマンホール鉄蓋１の下面３０には、周方向に隣り合う放射状リブ３６の間にも突起３２’が設けられている。すなわち、図４（ａ）に示す水平な下面３０には、周方向に間隔をあけて合計８個の突起３２’が設けられており、これら８個の突起３２’も分散配置されている。環状リブ３５に設けられた突起３２や、放射状リブ３６の間に設けられた突起３２’からは、下面３０に残留しようとする腐食性溶液が垂れ落ちやすく、下面３０における錆の進行を抑えることができる。
【００５８】
さらに、図４に示す突起３２，３２’には、上面２０よりも疎水性（対親水性）を高めたシリコン系の塗膜が形成されている。第２実施形態における突起３２は、この塗膜の効果によって、腐食性溶液を弾きやすくなり、その突起３２に腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。なお、突起３２には、シリコン系の塗膜に限らず、疎水性を高めた被膜を形成すればよい。
【００５９】
図４（ｂ）は、同図（ａ）に示す第２実施形態のマンホール鉄蓋の変形例を示す部分断面図である。
【００６０】
この図４（ｂ）に示す変形例では、マンホール鉄蓋１の下面３０における、放射状リブ３６の間の部分は、その間に設けられた突起３２’に向かって下方へ傾斜している。すなわち、放射状リブ３６の間に設けられた突起３２’の周囲にはその突起３２’に向けて下方へ傾斜した傾斜領域３７が設けられている。傾斜領域３７の傾斜角度は１％（約０．５７度）以上であることが好ましい。地下内の湿度によって生じた硫化水素等の腐食性溶液は、傾斜領域３７を設けておくことで突起３２’に積極的に集まり、下面３０に残留しようとする腐食性溶液がその突起３２’から垂れ落ちやすくなる。なお、図４（ｂ）に示す傾斜領域３７は、平面であるが、曲面であってもよい。
【００６１】
また、図４（ｂ）に示す変形例では、突起３２’と傾斜領域３７はＲ部３８によってつながれている。このＲ部３８は、傾斜領域３７につながる半径３ｍｍのえぐれた曲面を有する。突起３２’の付け根部分に残留しようとする腐食性溶液は、Ｒ部３８によって突起先端部分３２１に積極的に集まり、腐食性溶液が突起３２’からより垂れ落ちやすくなる。この変形例では、Ｒ部３８の曲面は半径３ｍｍであるが、本発明者の研究によると、この半径は３ｍｍ以上であればよく、より垂れ落ちやすくするためには半径５ｍｍ以上にすることが好ましく、さらに短時間で垂れ落ちやすくするには半径６ｍｍ以上にするとよいことが分かっている。ただし、この半径は突起３２’の突出高さ以下にすることが望ましい。突出高さより半径の方が大きいと、傾斜領域３７とＲ部３８がつながる部分または突起３２’の側面とＲ部３８がつながる部分に角部が形成されてしまい、その角部に腐食性溶液が残留しやすくなってしまう。Ｒ部３８の曲面の半径を突起３２’の突出高さ以下とすることで、角部の形成を防止することができる。
【００６２】
さらに、図４（ｂ）に示す突起３２’の先端部にも、下方へ傾斜した曲面状の傾斜面３２１’が設けられている。
【００６３】
図５（ａ）は、第３実施形態のマンホール鉄蓋の断面図であり、図５（ｂ）は、同図（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【００６４】
第１実施形態のマンホール鉄蓋の下面３０におけるリブ３１が設けられていない領域３００は全体的に見て平面状の領域である。一方、第３実施形態のマンホール鉄蓋１の下面３０におけるリブ３１が設けられていない領域３００には、リブ３１に向かうほど下方へ傾斜した傾斜領域３０２が設けられており、全体的に見て平面状ではない。図５（ａ）に示すように、中央領域３００Ｃにも傾斜領域３０２が設けられ、この傾斜領域３０２は、四方のリブ３１へ向けて下方へ傾斜している。また、図５（ｂ）には、図の左右方向に延びたリブ３１は紙面奥側になり、その紙面奥側のリブ３１に向かって、紙面奥側に行くほど下方へ傾斜する傾斜領域３０２が示されている。さらに、図５（ｂ）に示す傾斜領域３０２では、リブ３１とリブ３１の中間になる部分３０２１が最も低くなるようになっている。この第３実施形態では、下面３０におけるリブ３１が設けられていない領域３００に結露した腐食性溶液をリブ３１に積極的に集めることができ、その領域３００に腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。なお、図５に示す各傾斜領域３０２の傾斜角度も１％（約０．５７度）以上であることが好ましい。
【００６５】
図６（ａ）は、第１実施形態における中央領域の鋳出し表示を拡大して示す図であり、図６（ｂ）は、第４実施形態における中央領域の表示を拡大して示す図である。
【００６６】
図６（ａ）に示すように、鋳出しされた文字や記号の部分Ｗは、周りの面３００１から下方へ向けて突出している。すなわち、文字や記号の部分Ｗは凸状になっており、周りの面３００１と文字や記号の部分Ｗの縁との間には角部３００２が形成されている。この角部３００２に腐食性溶液が滞留しやすく、文字や記号の部分Ｗが錆びてしまい、せっかく表示した情報が読み取れなくなってしまう。
【００６７】
一方、図６（ｂ）では、同図（ａ）に示すような角部３００２がなく、中央領域３００Ｃは平坦である。第４実施形態では、マンホール鉄蓋１の情報を表す文字や記号の部分を、鋳造時に凹部Ｄによって形成する。この凹部Ｄは周りの面３００１から上方へ窪んだものである。次いで、凹部Ｄに充填物を充填する。ここでは、その凹部Ｄに液状のカラー樹脂を流し込み硬化させる。図６（ｂ）には、硬化したカラー樹脂Ｐが示されており、このカラー樹脂Ｐが、マンホール鉄蓋１の情報を表す文字や記号を形どっている。したがって、中央領域３００Ｃは平坦であり、中央領域３００Ｃに腐食性溶液が滞留してしまうことを防止することができる。
【００６８】
すなわち、第４実施形態は、地下構造物につながる開口を塞ぐ金属製の地下構造物用蓋体において、地上側になる上面と、地下側になる下面とを有し、前記下面が、上方へ窪んだ凹部が充填物によって充填され該充填物によって形取られた文字又は記号によって、この地下構造物用蓋体に関する情報を表した表示領域を有することを特徴とする。
【００６９】
図７（ａ）は、第５実施形態のマンホール鉄蓋の底面図である。
【００７０】
図７（ａ）に示すマンホール鉄蓋１は、図４（ａ）に示すマンホール鉄蓋と同じく、環状リブ３５と、その環状リブ３５から放射状に延びた８本の放射状リブ３６を有する。また、図７（ａ）に示すマンホール鉄蓋１の下面３０のうち、環状リブ３５よりも外側の領域は、環状リブ３５に向かって下方へ傾斜した傾斜領域（以下、外側傾斜領域と称する）３７１になっており、環状リブ３５よりも内側の領域は、マンホール鉄蓋１の中心部分１ａから環状リブ３５に向かって下方へ傾斜した傾斜領域（以下、内側傾斜領域と称する）３７２になっている。さらに、図７（ａ）に示すマンホール鉄蓋１には、周方向に隣り合う放射状リブ３６の間に、径方向に延びた流路３９が設けられている。この流路３９は、環状リブ３５から放射状に延びた８本の突条体であり、外側傾斜領域３７１に設けられたものである。突条体である流路３９の突出量は略一定であり、流路３９は外側傾斜領域３７１の傾斜に合わせて下方へ傾斜している。下面３０に残留しようとする腐食性溶液は、これらの流路３９を伝って環状リブ３５に到達しやすくなる。図７（ａ）に示す外側傾斜領域３７１や内側傾斜領域３７２や流路３９の傾斜角度も１％（約０．５７度）以上であることが好ましい。
【００７１】
なお、流路３９を構成する突条体の突出量を、設計段階で、外側ほど少なく内側ほど多くする等して、流路の傾斜角度を調整してもよい。
【００７２】
図７（ａ）に示す環状リブ３５の突出先端面３５１は、周方向に凸凹が並んでいる。
【００７３】
図７（ｂ）は、図７（ａ）に示す環状リブの断面図である。
【００７４】
第５実施形態におけるマンホール鉄蓋１の環状リブ３５の突出先端面３５１は、図７（ｂ）に示すように上下方向にジクザグに形成されている。すなわち、反時計回りの方向へ向かう下方へ傾斜した平面状の第１傾斜面３５１１と、時計回りの方向へ向かう下方へ傾斜した平面状の第２傾斜面３５１２が交互に連続しており、第１傾斜面３５１１と第２傾斜面３５１２によって突起３５０が形成されている。この突起３５０は、周方向に複数設けられている。すなわち、図７（ｂ）に示す突起３５０の先端は周方向に１５ｍｍ以上の間隔をあけて分散配置されたものである。
【００７５】
上述のごとく、流路３９を通って環状リブ３５に到達した腐食性溶液は、環状リブ３５の側面を伝って環状リブ３５の突出先端面３５１に達し、突出先端面３５１に形成された突起３５０先端から垂れ落ちる。このように、流路３９を設けておくことで、腐食性溶液が突起３５０に積極的に集まり、下面３０に残留しようとする腐食性溶液が突起３５０から垂れ落ちやすく、錆の進行が抑えられる。
【００７６】
また、放射状リブ３６を伝って環状リブ３５に到達した腐食性溶液も、突出先端面３５１に形成された突起３５０から垂れ落ちる。さらに、外側傾斜領域３７１や内側傾斜領域３７２を伝って環状リブ３５に到達した腐食性溶液も、突出先端面３５に形成された突起３５０から垂れ落ちる。
【００７７】
図７（ｃ）は、図７（ａ）に示す環状リブの突出先端面に設けられた突起の変形例を示す図である。
【００７８】
図７（ｃ）に示す突起３５０’は、環状リブ３５の周方向に延びた突起である。すなわち、マンホール鉄蓋１の中心部分１ａを内側とした場合に、外側から内側に向かって下方へ傾斜した外側傾斜面３５１１’と、内側から外側に向かって下方へ傾斜した内側傾斜面３５１２’によって突起３５０’が形成されている。この突起３５０’によっても、環状リブ３５に到達した腐食性溶液を垂れ落とすことができる。
【００７９】
なお、図７（ａ）に示す外側傾斜領域３７１には、マンホール鉄蓋１の周方向に延びる流路を設けてもよい。すなわち、径方向に延びた流路３９から放射状リブ３６につながる流路を設けてもよい。
【００８０】
さらに、放射状リブ３６の突出先端面の傾斜角度と、外側傾斜領域３７１の傾斜角度は、一致した角度であってもよいし、マンホール鉄蓋１の重量増がさほど問題にならない場合等には、外側傾斜領域３７１の傾斜角度の方を大きくしてもよく、マンホール鉄蓋１の重量増が問題になる場合等には、外側傾斜領域３７１の傾斜角度の方を小さくしてもよい。
【００８１】
また、突条体である放射状リブ３６や環状リブ３５は、流路としても機能していると見ることができる。
【００８２】
さらに、流路３９は、突条体に限らず溝であってもよく、溝にすることでマンホール鉄蓋１の軽量化を図ることができる。
【００８３】
以上説明した、各実施形態や変形例の記載それぞれにのみ含まれている構成要件であっても、その構成要件を他の実施形態や変形例に適用してもよい。
【００８４】
なお、ここでの説明では、開閉時に支点を中心に略水平方向に旋回させるマンホール鉄蓋を例にあげて説明したが、本発明は、開閉時に支点を中心に表裏が逆になるように反転させるマンホール鉄蓋等にも適用することができる。また、地下構造物はマンホールに限られず、本発明は、マンホール以外の地下構造物につながる開口を塞ぐ地下構造物用蓋体に広く適用することができ、蓋体の形状や大きさも何ら限定されることはない。さらに、地下構造物用蓋体は鋳鉄製のものに限らず金属製のものであればよい。
【符号の説明】
【００８５】
１    マンホール鉄蓋
２０    上面
３０    下面
３１      リブ
３１ａ    突出先端面
３２    突起
３３    蝶番部材
５    受枠
Ｈ    開口
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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