(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録媒体に画像を形成する電子写真画像形成装置において、
前記電子写真画像形成装置本体内の温度を検知する温度検知手段と、
現像剤を担持して回転する現像ローラと、前記現像ローラを回転させるための駆動力が伝達される駆動力被伝達部材と、を有する現像装置と、
前記現像装置を保持し、前記現像装置を、現像するための現像位置と、前記現像位置から退避した退避位置と、に移動させる移動部材と、
前記現像装置を移動させるために前記移動部材に駆動力を伝達する第一駆動力伝達部材と、
前記現像装置が前記現像位置に位置する状態で、前記駆動力被伝達部材と係合して前記駆動力被伝達部材に駆動力を伝達する第二駆動力伝達部材と、
前記温度検知手段によって検知された温度に基づいて前記第一駆動力伝達部材を制御可能な制御手段と、
を有し、
前記移動部材が移動することによって、前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材側に引き込まれる力と逆向きの力を前記駆動力被伝達部材に与え、前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ１であれば前記現像装置が加速する加速度をα１とし、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ２であれば前記現像装置が加速する加速度をα２とした場合に、
Ｔ１＜Ｔ２の際にはα１＜α２となるように、前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項２】
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ１の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が移動する速度をＶ１とし、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ２の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が移動する速度をＶ２とした場合に、
Ｔ１＜Ｔ２の際にはＶ１＜Ｖ２となるように、前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする請求項１に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項３】
前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記第一駆動力伝達部材によって前記現像装置が加速する加速度をα１＝０となるように前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項４】
記録媒体に画像を形成する電子写真画像形成装置において、
前記電子写真画像形成装置本体内の温度を検知する温度検知手段と、
現像剤を担持して回転する現像ローラと、前記現像ローラを回転させるための駆動力が伝達される駆動力被伝達部材と、を有する現像装置と、
前記現像装置を保持し、前記現像装置を、現像するための現像位置と、前記現像位置から退避した退避位置と、に移動させる移動部材と、
前記現像装置を移動させるために前記移動部材に駆動力を伝達する第一駆動力伝達部材と、
前記現像装置が前記現像位置に位置する状態で、前記駆動力被伝達部材と係合して前記駆動力被伝達部材に駆動力を伝達する第二駆動力伝達部材と、
前記温度検知手段によって検知された温度に基づいて前記第一駆動力伝達部材を制御可能な制御手段と、
を有し、
前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動伝達部材から離脱する際の前記第一駆動力伝達部材の駆動負荷が増加する場合であって、
画像形成時において、前記温度検知手段によって検知される温度がＴ１の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が加速する加速度をα１とし、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ２の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が加速する加速度をα２とした場合に、
Ｔ１＜Ｔ２の際にはα１＜α２となるように、前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項５】
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ１の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が移動する速度をＶ１とし、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ２の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が移動する速度をＶ２とした場合に、
Ｔ１＜Ｔ２の際にはＶ１＜Ｖ２となるように、前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする請求項４に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項６】
前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記第一駆動力伝達部材によって前記現像装置が加速する加速度をα１＝０となるように前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする請求項４又は５に記載の電子写真画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、現像装置を用いる電子写真画像形成装置に関するものである。
【０００２】
電子写真画像形成装置は、電子写真画像形成プロセスを用いて記録媒体に画像を形成するものである。電子写真画像形成装置としては、例えば、電子写真複写機、電子写真プリンタ（レーザービームプリンタ、ＬＥＤプリンタ等）等である。
【０００３】
また、現像装置は、電子写真画像形成装置の本体に取り外し可能に装着されるものであって、前記本体に取り付けられて現像剤像を現像するためのものである。そして、ユーザーが現像装置を交換することによって、前記電子写真画像形成装置のメンテナンスを行うことができる。
【背景技術】
【０００４】
複写機、プリンタ、ファクシミリなどの電子写真画像形成装置においては、ドラム形状の電子写真感光体（以下、感光体ドラムと称する）に形成された静電潜像を、現像装置を用いて現像することで現像剤像として可視化している。
【０００５】
従来、複数の現像装置を用いて現像する電子写真画像形成装置において、複数個の現像装置が取り付けられた状態で移動する移動部材を電子写真画像形成装置本体に設け、移動部材の移動によって現像装置を現像位置に移動させ、感光体ドラムに形成された静電潜像を現像するものがある。このような現像装置に、回転力伝達部品が駆動伝達位置に対して傾斜可能に取り付けられる構成が知られている（例えば特許文献１）。この現像装置は現像ローラを有し、回転力伝達部品によって回転力が伝達可能である。そして、移動部材の移動に伴い、現像装置が現像位置に移動すると、電子写真画像形成装置本体に設けた駆動軸と現像装置に取り付けられた回転力伝達部品とが結合する。この際、結合前は駆動伝達位置に対して傾斜していた回転力伝達部品が、駆動軸との結合に伴い駆動伝達位置に移動する。そして、電子写真画像形成装置本体に設けられたモータの回転力を電子写真画像形成装置本体の駆動軸及び現像装置の回転力伝達部品を介して、現像装置の現像ローラに伝達する。これによって、感光体ドラムに静電潜像を現像するための現像剤を供給するための、現像ローラを回転させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許公開２００８−２６８９２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記特許文献１に記載された従来の構成によれば、ある色の現像装置の現像動作が終了した後、次の色の現像装置を現像位置に移動させるために、移動部材を移動させる必要がある。この移動部材の移動中に、現像装置の回転力伝達部品が駆動伝達位置に対して傾斜し、電子写真画像形成装置本体の駆動軸と現像装置の回転力伝達部品との連結が解除される。この時、図７（ｃ）に示すように、回転力伝達部品１５０が平坦部１５０ｘに対して一定の角度α５（９０°＞α５＞０°）を持った一対の回転力受け面１５０ｅによって、図７（ｇ）に示すように本体側係合部のピン１８２からの駆動力を伝達される場合を考える。この場合、図２５に示すように、回転力伝達部品１５０は駆動軸１８０方向に引き込まれる力Ｆ３を受けており、本体側係合部と回転力伝達部品１５０の連結を解除するためには、この力Ｆ３と等しい逆向きの力Ｆ５を、移動部材の移動によって回転力伝達部品１５０に与えなければならない。これにより、駆動軸と回転力伝達部品の連結解除時に、移動部材の移動負荷が一時的に上昇する。この移動部材の移動負荷上昇に伴い、移動部材を駆動するモータの負荷トルクが上昇する。更に、低温環境においては移動部材が移動する際の摺動部と勘合する本体の支持部の収縮や、摺動部と支持部との摺動抵抗を下げるためのグリスの粘度が低下し、移動部材が移動する際の抵抗になることなどにより、移動部材の駆動負荷が上昇する。一方で近年、装置本体の低コスト化、小型化が望まれており、移動部材を移動させるためのモータに関しても、負荷トルクの許容上限値が低い、低コスト、小型のモータの使用が要求されている。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、上記の従来技術の課題を解決するためのものであり、電子写真画像形成装置本体の移動部材の移動負荷上昇を低減することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するための本発明は、
記録媒体に画像を形成する電子写真画像形成装置において、
前記電子写真画像形成装置本体内の温度を検知する温度検知手段と、
現像剤を担持して回転する現像ローラと、前記現像ローラを回転させるための駆動力が伝達される駆動力被伝達部材と、を有する現像装置と、
前記現像装置を保持し、前記現像装置を、現像するための現像位置と、前記現像位置から退避した退避位置と、に移動させる移動部材と、
前記現像装置を移動させるために前記移動部材に駆動力を伝達する第一駆動力伝達部材と、
前記現像装置が前記現像位置に位置する状態で、前記駆動力被伝達部材と係合して前記駆動力被伝達部材に駆動力を伝達する第二駆動力伝達部材と、
前記温度検知手段によって検知された温度に基づいて前記第一駆動力伝達部材を制御可能な制御手段と、
を有し、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ１の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が加速する加速度をα１とし、
前記温度検知手段によって検知される温度がＴ２の際であって前記現像装置が前記現像位置から前記退避位置に移動するのに伴って前記駆動力被伝達部材が前記第二駆動力伝達部材から離脱する際に、前記現像装置が加速する加速度をα２とした場合に、
Ｔ１＜＝Ｔ２の際にはα１＜＝α２となるように、前記制御手段が前記第一駆動力伝達部材を制御することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、低温環境において、現像装置の駆動力被伝達部材が電子写真画像形成装置本体の駆動力伝達部材から離脱する際の移動部材の移動負荷上昇を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る実施例を適用した、現像装置の側断面図である。
【図２】本発明に係る実施例を適用した、現像装置の斜視図である。
【図３】本発明に係る実施例を適用した、現像装置の斜視図である。
【図４】本発明に係る実施例を適用した、電子写真画像形成装置本体の側断面図である。
【図５】本発明に係る実施例を適用した、現像ローラの斜視図である。
【図６】本発明に係る実施例を適用した、回転力伝達部品の斜視図である。
【図７】本発明に係る実施例を適用した、回転力伝達部品の斜視図である。
【図８】本発明に係る実施例を適用した、駆動力伝達部材の正面図及び側断面図である。
【図９】本発明に係る実施例を適用した、現像装置の断面図である。
【図１０】本発明に係る実施例を適用した、回転力伝達部品の斜視図である。
【図１１】本発明に係る実施例を適用した、回転力伝達部品の縦断面図である。
【図１２】本発明に係る実施例を適用した、規制部の斜視図である。
【図１３】本発明に係る実施例を適用した、回転力伝達部品と規制部の位置関係を示した斜視図である。
【図１４】本発明に係る実施例を適用した、弾性部材（付勢部材）と支持部材の斜視図である。
【図１５】本発明に係る実施例を適用した、現像装置駆動部分の斜視図である。
【図１６】本発明に係る実施例を適用した、移動部材の縦断面図である。
【図１７】本発明に係る実施例を適用した、移動部材の縦断面図である。
【図１８】本発明に係る実施例を適用した、移動部材の縦断面図である。
【図１９】本発明に係る実施例を適用した、移動部材の縦断面図である。
【図２０】本発明に係る実施例を適用した、駆動軸と回転力伝達部品との係合状態を示した縦断面図である。
【図２１】本発明に係る実施例を適用した、駆動軸と回転力伝達部品との係合状態を示した縦断面図である。
【図２２】本発明に係る実施例を適用した、駆動軸と回転力伝達部品の斜視図である。
【図２３】本発明に係る実施例を適用した、駆動軸と回転力伝達部品が離脱する過程を示した縦断面図である。
【図２４】本発明に係る実施例を適用した、駆動軸と回転力伝達部品が離脱する過程を示した縦断面図である。
【図２５】従来例における、回転力伝達部品の側面図である。
【図２６】従来例における、回転力伝達部品の正面図である。
【図２７】従来例における、回転力伝達部品の正面図である。
【図２８】本発明に係る実施例を適用した、ロータリ駆動シーケンスを示す図である。
【図２９】本発明に係る実施例を適用した、ロータリ駆動トルクを示す図である。
【図３０】本発明に係る実施例を適用した、ロータリ駆動トルクを示す図である。
【図３１】本発明に係る他の実施例を適用した、現像装置の側断面図である。
【図３２】本発明に係る他の実施例を適用した、現像装置の斜視図である。
【図３３】本発明に係る他の実施例を適用した、電子写真画像形成装置の側断面図である。
【図３４】本発明に係る他の実施例を適用した、回転力伝達部品の斜視図である。
【図３５】本発明に係る他の実施例を適用した、移動部材の縦断面図である。
【図３６】本発明に係る他の実施例を適用した、ロータリ駆動シーケンスを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を適用した実施例に係る現像装置、及び、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置について説明する。また、本発明を適用した実施例に係る回転力伝達部品について説明する。
【００１３】
尚、本発明は電子写真画像形成装置（例えば、図４）そのものに適用される。
【実施例１】
【００１４】
（１）現像装置の説明
まず、図１乃至図４を用いて、本発明の一実施例を適用した、現像装置としての現像カートリッジ（以下、「カートリッジ」と称する）Ｂについて説明する。図１は、カートリッジＢの断面図である。図２、及び、図３はカートリッジＢの斜視図である。また、図４はカラー電子写真画像形成装置本体（以下、「装置本体」と称す）Ａの断面図である。
【００１５】
ここで、本実施例においては、移動部材としてロータリＣを一例に挙げて説明する。
【００１６】
尚、カートリッジＢは、ユーザーによって、装置本体Ａに設けられたロータリＣに取り付けられる、及び、ロータリＣから取り外される。
【００１７】
また、装置本体Ａとは、電子写真画像形成装置１００からカートリッジＢを除いた構成を言う。
【００１８】
図１乃至図３において、カートリッジＢは現像剤ｔを担持する現像ローラ１１０を有する。現像ローラ１１０は、現像作用時に、装置本体Ａから後述するカップリング機構により回転力を受けて回転する。
【００１９】
現像剤収納枠体１１４には所定色の現像剤ｔが収納されている。即ち、枠体１１４は、現像剤ｔを収納する現像剤収納部１１６を有している。現像剤ｔは、現像室１１３ａにおいてスポンジ状の現像剤供給ローラ１１５の回転によって現像ローラ１１０の表面に供給される。そして、この現像剤ｔは、薄板状の現像ブレード１１２と現像ローラ１１０との摩擦により電荷を付与され薄層化される。薄層化された現像ローラ１１０上の現像剤ｔ（即ち、現像ローラ１１０の周面に付着した現像剤ｔ）は、回転により現像位置に搬送される。そして、現像ローラ１１０に所定の現像バイアスを印加する。これにより、現像ローラ１１０が電子写真感光体ドラム（以下、「感光体ドラム」と称す）１０７に形成された静電潜像を現像する。即ち、現像ローラ１１０によって、現像剤ｔを用いて静電潜像が現像される。収納部１１６に収納されている現像剤ｔは、供給開口１１６ａを通過して現像室１１３ａに供給される。尚、開口１１６ａは、開封可能に開口１１６ａを封止するシール部材（不図示）によって封止されている。ユーザは、カートリッジＢを使用するのに先立って、シール部材を引き抜いて、開口１１６ａを開封する。これによって、収納部１１６内の現像剤ｔは、現像室１１３ａに供給される。
【００２０】
また、前記静電潜像の現像に寄与しなかった現像剤、すなわち、現像ローラ１１０の表面に残留した現像剤は、現像剤供給ローラ１１５で剥ぎ取られる。またこれと同時に、現像剤供給ローラ１１５によって、新しい現像剤ｔが現像ローラ１１０表面に供給される。これによって現像動作が連続的に行われる。
【００２１】
尚、カートリッジＢは、現像ユニット１１９を有する。また、現像ユニット１１９は、現像枠体１１３と現像剤収納枠体１１４とを有する。また、現像ユニット１１９は、現像ローラ１１０、現像ブレード１１２、現像剤供給ローラ１１５、現像室１１３ａ、及び、現像剤収納枠体１１４を有する。
【００２２】
尚、現像ローラ１１０は、現像ローラ１１０は軸部１１０ｂ、ゴム部（弾性部材）１１０ａを有し、軸部１１０ｂは、両端の軸部１１０ｂ１、１１０ｂ２が、現像枠体１１３に軸受（不図示）を介して回転軸線Ｌ１を中心に回転可能である（図５参照）。また、ニップ幅規制部材１３６、１３７は、現像ローラ１１０が感光ドラム１０７に接触した状態で、感光ドラム１０７とゴム部１１０ａとの当接によるニップ幅を一定に規制する部材である。
【００２３】
ここで、カートリッジＢは、ユーザーによって、装置本体Ａに設けられたロータリＣに設けられたカートリッジ収容部１３０ａに取り付けられる（図４参照）。即ち、ロータリＣがカートリッジＢを保持する。この際に、後述するように、カートリッジＢがロータリＣにより所定の位置（感光体ドラム対向部）に位置決めされる。この動作に連動して、装置本体Ａに設けられた第二駆動力伝達部材としての本体側係合部（駆動軸１８０及び／又は回転力付与部１８２）とカートリッジＢが有する駆動力被伝達部材としての回転力伝達部品１５０とが結合する。そして、現像ローラ１１０等は装置本体Ａから回転力を受けて回転する。その後、再度ロータリＣが回転すると回転力伝達部品１５０が本体側係合部から離脱する。ここで、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）は、収容部１３０ａに取り付けられた状態で、ロータリＣの一方向への移動に応じて、駆動軸１８０の回転軸線Ｌ３（図１１参照）方向と実質的に直交する方向に移動する。
【００２４】
尚、現像枠体１１３と現像剤収納枠体１１４は、カートリッジＢの枠体である。
【００２５】
（２）電子写真画像形成装置の説明
図４を用いて、カートリッジＢを用いるカラー電子写真画像形成装置１００について説明する。尚、以下、カラー電子写真画像形成装置１００として、カラーレーザービームプリンターを例に挙げて説明する。
【００２６】
図４に示すように、色の異なる現像剤ｔ（トナー）を収納した複数のカートリッジＢ（Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ４）をロータリＣ上に取り付ける。尚、カートリッジＢのロータリＣに対する取り付け、及び、取り外しはユーザーによって行われる。そして、モータ（不図示）からの回転力でロータリＣが回転することにより、所定色の現像剤を収納したカートリッジＢを感光体ドラム１０７に対向させる。ここで、ロータリＣの回転速度は、後述のするロータリＣの回転速度の時間変化を示す、ロータリ駆動シーケンスに従う。そして、カートリッジＢの有する現像ローラ１１０により、感光体ドラム１０７に形成された静電潜像を現像する。次に、現像された現像像を転写ベルト１０４ａに転写する。さらに、これらの現像転写動作を各色について行う。これにより、カラー画像を得る。以下に詳細を説明する。ここで記録媒体Ｓは、画像を形成することができるものであって、例えば紙、ＯＨＰシート等である。
【００２７】
図４に示すように、露光手段１０１から画像情報に基づいた光を感光体ドラム１０７に照射する。これによって、感光体ドラム１０７に静電潜像を形成する。そして、前記潜像を現像剤を用いて、現像ローラ１１０によって現像する。即ち、感光体ドラム１０７に現像剤像を形成する。感光体ドラム１０７に形成された現像剤像は、中間転写体に転写される。
【００２８】
次にその中間転写体である中間転写ベルト１０４ａ上に転写された現像剤像が、第二の転写手段としての二次転写ローラ１０４ｂによって記録媒体Ｓに転写される。そして、現像剤像が転写された記録媒体Ｓを、加圧ローラ１０５ａと加熱ローラ１０５ｂとを有する定着手段１０５に搬送する。そして、記録媒体Ｓに転写された現像剤像を記録媒体Ｓに定着する。その後、記録媒体Ｓをトレイ１０６へ排出する。
【００２９】
さらに画像形成工程を説明する。
【００３０】
転写ベルト（中間転写体）１０４ａの回転と同期して、感光体ドラム１０７を反時計回り（図４矢印Ａ方向）に回転させる。そして、感光体ドラム１０７の表面を帯電ローラ１０８によって均一に帯電する。その後、露光手段１０１によって、画像情報に応じて、例えばイエロー画像の光照射を感光体ドラム１０７に行う。これによって、感光体ドラム１０７にイエロー色に応じた静電潜像を形成する。
【００３１】
露光手段は次のように構成される。露光手段１０１は外部装置（不図示）から読み込んだ画像情報（色情報を含む、画像信号）に基づいて、感光体ドラム１０７に光照射を行う。
【００３２】
この際、レーザーダイオードが画像情報に応じて発光し、ポリゴンミラーに画像光として照射する。ポリゴンミラーはスキャナモータによって高速回転し、ポリゴンミラーで反射した画像光が結像レンズ及び反射ミラーを介して感光体ドラム１０７の表面を選択的に露光する。これによって、感光体ドラム１０７に画像情報に応じた静電潜像を形成する。
【００３３】
この潜像の形成と同時にロータリＣを回転させる。これによって、イエローカートリッジＢ１を現像位置に移動させる。そして、イエローカートリッジＢ１の有する現像ローラ１１０に所定のバイアス電圧を印加し、潜像にイエロー現像剤を現像する。その後、転写ベルト１０４ａの押えローラ（一次転写ローラ）１０４ｊに現像剤と逆極性のバイアス電圧を印加し、感光体ドラム１０７に形成されたイエロー色の現像剤像を中間転写ベルト１０４ａに一次転写する。
【００３４】
尚、イエローカートリッジＢ１は、イエロー色の現像剤を収納しているものであり、イエロー現像剤像を形成する。マゼンタカートリッジＢ２は、マゼンタ色の現像剤を収納しているものであり、マゼンタ現像剤像を形成する。シアンカートリッジＢ３は、シアン色の現像剤を収納しているものであり、シアン現像剤像を形成する。ブラックカートリッジＢ４は、ブラック色の現像剤を収納しているものであり、ブラック現像剤像を形成する。各カートリッジＢは、収納している現像剤の色が異なるのみで、構成は同じである。
【００３５】
上述のようにイエロー現像剤像の一次転写が終了すると、ロータリＣが図４に示す矢印Ｘ４方向に再び回転する。そして、次のマゼンタカートリッジＢ２が移動し、感光体ドラム１０７に対向した位置に位置決めされる。以上の工程を、マゼンダ、シアン、そしてブラックの各色について繰り返すことによって、転写ベルト１０４ａ上に４色の現像剤像を重ね合わせる。
【００３６】
この間、二次転写ローラ１０４ｂは、転写ベルト１０４ａとは非接触状態である。この時、クリーニング帯電ローラ１０４ｆも転写ベルト１０４ａとは非接触状態である。
【００３７】
そして、転写ベルト１０４ａ上に４色の現像剤像が形成された後、転写ローラ１０４ｂが転写ベルト１０４ａに圧接される（図４）。更に転写ローラ１０４ｂの圧接と同期して、レジストローラ対１０３ｅ近傍で待機していた記録媒体Ｓが、転写ベルト１０４ａと転写ローラ１０４ｂのニップ部に送り出される。そして、同時に次の記録媒体Ｓが搬送手段１０３としての給送ローラ１０３ｂによってカセット１０３ａから搬送される。
【００３８】
ここで、レジストローラ対１０３ｅの直前にはセンサ（不図示）が配置されている。センサは、記録媒体Ｓの先端を検知して、レジストローラ対１０３ｅの回転を停止し、記録媒体Ｓを所定の位置で待機させる。
【００３９】
また、転写ローラ１０４ｂには、現像剤と逆極性のバイアス電圧が印加される。これによって、転写ベルト１０４ａ上の現像剤像が、搬送されてきた記録媒体Ｓに一括して二次転写される。
【００４０】
現像剤像が転写された記録媒体Ｓは、定着手段１０５に搬送される。これによって、記録媒体Ｓに現像剤像の定着が行われる。そして、定着が行われた記録媒体Ｓは、排出ローラ対１０３ｇによって、装置本体上部の排出トレイ１０６に排出される。これによって、記録媒体Ｓに対する画像の形成が完了する。
【００４１】
一方、二次転写終了後に、クリーニング帯電ローラ１０４ｆが転写ベルト１０４ａに圧接される。これによって、ベルト１０４ａの表面に残留した現像剤に、所定のバイアス電圧が印加される。そして残留電荷が除電される。
【００４２】
除電された残留現像剤は、一次転写ニップ部を介してベルト１０４ａから感光体ドラム１０７へ静電気的に再転写される。これによって、ベルト１０４ａの表面がクリーニングされる。なお、感光体ドラム１０７に再転写された二次転写後の残留現像剤は、感光体ドラム１０７に接触しているクリーニングブレード１１７ａによって除去される。この除去された現像剤は、搬送経路（不図示）をたどり、除去現像剤ボックス１０７ｄに回収される。
【００４３】
（３）駆動伝達機構（回転力伝達機構）の説明
図６において、現像ギア１４５は現像ローラ１１０の同軸上端部に、及び、現像剤供給ギア１４６は、供給ローラ１１５（図１）の同軸上端部にそれぞれ配置され、固定されている。そして、現像ギア１４５と現像剤供給ギア１４６は、駆動力伝達部材（以下、「駆動入力ギア」と称する）１４７と噛み合っている。これによって、装置本体Ａから駆動力被伝達部材としての回転力伝達部品（以下、「カップリング」と称する）１５０が受けた回転力は、現像ギア１４５を介して現像ローラ１１０に、及び、現像剤供給ギア１４６を介して現像剤供給ローラ１１５に伝達される。尚、カップリング部材としてのカップリング１５０が装置本体Ａから受けた回転力は、現像ローラ１１０、及び、現像剤供給ローラ１１５以外の回転部材に伝達しても良い。
【００４４】
次に、カップリング１５０を取り付けられた駆動入力ギア１４７について説明する。
【００４５】
図６に示すように、駆動入力ギア１４７は現像ギア１４５、現像剤供給ギア１４６と噛み合う位置で回転可能に現像ユニット１１９に取り付けられている。駆動入力ギア１４７は、現像ギア部（第１ギア部）１４７ａ及び現像剤供給ギア部（第２ギア部）１４７ｂを有し、それぞれ現像ギア１４５および現像剤供給ギアと噛合している。そして、カップリング１５０が装置本体Ａから受けた回転力を現像ローラ１１０と現像剤供給ローラ１１５に伝える。また、駆動入力ギア１４７は、その内部にカップリング取り付け部（カップリング収納部）１４７ｊを有している（図８参照）。取り付け部１４７ｊは、カップリング１５０の有する駆動部１５０ｂを収納している（取り付けている）。カップリング１５０は駆動入力ギア１４７の内側に設けられた抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１、１４７ｋ２、１４７ｋ３、１４７ｋ４）によって、駆動入力ギア１４７に対し図８（ｆ）矢印Ｘ３４方向への移動を規制されている。また、カップリング１５０は、取り付け部１４７ｊに対して、駆動入力ギア１４７の回転軸線Ｌ４（図８（ｃ）（ｄ））に対して傾斜可能に取り付けられている。即ち、カップリング１５０は、抜け止め部１４７ｋによって、取り付け部１４７ｊに対して、駆動部１５０ｂが後述する被駆動部１５０ａの方向へ移動を規制された状態で、かつ、軸線Ｌ４に対して傾斜可能に取り付けられている。
【００４６】
尚、軸線Ｌ４は、現像ローラ１１０の回転軸線Ｌ１（図５参照）と平行である。
【００４７】
更にカートリッジＢは現像枠体１１３と支持部材１５７とを有しており、現像枠体１１３に支持部材１５７が取り付けられている（図２参照）。
【００４８】
支持部材１５７には穴１５７ｊが設けられており、その内周の軸線Ｌ４方向に突出したカップリング抜け止め部１５７ａが駆動入力ギア１４７と嵌合している（図８（ｄ）（ｅ）参照）。
【００４９】
（４）回転力伝達部品（カップリング、カップリング部材）の説明
次に、図７を用いて、本発明を適用した一実施例である回転力伝達部品であるカップリング（カップリング部材）の一例について説明する。図７（ａ）はカップリング１５０を装置本体側から見た斜視図であり、図７（ｂ）はカップリング１５０を現像ローラ側から見た斜視図である。また、図７（ｃ）はカップリング１５０を回転軸線Ｌ２方向と直交する方向から見た図である。また、図７（ｄ）はカップリング１５０を装置本体側から見た側面図であり、図７（ｅ）は図７（ｄ）と逆側から見た側面図である。また、図７（ｆ）は図７（ｄ）をＳ３で切った断面を矢印Ｓ３１方向から見た図である。図７（ｇ）はカップリングが駆動軸と係合した状態を、図７（ｃ）と同様の方向から見た図である。
【００５０】
カートリッジＢは、収容部１３０ａに取り付けられた状態で、ロータリＣの回転に応じて、駆動軸１８０の回転軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動する。そして、ロータリＣの一方向への回転に応じて、カップリング１５０は、本体側係合部（ピン１８２及び又は駆動軸１８０）と係合する、また、本体側係合部から離脱する。
【００５１】
ここで、カップリング１５０の材質は樹脂が望ましく、例えばポリアセタールが望ましい。なぜならば、剛性、靭性、加工性のバランスが、本実施例に適しているためである。但し、カップリング１５０の剛性を上げるために、負荷トルクに応じて、樹脂にガラス繊維等を配合して剛性を上げても良い。また、金属材料を使用しても良い。その材質は、適宜選択可能である。但し、樹脂であれば加工が行い易いため、本実施例の各カップリングは樹脂製である。
【００５２】
カップリング１５０は主に３つの部分を有する。第一の部分は、被駆動部１５０ａであり、図７（ｈ）に示すように、駆動軸１８０（後述する）と係合する。そして、被駆動部１５０ａは、駆動軸１８０に設けられた回転力付与部（本体側回転力伝達部）であるピン１８２と係合して、ピン１８２から回転力を受ける。また第二の部分は、駆動部１５０ｂであり、駆動部１５０ｂに設けられたピン（回転力伝達部）１５５が駆動入力ギア（回転力受け部、回転力被伝達部）１４７の取り付け部１４７ｊと係合して、回転力をギア１４７に伝える。また、第三の部分は、被駆動部１５０ａと駆動部１５０ｂとをつなぐ中間部１５０ｃである。
尚、ピン１８２は、駆動軸１８０の回転軸線Ｌ３と直交する方向に向い合って２箇所突出して設けられている（１８２ａ１、１８２ａ２）（図１１）。
【００５３】
図７（ｆ）に示すように、被駆動部１５０ａは、カップリング１５０の回転軸線Ｌ２に対して広がった駆動軸挿入開口部１５０ｍを有する。また、駆動部１５０ｂは、球状の球面形状部１５０ｉ、ピン１５５、およびカップリング被規制部１５０ｊを有する。ここで、被規制部１５０ｊは、軸線Ｌ２と略同軸線上にあり、後述する被規制部収納部１６０ｂ（図１２）と係合する。これによって、被規制部１５０ｊは、軸線Ｌ２の傾斜方向を規制することができる。尚、詳細は後述する。
【００５４】
開口部１５０ｍは、駆動軸１８０側に向かって（駆動入力ギア１４７の設けられている側とは反対側に向かって）拡開した円錐形状の駆動軸受け面１５０ｆを有する。駆動軸受け面１５０ｆは、図７（ｆ）に示すように凹部１５０ｚを構成している。尚、凹部１５０ｚは、軸線Ｌ２方向において、駆動入力ギア１４７の設けられている側とは反対側に開口部１５０ｍ（開口）を有する。
【００５５】
これにより、現像ローラ１１０のカートリッジＢ内での回転位相に関わらず、駆動軸１８０の先端部１８０ｂに阻止されることなく、カップリング１５０が駆動軸１８０の回転軸線Ｌ３に対して移動（傾動）できる。即ち、カップリング１５０は、係合前角度位置（図２０（ａ）に示す位置）、回転力伝達角度位置（図２０（ｄ）に示す位置）、及び、離脱角度位置（図２３（ｃ）（ｄ）に示す位置）の間を移動（傾動）できる。
【００５６】
尚、詳細は後述する。
【００５７】
そして、円形の凹部１５０ｚの端面であって、軸線Ｌ２を中心とする円周上には、２個の突起（突出部）（係合部）１５０ｄ（１５０ｄ１、１５０ｄ２）が等間隔に軸線Ｌ２を中心として対称に配置されている。また、各々の突起１５０ｄの間には、進入部１５０ｋ（１５０ｋ１、１５０ｋ２）が設けられている。ここで、進入部１５０ｋ（１５０ｋ１、１５０ｋ２）は、駆動軸１８０に設けられたピン１８２が位置できるように、ピン１８２の外径よりも大きく設定されている。尚、ピン１８２が回転力回転力付与部である。この突起の間が、カップリング１５０に駆動軸１８０から回転力が伝達される際には、進入部１５０ｋ１、１５０ｋ２にピン１８２が位置する。更に、図７（ｄ）において、各突起１５０ｄの時計周りの方向において、その下流側には、回転力受け面（回転力受け部）１５０ｅ（１５０ｅ１、１５０ｅ２）が設けられている。この回転力受け面１５０ｅは、カップリング１５０の回転方向と交差して設けられている。即ち、突起１５０ｄ１には受け面１５０ｅ１、及び、突起１５０ｄ２には受け面１５０ｅ２が設けられている。駆動軸１８０が回転している状態では、ピン１８２ａ１、１８２ａ２が、それぞれ受け面１５０ｅのいずれかに接触し、カップリング１５０は、軸線Ｌ２を中心にして回転する。
【００５８】
尚、本実施例においては、突起１５０ｄ（回転力受け面１５０ｅ）を軸線Ｌ２を中心とする仮想円周上に配置し、かつ、前記中心を挟んで向い合って配置している。従って、カップリング１５０には、駆動軸１８０から均等に力が伝達されることになる。これによって、カップリング１５０は安定して精度良く回転することができる。また、本実施例においては、突起１５０ｄ（回転力受け面１５０ｅ）は、２箇所のみとしたので、進入部１５０ｋの間隔を広くすることができる。これによって、進入部１５０ｋにピン１８２が進入し易い。従って、回転力受面１５０ｅとピン１８２とを確実に接触させることができる。
【００５９】
尚、駆動軸受け面１５０ｆは、図７（ｆ）に示すように、軸線Ｌ２を中心にして先端の角度がα２の円錐となっている。これにより、カップリング１５０と駆動軸１８０が係合し、カップリング１５０が回転力伝達角度位置にある場合に、駆動軸の先端１８０ｂ（図２０参照）が駆動軸受け面１５０ｆに接触する。そして、円錐の軸、即ちカップリング１５０の軸線Ｌ２と、駆動軸１８０の軸線Ｌ３（図２２参照）とが略同軸線となる。これによって、カップリング１５０と駆動軸１８０とが調芯され、カップリング１５０に伝達される回転トルクが安定する。本実施例において、α２は６０°〜１５０°である。α２の角度によって、開口部１５０ｍの平坦部１５０ｘ（図７（ａ）、図７（ｄ））は、広い場合（図８（ｃ）参照）や、存在しない場合がある。
【００６０】
また、回転力受け面１５０ｅは軸線Ｌ２上に中心を有する仮想円上（同一円周上）Ｃ１に配置されていることが望ましい（図７（ｄ））。これにより、回転力伝達半径が一定となり、伝達される回転トルクが安定する。また、突起１５０ｄは、カップリング１５０の受ける力の釣り合いにより、カップリング１５０の位置ができるだけ安定する方が好ましい。そのため本実施例では、各回転力受け面１５０ｅを１８０°対向した位置に配置している。
【００６１】
更に、本実施例においては、回転力受け面１５０ｅが、平坦部１５０ｘに対して一定の角度α５をもって面している（図７（ｃ）参照）。ここで、９０°＞α５＞０°である。回転力受け面１５０ｅがピン１８２から駆動力Ｆ２を受ける際、図７（ｇ）に示すように、角度αによって、カップリング１５０に軸線Ｌ２方向の分力Ｆ３が発生する。この分力Ｆ３によって、カップリング１５０が、駆動軸１８０の方に引き込まれる。すなわち、カップリング１５０が駆動軸１８０方向に移動する。こうすることにより、凹部１５０ｚが駆動軸先端部１８０ｂと係合し易くなり、カップリング１５０と駆動軸１８０の係合がより確実となる。尚、本実施例においては、α５は約１０°である。
【００６２】
ここで、本実施例の場合には、前記ピン１８２の直径を約２ｍｍとした。この場合に、進入部１５０ｋの周長は、約８ｍｍとした。尚、進入部１５０ｋの周長とは、隣り合う突起１５０ｄの円弧上（仮想円上）の間隔である。但し、これに限定されるものではない。このようにピン１８２の直径に対して進入部１５０ｋの周長が十分であるため、ピン１８２が進入部１５０ｋに進入し易くなっている。
【００６３】
そして、ロータリＣ（収容部１３０ａ）が、カートリッジＢを取り付けられた状態で回転する。そして、ロータリＣが回転しながら、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合する。そして、回転力受け面１５０ｅはピン１８２と係合して、回転力受け面１５０ｅは、回転する駆動軸１８０から力を受けるピン１８２によって押される。これによって、回転力受け面１５０ｅは、駆動軸１８０からの回転力を受ける。更に、ロータリＣが回転し、所望のカートリッジＢの有する現像ローラ１１０が感光体ドラム１０７と向い合う現像位置に到達してロータリＣは回転を停止する。また、受け面１５０ｅは、軸線Ｌ２から等距離に、及び、軸線Ｌ２を挟んで対になって位置するように、各突起１５０ｄにおいて、前記交差方向に設けられた面に設けられている。
【００６４】
また、進入部（窪み）１５０ｋが、前記回転方向に沿って、及び、軸線Ｌ２方向に窪んで設けられている。進入部１５０ｋは、突起１５０ｄ１と突起１５０ｄ２との間に設けられている。尚、駆動軸１８０が回転を停止している場合に、カートリッジＢがロータリＣに取り付けられた状態で、カップリング１５０が本体側係合部と係合すると、ピン１８２が進入部１５０ｋに進入する。そして、回転する駆動軸１８０のピン１８２によって、受け面１５０ｅが押される。あるいは、カップリング１５０が本体側係合部と係合する際に、本体側係合部が既に回転している場合には、ピン１８２が進入部１５０ｋに進入して、ピン１８２が受け面１５０ｅを押す。これによって、カップリング１５０が回転する。尚、回転力受け面（回転力受け部）１５０ｅは、駆動軸受け面１５０ｆの内側に配置されていても良い。或いは、受け面１５０ｅは、軸線Ｌ２方向において、駆動軸受け面１５０ｆから外方へ突出した箇所に配置されていても良い。受け面１５０ｅが、駆動軸受け面１５０ｆの内側に配置されている場合には、進入部１５０ｋも駆動軸受け面１５０ｆの内側に配置される。即ち、進入部１５０ｋは、駆動軸受け面１５０ｆの円環部の内側で、且つ、突起１５０ｄ間に位置する窪みである。また、受け面１５０ｅが、前記外方へ突出した箇所に配置されている場合には、進入部１５０ｋは、突起１５０ｄ間に位置する窪みである。尚、ここで、窪みとは、軸線Ｌ２方向において、貫通している穴であっても、或いは、底部を有している場合であっても含まれる。即ち、窪みとは、突起１５０ｄ間に位置している空間領域であれば良い。そして、カートリッジＢがロータリＣに取り付けられた状態で、前記領域に、ピン１８２が進入し、駆動軸受け面１５０ｆと駆動軸先端部１８０ｂとが当接できればよい。
【００６５】
駆動部１５０ｂは、駆動入力ギア１４７のカートリッジＢ内での回転位相がどこであっても、駆動入力ギア１４７の軸線Ｌ４（図１０参照）に対して、回転力伝達角度位置と、係合前角度位置（または、離脱角度位置）の間を移動できるように球面部を有する。尚、前記回転力伝達角度位置は第１の角度位置である。また、前記係合前角度位置は第２の角度位置である。また、離脱角度位置は第３の角度位置である。図示例では、駆動部１５０ｂは、軸線Ｌ２を軸線とする球状の抜け止め部１５０ｉを有する。そして、駆動部１５０ｂの中心を通る位置に伝達ピン１５５を通す固定穴１５０ｇが設けてある。さらに、軸線Ｌ２を軸線とする円柱状のカップリング被規制部１５０ｊは、駆動部１５０ｂの球状部を中心として、中間部１５０ｃの反対側に設けてある。尚、この被規制部１５０ｊは、後述する被規制部収納部１６０ｂ（図１２）と係合する。これにより、カップリングの軸線Ｌ２の傾斜方向を規制する。尚、詳細は後述する。
【００６６】
この実施例では、カップリング１５０は一体であるが、被駆動部１５０ａ、中間部１５０ｃと駆動部１５０ｂとに分割され、結合することによって一体化することも可能である。その他、様々な分割が可能であるが、カップリングとして一体的に動作可能であれば、どのように分割しても良い。
【００６７】
また、カップリング１５０のピン１５５は、カートリッジＢが装置本体Ａに装着された状態で、突起１５０ｄが駆動軸１８０から受けた回転力を現像ローラ１１０に伝達する。即ち、ピン１５５は図８（ｂ）に示すように、駆動入力ギア１４７の回転力受け面（回転力被伝達部）１４７ｈ（１４７ｈ１、１４７ｈ２）と係合して、回転力を伝達する。これによって、駆動入力ギア１４７が回転し、駆動入力ギア１４７が有する第１ギア部１４７ａを介して現像ローラ１１０に回転力を伝達する。また、駆動入力ギア１４７が有する第２ギア部１４７ｂを介して現像剤供給ローラ１１５に回転力を伝達する。
【００６８】
次に、図８を用いて、カップリング１５０を取り付ける（支持する）駆動入力ギア１４７について説明する。
【００６９】
図８（ａ）に示した開口部１４７ｇ１、１４７ｇ２は駆動入力ギア１４７の回転軸方向に沿った溝になっている。カップリング１５０を取り付ける際、回転力伝達ピン（回転力伝達部）（突き出し部）１５５がこの開口部１４７ｇ１、１４７ｇ２に進入する。
【００７０】
開口部１４７ｇ１、１４７ｇ２の中で伝達ピン１５５が移動する。これによって、カートリッジＢ内で駆動入力ギア１４７の回転位相がどこであっても、カップリング１５０が、回転力伝達角度位置と、係合前角度位置（または、離脱角度位置）の間を移動可能となる。
【００７１】
また、図８（ａ）において、開口部１４７（１４７ｇ１、１４７ｇ２）の時計周り方向上流側には、回転力受け面（回転力被伝達部）１４７ｈ（１４７ｈ１、１４７ｈ２）が設けられている。そして、回転力受け面１４７ｈに、カップリング１５０の伝達ピン（回転力伝達部）１５５の側面が接触する。これにより、現像ローラ１１０に回転力が伝達される。つまり、回転力受け面１４７ｈ１、１４７ｈ２は、駆動入力ギア１４７の回転方向と交差した面である。これによって、回転力受け面１４７ｈ（１４７ｈ１、１４７ｈ２）は、伝達ピン１５５の側面に押されて回転軸線Ｌ４（図８（ｃ）参照）を中心に回転する。尚、軸線Ｌ４は、駆動入力ギア１４７の回転軸線である。
【００７２】
また、カップリング１５０は、後述する通り、軸線Ｌ４に対して実質的に全方向にわたって傾斜可能なように、ピン（回転力伝達部）１５５と係合する回転力受け面（回転力被伝達部）１４７ｈとの間に隙間を有している（図８（ｂ））。
【００７３】
図８（ｃ）は、カップリング１５０を駆動入力ギア１４７に固定する工程を示す断面図である。
【００７４】
まず、カップリング１５０をＸ３３方向に移動させる。そして、伝達部１５０ｂを取り付け部１４７ｊに挿入する。挿入前において、抜け止め部（球面形状部）１５０ｉの直径φＺ６は、抜け止め部１４７ｋの内側稜線１４７ｍ（１４７ｍ１〜１４７ｍ４）によって構成される円の直径φＤ１５（図８（ａ））より大きい。即ち、Ｚ６＞Ｄ１５の関係にある。
【００７５】
伝達部１５０ｂの挿入に従い、抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）が、弾性変形により一時的に駆動入力ギア１４７の半径方向外側に退避する。これによって、伝達部１５０ｂが取り付け部１４７ｊに挿入可能となる。即ち、一時的にＤ１５＞Ｚ６の関係となる。取り付け部１４７ｊへの伝達部１５０ｂの挿入が完了すると、弾性変形していた抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）は、元の状態に戻る。即ち、Ｚ６＞Ｄ１５の関係となる。
【００７６】
次に、抜け止め部材１５６を矢印Ｘ３３方向から挿入して、駆動入力ギア１４７に固定する。ここで、被駆動部１５０ａの外径φＤ１０は、抜け止め部材１５６の開口１５６ｉの直径φＤ１６よりも小さい。即ち、Ｄ１６＞Ｄ１０の関係にある。この関係により、カップリング１５０を駆動入力ギア１４７に挿入した状態で、抜け止め部材１５６を駆動入力ギア１４７へ挿入することができる。また、図８（ｆ）に示すように、抜け止め部材の挿入により、抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）の、駆動入力ギア１４７の半径方向外側への弾性変形が防止される。これによって、Ｚ６＞Ｄ１５の関係が保たれる。この状態において、カップリング１５０に挿入方向とは反対方向の力が働いた場合であっても、カップリング１５０が駆動入力ギア１４７から抜ける（脱落する）のを防ぐことができる。尚、挿入方向とは反対方向の力が働いた場合とは、カップリング１５０（伝達部１５０ｂ）が取り付け部１４７ｊから抜け出るＸ３４方向に力が働いた場合である。なぜならば、伝達部１５０ｂが抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）の抜け止め面１４７ｌ（１４７ｌ１〜１４７ｌ４（但し、１４７ｌ３、１４７ｌ４は不図示）、図８（ｃ）参照）に接触して、それ以上の移動を規制されるからである。  これにより、カップリング１５０と駆動入力ギア１４７、及び、抜け止め部材１５６が一体となった駆動ユニットＵ（図８（ｆ）、図１６（ａ）（ｂ））となる。
【００７７】
尚、図８（ｅ）に示すように、支持部材１５７のカップリング抜け止め部１５７ａのように抜け止め部材１５６を支持部材１５７と一体とすることもできる。この場合、前記説明した工程の、抜け止め部材１５６を駆動入力ギア１４７に固定する工程が省略される。そして、後述するカップリング１５０を現像枠体（カートリッジ枠体）１１３に取り付ける際に、支持部材１５７の有するカップリング抜け止め部１５７ａが駆動入力ギア１４７に挿入される（図８（ｅ）に示す状態）。図８（ｅ）に示す状態において、抜け止め部１５７ａは、ギア１４７の抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）の、半径方向外側への弾性変形を防止する。これによって、抜け止め部１５７ａは、カップリング１５０が駆動入力ギア１４７から抜ける（脱落する）ことを防ぐ。尚、前述した抜け止め部１５７ａの機能は、抜け止め部材１５６の機能と同様である。
【００７８】
カップリング１５０は、駆動入力ギア１４７内において、回転力伝達角度位置と係合前角度位置、及び離脱角度位置の間を移動（傾動）可能に取り付けられている。また、抜け止め部１４７ｋ（１４７ｋ１〜１４７ｋ４）は、カップリング１５０が、駆動入力ギア１４７に対してＸ３４方向に移動するのを規制する。つまり、開口の内側稜線１４７ｍ（１４７ｍ１〜１４７ｍ４）は、抜け止め部１５０ｉの直径φＺ６よりも小さな直径φＤ１５である。
【００７９】
次に、図１０を用いて、カップリング１５０の、駆動入力ギア１４７に対する移動範囲に関して説明する。
【００８０】
図１０は、駆動入力ギア１４７とカップリング１５０の結合状態を表した図である。図１０（ａ１）〜（ａ５）は駆動軸１８０の方向から見た図であり、図１０（ｂ１）〜（ｂ５）はその斜視図である。
【００８１】
ここで、図１０に示すように、カップリング１５０は、その回転軸線Ｌ２が軸線Ｌ４に対して、どのような方向にも傾斜できるように取り付けられている。尚、駆動軸１８０は、ロータリＣの長手方向一端に位置して、装置本体Ａに設けられている。駆動軸１８０は、回転可能に装置本体Ａに位置決めして設けられている。即ち、駆動軸１８０は、その回転軸線と実質的に直交する方向に移動しないように装置本体Ａに固定されている。図１０（ａ１）、（ｂ１）において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ４と同軸線上にある。図１０（ａ２）（ｂ２）には、この状態から、カップリング１５０を上向きに傾斜させたときの状態を示した。カップリング１５０が、開口部１４７ｇが設けられた方向へ傾斜している。この状態で、伝達ピン１５５は開口部１４７ｇに沿って移動する（図１０（ａ２）（ｂ２））。その結果、カップリング１５０は、開口部１４７ｇと直交する軸線ＡＸを中心に傾斜する。
【００８２】
図１０（ａ３）（ｂ３）においては、カップリング１５０を右向きに傾斜させた状態を示している。このようにカップリング１５０が、開口部１４７ｇと直交する直交方向へ傾斜しているとき、ピン１５５は開口部１４７ｇの中で回転する。ピン１５５が回転する際のピン１５５の軸線は、ピン１５５の中心軸線ＡＹである。
【００８３】
図１０（ａ４）（ｂ４）及び図１０（ａ５）（ｂ５）において、カップリング１５０を下向きに傾けた状態及び左向きに傾けた状態を示した。カップリング１５０は、各々回転軸線ＡＸ、ＡＹを中心にして傾斜する。
【００８４】
ここで説明した傾斜方向と異なる方向、及び、中間位置では、カップリング１５０は、軸線ＡＸ回りの回転と、軸線ＡＹ回りの回転とが合わさって傾斜する。尚、前記傾斜方向と異なる方向とは、例えば図１０（ａ２）と（ａ３）、（ａ３）と（ａ４）、（ａ４）と（ａ５）、（ａ５）と（ａ２）の間である。このように、軸線Ｌ４に対して、軸線Ｌ２はどのような方向にも傾斜することができる。
【００８５】
しかしながら、軸線Ｌ２は軸線Ｌ４に対して、必ずしも３６０°いずれの方向にも所定の角度まで傾斜可能である必要はない。その場合、例えば、開口部１４７ｇを円周方向に広めに設定しておけばよい。このように設定しておけば、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４に対して傾斜する際、直線的に所定の角度傾斜できない場合であっても、カップリング１５０が軸線Ｌ２まわりに少し回転する。これにより、軸線Ｌ２は軸線Ｌ４に対して、所定の角度まで傾斜することができる。つまり、開口部１４７ｇの回転方向のガタ（遊び）は、必要に応じて適宜選択できる。
【００８６】
先に説明したように（図８参照）、抜け止め部１５０ｉが抜け止め面１４７ｌに接触している。そのため、カップリング１５０は抜け止め部（球面形状部）１５０ｉの球中心Ｐ２を回動中心にして取り付けられている。つまり、駆動入力ギア１４７の位相に関わらず、軸線Ｌ２は傾斜可能に取り付けられている。即ち、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して旋回可能である。また、後述するが、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合するためには、係合直前において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ４に対して、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側に傾斜している必要がある。つまり、図１１（ａ）〜（ｃ）に示すように、被駆動部１５０ａの位置が、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側となるように、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して、軸線Ｌ２が傾斜している必要がある。
【００８７】
図２は軸線Ｌ２が軸線Ｌ４に対して傾斜した状態を示している。また、図９は、図８（ｅ）と同一の断面において、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４に対して傾斜した状態を示している。
【００８８】
これまで説明した構成により、図９に示す軸線Ｌ２が傾斜した状態から、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４と略平行な状態になることも可能である。また、軸線Ｌ４と軸線Ｌ２の最大傾斜可能角度α４（図９）は、駆動部１５０ａ及び中間部１５０ｃが端部部材１５１や支持部材１５７に接触するまでである。そして、角度α４は、装置本体へ着脱する際に必要な値にすることができる。ここで、最大傾斜可能角度α４は、本実施例の場合は２０°〜８０°である。
先に、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合する直前において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ４に対して、回転方向Ｘ４において下流側へ傾斜する必要があると述べた。次に、その規制方法について説明する。
【００８９】
（５）角度位置規制部材の説明
次に、図１２及び図１３を用いて、カップリング１５０の傾斜方向を規制する角度位置規制部材（以下、「規制部材」と称す。）１６０について説明する。
【００９０】
尚、回転力伝達角度位置は第１の角度位置である。また、係合前角度位置は第２の角度位置である。また、離脱角度位置は第３の角度位置である。
【００９１】
本実施例を適用した規制部材１６０によれば、カートリッジＢが、ロータリＣに取り付けられる前であっても、カップリング１５０を係合前角度位置（第２の角度位置）に維持することができる。即ち、カートリッジＢが単独で存在する場合であっても、カップリング１５０を係合前角度位置（第２の角度位置）に維持することができる。従って、カートリッジＢを運搬する際等に、カップリング１５０が不用意に移動することを防止できる。
【００９２】
図１２（ａ）は、規制部材１６０を現像ローラ１１０の長手方向外側から見た斜視図である。図１２（ｂ）は、規制部材１６０を前記外側から見た側面図である。図１２（ｃ）、図１２（ｄ）は、規制部材１６０の形状の他の実施例を示している。図１３（ａ）は、カップリング１５０が回転力伝達角度位置（後述）にある場合の、カップリング１５０と規制部材１６０との位置関係を示す斜視図である。図１３（ｂ）は、カップリング１５０が係合前角度位置（後述）にある場合の、カップリング１５０と規制部材１６０との位置関係を示す斜視図である。また、図１３（ｃ）、図１３（ｄ）は、それぞれ図１３（ａ）、図１３（ｂ）の状態における、駆動入力ギア１４７と抜け止め部材１５６の状態を示したものである。図１３（ｅ）は、カップリング被規制部１５０ｊが位置決め部（規制部）１６０ｂ１に位置した状態を示した斜視図である。図１３（ｆ）は、被規制部１５０ｊが許容部１６０ｂ２に位置した状態を示した斜視図である。図１３（ｇ）は、規制部材１６０に係合したカップリング１５０をカップリング被規制部１５０ｊ側から見た斜視図である。尚、図１３（ｇ）においては、規制部材１６０の底の図示を省略している。実際には、規制部材１６０には底が有るので、被規制部１５０ｊは見ることができない。
【００９３】
規制部材１６０は、円形の軸受部１６０ａと、被規制部収納部１６０ｂとを有する。ここで、規制部材１６０は溝１６０ｇを有する。そして、軸受部１６０ａは、溝１６０ｇを囲んで設けられている。更に、収納部１６０ｂは、位置決め部１６０ｂ１と、許容部１６０ｂ２とを有する。尚、規制部材１６０は、前述の軸受１３８と一体となっている。即ち、規制部材１６０は、軸受１３８の外側表面に設けられている。
【００９４】
軸受部１６０ａは、駆動入力ギア１４７の内周面１４７ｉ（図８（ｃ）参照）を、回転自在に支持する。即ち、軸受部１６０ａの外周面に内周面１４７ｉを嵌合する。これによって、駆動入力ギア１４７は、軸受部１６０ａに回転可能に取り付けられる。更に、収納部１６０ｂに、被規制部１５０ｊが収納される。この状態において、カップリング１５０は、被規制部１５０ｊが収納部の壁１６０ｂ３と干渉しない範囲で、自由に移動可能となる。尚、被規制部１５０ｊは円柱形状である。このような構成によって、カップリング取り付け構成をコンパクトにすることができる。カップリング１５０は、本体側係合部と係合する前に、弾性部材（付勢部材）等（後述する）により係合前角度位置をとる。その時、被規制部１５０ｊが位置決め部（規制部）１６０ｂ１に接触する。即ち、カップリング１５０は、被規制部（突出部）１５０ｊの円柱部分が、位置決め部１６０ｂ１としてのＶ溝部の壁１６０ｂ４に突き当たって傾斜方向が規制される。カップリング１５０の有する被規制部（突出部）１５０ｊは、回転力受け面（回転力受け部）１５０ｅが設けられているのとは反対側の後端に、突出して設けられている。すなわち、被規制部１５０ｊは、位置決め部１６０ｂ１としての幅の狭い部分１６０ｂ７のＶ溝部１６０ｂ４に突き当たって傾斜方向が規制される。従って、カップリング１５０は、本体側係合部との係合に最適な係合前角度位置に位置決めされる。（図１３（ｅ）は、傾斜して図示しているカップリング１５０が、係合前角度位置に位置決めされている状態を示している）。この位置については後述する。即ち、位置決め部１６０ｂ１は、カップリング１５０が係合前角度位置に存在する場合のみ、位置決めとして作用する。
【００９５】
そして、カップリング１５０が係合前角度位置以外の位置にある場合には、規制部１５０ｊが許容部１６０ｂ２の壁１６０ｂ３と干渉しない範囲で、自由に移動可能となる。即ち、カップリング１５０が、係合前角度位置と回転力伝達角度位置の間、回転力伝達角度位置、回転力伝達角度位置と離脱角度位置の間、離脱角度位置にある場合には、規制部１５０ｊが許容部１６０ｂ２の壁１６０３と干渉しない範囲で、自由に移動可能となる。言い換えると、被規制部１５０ｊが位置決め部（規制部）１６０ｂ１と接触していない場合には、カップリング１５０は旋回可能である（図１３（ｆ）及び、図１３（ｅ）において垂直に図示したカップリング１５０がこの状態のカップリングである）。こうすることで、カップリング１５０が本体側係合部と係合した状態で、係合前角度位置から回転力伝達角度位置に移動する際、または回転力伝達位置から離脱角度位置に移動する際に、カップリング１５０は駆動軸１８０に倣って移動することができる。また、カップリング１５０は、ロータリＣ（後述する）が半径方向に移動する場合であっても、即ち、カップリング１５０がロータリＣの半径方向に移動する場合であっても、カップリング１５０にかかるストレスを少なく抑えることができる。従って、カップリング１５０は、本体側係合部と円滑に係合することができ、また、本体側係合部から離脱することができる。尚、許容部１６０ｂ２は、許容部１６０ｂ２としての幅の広い部分１６０ｂ８を有している。
【００９６】
また、被規制部収納部１６０ｂの形状は、位置決め部１６２ａと許容部１６２ｂとが上述の機能を満たせば、図１２（ｃ）及び図１２（ｄ）のような形状にすることも可能である。即ち、図１２（ｃ）に示した実施例は、位置決め部（規制部）１６０ｂ１の形状を円弧形状とし、また、壁１６０ｂ３の形状を屈曲させたものである。また、図１２（ｄ）に示した実施例は、壁１６０ｂ３の形状を湾曲させたものである。
【００９７】
次に、図１４、１５を用いて、カップリングを係合前角度位置に移動させるためのカップリング弾性部材（付勢部材）について説明する。図１４は、支持部材１５７に弾性部材１５９を取り付けた状態を示した斜視図である。図１５は、支持部材１５７に弾性部材（以下、「バネ」と称する）１５９を取り付けたカートリッジＢの斜視図である。
【００９８】
図１４に示すように、支持部材（取り付け部材）１５７の外側面１５７ｉに、バネ取り付け部１５７ｅ１、及び、バネ回転止め１５７ｅ２を設けている。また、取り付け部１５７ｅ１に、ねじりコイルバネであるバネ（付勢部材、弾性部材）１５９のコイル部１５９ｂを取り付けている。そして、バネ回転止め１５７ｅ２に、バネ１５９の回転止めアーム１５９ｃが接触している。そして、図１５に示すように、バネ１５９の接触部１５９ａが、カップリング１５０の中間部１５０ｃに接触している。この状態で、バネ１５９がねじれて弾性力を発生させる。これにより、カップリング１５０は軸線Ｌ２を軸線Ｌ４に対して傾斜させている（図１５に示す状態）。即ち、カップリング１５０は、係合前角度位置に傾斜している。  尚、本実施例ではバネ１５９として、ねじりコイルバネを用いたが、この限りではない。例えば、弾性部材（付勢部材）として、板ばね、ゴム、スポンジ等、弾性力を発生させるものであれば良い。但し、軸線Ｌ２を傾斜させるためにある程度ストロークを必要とする。そのために、ストロークを得られるものが望ましい。バネ（付勢部材、弾性部材）１５９は、カップリング１５０を係合前角度位置（第１の角度位置）に位置させるために、カップリング１５０の被規制部１５０ｊが規制部１６０ｂ１に位置するように弾性力によってカップリング１５０を付勢している。
【００９９】
そして、ロータリＣが回転する際に、カートリッジＢが移動するのに応じて、カップリング１５０が本体側係合部と接触する。これによって、カップリング１５０がバネ（弾性部材）１５９の弾性力に抗して回動し、被規制部１５０ｊが規制部１６０ｂ１から許容部１６０ｂ２へ移動する。それに伴って、カップリング１５０が前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置に移動する。これによって、カップリング１５０が駆動軸１８０と対向して駆動軸１８０から前記回転力を受ける。また、カップリング１５０が駆動軸１８０と対向する位置からロータリＣが更に回転する際には、カートリッジＢが移動するのに応じて、カップリング１５０がバネ１５９の前記弾性力に抗して前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置に移動する。これによって、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する。
【０１００】
（６）カートリッジ（現像装置）の切換構成
次に、図１６乃至図１９を用いて、ロータリＣの構成について説明する。
【０１０１】
図１６（ａ）、図１８（ａ）、図１９（ａ）は、駆動伝達機構の構成を、駆動軸１８０側から見た正面図である。図１６（ａ）は、カートリッジＢ１の現像ローラ１１０−１が、感光体ドラム１０７と対向する現像位置ＤＰに位置している状態を図示している。図１７は図１６（ａ）を右方向から見た右側面図である。図１８（ａ）及び図１９（ａ）は、それぞれ図１６の状態からロータリＣがＸ４方向に回転して、カートリッジＢ１が現像後退避位置１８Ｙ、現像前退避位置１８Ｚに位置している状態を図示している。但し、図１６（ａ）、図１８（ａ）及び図１９（ａ）では、図１７に示す本体フレーム１７１は図示していない。また、図１７では、図１６（ａ）、図１８（ａ）及び図１９（ａ）に示す転写ベルト１０４ａ、転写ローラ１０４ｊ、カップリング１５０、駆動軸１８０は図示していない。
【０１０２】
尚、図１６（ｂ）、図１８（ｂ）、及び図１９（ｂ）は、それぞれ図１６（ａ）、図１８（ａ）、及び図１９（ａ）の状態における駆動軸１８０側から見た斜視図である。この図において、カップリング１５０、規制部１６０、駆動軸１８０の関係を示している。
【０１０３】
図１６乃至図１９に示す駆動伝達機構は、ロータリＣを回転させることにより、ロータリＣに支持された４つの各カートリッジＢ１〜Ｂ４を、感光体ドラム２と対向する現像位置ＤＰへ順次移動させる。以下、駆動伝達機構の構成を説明する。
【０１０４】
第一駆動力伝達部材としての駆動ギア１７２は装置本体Ａに対して回転自在に支持されたシャフト１０７に回転自在に支持されている。ギア１７２は、モータＭ（駆動源）から回転力を受けて回転する。
【０１０５】
尚、モータＭからギア１７２に回転力を伝達する回転力伝達機構Ｍ１は、例えば、ギア列、歯付きベルト等であって、回転力を伝達できる構成ならば適宜用いることができる。
【０１０６】
アーム１０３は、装置本体Ａに対して揺動可能に支持されている揺動部材であり、アーム１０３の一端側１０３ｂは、本体フレーム１７１に設けられたシャフト１０７に回転可能に設けられている。また、ロータリＣを回転可能に支持しているアーム１０３の他端側１０３ｃには、一端を装置本体Ａに固定されたアームバネ（例えば圧縮バネ）１０４の他端が取り付けられている。これによって、アーム１０３は、アームバネ１０４の弾性力によって、シャフト１０７の中心に矢印Ａ方向（図１６、図１８、図１９）への付勢力を受けている。
【０１０７】
ロータリＣは、先に述べたように４つのカートリッジＢ（Ｂ１〜Ｂ４）を支持し、アーム１０３に回転可能に支持されている。即ち、カートリッジＢは、ロータリＣに取り付けられている。さらに、ロータリＣが支持しているカートリッジＢ（Ｂ１〜Ｂ４）のカップリング１５０（１５０−１〜１５０−４）は、ロータリＣから軸線Ｌ４方向に露出する構造となっている（図１６、図１８、図１９）。これにより、ロータリＣとは別体である駆動軸１８０から、カップリング１５０（１５０−１〜１５０−４）に回転力の伝達が可能である。
【０１０８】
また、ロータリＣには、ギア部（回転支持体ギア）１０２ａがロータリＣの回転方向に沿って設けられている。ギア部１０２ａは駆動ギア１７２と噛み合っている。つまり、駆動ギア１７２が矢印Ａ方向（図１６、図１８、図１９）に回転すれば、ロータリＣは矢印Ｘ４方向に回転する。そして、ギア１７２が回転を停止すればロータリＣも回転を停止する。
【０１０９】
規制コロ１０５は装置本体Ａに設置されたコロホルダ１０６に回転可能に支持されている。この規制コロ１０５は、ロータリＣの揺動を規制する規制部材である。また、規制コロ１０５の表層が弾性を有したゴム層であれば、騒音低減や高摩擦係数による確実な回転が可能となる。
【０１１０】
また、コロ１０５は装置本体Ａに固設された軸１０６ａに回転可能に支持された弾性コロである。コロ１０５を支持する軸１０６ａはロータリＣの回転軸線と平行になるように配置されている。コロ１０５は、ロータリＣが回転する際に、後述するカム１０１の有する接触部１０１ｅ〜１０１ｈと接触して従動回転する。
【０１１１】
カム（回転部材）１０１は、ロータリＣと一体に回転する回転部材（ガイド部材）である。カム１０１は、コロ１０５に接触する接触部１０１ｅ〜１０１ｈと、コロ１０５とは接触しない離間部（当接解除部）１０１ａ〜１０１ｄとを有している。離間部１０１ａ〜１０１ｄは凹部である。接触部１０１ｅ〜１０１ｈと離間部（凹部）１０１ａ〜１０１ｄは、カム１０１の回転中心１０１ｉから略等角度に、カム１０１の外周面に沿って交互に配置されている。カム１０１はロータリＣに支持されるカートリッジＢ１〜Ｂ４の長手方向の一端と他端に位置して、かつ、ロータリＣと一体に設けられている。
【０１１２】
離間部（凹部）１０１ａ〜１０１ｄは、回転方向Ｘ４において、上流側に、下流側から上流側に向かって上昇する斜面１０１ｍを有する。斜面１０１ｍ（図１６、図１８、図１９）を有することによって、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢ１〜Ｂ４が回転方向と交差する方向へ遠ざかる際に、円滑に遠ざかることができる。即ち、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢ１〜Ｂ４が現像位置ＤＰから、ロータリＣの半径方向（ラジアル方向）へ遠ざかる際に、円滑に移動することができる。
【０１１３】
同様に、前記凹部は、回転方向Ｘ４において、下流側に、下流側から上流側に向かって下降する斜面１０１ｎ（図１６、図１８、図１９）を有する。斜面１０１ｎを有することによって、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢ１〜Ｂ４が現像位置ＤＰへ向かって、回転方向Ｘ４と交差する方向へ近づく際に、円滑に近づくことができる。即ち、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢ１〜Ｂ４が現像位置ＤＰへ向かって、ロータリＣの半径方向（ラジアル方向）へ近づく際に、円滑に移動することができる。
【０１１４】
カム１０１は、ロータリＣと一体に回転する。そして、接触部１０１ｅが規制コロ（規制部材）１０５と接触することによって、カートリッジＢ１の有する現像ローラ１１０−１が感光体ドラム１０７から離間された状態となる。なお、他の接触部１０１ｆ〜１０１ｈがそれぞれ規制コロ１０５に接触しても、各カートリッジＢ１〜Ｂ４の有する現像ローラ１１０−１〜１１０−４がそれぞれ感光体ドラム１０７から離れた状態となる（図１８、図１９）。
【０１１５】
ここで、図１７に示すとおり、カム（回転部材）１０１、ロータリ（回転支持体）Ｃ、アーム（揺動部材）１０３、および、規制コロ（規制部材）１０５は、支持される前記カートリッジＢ１の長手方向の一端側と他端側とに配置されている。
【０１１６】
尚、図１８及び図１９に示す状態は、後述する通り、ロータリＣが回転している状態を示している。しかしながら、図１８及び図１９に示す状態は、ロータリＣが回転を停止して、ロータリＣが退避位置に位置している状態でもある。ここで、退避位置とは、前記各カートリッジＢ１〜Ｂ４が現像を行わない状態である。図１８及び図１９に示すとおり、この状態では、各現像ローラ１１０−１〜１１０−４が感光体ドラム１０７と接触していない。例えば、図１８において、現像ローラ１１０−１は、コロ１０５の下流側の退避位置１８Ｙに位置している。同様に、図１９において、現像ローラ１１０−１は、コロ１０５の上流側の退避位置１８Ｚに位置している。また、退避位置において、コロ１０５がロータリＣの下方を支持している。また、コロ１０５が前記他端側に配置されたロータリＣの下方を支持している。これによって、各カートリッジＢ１〜Ｂ４を支持しているロータリＣは、コロ１０５によって揺動を規制されている。
【０１１７】
一方、図１６に示すように、現像ローラ１１０−１が感光体ドラム１０７に接触した状態では、コロ１０５が凹部（離間部）１０１ａの底面と離れた状態で対向している。この状態が、カートリッジＢ１が現像位置ＤＰに位置した状態である。尚、現像ローラ１１０−２が感光体ドラム１０７に接触した現像位置ＤＰに位置した状態では、コロ１０５が凹部１０１ｂの底面と離れた状態で対向している。同様に、現像ローラ１１０−３が現像位置ＤＰに位置した状態では、コロ１０５が凹部１０１ｃの底面と離れた状態で対向している。また、現像ローラ１１０−４が現像位置ＤＰに位置した状態では、コロ１０５が凹部１０１ｄの底面と離れた状態で対向している。即ち、カム１０１が規制コロ１０５から離間した状態である。よって、バネ１０４の弾性力によって付勢されたアーム１０３は、ロータリＣを付勢し、現像ローラ１１０−１（〜１１０−４）と感光体ドラム１０７との接触圧となる。
【０１１８】
駆動ギア１７２がモータＭからの回転力を受けて矢印Ａ方向に回転する。すると、前述したように、ロータリＣは矢印Ｘ４方向に回転する。そして、ロータリＣに設けられているカム１０１もロータリＣと一体に矢印Ｘ４方向に回転する。図１８及び図１９には、駆動ギア１７２の回転力を受けてロータリＣが回転している状態を示す。図１８は、カートリッジＢ１の現像が終了して、カートリッジＢ１が現像位置ＤＰから現像後退避位置１８Ｙに退避し、カートリッジＢ２が現像前退避位置１８Ｚから現像位置ＤＰに向かう状態を図示している。同様に、図１９は、カートリッジＢ４の現像が終了して、カートリッジＢ４が現像位置ＤＰから現像後退避位置１８Ｙに退避し、カートリッジＢ１が現像前退避位置１８Ｚから現像位置ＤＰに向かう状態を示している。
【０１１９】
また、ロータリＣは、その回転方向に沿って全周に設けられたギア部（回転支持体ギア）１０２ａを有している。そして、アーム１０３を装置本体Ａに回転可能に支持している回転中心１０３ａと同軸線上に駆動ギア（揺動部材ギア）１７２が設けられている。これによって、ギア１７２とギア部１０２ａは噛合している。従って、アーム１０３が揺動しても、ギア１７２とギア部１０２ａは常に噛合状態を維持できる。
【０１２０】
尚、回転中心１０３ａは、ギア１７２を回転可能に支持している軸１７２ａの軸線である。軸１７２ａは、本体フレーム１７１に固設されている。そして、軸１７２ａには、アーム１０３の一端が回転可能に取り付けられている。
【０１２１】
前述したように、図１６、図１８及び図１９に示すとおり、バネ１０４の弾性力（付勢力）は、現像ローラ１１０−１が感光体ドラム１０７に圧接する力として作用する。この状態から、ロータリＣが回転することによって、現像ローラ１１０−１と感光体ドラム１０７との圧接状態が解除される。そして、前記圧接状態が解除されると、バネ１０４の付勢力はカム１０１がコロ１０５に圧接する力として作用する。これによって、カム１０１はコロ１０５に確実に接触することができる。
【０１２２】
離間部（凹部）１０１ａ〜１０１ｄが設けられた箇所を除くカム１０１の外周面は、前述したように、コロ１０５が接触する接触部１０１ｅ〜１０１ｈである。接触部１０１ｅ〜１０１ｈが、コロ１０５と接触している状態では、カートリッジＢ１〜Ｂ４が感光体ドラム１０７と接触しないように構成されている。よって、感光体ドラム１０７に何ら影響を及ぼすことなくカートリッジＢ１〜Ｂ４を順次現像位置に移動させることができる。接触部１０１ｅ〜１０１ｈと離間部１０１ａ〜１０１ｄは、カム１０１（ロータリＣ）の回転方向に沿って交互に配置されている。そして、離間部１０１ａ〜１０１ｄとカム１０１の回転中心１０１ｉとの距離Ｌ１０は、接触部１０１ｅ〜１０１ｈとカム１０１の回転中心１０１ｉとの距離Ｌ２よりも短い（図１８、図１９）。そして、カートリッジＢ１（〜Ｂ４）を現像位置ＤＰに移動させると、コントローラ（不図示）が駆動ギア１７２の回転力を遮断して、ロータリＣが回転を停止する。そして、カートリッジＢ１が現像位置ＤＰに達する。この現像位置ＤＰでは、現像ローラ１１０−１（〜１１０−４）と感光体ドラム１０７が圧接する。この状態では、図１６に示すように、コロ１０５がカム１０１の離間部（凹部）１０１ｂ（〜１０１ｄ）と離れた状態で対向している。即ち、離間部１０１ｂ（〜１０１ｄ）とコロ１０５とは離間した状態となる。そして、このような動作を繰り返しつつ、各カートリッジＢ１〜Ｂ４が現像位置ＤＰに順次移動する。尚、本実施形態では、コロ１０５と離間部としての凹部１０１ｂの底面との隙間Ｇ（図２）は、約１．５ｍｍ離れている。
【０１２３】
このように、本実施形態では、ロータリＣに接触部１０１ｅ〜１０１ｈと離間部１０１ａ〜１０１ｄとを有するカム１０１を一体に設け、装置本体Ａにコロ１０５を設けた。これにより、ロータリＣを回転するだけで、カートリッジＢ１〜Ｂ４を回転移動させつつ、カートリッジＢ１〜Ｂ４（現像ローラ１１０−１〜１１０−４）を感光体ドラム１０７に対して接触又は離間させることができる。
【０１２４】
ここで、カップリング１５０の動作に関して、図１６、図１８及び図１９を用いて説明する。
【０１２５】
カートリッジＢが現像前退避位置１８Ｚ（図１９）にある場合においては、カップリング１５０は前述したバネ１５９の弾性力により、係合前角度位置に位置している（図１９に示す状態）。この時、図１９（ｂ）に示すように、被規制部１５０ｊが収納部１６０ｂの位置決め部１６０ｂ１に接触して、カップリング１５０の角度位置は規制されている。即ち、カップリング１５０は、係合前角度位置に規制されている（図１９に示す状態）。
【０１２６】
この状態で、ロータリＣがＸ４方向に回転し、カートリッジＢ１が、現像前退避位置１８Ｚ（図１９）から現像位置ＤＰ（図１６）に移動する過程において、カップリング１５０は、本体側係合部と係合する。そして、カップリング１５０は係合前角度位置（図１９に示す状態）から回転力伝達角度位置（図１６に示す状態）に移動する。
【０１２７】
カートリッジＢ１が現像位置ＤＰ（図１６）に位置している場合には、カップリング１５０は回転力伝達角度位置にあり、本体側係合部と係合している。更に、カップリング１５０は、駆動軸１８０から回転力を伝達される。この時、図１６（ｂ）に示すように、被規制部１５０ｊが収納部１６０ｂの許容部１６０ｂ２内に、壁１６３ｂ３に接触せずに存在する。そして、カップリング１５０は、本体側係合部と係合することによって位置が決まる。
【０１２８】
カップリング１５０は、ロータリＣがＸ４方向に回転しつつ本体側係合部と係合するのに伴って、係合前角度位置から回転力伝達角度位置に移動する。この際、被規制部１５０ｊは、バネ１５９の弾性力に抗して、位置決め部１６０ｂ１に接触していた状態から、許容部１６０ｂ２に移動する。そして、被規制部１５０ｊは、許容部１６０ｂ２の壁１６３ｂ３とは接触しない状態となる。
【０１２９】
これによって、カップリング１５０は、係合前角度位置に位置していた状態から、実質的に旋回可能な状態となる。
【０１３０】
尚、ロータリＣは、カップリング１５０が本体側係合部と係合した状態で回転を停止する。即ち、ロータリＣが現像位置ＤＰで停止する位置で、カップリング１５０と係合するように本体側係合部が配置されている。
【０１３１】
図１６に示す状態でロータリＣがＸ４方向に回転する。そして、カートリッジＢが、現像位置ＤＰ（図１６）から現像後退避位置１８Ｙ（図１８）に移動する過程において、カップリング１５０は回転力伝達角度位置（図１６（ｂ））から離脱角度位置（図１８（ｂ））に移動する。これに伴い、カップリング１５０と本体側係合部との係合が解除され、本体側係合部からカップリング１５０への回転力の伝達が解除される。即ち、カップリング１５０は本体側係合部から離脱する。
【０１３２】
カップリング１５０が本体側係合部から離脱した直後は、カップリングは離脱角度位置にある（図１８）。この時、図１８（ｂ）に示すように、被規制部１５０ｊは、収納部１６０ｂの許容部１６０ｂ２内に、内壁１６３ｂ３に接触せずに存在する。
【０１３３】
離脱角度位置にあるカップリング１５０は、駆動軸１８０とは干渉しない位置に来ると、規制部材１６０とバネ１５９の作用により、係合前角度位置方向に移動する。即ち、カップリング１５０は、係合前角度位置に傾斜する。そして、図１９（ｂ）に示すように、被規制部１５０ｊが位置決め部１６０ｂ１に接触して、カップリング１５０の角度位置は係合前角度位置に位置決めされる。
【０１３４】
尚、ロータリＣは、Ｘ４方向への回転に伴い、前述のカム１０１とコロ１０５の作用により、Ｘ４と直交する方向、即ちロータリＣの揺動方向への移動も行う。これに伴い、カートリッジＢが係合前角度位置から回転力伝達角度位置へ移動する場合と、回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動する場合に、カートリッジＢは、ロータリＣの回転方向Ｘ４への移動のみならず、ロータリＣの揺動方向への移動も行う。
【０１３５】
ここで、カップリング１５０の駆動部１５０ｂは、カートリッジＢと同様に、ロータリＣの円周方向Ｘ４と、それに直交するロータリＣの揺動方向の移動を組み合わせた軌道を描く。一方で、カップリング１５０の被駆動部１５０ａは、駆動軸１８０に倣って移動する。即ち、カップリング１５０は、その傾動支点である駆動部１５０ｂと傾動先端である被駆動部１５０ａとが連動しない、傾動軌道をとる。即ち、カップリング１５０の傾動軌道（移動軌道）は、その傾動支点である駆動部１５０ｂと傾動先端である被駆動部１５０ａとが連動しない。このとき、カップリング１５０の傾動方向を規制する被規制部１５０ｊは、許容部１６０ｂ２内に存在している。従って、被規制部１５０ｊは、その壁１６０ｂ３とは接触せずに、自由に動くことができる。即ち、カップリング１５０は、実質的に旋回可能である。即ち、収納部１６０ｂの形状は、カップリング１５０が係合前角度位置以外の位置にある場合においてはその傾動を妨げず、カップリング１５０が係合前角度位置にある場合にのみ、カップリング１５０の傾斜方向を規制する。これにより、被規制部１５０ｊに作用するストレスを最小に抑えることができる。
【０１３６】
前述した通り、本実施例のロータリＣは、回転中心１０１ｉが揺動可能である。このような、回転中心１０１ｉが揺動するロータリＣにおいても、本実施例を適用したカートリッジＢは本体側係合部とカップリング１５０とを確実に係合することができる。また、本体側係合部とカップリング１５０とを確実に離脱することができる。
【０１３７】
尚、前述した通り、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して実質的にその全周に渡って旋回可能（揺動可能）である。即ち、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して実質的にその全方向にわたって傾動可能である。
【０１３８】
ここで、カップリングの旋回とは、カップリングの軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転するのではなくて、傾斜した軸線Ｌ２が軸線Ｌ４の周りに回転することである（図１３（ｆ）に旋回の状態を示している）。但し、遊び或いは積極的に設けた間隙の範囲で、軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転することを排除しない。
【０１３９】
尚、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対してどのような方向にも傾斜可能であると述べた。しかしながら、カップリング１５０は、必ずしも３６０°いずれの方向にも所定の角度まで直線的に傾斜可能である必要はない。
【０１４０】
また、傾動可能とは、使用者が、カートリッジＢを装置本体Ａに取り付ける際に、回転力付与部を有する駆動軸がどのような位相で停止していたとしても、カップリングが回転力伝達角度位置まで移動（傾動）することができる範囲を意味する。
【０１４１】
また、同様に使用者がカートリッジを装置本体Ａから取り外す際に、前記駆動軸がどのような位相で停止していたとしても、カップリングが前記離脱角度位置まで移動（傾動）することができる範囲を意味する。
【０１４２】
また、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して実質的に全方向にわたって傾斜可能なように、ピン（回転力伝達部）１５５と係合する回転力受け面（回転力被伝達部）１４７ｈとの間に隙間を有している（図８（ｂ））。従って、カップリング１５０は、軸線Ｌ４に対して実質的に全方向にわたって傾斜可能である。
【０１４３】
また、本実施例では、これまで説明したように、ロータリＣが回転している途中もしくはロータリＣの回転が停止した直後に、本体側係合部とカップリング１５０の係合動作が完了する。そして、現像ローラ１１０が回転可能な状態あるいは回転を開始する。
【０１４４】
即ち、カップリング１５０が本体側係合部と係合する動作に入る前に、すでに駆動軸１８０が回転している場合には、カップリング１５０は本体側係合部と係合するのと同時に回転を始める。これに伴って、現像ローラ１１０は回転を始める。また、本体側係合部が停止している場合には、カップリング１５０が本体側係合部と係合を完了させても、カップリング１５０は回転することなく、停止している。そして、駆動軸１８０が回転を始めると、カップリング１５０も回転を始める。そして、現像ローラ１１０も回転を始める。
【０１４５】
いずれの場合であっても、本実施例によれば、本体側の回転力を伝達する部材（例えば、本体側カップリング）をその軸線方向に進退させなくて良い。従って、画像形成（現像）に要する時間を短縮することができる。尚、本実施例では、カップリング１５０が本体側係合部と係合する動作に入る前にすでに駆動軸１８０を回転させている。従って、画像形成を速やかに開始することができる。よって、駆動軸１８０が停止している場合と比較して、画像形成に要する時間を更に短縮することができる。
【０１４６】
また、本実施例では、本体側係合部が回転している状態で、カップリング１５０は本体側係合部から離脱することができる。
【０１４７】
従って、本実施例では、駆動軸１８０がその回転軸線と直交する方向に移動させないように装置本体Ａに固定された状態であっても、現像ローラ１１０を回転させたままの状態で、現像ローラ１１０を感光体ドラム１０７と接触させることができる。また、駆動軸１８０が前述したように固定された状態であっても、現像ローラ１１０を回転させたままの状態で、現像ローラ１１０を感光体ドラム１０７から離すことができる。これは、カップリング１５０が回転力伝達角度位置（現像ローラ１１０と感光体ドラム１０７が当接する角度位置）を中心として所定の角度範囲（回転力伝達可能な角度範囲）内で駆動軸１８０から駆動を受けることができるからである。これによって、現像ローラ１１０の接触時、及び、離間時に、感光体ドラム１０７に与える負荷を軽減させることができる。
【０１４８】
また、本実施例では、カップリング１５０を本体側係合部と係合する、あるいは、本体側係合部から離脱させるために、駆動軸１８０の停止を行わなくても良い。
【０１４９】
即ち、本実施例のカップリング１５０によれば、駆動軸１８０が回転していても、本体側係合部と係合する、あるいは、本体側係合部から離脱することができる。
【０１５０】
そして、本実施例では、ロータリＣは次の工程を経る。即ち、ロータリＣがその揺動方向において感光体ドラム１０７方向へ揺動し、イエローの画像形成が行われ、ロータリＣが前記半径方向において感光体ドラム１０７から遠ざかる方向へ揺動し、現像ローラ１１０の回転停止する、という各工程を経る。尚、ロータリＣがその揺動方向において感光体ドラム１０７方向へ揺動とは、現像ローラ１１０が感光体ドラム１０７と接触する方向である。また、ロータリＣが感光体ドラム１０７から遠ざかる方向へ揺動とは、現像ローラ１１０が感光体ドラム１０７から離れる方向である。そして、ロータリＣが回転を開始すると同時に、本体側係合部から、カップリング１５０が離脱動作を行い、２色目の現像動作の準備を行う。
【０１５１】
即ち、本実施例では、カップリング１５０の本体側係合部との係合、離脱動作は、ロータリＣの回転に連動して行うことができる。従って、１色目の現像と２色目の現像の間に必要な時間を短くすることができる。同様に２色目の現像と３色目の現像、３色目の現像と４色目の現像、ホームポジションから１色目の現像、４色目の現像からホームポジションに至るまでの時間を短縮することができる。従って、１枚のカラー画像を得るのに必要な時間を短縮することができる。
【０１５２】
尚、本実施例においては、ロータリＣが回転方向Ｘ４とは反対方向に回転する場合にも適用することができる。
【０１５３】
即ち、図１６に示した状態でロータリＣが回転方向Ｘ４とは反対方向に回転し、カートリッジＢ１が現像位置ＤＰ（図１６）から現像前退避位置１８Ｚ（図１９）に移動する過程において、カップリング１５０と本体側係合部の係合を解除することも可能である。即ち、ロータリＣの逆回転により、カップリング１５０が本体側係合部から離脱することができる。この場合、カップリング１５０は、本体側係合部から離脱する過程で、駆動伝達角度位置から係合前角度位置に移動する。そして、再びロータリＣを回転方向Ｘ４方向に回転することで、カップリング１５０が本体側係合部と係合可能な状態となる。
【０１５４】
（７）カップリングの係合動作／回転力伝達動作／離脱動作
先に説明したように、カートリッジＢが、装置本体Ａの所定の位置に停止する直前もしくは所定の位置に停止すると略同時に、カップリング１５０は本体側係合部と係合する（図１９から図１６にいたる動作）。そして、カップリング１５０は一定時間回転後、カートリッジＢが、装置本体Ａの前記所定の位置から移動する際に、カップリング１５０は本体側係合部から離脱する（図１６から図１８に至る動作）。
【０１５５】
次に、図２０乃至図２４を用いて、カップリングの本体側係合部との係合動作、回転力伝達動作、離脱動作に関して説明する。
【０１５６】
図２０は駆動軸１８０、カップリング１５０、駆動入力ギア１４７を示した縦断面図である。図２１は駆動軸１８０、カップリング１５０の位相違いを示した縦断面図である。図２３は駆動軸１８０、カップリング１５０、駆動入力ギア１４７を示した縦断面図である。図２４（ａ）は、カップリング１５０が係合前角度位置に位置する場合の、カップリング１５０、現像ローラ１１０、現像剤供給ローラ１１５を示した、駆動軸１８０側から見た正面図である。図２４（ｂ）は、カップリング１５０が係合前角度位置に位置する場合の、カップリング１５０、カートリッジＢ、ロータリＣを示した、駆動軸１８０側から見た正面図である。
【０１５７】
ロータリＣの回転によって、カートリッジＢが現像位置ＤＰに至る過程において、カップリング１５０は、係合前角度位置に位置している。即ち、カップリング１５０は、軸線Ｌ２が、あらかじめ駆動入力ギア１４７の軸線Ｌ４に対して、被駆動部１５０ａが回転方向Ｘ４において下流側に位置するように、バネ（付勢部材、弾性部材）１５９により付勢され、傾斜している。即ち、係合前角度位置では、回転方向Ｘ４において被駆動部１５０ａが駆動部１５０ｂよりも下流側に位置している。尚、本実施例において、カップリング１５０が係合前角度位置に位置している場合には、駆動軸１８０側から見ると、カップリング１５０の軸線Ｌ２は、直線Ｌ５と直線Ｌ６との間に位置する（図２４（ａ））。ここで、直線Ｌ５は、駆動入力ギア１４７の中心（軸線Ｌ４）と現像ローラ１１０の中心（軸線Ｌ１）とを通る直線である。また、直線Ｌ６は、駆動入力ギア１４７の中心と現像剤供給ローラ１１５の中心とを通る直線である。即ち、軸線Ｌ２は、現像ローラ１１０と現像剤供給ローラ１１５との間に位置する（図２４（ａ））。更に、軸線Ｌ２は、ロータリＣと同心で駆動部１５０ｂの中心を通る円Ｃ３の接線Ｌ７に対して、軸線Ｌ２が、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側で、かつ、ロータリＣの半径方向外側を向いている（図２４（ｂ））。カップリング１５０が傾斜することで、ロータリＣの回転方向Ｘ４の下流側先端位置１５０Ａ１は、軸線Ｌ４方向において駆動軸先端１８０ｂ３よりもギア１４７方向側に位置する。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置１５０Ａ２は、軸線Ｌ３、Ｌ４方向において駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置する（図２０（ａ）、（ｂ））。ここで言う先端位置１５０Ａ（１５０Ａ１、１５０Ａ２）とは、図７（ａ）（ｃ）に示す被駆動部１５０ａにおける、駆動部１５０ｂから軸線Ｌ２方向に最も離れた位置であり、かつ、軸線Ｌ２と直交する方向において、最も離れた位置である。つまり、カップリング１５０の回転位相により、被駆動部１５０ａの一稜線もしくは被駆動突起１５０ｄの一稜線のどちらかとなる（図７（ａ）（ｃ）において、１５０Ａとした）。
【０１５８】
ロータリＣの回転方向（Ｘ４）において、下流側先端位置１５０Ａ１が、軸先端１８０ｂ３を通過する。そして、カップリング１５０は、駆動軸１８０を通過した後、カップリング１５０の円錐形状をしている駆動軸受け面１５０ｆもしくは突起部１５０ｄが、駆動軸１８０の先端部１８０ｂもしくはピン１８２に接触する。
【０１５９】
そして、ロータリＣの回転に応じて、軸線Ｌ２が軸線Ｌ３、Ｌ４と平行になるように傾斜していく（図２０（ｃ））。ここで、図２０（ｃ）の状態でロータリＣは回転を一時停止する。このとき、カップリング１５０は係合前角度位置と駆動伝達角度位置との中間の位置にある。そして、カップリング１５０は、２箇所に設けられた突起１５０ｄとピン１８２とが接触すれば、回転力を伝達できる角度位置となっている。ロータリＣが回転を停止している間に、駆動軸１８０は回転し、進入部１５０ｋに位置するピン１８２は、突起１５０ｄとの隙間を詰める。カップリング１５０と駆動軸１８０との回転位相差によっては、このロータリＣの回転停止中に、駆動軸１８０からカップリング１５０への回転力の伝達が開始される。そして、少なくとも次に述べるロータリＣが停止する位置（図２０（ｄ））までには、駆動軸１８０からカップリング１５０への回転力の伝達が開始される。
【０１６０】
そして、最終的に装置本体Ａに対してカートリッジＢの位置が決まる。即ち、ロータリＣが回転を停止する。この際、駆動軸１８０と駆動入力ギア１４７とが略同一直線上に位置する（軸線Ｌ３と軸線Ｌ４とが略直線となる）。即ち、カップリング１５０は、その先端位置１５０Ａ１が駆動軸１８０を迂回することを許容するように、前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置に移動する（傾動する、揺動する）。そして、カップリング１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ３、Ｌ４と略直線となるように、前記係合前角度位置から回動する。そして、カップリング１５０と駆動軸１８０は係合する（図２０（ｄ））。即ち、凹部１５０ｚが先端部１８０ｂにかぶさる。これによって、駆動軸１８０からカップリング１５０に安定した回転力が伝達される。またこの時、ピン１５５は開口１４７ｇに位置する。また、ピン１８２は進入部１５０ｋに位置する。  尚、本実施例では、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合を開始する状態では、駆動軸１８０はすでに回転している。そのため、カップリング１５０は直ちに回転を始める。
【０１６１】
以上で説明したように、本実施例によれば、カップリング１５０が、軸線Ｌ４に対して傾斜可能に取り付けられている。即ち、カップリング１５０は、被規制部１５０ｊが許容部１６０ｂ２内に位置している場合には、軸線Ｌ４に対して実質的に旋回可能に取り付けられている。従って、ロータリＣの回転に応じて、カップリング１５０は駆動軸１８０と干渉せずにカップリング１５０自身が傾斜することによって、駆動軸１８０に対して係合（連結）することができる。
【０１６２】
さらに、本実施例では、先に説明したように、駆動軸１８０が常に回転している。つまり、係合動作時に、駆動軸１８０の位相が常に変化しており、駆動軸１８０とカップリング１５０の位相は様々な関係をとる。このような場合であっても、上述したカップリング１５０の係合動作は、駆動軸１８０とカップリング１５０の位相に関係なく可能である。これについて、図２１を用いて説明する。図２１はカップリング１５０と駆動軸１８０との夫々の位相を表した図である。図２１（ａ）は、ロータリＣの回転方向Ｘ４において上流側で、ピン１８２と駆動軸受け面１５０ｆとが相対している場合である。図２１（ｂ）はピン１８２とカップリング１５０の突起１５０ｄとが相対している場合である。図２１（ｃ）は駆動軸の先端部１８０ｂとカップリング１５０の突起１５０ｄが相対している場合である。図２１（ｄ）は先端部１８０ｂと駆動軸受け面１５０ｆとが相対している場合である。図１０に示したように、カップリング１５０は駆動入力ギア１４７に対して、どのような方向にも傾斜可能に取り付けられている。即ち、カップリング１５０は、実質的に旋回可能である。そのため、図２１に示すように、カップリング１５０は、回転方向Ｘ４に対して、駆動入力ギア１４７がどのような位相であっても、装着方向Ｘ４に傾斜可能である。また、駆動軸１８０とカップリング１５０の夫々の位相に関係なく、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側先端位置１５０Ａ１は、駆動軸先端１８０ｂ３よりも、カートリッジＢ方向側（かつ、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側）に位置している。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置１５０Ａ２は、駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置するように、カップリング１５０の傾斜角度を設定している。このような設定にしておけば、ロータリＣの回転動作に応じて、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１５０Ａ１は、駆動軸先端１８０ｂ３を通過する。そして、図２１（ａ）の場合は、駆動軸受け面１５０ｆがピン１８２に接触する。図２１（ｂ）に示す場合は、突起１５０ｄがピン１８２に接触する。図２１（ｃ）に示す場合は、突起１５０ｄが先端部１８０ｂに接触する。図２１（ｄ）に示す場合は、駆動軸受け面１５０ｆが先端部１８０ｂに接触する。更に、ロータリＣが回転する際に発生する接触力（付勢力）により、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４と略直線となる位置に近づき、両者は係合（連結）する。従って、駆動軸１８０とカップリング１５０、または、カップリング１５０と駆動入力ギア１４７がどのような位相であっても、両者は係合することができる。
【０１６３】
次に、図２２を用いて、現像ローラ１１０を回転する際の回転力伝達動作について説明する。
【０１６４】
モータ（不図示）から受けた回転力によって駆動軸１８０は、図中Ｘ８の方向に、ギア（はす歯ギア）１８１とともに回転する。そして、駆動軸１８０と一体のピン１８２がカップリング１５０の回転力受け面１５０ｅ１、１５０ｅ２に接触して、カップリング１５０を回転させる。さらに、前述したように、カップリング１５０は、現像ローラ１１０と駆動入力ギア１４７を介して回転力が伝達可能に連結されている。そのため、カップリング１５０が回転することで、駆動入力ギア１４７を介して、現像ローラ１１０の軸１１０ｂに取り付けてある現像ギア１４５に回転力が伝達される。これによって、現像ローラ１１０を回転させる。
【０１６５】
また仮に、軸線Ｌ３と軸線Ｌ４とが多少同一直線からずれていたとしても、カップリング１５０が少し傾斜することで、現像ローラ１１０、及び、駆動軸１８０に大きな負荷をかけずにカップリングは回転することができる。
【０１６６】
次に、図２３を用いて、ロータリＣが一方向に回転することにより、カートリッジＢが所定の位置（現像位置ＤＰ）から移動するのに応じて、カップリング１５０が駆動軸１８０から離脱する動作について説明する。
【０１６７】
まず、カートリッジＢが所定の位置から移動する際の、各々の回転力伝達ピンの位置について説明する。画像形成が終了すると、これまでの説明から明らかなように、ピン１８２は進入部に位置する。そして、ピン１５５は開口１５０ｇ内に位置している。
【０１６８】
次に、カートリッジＢが画像形成動作を終了し、次のカートリッジＢに切り替わる動作（図１６から図１８にいたる動作）に連動して、駆動軸１８０に対するカップリング１５０の係合が解除される動作について説明する。
【０１６９】
画像形成動作が終了した状態では、カップリング１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４に対して、略同軸線上に位置している（図２３（ａ））。そして、カートリッジＢとともにギア１４７が回転方向Ｘ４に移動する。そして、回転方向Ｘ４において上流側の駆動軸受け面１５０ｆもしくは、突起１５０ｄが駆動軸１８０の先端部１８０ｂに、もしくは、ピン１８２に接触する。そして、軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４の上流側に傾斜を開始する（図２３（ｂ））。この傾斜する方向は、カップリング１５０が駆動軸１８０に係合する際に、カップリング１５０が傾斜している方向とは、ギア１４７に対して反対方向である。即ち、前記傾斜する方向は、係合前角度位置とは軸線Ｌ４に対して反対方向である。ロータリＣの回転動作により、回転方向Ｘ４において上流側先端部１５０Ａ２が駆動軸１８０の先端部１８０ｂに接触しながら移動する。そして、軸線Ｌ２が離脱角度位置として、上流側先端部１５０Ａ２が先端１８０ｂ３に至るまで傾斜する（図２３（ｃ））。そして、この状態でカップリング１５０は先端１８０ｂ３に接触しながら、先端１８０ｂ３を通過する（図２３（ｄ））。即ち、回転方向Ｘ４において、駆動軸１８０の上流側に位置しているカップリング１５０の一部分（上流側先端位置１５０Ａ２）が駆動軸１８０を迂回することを許容するように、カップリング１５０は前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置に移動する。その後、図１８に至るように、カートリッジＢがロータリＣの回転に応じて移動する。
【０１７０】
更に、ロータリＣが１回転するまでに、カップリング１５０は、前述した付勢部材１５９により、その軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において下流側に傾斜する。つまり、カップリング１５０は離脱角度位置から係合前角度位置に移動する。それにより、ロータリＣが１回転した後、カップリング１５０が駆動軸１８０に再び係合可能な状態となる。
【０１７１】
以上の説明から明らかなように、軸線Ｌ４に対するカップリング１５０の係合前角度位置の角度は、離脱角度位置の角度より大きい。なぜなら、カップリングの係合時には、予め係合前角度位置は、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１５０Ａ１と駆動軸の先端部１８０ｂ３との距離をやや広めにとるように、設定するからである。（図２０（ｂ）参照）。これは、各部品の寸法公差を考慮するからである。それに対して、カップリング離脱時には、ロータリＣの回転に連動して軸線Ｌ２が傾斜する（離脱角度位置）。そのため、回転方向Ｘ４において、上流側先端位置１５０Ａ２と駆動軸先端部１８０ｂ３とは軸線Ｌ３、Ｌ４方向でほぼ一致する（図２３（ｃ）参照）。
【０１７２】
尚、前記係合角度位置、あるいは、前記離脱角度位置において、軸線Ｌ２が軸線Ｌ４となす角度β２、β３（図２０、図２３）は、前記回転力伝達角度位置において、軸線Ｌ２が軸線ｌ１となす角度β１よりも大である。ここで、角度β１は、図２０（ｂ）、図２３（ａ）において軸線Ｌ２と軸線Ｌ４がなす角度である。尚、角度β１は０°が好ましい。また、角度β２．β３は２０°〜６０°が好ましい。尚、前述した「回転力伝達可能な角度範囲」をβ４とすると、β４は回転力伝達角度位置を中心として、２０°〜６０°で設定されている。
本実施例においては、前記係合前角度位置に位置するカップリング１５０の傾斜する方向が、現像ローラ１１０の回転中心と現像剤供給ローラ１１５の回転中心との間である。
【０１７３】
これによって、ロータリＣの回転中心１０１ｉが揺動するロータリにおいても、カップリング１５０を本体側係合部と確実に係合させることができる。
【０１７４】
また、ロータリＣに装着されたカートリッジＢは、ロータリＣの回転に応じて、軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動させることで、本体側係合部とカップリング１５０とが係合状態、及び、離脱状態となる。
【０１７５】
（８）カップリング係合動作及び回転力伝達の説明
前述のように、カップリング１５０が、駆動入力ギア１４７の軸線Ｌ４に対して傾斜可能に取り付けられており、ロータリＣの回転動作に応じて、駆動軸１８０と干渉せずにカップリング１５０が傾斜する。これにより、本体側係合部よりカップリング１５０を離脱することができる。
【０１７６】
ここで、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際の、ロータリ駆動トルク上昇について説明する。以下では、〔１〕と〔２〕で第１と第２のロータリ駆動トルク上昇要因をそれぞれ述べる。
【０１７７】
〔１〕第１のロータリ駆動トルク上昇要因
まず、図２５と図２６を用いて、カップリング離脱時の第１のロータリ駆動トルク上昇要因について説明する。ここで、回転力受け面１５０ｅ（１５０ｅ１、１５０ｅ２）と平行で、カップリング１５０の回転軸線Ｌ２と直交する直線をＬ５とする。図２５（ａ）と図２５（ｂ）は、カップリング１５０が回転力伝達角度位置をとっており、本体側係合部と係合したカップリング１５０を、それぞれ装置本体側とカップリング１５０の回転軸線Ｌ２方向と直交する方向から見た図である。図２５（ｃ）は、図２５（ｂ）の状態からカップリング１５０がロータリ回転方向であるＸ４方向に移動し、カップリング１５０が回転力伝達角度位置と離脱角度位置との中間の傾斜角度位置をとっている図である。図２５（ｄ）は、図２５（ｃ）の状態からカップリング１５０が更にＸ４方向に移動し、カップリング１５０が離脱角度位置で本体側係合部から離脱する状態を示す図である。図２６は、カップリング１５０が、図２５の状態からカップリング１５０の回転軸線Ｌ２まわりに、カップリングが駆動伝達される方向であるＸ５方向に約１２０°回転した状態の図である。図２６（ａ）〜（ｄ）は、カップリング１５０が本体側係合部と係合している状態から離脱する状態を、図２５（ａ）〜（ｄ）と同様に示している。
【０１７８】
図２５（ａ）、（ｂ）の状態から、カップリング１５０がロータリ回転方向であるＸ４方向に移動して本体側係合部より離脱する。この際、カップリング１５０は回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動し、回転力受け面１５０ｅ（１５０ｅ１、１５０ｅ２）とピン１８２（１８２ａ１、１８２ａ２）が離れる。この時、回転力受け面１５０ｅとピン１８２間で発生している分力Ｆ３（図７（ｇ）参照）により、離脱力Ｆ５がカップリング１５０の抜け止め部１５０ｉに作用する。ロータリＣの回転に伴うカップリング１５０のＸ４方向への移動によって、カップリング１５０の離脱力Ｆ５がロータリＣに作用する。このため、ロータリＣを回転させる駆動トルクが上昇する。よって、離脱力Ｆ５の大小により、離脱力Ｆ５をカップリング１５０に作用させるためのロータリＣの駆動トルクの大小も変化する。
【０１７９】
この離脱力Ｆ５は、カップリングの移動方向Ｘ４（ロータリ回転方向）に対する、回転力受け面１５０ｅと平行でカップリング１５０の回転軸線Ｌ２と直交する直線Ｌ５の、カップリング１５０の回転軸線Ｌ２まわりの回転位相α６によって異なる。ここでα６は、カップリングが駆動伝達される方向が正である（図２６参照）。例えば図２５のように、α６＝０°の場合を考える。すなわち、Ｘ４とＬ５が平行な場合を考える。この場合、カップリングが回転力伝達角度位置から離脱角度位置へ移動するのに伴い、まず回転力受け面１５０ｅ１からピン１８２ａ１が外れる（図２５（ｃ））。この際の離脱力Ｆ５は、図２５（ｂ）における分力Ｆ３−１と等しい。次いで、回転力受面１５０ｅ２がピン１８２ａ２から外れる（図２５（ｃ））。この際の離脱力Ｆ５も、図２５（ｃ）における分力Ｆ３−２と等しい。よってこの場合、カップリング離脱時に必要な力Ｆ５は、離脱開始から離脱終了まで分力Ｆ３（Ｆ３−１、Ｆ３−２）と等しくなる。
【０１８０】
一方、図２６に示すように、回転力受け面１５０ｅの平坦部１５０ｘに対する角度α５が約１０°（図７（ｃ）参照）で、α６が約９０°〜１５０°の場合を考える。このとき、カップリング１５０が回転力伝達角度位置から離脱角度位置へ移動しても、回転力受け面１５０ｅ１とピン１８２ａ１の係り量、および回転力受け面１５０ｅ２とピン１８２ａ２の係り量がほぼ等しい。そのため、カップリング回転力受け面１５０ｅ１と１５０ｅ２からほぼ同時にピン１８２ａ１、１８２ａ２が抜ける（図２６（ｃ）（ｄ））。よって、カップリング離脱時に必要な力Ｆ５は、図２６（ｃ）に示すＦ３−１とＦ３−２の合力となる。すなわち、カップリング１５０の離脱に必要な離脱力Ｆ５は、分力Ｆ３の２倍と等しくなる。
【０１８１】
このように、ロータリＣがカップリング１５０を引き込む離脱力Ｆ５は、α６が約９０°〜１５０°の場合大きくなる。図２６においてもα６＝約１２０°となっており、離脱力Ｆ５が大きくなる上記範囲に該当する。
【０１８２】
前述のように、ロータリＣの回転に伴うカップリング１５０のＸ４方向への移動によって、カップリング１５０の離脱力Ｆ５がロータリＣに作用する。よって、離脱力Ｆ５が大きくなると、ロータリＣの駆動トルクが大きくなる。
【０１８３】
〔２〕第２のロータリ駆動トルク影響要因
次に、図２７を用いて、カップリング離脱時の第２のロータリ駆動トルク上昇要因について説明する。これは、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際に、回転力伝達角度位置から離脱角度位置へ移動するのに伴う、ロータリ駆動トルクの上昇である。また、ここでは〔１〕で説明した、ロータリ駆動トルクが大きくなる場合についてのみ述べる。すなわち、α１６が約９０°〜１５０°の場合で、特にα６＝約１２０°の場合についてのみ述べる（図２６、図２７参照）。また、ここではわかり易いように、本体側係合部は不図示とする。図２７（ａ）と図２７（ｂ）は、回転力伝達角度位置におけるカップリング１５０と駆動入力ギア１４７を、それぞれ装置本体側とカップリング１５０の回転軸線Ｌ２方向から見た図である。図２７（ｃ）は、図２７（ｂ）の状態からカップリング１５０と駆動入力ギア１４７がロータリ回転方向Ｘ４に移動し、カップリング１５０が離脱角度位置をとっている図である。図２７（ｄ）は、図２７（ｃ）の状態から駆動入力ギア１４７が、カップリング１５０に駆動伝達される方向であるＸ５方向に回転した図である。図２７（ｅ）は、回転力伝達角度位置、離脱角度位置、回転力伝達角度位置と離脱角度位置の中間の角度位置、の３種類の位置をとっているカップリング１５０を同時に示した状態を、駆動入力ギア１４７の回転軸線Ｌ４方向から見た図である。図２７（ｆ）は、図２７（ｅ）をＳ４で切った断面を、Ｓ４１方向から見た図である。
【０１８４】
カップリング１５０は、駆動軸１８２から駆動力を伝達されている状態（図２７（ａ）（ｂ））から、ロータリ回転方向であるＸ４方向に移動し、駆動軸１８２から離脱する（図２７（ｃ）（ｄ））。このようにカップリング１５０がＸ４方向に移動する間に、カップリング１５０は回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動する。この場合、カップリング１５０が回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動するのに伴い、カップリング１５０の回転力伝達ピン１５５が、ギア１４７の回転力受け面１４７ｈに侵入する方向に移動する（図２７（ｃ）に示す斜線部Ｅ）。ここで、カップリング１５０は、回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動する際、図２７（ｅ）（ｆ）に示すような軌跡をとる。このとき、ギア１４７は回転力伝達ピン１５５が回転力受け面１４７ｈに侵入する量に応じて、回転力伝達ピン１５５と回転力受け面１４７ｈが干渉しない位置まで、Ｘ５方向に回転する（図２７（ｄ））。つまり、カップリング１５０の回転力伝達角度位置から離脱角度位置への移動により、駆動入力ギア１４７がＸ５方向に回転する。すなわち、カップリング１５０が回転力伝達角度位置をとる場合において、カップリング１５０と駆動入力ギア１４７の回転速度は同じであった。しかしながら、カップリング１５０が離脱角度位置へ移動することによって、カップリング１５０の回転速度に対し、駆動入力ギア１４７の回転速度が増すことになる。つまり、カップリング１５０の回転に対して駆動入力ギア１４７が増速される。この増速は、カップリング１５０が回転力伝達角度位置から離脱角度位置に移動することによるものである。さらに、その傾斜角度位置の移動は、カップリング１５０のＸ４方向への移動、すなわちロータリの回転によるものである。すなわち、ロータリの回転によって、駆動入力ギア１４７が増速される。ここで、駆動入力ギア１４７を増速させる、すなわちギア１４７に加速度を与えるためには力が必要となり、その力は、ロータリ駆動トルクによって与えられる。すなわち、駆動入力ギア１４７が増速されるのに必要なトルクによって、ロータリの駆動トルクが上昇する。
【０１８５】
（９）装置本体内温度に応じたロータリ駆動シーケンス変更の説明
次に、図２８乃至図３０を用いて、電子写真画像形成装置の装置本体内温度による、ロータリ駆動シーケンスの変更について述べる。ここで、ロータリ駆動シーケンスとは、ロータリＣの回転速度の時間変化を示す。図２８は、低温環境以外と低温環境におけるロータリ駆動シーケンスを示す。横軸は時間を示し、縦軸はロータリ駆動速度を示す。シーケンスＰ１とＰ２は、それぞれ低温環境以外用のロータリ駆動シーケンス（以下、「通常シーケンス」と称する）Ｐ１と低温環境用のロータリ駆動シーケンス（以下、「低温シーケンス」と称する）Ｐ２である。また、時間Ｔｒはカップリング１５０が本体側係合部から離脱するタイミングであり、点Ｒ１と点Ｒ２はそれぞれ通常シーケンスＰ１と低温シーケンスＰ２上に時間Ｔｒをプロットした点である。図２９は、通常シーケンスＰ１におけるロータリ駆動トルクの時間変化を示す。また、図３０は、低温シーケンスＰ２におけるロータリ駆動トルクの時間変化を示す。横軸は時間を示し、縦軸はロータリ駆動トルクを示す。以下、図２９（ａ）および図３０（ａ）の説明をする。まず、トルク曲線Ｔｑ１１は、通常シーケンスＰ１において、カップリングの離脱を考慮しない場合のロータリ駆動トルクの時間変化を示す。また、トルク曲線Ｔｑ２１は、低温シーケンスＰ２において、カップリングの離脱を考慮しない場合のロータリ駆動トルクの時間変化を示す。また、トルク曲線Ｔｑ１２は、通常シーケンスＰ１において、カップリング離脱のみによるロータリ駆動トルクの時間変化を示す。また、トルク曲線Ｔｑ２２は、低温シーケンスＰ２において、カップリング離脱のみによるロータリ駆動トルクの時間変化を示す。図２９（ｂ）および図３０（ｂ）において、トルク曲線Ｔｑ１は、トルク曲線Ｔｑ１１とＴｑ１２を足した値であり、トルク曲線Ｔｑ２は、Ｔｑ２１とＴｑ２２を足した値であり、ロータリ駆動トルクの時間変化を示している。
【０１８６】
ロータリ駆動シーケンスは、電子写真画像形成装置の装置本体内の温度によって通常シーケンスＰ１または低温シーケンスＰ２に切り替えられる。切り替えの方法としては、まず装置本体Ａに設けられた温度検知手段（不図示）によって、電子写真画像形成装置の装置本体内の温度を検知する。その検知された本体内温度が任意に設定された設定温度より高い場合、ロータリ駆動モータ（不図示）を制御可能な駆動制御手段（不図示）によって通常シーケンスＰ１が選択され、適用される。検出された使用環境温度が任意に設定された設定温度以下の場合、低温シーケンスＰ２が選択され、適用される。また、ロータリ駆動シーケンスに従ってロータリＣが駆動された場合、ロータリ駆動シーケンスの開始から終了までの間に、あるカートリッジが現像位置にある状態から、次のカートリッジが現像位置に移動するために必要な角度だけロータリＣが回転する。この必要な角度は、ロータリ駆動シーケンスの内容によらず一定である。
【０１８７】
ここで、通常シーケンスＰ１においては、ロータリＣを時間Ｔ１で所定の速度Ｖ１まで加速し、時間Ｔ２の間は所定の速度Ｖ１で回転し、時間Ｔ３で所定の速度Ｖ１から減速する。そして、ロータリの加速中である時間Ｔ１中にカップリング１５０が本体側係合部より離脱するように設定されている（図２８  点Ｒ１）。一方で、低温シーケンスＰ２においては、ロータリＣを時間Ｔ１１ａで一定速度Ｖ２まで加速し、時間Ｔ１１ｂの間は一定速度Ｖ２で回転した後、時間Ｔ１１ｃの間に一定速度Ｖ２から所定の速度Ｖ１まで加速する。更に、ロータリＣを時間Ｔ１２間は所定の速度Ｖ１で回転し、時間Ｔ１３で所定の速度Ｖ１から減速する。ここで、所定の速度Ｖ１は、一定速度Ｖ２より大きい。そして、ロータリが一定速度で回転中である時間Ｔ１１ｂ中にカップリング１５０が本体側係合部から離脱するように設定されている（図２８  点Ｒ２）。
【０１８８】
ここで、通常シーケンスＰ１において、カップリング１５０が本体側係合部から離脱するタイミングＴｒにおける、ロータリ駆動トルクについて考える。まず、上述のようにロータリＣを加速するので、加速に必要なトルクである加速トルクＴｑ１１ｒだけロータリ駆動トルクが上昇する。更に、ロータリ加速中である時間Ｔ１にカップリング１５０が本体側係合部から離脱する際に、上述のように離脱トルクＴｑ１２ｒだけロータリ駆動トルクが上昇する。つまり、低温環境以外の環境においては、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際、カップリング１５０の本体側係合部からの離脱と、ロータリの加速の２点によって、ロータリ駆動トルクが上昇する。すなわち、加速トルクＴｑ１１ｒと離脱トルクＴｑ１２ｒを足した、離脱時トルクＴｑ１ｒまでロータリ駆動トルクが上昇する。
【０１８９】
次に、低温シーケンスＰ２において、カップリング１５０が本体側係合部から離脱するタイミングＴｒにおける、ロータリ駆動トルクについて考える。まず、低温環境においては、先に説明したように、移動部材が移動する際の摺動部と勘合する本体の支持部の収縮や、摺動部と支持部との摺動抵抗を下げるためのグリスの粘度が低下し、移動部材が移動する際の抵抗になる。このことが原因で、ロータリ駆動トルクは低温上昇トルクΔＴｑだけ上昇する。更に、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際に、上述のように離脱トルクＴｑ２２ｒだけロータリ駆動トルクが上昇する。従って、低温環境においては、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際、この離脱動作と、移動部材が移動する際の摺動部と勘合する本体の支持部の収縮や、摺動部と支持部との摺動抵抗を下げるためのグリスの粘度が低下することによって、移動部材が移動する際の抵抗になる。これらの２点によって、ロータリ駆動トルクが上昇する。すなわち、低温上昇トルクΔＴｑと離脱トルクＴｑ２２ｒを足した、離脱時トルクＴｑ２ｒまでロータリ駆動トルクが上昇する。この低温シーケンスＰ２における離脱時トルクＴｑ２ｒは、通常シーケンスＰ２における離脱時トルクＴｑ１ｒ以下である。ここで、仮に低温環境において通常シーケンスＰ１を適用した場合、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際のロータリ駆動トルクは、以下の３点により、移動部材が移動する際の抵抗になる。つまり、前述の離脱と、ロータリの加速と、移動部材が移動する際の摺動部と勘合する本体の支持部の収縮や、摺動部と支持部との摺動抵抗を下げるためのグリスの粘度が低下することである。すなわち、加速トルクＴｑ１１ｒと低温上昇トルクΔＴｑと離脱トルクＴｑ２２ｒを足した値まで、ロータリ駆動トルクが上昇する。それに対して、低温シーケンスＰ２を適用することにより、ロータリＣが一定速度Ｖ１で回転時にカップリング１５０と本体側係合部が離脱する。すなわち、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際のロータリ駆動トルクの上昇要因として、ロータリの加速要因である加速トルクＴｑ１１ｒではなく、ロータリＣが一定速度Ｖ２で回転していることによる定速トルクＴｑ２３ｒが作用する。ここで、加速に比べて一定速度での回転は必要なトルクが低いので、Ｔｑ１１ｒ＞Ｔｑ２３ｒである。言い換えると、低温シーケンスＰ２を適用することにより、そうでない場合と比べて、カップリング１５０離脱時のロータリ駆動トルクを小さくすることができる。従って、低温環境において低温シーケンスＰ２に切り替えることにより、ロータリ駆動シーケンスを切り替えない場合と比べて、ロータリの加速をしていない分だけロータリ駆動トルクの上昇を緩和することが可能である。
【０１９０】
このように、低温環境においてロータリ駆動シーケンスを低温シーケンスＰ２に切り替えることにより、カップリング１５０が本体側係合部から離脱する際の、ロータリ駆動トルク上昇を緩和することができる。これは、本発明を適用した本実施例の顕著な効果の一つである。
【０１９１】
尚、本発明においては、上述の設定温度は７℃である。
尚、上述の低温シーケンスＰ２を適用すると、通常シーケンスＰ１を適用した場合と比較してロータリＣは一定速度Ｖ２で回転する時間が追加され、所定の速度Ｖ１で回転する時間が短くなる。前述のようにロータリ駆動シーケンス中にロータリＣが回転する角度はロータリ駆動シーケンスの内容によらず一定である。また、前述のように所定の速度Ｖ１は一定速度Ｖ２よりも大きい。よって、一定速度Ｖ１２で回転する時間が長い低温シーケンスＰ２は、通常シーケンスＰ１と同じ角度だけ回転するのに時間がかかる。すなわち、低温シーケンスＰ２を適用した場合は、ロータリの回転を伴う画像形成にかかる時間が、通常シーケンスＰ１を適用した場合よりも長くなり、電子写真画像形成装置の単位時間あたりの出力枚数が減少する。但し、低温環境において、装置本体内の温度が前述の設定温度以下となり、低温シーケンスＰ２を適用してロータリＣを駆動し、画像形成を行った場合、駆動部品の摩擦熱やモータの発熱、その他装置本体内の熱源の影響により、装置本体内の温度が上昇する。そして、装置本体内の温度が上述の設定温度を超えると、通常シーケンスが適用され、単位時間当たりの出力枚数が上昇する。つまり、低温環境において低温シーケンスが適用され、装置の単位時間あたりの出力枚数が減少するのは一時的なものである。即ち、画像形成に伴い装置本体内温度が上昇すると、装置の単位時間あたりの出力枚数は、低温環境以外と同等となる。このようにして、低温環境における装置の単位時間あたりの出力枚数への影響を最小限に抑えつつ、低コスト、小型のロータリ駆動モータを使用可能としている。
【０１９２】
まとめると、温度がＴ１の際にカップリング１５０が本体側係合部から離脱する時点のカートリッジＢ（ロータリＣ）の加速度をα１とし、温度がＴ２の際にカップリング１５０が本体側係合部から離脱する時点のカートリッジＢ（ロータリＣ）の加速度をα２とする。この場合、前記駆動制御手段が、Ｔ１＜＝Ｔ２の際にはα１＜＝α２となるようにロータリＣの加速度を制御すれば良い。更に、温度がＴ１の際にカップリング１５０が本体側係合部から離脱する時点のカートリッジＢ（ロータリＣ）の速度をＶｒ１とし、温度がＴ２の際にカップリング１５０が本体側係合部から離脱する時点のカートリッジＢ（ロータリＣ）の速度をＶｒ２とする。その場合、前記駆動制御手段が、Ｔ１＜＝Ｔ２の際にはＶｒ１＜＝Ｖｒ２となるようにロータリＣの速度を制御すれば良い（図２８）。尚、本実施例では、温度が７℃以下の際にα１を０として、Ｖｒ１を一定速度にしている。制御し易さ及び画像形成時のスループットを考慮すると、このように制御することがより好ましい。
【０１９３】
以上説明した実施例によれば、低温環境における装置本体の本体側係合部と現像装置のカップリング部材との連結が解除される際の移動部材の移動負荷上昇を低減することができる。その結果、低コスト、小型の移動部材駆動モータを使用できる前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供することができる。
【実施例２】
【０１９４】
ロータリ一般に関する実施例
以下、本発明を適用した第２の実施例に係る、現像装置を用いる電子写真画像形成装置について説明する。本発明は、電子写真画像形成装置（例えば、図４）そのものに適用される。尚、上記第一の実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【０１９５】
（１）現像カートリッジの説明
まず、図３１乃至図３３を用いて、本発明の一実施例を適用した、現像装置としての現像カートリッジ（以下、「カートリッジ」と称す。）Ｂ２１について説明する。図３１は、カートリッジＢ２１の断面図である。図３２はカートリッジＢ２１の斜視図である。図３３はカラー電子写真画像形成装置本体（以下、「装置本体」と称す）Ａ２の断面図である。
【０１９６】
実施例１と同様に、現像カートリッジＢ２１は、ユーザーによって、装置本体Ａ２に設けられた現像ロータリＣ２に設けられた現像カートリッジ収容部２１３０ａに取り付けられる（図３３参照）。そして、ロータリＣ２の一方向への回転によって、カートリッジＢ２１の駆動力被伝達部材２１５０（後述する）が、装置本体Ａ２に設けられた駆動力伝達部材２１８０に連結（係合）し、及び駆動力伝達部材２１８０から離脱する。
【０１９７】
（２）駆動伝達機構（回転力伝達機構）の説明
図３４において、現像ギア２１４５は現像ローラ２１１０の同軸上端部に、及び、現像剤供給ギア２１４６は現像剤供給ローラ２１１５（図３１）の同軸上端部にそれぞれ配置され、固定されている。そして、現像ギア２１４５と現像剤供給ギア２１４６は、駆動力被伝達部材２１５０と噛み合っている。これによって、装置本体Ａ２から駆動力被伝達部材２１５０が受けた回転力は、現像ギア２１４５を介して現像ローラ２１１０に、及び、現像剤供給ギア２１４６を介して現像剤供給ローラ２１１５に伝達される。尚、駆動力被伝達部材２１５０が装置本体Ａ２から受けた回転力は、現像ローラ２１１０、及び、現像剤供給ローラ２１１５以外の回転部材に伝達しても良い。
【０１９８】
次に、駆動力被伝達部材２１５０について説明する。
【０１９９】
図３４（ａ）に示すように、駆動力被伝達部材２１５０は現像ギア２１４５、現像剤供給ギア２１４６と噛み合う位置で回転可能に現像ユニット２１１９に取り付けられている。駆動力被伝達部材２１５０は、被駆動伝達部２１５０ａ、及び現像ギア部（第１ギア部）２１５０ｂ、及び現像剤供給ギア部（第２ギア部）２１５０ｃをし、それぞれ現像ギア２１４５および現像剤供給ギア２１４６と噛合している。そして、駆動力被伝達部材２１５０が装置本体Ａ２から受けた回転力を現像ローラ２１１０と現像剤供給ローラ２１１５に伝える。また、駆動力被伝達部材２１５０は現像ユニット２１１９に、軸線Ｌ２４まわりに回転可能に取り付けられている。
【０２００】
尚、被駆動伝達部の形状は、上述の機能を満たせば図３４（ｂ）に示すような形状にすることも可能である。すなわち、図３４（ｂ）に示した実施例は、被駆動伝達部をはす歯ギアとしたものである。また、図３４に示した実施例は、平歯ギア、はす歯ギア、マグネットカップリング等、様々な形状が可能である。すなわち、現像ギア・現像剤供給ギアに回転力を伝達可能であれば、どのような形状でもよい。
【０２０１】
（３）被駆動伝達部材の係合動作／回転力伝達動作／離脱動作
カートリッジＢ２１が、装置本体Ａ２の所定の位置に停止する直前もしくは所定の位置に停止すると略同時に、駆動力被伝達部材２１５０は駆動力伝達部材２１８０と係合する。そして、駆動力被伝達部材２１５０は一定時間回転後、カートリッジＢ２１が、装置本体Ａ２の前記所定の位置から移動する際に、駆動力被伝達部材２１５０は第二駆動力伝達部材２１８０から離脱する。
【０２０２】
ここで、駆動力被伝達部材２１５０が駆動力伝達部材２１８０から離脱する場合について、図３５を用いて説明する。図３５（ａ）（ｂ）は、駆動伝達機構の構成を、軸線Ｌ２４方向から見た側面図である。図３５（ａ）は、カートリッジＢ２１が、装置本体Ａ２の前記所定の位置に位置している状態を図示している。図３５（ｂ）は、図３５（ａ）の状態からロータリＣ２がＸ２４方向に回転した状態を図示している。
【０２０３】
まず、移動部材であるロータリＣ２がＸ２４方向に回転することによって、カートリッジＢ２１が装置本体Ａ２の前記所定の位置から移動する。この時、まず駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０が係合したままカートリッジＢ２１が移動する。そして、駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０が駆動伝達可能な距離以上離れた時点で、駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０が離脱する（図３５（ｂ））。すなわち、このカートリッジＢ２１が移動し始めてから駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０が離脱するまでの間、駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０は係合している。この場合、ロータリＣ２の回転によって、駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０の位置関係が変化することにより、駆動力被伝達部材２１５０はＸ２５方向に増速される、または回転させられる。ここで、駆動力伝達部材２１８０が回転した状態でロータリＣ２が回転した場合は増速され、駆動力伝達部材２１８０が停止した状態でロータリＣ２が回転した場合は回転させられる。このように駆動力被伝達部材２１５０を増速または回転させる、すなわち駆動力被伝達部材２１５０に加速度を与えるためには力が必要となる。その力は、ロータリＣ２の回転によって与えられる。つまり、ロータリＣ２の駆動トルクによって、駆動力被伝達部材２１５０を増速または回転する力が与えられる。すなわち、駆動力被伝達部材２１５０に加速度を与えるのに必要な力によって、ロータリの駆動トルクが上昇する。
【０２０４】
尚、駆動力伝達部材２１８０の位置や、現像駆動軸２１８０の回転方向Ｘ２６の方向によっては、駆動力被伝達部材２１５０と駆動力伝達部材２１８０が離脱する際に、駆動力被伝達部材２１５０が減速される場合もある。但しこの場合においても、駆動力被伝達部材２１５０が回転方向と逆向きの加速度を与えられているということなので、その加速度を得るのに必要な力はロータリの駆動トルクによって与えられる。、従って、前述の場合と同様にロータリの駆動トルクが上昇する。
【０２０５】
（４）装置本体内温度に応じたロータリ駆動シーケンス変更の説明
次に、図３６を用いて、電子写真画像形成装置の装置本体内温度による、ロータリ駆動シーケンスの変更について述べる。ここで、ロータリ駆動シーケンスとは、ロータリＣの回転速度の時間変化を示す。図３５は、低温環境以外と低温環境におけるロータリ駆動シーケンスを示す。横軸は時間を示し、縦軸はロータリ駆動速度を示す。シーケンスＰ２１とＰ２２は、それぞれ低温環境以外用のロータリ駆動シーケンス（以下、「通常シーケンス」と称する）Ｐ２１と低温環境用のロータリ駆動シーケンス（以下、「低温シーケンス」と称する）Ｐ２２である。また、時間Ｔｒ２は駆動力被伝達部材２１５０が駆動力伝達部材２１８０から離脱するタイミングであり、点Ｒ２１と点Ｒ２２はそれぞれ通常シーケンスＰ２１と低温シーケンスＰ２２上に時間Ｔｒ２をプロットした点である。
【０２０６】
ロータリ駆動シーケンスは、電子写真画像形成装置の装置本体内温度によって通常シーケンスＰ２１または低温シーケンスＰ２２に切り替えられる。切り替えの方法としては、まず装置本体Ａ２に設けられた温度検知手段（不図示）によって、電子写真画像形成装置の装置本体内温度を検出する。その検出された本体内温度が任意に設定された設定温度より高い場合、ロータリ駆動モータ（不図示）を制御する駆動制御手段（不図示）によって通常シーケンスＰ２１が選択され、適用される。検出された使用環境温度が任意に設定された設定温度以下の場合、低温シーケンスＰ２２が選択され、適用される。また、ロータリ駆動シーケンスに従ってロータリＣ２が駆動された場合、ロータリ駆動シーケンスの開始から終了までの間に、あるカートリッジが現像位置にある状態から、次のカートリッジが現像位置に移動するために必要な角度だけロータリＣ２が回転する。この必要な角度は、ロータリ駆動シーケンスの内容によらず一定である。
【０２０７】
ここで、通常シーケンスＰ２１においては、ロータリＣ２を時間Ｔ２１で所定の速度Ｖ２１まで加速し、時間Ｔ２２の間は所定の速度Ｖ２１で回転し、時間Ｔ２３で所定の速度Ｖ２１から減速する。そして、ロータリの加速中である時間Ｔ２１中に駆動力被伝達部材２１５０が駆動力伝達部材２１８０より離脱するように設定されている（図３５  点Ｒ２１）。一方で、低温シーケンスＰ２２においては、ロータリＣ２を時間Ｔ２１１ａで一定速度Ｖ２２まで加速し、時間Ｔ２１１ｂの間は一定速度Ｖ２２で回転した後、時間Ｔ２１１ｃの間に一定速度Ｖ２２から所定の速度Ｖ２１まで加速する。更に、ロータリＣ２を時間Ｔ２１２間は所定の速度Ｖ２１で回転し、時間Ｔ２１３で所定の速度Ｖ２１から減速する。ここで、所定の速度Ｖ２１は、一定速度Ｖ２２より大きい。そして、ロータリが一定速度で回転中である時間Ｔ２１１ｂ中に駆動力被伝達部材２１５０が駆動力伝達部材２１８０から離脱するように設定されている（図３５  点Ｒ２２）。
まとめると、低温環境以外においては通常シーケンスＰ２１を、低温環境においては低温シーケンス２２を前述のように選択して適用することによって、駆動力被伝達部材２１５０が駆動力伝達部材２１８０から離脱する際のロータリ駆動トルク上昇を緩和することができる。これは、実施例１と同様であり、本発明を適用した本実施例の顕著な効果の一つである。
【０２０８】
以上説明した実施例によれば、低温環境における装置本体の駆動伝達部材と現像装置の被駆動伝達部材との連結が解除される際の移動部材の移動負荷上昇を低減することができる。その結果、低コスト、小型の移動部材駆動モータを使用できる前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供することができる。
【符号の説明】
【０２０９】
Ａ  電子写真画像形成装置本体
Ｂ  カートリッジ（現像装置）
Ｃ  ロータリ（移動部材）
ｔ  現像剤
Ｌ１  現像ローラの回転軸線
Ｌ２  カップリングの回転軸線
Ｌ３  駆動軸の回転軸線
Ｌ４  駆動入力ギアの回転軸線
Ｘ４  ロータリ回転方向（ロータリ移動方向）
１００  電子写真画像形成装置
１１０  現像ローラ
１１５  現像剤供給ローラ
１３８  軸受
１４７  駆動入力ギア
１４７ｇ（１４７ｇ１、１４７ｇ２）  開口部
１４７ｈ（１４７ｈ１、１４７ｈ２）  回転力受け面（回転力被伝達部、伝達面）
１５０  カップリング（回転力伝達部品）
１５０ｄ（１５０ｄ１、１５０ｄ２）  突起
１５０ｅ（１５０ｅ１、１５０ｅ２）  回転力受面（回転力受け部）
１５０ｈ（１５０ｈ１、１５０ｈ２）  回転力伝達面（回転力伝達部）
１５０ｉ  抜け止め部（球面形状部）
１５０ｊ  カップリング被規制部
１５０ｘ  平坦部１５０ｘ平坦部
１５０ｚ  凹部
１５５  回転力伝達ピン
１５６  抜け止め部材
１５７  支持部材
１５９  弾性部材（付勢部材）（ねじりコイルバネ）
１６０  規制部材
１６０ａ  軸受部（駆動入力ギア支持部）
１６０ｂ  被規制部収納部
１６０ｂ１  位置決め部（規制部）
１６０ｂ２  許容部
１６０ｂ３  収納部の壁
１６０ｂ４  Ｖ溝部
１８０  駆動軸
１８２  回転力伝達ピン
１５０Ａ１  下流側先端位置
１５０Ａ２  上流側先端位置
Ｐ１  低温環境以外用ロータリ駆動シーケンス
Ｐ２  低温環境用ロータリ駆動シーケンス
Ｔｑ１  低温環境以外用ロータリ駆動シーケンスにおけるロータリ駆動トルクの時間変化
Ｔｑ２  低温環境用ロータリ駆動シーケンスにおけるロータリ駆動トルクの時間変化
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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