(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記化学式１で表される金属錯体またはその塩：
【化１】
0005553275.tif 000080
式中、
Ｍは、ＰｔまたはＰｄであり、
Ｒ１〜Ｒ３、およびＲ５〜Ｒ１７が水素原子であり、Ｒ４が炭素数１〜３０のアルキル基、ハロゲン原子、炭素数１〜３０のアルコキシ基、またはニトロ基である。
【請求項２】
下記化学式１ａ〜１ｄのいずれかで表される、請求項１に記載の金属錯体またはその塩：
【化２】
0005553275.tif 000081
【請求項３】
下記化学式１ｅまたは１ｆで表される金属錯体またはその塩：
【化３】
0005553275.tif 000082
式中、Ｍは、ＰｔまたはＰｄである。
【請求項４】
ＭがＰｔである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の金属錯体またはその塩。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の金属錯体またはその塩を有効成分として含有する、抗がん剤。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の金属錯体またはその塩を有効成分として含有する、プロテアソーム阻害剤。
【請求項７】
下記化学式１ａまたは１ｂで表される金属錯体またはその塩を有効成分として含有し、ファルネシルトランスフェラーゼ、ヒストンデアセチラーゼ、およびプロテインキナーゼからなる群から選択される１種または２種以上の酵素を阻害する、酵素阻害剤：
【化４】
0005553275.tif 000083
式中、Ｍは、ＰｔまたはＰｄである。
【請求項８】
下記化学式１ｃで表される金属錯体またはその塩を有効成分として含有し、プロテインキナーゼを阻害する、酵素阻害剤：
【化５】
0005553275.tif 000084
式中、ＭはＰｔである。
【請求項９】
下記化学式１ｅで表される金属錯体またはその塩を有効成分として含有し、ヒストンデアセチラーゼおよびプロテインキナーゼからなる群から選択される１種または２種の酵素を阻害する、酵素阻害剤：
【化６】
0005553275.tif 000085
式中、ＭはＰｄである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、金属錯体およびこれを有効成分として含有する抗がん剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
金属錯体を有効成分として含有する抗がん剤として、「白金製剤（プラチナ製剤）」に分類されるシスプラチンが知られている。シスプラチンは、下記化学式で表されるように、白金錯体としての構造を有する。【０００３】
【化１】
0005553275.tif 000002
【０００４】
このシスプラチンが投与されると、塩素原子が脱離して白金原子ががん細胞に含まれるＤＮＡの構成塩基であるグアニンやアデニンのＮ−７位に結合する。これによりＤＮＡ鎖内には架橋が形成され、ＤＮＡの複製が阻害される結果、がん細胞の分裂・増殖が抑制され、がん細胞は死滅に至る。【０００５】
シスプラチンは、１９６５年、アメリカのローゼンバーグ博士によって細菌の増殖を抑制する抗菌薬として発見され、その後、抗腫瘍効果が確認されてがん治療に用いられるようになった。日本におけるシスプラチンの適応症は、睾丸腫瘍、膀胱がん、腎盂・尿管腫瘍、前立腺がん、卵巣がん、頭頸部がん、非小細胞肺がん、食道がん、子宮頸がん、神経芽細胞腫、胃がん、小細胞肺がん、骨肉腫、胚細胞腫瘍、悪性リンパ腫など、非常に広い範囲に及んでいる。また、世界におけるプラチナ製剤のマーケットは急速に拡大しており、数年前までは年約２０％の割合でマーケットが成長していた。近年でもその割合は鈍化しつつあるものの、プラチナ製剤のマーケットは依然として拡大の一途を辿っている。【０００６】
このように、シスプラチンは、幅広い腫瘍縮小効果を有するものの、激しい副作用を示すという特徴をも有している。最も深刻な副作用は、強い腎毒性による腎不全などの腎臓機能の障害であり、投与上の大きな問題点とされている。かような腎臓障害は尿量が減少したときに発現しやすいことから、点滴によって水分を摂ったり、利尿剤を使用して尿量を増やしたりすることで、腎毒性を軽減するなどの対策が必要とされている。また、多くの患者に見られる悪心・嘔吐や食欲不振などの消化器症状に関しても、他の抗がん剤と比べてかなり強く発現することが知られている。このような消化器症状に対しては、主に制吐剤を併用することによって対応しているのが現状である。【０００７】
ところで、上述したようなプラチナ製剤の１つとして、特許文献１には、各種のカチオン性またはアニオン性化合物が開示されている。この特許文献１に記載の化合物は、主として骨がん等の骨関連疾患の治療を指向したものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特表２００７−５２１２５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
特許文献１に記載の化合物についても、一定の抗がん効果は認められているが、その効果はいまだ満足のいくものではなかった。また、特許文献１では開示されている化合物の腎毒性についての評価がなされておらず、シスプラチン等の従来のプラチナ製剤に内在している副作用の問題を解決しうる手段としての可能性は未知数である。【００１０】
そこで本発明は、シスプラチンなどの従来の抗がん剤と比較して副作用（特に、腎毒性）が低減され、かつ、抗がん活性に優れた化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、従来の技術における上述したような問題点に鑑み、鋭意検討を行なった。その結果、白金（Ｐｔ）やパラジウム（Ｐｄ）といった貴金属を含有するある種の金属錯体が上記課題を解決しうることを見出し、本発明を完成させるに至った。【００１２】
すなわち、本発明の第１の形態によれば、下記化学式１で表される金属錯体またはその塩：【００１３】
【化２】
0005553275.tif 000003
【００１４】
が提供される。【００１５】
また、本発明の第２の形態によれば、下記化学式２で表される金属錯体またはその塩：【００１６】
【化３】
0005553275.tif 000004
【００１７】
が提供される。なお、上記化学式１および化学式２における符号については、以下で詳細に説明する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、シスプラチンなどの従来の抗がん剤と比較して副作用（特に、腎毒性）が低減され、かつ、抗がん活性に優れた化合物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】ヒト培養がん細胞パネルを用いた評価により得られた、実施例１−５で合成したＰｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２についてのフィンガープリントを示す図である。
【図２】ヒト培養がん細胞パネルを用いた評価により得られた、Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２についてのフィンガープリントのうち、「ＧＩ５０」のグラフを、公知の白金錯体抗がん剤であるシスプラチン、カルボプラチンおよびオキサリプラチンの「ＧＩ５０」のグラフと並べて示した図である。
【図３】実施例の「腎毒性評価」において、Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）（実施例１−５）の腎毒性を評価した結果を示すグラフである。
【図４】実施例の「腎毒性評価」において、（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））−ＩＰ６（実施例２−２）の腎毒性を評価した結果を示すグラフである。
【図５】実施例の「腎毒性評価」において、Ｐｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２（実施例２−３）の腎毒性を評価した結果を示すグラフである。
【図６】実施例の「腎毒性評価」において、シスプラチンの腎毒性を評価した結果を示すグラフである。
【図７】実施例の「腎毒性評価」において、マウスに対して本発明の錯体を投与し、シスプラチン投与群およびコントロール群と比較するように各サンプル投与群について測定された血中グルコース値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。
【図８】実施例の「腎毒性評価」において、マウスに対して本発明の錯体を投与し、シスプラチン投与群およびコントロール群と比較するように各サンプル投与群について測定された血中BUN値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。
【図９】実施例の「腎毒性評価」において、マウスに対して本発明の錯体を投与し、シスプラチン投与群およびコントロール群と比較するように各サンプル投与群について測定された血中Crea値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。
【図１０】実施例の「腎毒性評価」において、マウスに対して本発明の錯体を投与し、シスプラチン投与群およびコントロール群と比較するように各サンプル投与群について測定された血中ヘマトクリット値(Hct)値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。
【図１１】実施例の「腎毒性評価」において、マウスに対して本発明の錯体を投与し、シスプラチン投与群およびコントロール群と比較するように各サンプル投与群について測定された血中ヘモグロビン(Hb)値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。
【図１２】実施例の「in vivoにおける抗がん効果の評価（カチオン錯体）」において、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１３】実施例の「in vivoにおける抗がん効果の評価（カチオン錯体）」において、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2を投与した胆がんマウスの平均体重比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１４】実施例の「in vivoにおける抗がん効果の評価（カチオン錯体）」において、シスプラチンまたはPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１５】実施例の「in vivoにおける抗がん効果の評価（カチオン錯体）」において、シスプラチンまたはPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2を投与した胆がんマウスの平均体重比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１６】実施例の「in vivoにおける抗がん効果の評価（アニオン錯体）」において、シスプラチンまたはPt(Pt(dach)-IP6)2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１７】実施例の「ラット骨転移モデルを用いたin vivo評価」において、シスプラチン 33μmol/kg 1回投与群およびPt(Pt(dach)-IP6)233μmol/kg 1回投与群の平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１８】実施例の「ラット骨転移モデルを用いたin vivo評価」において、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図１９】実施例の「ラット骨転移モデルを用いたin vivo評価」において、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)28.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の左右足比（メジアン値の平均値）の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【図２０】実施例の「ラット骨転移モデルを用いたin vivo評価」において、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の体重（平均値）の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を実施するための具体的な形態について詳細に説明するが、本発明の技術的範囲は下記の具体的な形態のみに限定されるわけではない。
【００２１】
［第１の形態：カチオン錯体］
本発明の第１の形態は、下記化学式１で表される金属錯体またはその塩：
【００２２】
【化４】
0005553275.tif 000005
【００２３】
である。本発明の第１の形態の金属錯体は塩の形態であってもよいが、この場合、錯体の塩は、カチオン錯体と対イオンとしてのアニオンとから形成される。したがって、本発明の第１の形態の金属錯体を「カチオン錯体」と称することがある。また、塩の形態も含めて「金属錯体」と総称することもある。
【００２４】
化学式１において、Ｍは、ＰｔまたはＰｄである。本形態の金属錯体（またはその塩）は、貴金属である白金（Ｐｔ）またはパラジウム（Ｐｄ）を含有することにより、優れた抗がん効果を発揮する。なお、体内においてタンパク質などの生体物質と置換反応を受けにくい方が副作用が少ないという観点からは、Ｍは好ましくはＰｔである。
【００２５】
化学式１において、Ｒ１〜Ｒ１７は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数３〜３０のシクロアルケニル基、炭素数２〜３０のアルキニル基、炭素数７〜３０のアラルキル基、炭素数７〜３０のアラルケニル基、炭素数７〜３０のアラルキニル基、炭素数６〜３０のアリール基、ハロゲン原子、炭素数１〜３０のハロアルキル基、炭素数２〜３０のハロアルケニル基、炭素数２〜３０のハロアルキニル基、炭素数６〜３０のハロアリール基、炭素数１〜３０のアルコキシ基、炭素数６〜３０のアリールオキシ基、ヒドロキシ基、アミノ基、炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、炭素数６〜３０のアリールアミノ基、シアノ基、またはニトロ基である。
【００２６】
炭素数１〜３０のアルキル基の例としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎｅｏ−ペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、ｃｙｃｌｏ−ヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、３−メチル−１−イソプロピルブチル基、２−メチル−１−イソプロピル基、１−ｔ−ブチル−２−メチルプロピル基、ｎ−ノニル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基が挙げられる。
【００２７】
炭素数３〜３０のシクロアルキル基の例としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基が挙げられる。
【００２８】
炭素数２〜３０のアルケニル基の例としては、例えば、ビニル基、アリル基、プロペニル基、イソプロペニル基、２−メチル−１−プロペニル基、２−メチルアリル基、２−ブテニル基が挙げられる。
【００２９】
炭素数３〜３０のシクロアルケニル基の例としては、例えば、シクロプロペニル基、シクロブテニル基、２−シクロペンテン−１−イル基、２−シクロヘキセン−１−イル基、３−シクロヘキセン−１−イル基が挙げられる。
【００３０】
炭素数２〜３０のアルキニル基の例としては、例えば、エチニル基、２−プロピニル基、２−ブチニル基が挙げられる。
【００３１】
炭素数７〜３０のアラルキル基の例としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、ジフェニルメチル基が挙げられる。
【００３２】
炭素数７〜３０のアラルケニル基の例としては、例えば、スチリル基、２−フェニル−１−プロペニル基、３−フェニル−２−ブテニル基、２−ナフチルエテニル基が挙げられる。
【００３３】
炭素数７〜３０のアラルキニル基の例としては、例えば、２−フェニルエチニル基、２−ナフチルエチニル基が挙げられる。
【００３４】
炭素数６〜３０のアリール基の例としては、例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、ナフチル基、アントラニル基が挙げられる。
【００３５】
ハロゲン原子は、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素である。
【００３６】
炭素数１〜３０のハロアルキル基の例としては、例えば、トリフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリクロロメチル基、ジクロロメチル基、フルオロメチル基、クロロメチル基、ヨードメチル基、ブロモメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタクロロエチル基が挙げられる。
【００３７】
炭素数２〜３０のハロアルケニル基の例としては、例えば、２，２−ジフルオロエテニル基、２，２−ジクロロエテニル基、３−クロロ−２−アリル基、３，３−ジクロロ−２−アリル基、２，３−ジブロモ−２−アリルが挙げられる。
【００３８】
炭素数２〜３０のハロアルキニル基の例としては、例えば、３−クロロ−２−プロピニル基、１，３−ジクロロ−２−プロピニル基、１，３−ジブロモ−2−プロピニル基が挙げられる。
【００３９】
炭素数６〜３０のハロアリール基の例としては、例えば、クロロフェニル基（例えば、４−クロロフェニル基）、ブロモフェニル基、フルオロフェニル基が挙げられる。
【００４０】
炭素数１〜３０のアルコキシ基の例としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシが挙げられる。
【００４１】
炭素数６〜３０のアリールオキシ基の例としては、フェニルオキシ基、ナフチルオキシ基、ビフェニルオキシ基が挙げられる。
【００４２】
炭素数１〜３０のアルキルアミノ基の例としては、例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基が挙げられる。
【００４３】
炭素数６〜３０のアリールアミノ基の例としては、例えば、フェニルアミノ基、ナフチルアミノ基、ベンジルアミノ基、インダニルアミノ基、インデニルアミノ基が挙げられる。
【００４４】
本発明の好ましい一実施形態においては、アントラセン環が非置換であり、かつ、フェナントロリン環は５位のみに置換基を有する。換言すれば、Ｒ１〜Ｒ３、およびＲ５〜Ｒ１７は水素原子であり、Ｒ４が水素原子以外の基である。この際、フェナントロリン環の５位における置換基（Ｒ４）は、好ましくは、炭素数１〜３０のアルキル基（なかでも好ましくは炭素数１〜６のアルキル基であり、より好ましくは炭素数１〜３のアルキル基である）、ハロゲン原子（なかでも好ましくは塩素原子である）、炭素数１〜３０のアルコキシ基（なかでも好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基であり、より好ましくは炭素数１〜３のアルコキシ基である）、またはニトロ基である。より好ましい実施形態においては、Ｒ１〜Ｒ３、およびＲ５〜Ｒ１７は水素原子であり、Ｒ４がメチル基、ニトロ基、塩素原子、またはメトキシ基である。つまり、本形態のカチオン錯体（またはその塩）の好ましい具体例は、下記化学式１ａ〜１ｄのいずれかで表される。
【００４５】
【化５】
0005553275.tif 000006
【００４６】
なかでも、高い抗がん活性を有するという観点からは、上記化学式１ａまたは化学式１ｂで表される錯体が好ましく、化学式１ａで表される錯体が最も好ましい。
【００４７】
なお、上述した化学式１ａ〜１ｄで表されるカチオン錯体においては、中心金属Ｍに対するリガンドの配位の向きによって、立体異性体が存在しうる。上記した化学構造において一部の配位結合を波線（〜〜〜）によって表現しているのはこのためであり、より具体的には、下記の化学式で表される２つの立体異性体の双方を含みうるものである（下記の化学式では、中心金属ＭがＰｔである場合を例に挙げて記載している）。
【００４８】
【化６】
0005553275.tif 000007
【００４９】
なお、後述する実施例においてもそうであるが、かような立体異性体が存在しうるカチオン錯体を製造する際には、選択的に製造するのでない限り、生成物が上述した２種の立体異性体の当量混合物として得られるのが通常である。この場合、得られた立体異性体の混合物から一方のみを精製する手段としては、例えば、結晶化法，クロマトグラフィー法などが挙げられる。本発明においては、かような精製処理が施されていない混合物の形態であっても、また、精製処理が施された後の一方の異性体のみの形態であっても、いずれも請求項に記載された発明の技術的範囲に包含されるものとする。
【００５０】
本発明の好ましい他の実施形態においては、偶数個の同一の炭素数１〜３０のアルキル基が、化学式１におけるフェナントロリン環における対称な位置に結合している。偶数個のアルキル基が結合しうる、フェナントロリン環における対称な位置としては、例えば、アルキル基が２つの場合には、５，６位、２，９位などが挙げられる。また、アルキル基が４つの場合には、３，４，７，８位などが挙げられる。この際、炭素数１〜３０のアルキル基は、好ましくは炭素数１〜６のアルキル基であり、より好ましくは炭素数１〜３のアルキル基であり、最も好ましくはメチル基である。つまり、本形態のカチオン錯体（またはその塩）の好ましい具体例は、下記化学式１ｅ〜１ｇのいずれかで表される。
【００５１】
【化７】
0005553275.tif 000008
【００５２】
上述したように、本発明のカチオン錯体は塩の形態であってもよいが、本発明のカチオン錯体が塩の形態である場合における対アニオンの種類について特に制限はない。かような対アニオンとしては、例えば、塩化物イオン、フッ化物イオン、臭化物イオン、ヨウ化物イオンなどのハロゲン化物イオン、硝酸イオン、硫酸イオン、リン酸イオン、酢酸イオン、炭酸イオン、過塩素酸イオンなどが挙げられる。
【００５３】
本発明のカチオン錯体の製造方法について特に制限はなく、後述する実施例の記載と、本願の出願時における技術常識を参酌することにより、製造が可能である。
【００５４】
本発明のカチオン錯体の製造方法の一例としては、下記化学式９で表されるスキームに記載のように、１，１０−フェナントロリン誘導体（ＤＩ）を塩化白金酸塩や塩化パラジウム酸塩などの貴金属錯体（Ｙ２ＭＣｌ４；Ｙはアルカリ金属である）と反応させて白金またはパラジウムの錯体を形成した後、得られた錯体を「ＡｔＣ３」で表されるアントラセン環を有するジアミン誘導体と反応させて、Ｍ（ＤＩ）（ＡｔＣ３）で表される本発明のカチオン錯体を得る方法が例示される（後述する実施例も参照）。
【００５５】
【化８】
0005553275.tif 000009
【００５６】
この際、用いる１，１０−フェナントロリン誘導体やＡｔＣ３の種類を適宜選択することにより、所望の置換基（化学式１におけるＲ１〜Ｒ１７）を有するカチオン錯体を製造することができる。また、用いる貴金属錯体（Ｙ２ＭＣｌ４）の有する貴金属原子（ＰｔまたはＰｄ）を選択することにより、得られるカチオン錯体に対して所望の貴金属原子を導入することができる。なお、上記のスキームでは原料としての貴金属錯体はリガンドとして塩素原子を有しているが、かような形態のみには限られず、後段の反応においてＡｔＣ３と置換されうるリガンドであれば、特に制限されることなく用いられうる。
【００５７】
なお、得られたカチオン錯体は、従来公知の精製手段によって、適宜精製されうる。これは、後述する他の化合物についても、同様である。
【００５８】
［第２の形態：アニオン錯体］
本発明の第２の形態は、下記化学式２で表される金属錯体またはその塩：
【００５９】
【化９】
0005553275.tif 000010
【００６０】
である。本発明の第２の形態の金属錯体は塩の形態であってもよいが、この場合、錯体の塩は、アニオン錯体と対イオンとしてのカチオンとから形成される。したがって、本発明の第２の形態の金属錯体を「アニオン錯体」と称することがある。また、塩の形態も含めて「金属錯体」と総称することもある。なお、本発明のアニオン錯体が塩の形態である場合における対カチオンの種類について特に制限はない。かような対カチオンとしては、例えば、ナトリウムイオン、カリウムイオンなどのアルカリ金属イオン、カルシウムイオン、マグネシウムイオンなどのアルカリ土類金属イオン、第４級アンモニウムイオン、亜鉛などの遷移金属イオン、ランタンなどの希土類金属イオン、水素イオンなどが挙げられる。
【００６１】
化学式２において、Ｍは、ＰｔまたはＰｄである。本形態の金属錯体（またはその塩）は、貴金属である白金（Ｐｔ）またはパラジウム（Ｐｄ）を含有することにより、優れた抗がん効果を発揮する。なお、体内においてタンパク質などの生体物質と置換反応を受けにくい方が副作用が少ないという観点からは、Ｍは好ましくはＰｔである。
【００６２】
化学式２において、Ｒは、水素原子であるか、または、隣接するＲと一緒になって下記化学式７で表される構造を形成する。
【００６３】
【化１０】
0005553275.tif 000011
【００６４】
ここで、「隣接するＲ」とは、自身（Ｒ）が結合する窒素原子（Ｎ）が結合する金属原子（Ｍ）に結合する他方の窒素原子（Ｎ）に結合する「Ｒ」を意味する。よって、化学式２にはＲ基が４つ存在するが、化学式２における左端の２つのＲ基どうしは、互いに同一であるし、化学式２における右端の２つのＲ基どうしは、やはり互いに同一である。つまり、隣接する２つのＲどうしは、ともに水素原子であってもよいし、そうでなければ互いに一緒になって上述した化学式７で表される構造を形成するのである。
【００６５】
なお、隣接する２つのＲが一緒になって上述した化学式７で表される構造を形成する場合、当該構造における立体構造に特に制限はない。本発明においては、シクロヘキサン環に結合した結合手が互いにｃｉｓの関係にあってもよいし、ｔｒａｎｓの関係にあってもよい。抗がん活性の観点からは、互いにｔｒａｎｓの関係にあることがより好ましく、なかでも１Ｒ，２Ｒの立体配置を有するものであることが特に好ましい。
【００６６】
また、化学式２において、Ｘは、下記化学式３で表される構造でありうる。
【００６７】
【化１１】
0005553275.tif 000012
【００６８】
この場合、アニオン錯体は、下記化学式２ｄで表す構造をとりうる（後述する実施例２−４も参照）。下記化学式２ｄで表されるアニオン錯体は、本発明の第２の形態における好ましい実施形態の１つである。
【００６９】
【化１２】
0005553275.tif 000013
【００７０】
なお、化学式２ｄでは、すべてのＲが上述した化学式７で表される構造を形成しているが、本発明のアニオン錯体においては、少なくとも２つの隣接するＲが水素原子であってもよいし、すべてのＲが水素原子であってもよいことはもちろんである。
【００７１】
化学式２ｄで表されるアニオン錯体の製造方法について特に制限はなく、後述する実施例（例えば、実施例２−４）の記載と、本願の出願時における技術常識を参酌することにより、製造が可能である。
【００７２】
一方、化学式２において、Ｘは、下記化学式４で表される構造であってもよい。
【００７３】
【化１３】
0005553275.tif 000014
【００７４】
上記化学式４で表される構造は、ｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステル由来の構造である。ここで、ｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルは、下記の化学式で表される構造を有する。なお、本願では、上記化学式４で表される構造またはこれに対応する構造を「ＩＰ６」と記載することがある。なお、下記の化学式では、リン酸エステル基が「−ＯＰＯ３」と記載されており、それぞれ図示しない２価の負の電荷を帯びている。
【００７５】
【化１４】
0005553275.tif 000015
【００７６】
上記化学式４に示すように、化学式４で表される構造では、シクロヘキサン環に４つのＯＰＯ３基が結合し、残りの２つのＯＰＯ３基は酸素原子を介して金属原子Ｍとの結合に用いられている。本形態では、これらの６つの基がｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルの１〜６位（上記の位置番号を参照）のいずれに割り当てられていてもよい。ただし、化学式２におけるＸが上記化学式４で表される構造を有する場合における好ましい一実施形態は、金属原子Ｍとの結合に用いられる２つのＯＰＯ３基が、ｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルの２位および５位に位置するように配置されている形態である。かような実施形態によるアニオン錯体は、下記化学式２ａで表す構造をとりうる（後述する実施例２−１も参照）。下記化学式２ａで表されるアニオン錯体は、本発明の第２の形態における好ましい実施形態の１つである。なお、下記の化学式では、リン酸エステル基が「−ＯＰＯ３」と記載されており、それぞれ図示しない２価の負の電荷を帯びている。
【００７７】
【化１５】
0005553275.tif 000016
【００７８】
なお、化学式２ａでは、すべてのＲが水素原子であるが、本発明のアニオン錯体においては、少なくとも２つの隣接するＲが一緒になって上述した化学式７で表される構造を形成していてもよいし、すべてのＲが一緒になって上述した化学式７で表される構造を形成していてもよい。かような構成によれば、他の好ましい実施形態として、下記化学式２ｂや化学式２ｅで表されるアニオン錯体も提供されうる（それぞれ、後述する実施例２−２および実施例２−５を参照）。なお、下記の化学式では、リン酸エステル基が「−ＯＰＯ３」と記載されており、それぞれ図示しない２価の負の電荷を帯びている。
【００７９】
【化１６】
0005553275.tif 000017
【００８０】
また、化学式２におけるＸが上記化学式４で表される構造を有する場合における好ましい他の実施形態は、金属原子Ｍとの結合に用いられる２つのＯＰＯ３基が、ｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルの１位および２位に位置するように配置されている形態である。かような実施形態によるアニオン錯体は、下記化学式２ｆで表す構造をとりうる（後述する実施例２−６も参照）。下記化学式２ｆで表されるアニオン錯体は、本発明の第２の形態における好ましい実施形態の１つである。なお、下記の化学式では、リン酸エステル基が「−ＯＰＯ３」と記載されており、それぞれ図示しない２価の負の電荷を帯びている。
【００８１】
【化１７】
0005553275.tif 000018
【００８２】
化学式２ａ、２ｂ、２ｅ、２ｆで表されるアニオン錯体の製造方法について特に制限はなく、後述する実施例（例えば、実施例２−１、２−２、２−５、および２−６）の記載と、本願の出願時における技術常識を参酌することにより、製造が可能である。
【００８３】
本発明により提供されるアニオン錯体の１つの特徴は、金属錯体１分子中に２つ以上の貴金属原子（ＰｔまたはＰｄ）が含まれている（つまり、多核の錯体である）という点にある。ここまで説明した形態のアニオン錯体では、錯体１分子中に２つの貴金属原子が含まれていたが（二核錯体）、本発明の他の実施形態によれば、１分子中に３つの貴金属原子が導入された三核錯体もまた、提供されうる。
【００８４】
かような形態では、上述した化学式２におけるＸが、下記化学式５で表される構造である。
【００８５】
【化１８】
0005553275.tif 000019
【００８６】
化学式５において、Ｍは、上記と同様の定義である（つまり、ＰｔまたはＰｄである）。また、化学式５において、Ａは、上述した下記化学式６で表される構造である。
【００８７】
【化１９】
0005553275.tif 000020
【００８８】
本実施形態でも、上述した化学式４と同様に、化学式６においてシクロヘキサン環に結合している６つの基がｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルの１〜６位（上記の位置番号を参照）のいずれに割り当てられていてもよい。ただし、化学式２におけるＸが上記化学式５で表される構造を有する場合の好ましい実施形態においては、化学式６における２つの結合手が、ｍｙｏ−イノシトール６リン酸エステルの１位および２位に位置するように配置されていることが好ましい。かような実施形態によるアニオン錯体は、下記化学式２ｃで表す構造をとりうる（後述する実施例２−３も参照）。下記化学式２ｃで表されるアニオン錯体もまた、本発明の第２の形態における好ましい実施形態の１つである。なお、下記の化学式は、カッコで囲まれた２つの単位がそれぞれ、２つの酸素原子を介して金属原子Ｍに配位する構造を表現している。
【００８９】
【化２０】
0005553275.tif 000021
【００９０】
なお、化学式２ｃでは、すべてのＲが上述した化学式７で表される構造を形成しているが、本発明のアニオン錯体においては、少なくとも２つの隣接するＲが水素原子であってもよいし、すべてのＲが水素原子であってもよいことはもちろんである。
【００９１】
化学式２ｃで表されるアニオン錯体の製造方法について特に制限はなく、後述する実施例（例えば、実施例２−３）の記載と、本願の出願時における技術常識を参酌することにより、製造が可能である。
【００９２】
ただし、例えば化学式２ｃで表される三核錯体の製造方法を本発明者が検討したところ、上述した二核錯体とは異なるスキームによって、当該三核錯体が製造されうることを見出した。つまり、本願によれば、本発明の第２の形態における三核錯体の新規な製造方法もまた、提供されうる。
【００９３】
この製造方法は、概説すれば、下記化学式８で表される金属錯体と：
【００９４】
【化２１】
0005553275.tif 000022
【００９５】
ハロゲン化白金酸塩またはハロゲン化パラジウム酸塩とを反応させるものである。これにより、上述した化学式２で表される三核アニオン錯体が製造される。
【００９６】
化学式８において、ＭおよびＲの定義は上述したとおりであるため、ここでは詳細な説明を省略する。
【００９７】
ハロゲン化白金酸塩（Ｙ２ＰｔＺ４（Ｙはアルカリ金属であり、Ｚはハロゲン原子である））またはハロゲン化パラジウム酸塩（Ｙ２ＰｄＺ４（Ｙはアルカリ金属であり、Ｚはハロゲン原子である））については、得られる三核錯体に導入を希望する貴金属原子の種類に応じて、適宜選択されうる。好ましくは、上述した化学式８で表される金属錯体の有する貴金属原子と同一の貴金属原子を有する塩を用いることが好ましい。また、アルカリ金属について特に制限はなく、カリウム、ナトリウム、リチウム、セシウムなどが用いられ、好ましくはカリウムまたはナトリウムが用いられる。また、ハロゲン原子にも特に制限はなく、フッ素（Ｐｄのみ）、塩素、臭素、ヨウ素が用いられうるが、好ましくは塩素が用いられる。なかでも、白金（Ｐｔ）の導入を希望するのであれば、塩化白金酸カリウム（Ｋ２ＰｔＣｌ４）が好ましく用いられ、パラジウム（Ｐｄ）の導入を希望するのであれば、塩化パラジウム酸ナトリウム（Ｎａ２ＰｄＣｌ４）が好ましく用いられる。
【００９８】
上述した反応式（および後述する実施例２−３）の記載からも明らかなように、上述した化学式８で表される金属錯体は、ハロゲン化白金酸塩またはハロゲン化パラジウム酸塩に対して約２倍モル用いられることが必要である。ただし、具体的にどの程度の原料を用いるかについては、仕込み順序などを考慮して、適宜決定されうる。
【００９９】
この反応は、ハロゲン捕捉剤の存在下で行なわれることが好ましい。上記の反応ではハロゲン化物イオンが副生し、これが水素イオンと結合するとハロゲン化水素が生成する。上記ハロゲン捕捉剤は、副生したハロゲン化物イオンを捕捉して、沈殿として反応系外へ追いやり，溶液中での置換反応を速やかに進行させる目的で添加されるものである。かようなハロゲン捕捉剤としては、例えば、硝酸銀、硫酸銀、酸化銀などの銀塩が、あるいは、加熱してハロゲン化水素として大気中に追い出すなどの手法が用いられうる。かようなハロゲン捕捉剤の使用量について特に制限はないが、好ましくは、副生するハロゲン化物イオンの全量を捕捉しうる量のハロゲン捕捉剤が用いられる。
【０１００】
反応条件についても特に制限はなく、適宜設定されうる。一例を挙げると、反応温度は、通常は室温〜８０℃であり、好ましくは室温〜４０℃である。また、反応時間は、通常は２時間〜１週間であり、好ましくは数時間〜数日である。
【０１０１】
本発明に係る金属錯体は、後述するように高い抗がん活性を有することから、抗がん剤として用いられうる。
【０１０２】
すなわち、本発明によれば、上述した金属錯体を有効成分として含有する抗がん剤が提供されるのである。
【０１０３】
本発明の抗がん剤が適用されるがんの種類は、特に限定されず、例えば、白血病、悪性黒色腫、悪性リンパ腫、消化器癌、肺癌、食道癌、胃癌、大腸癌、直腸癌、結腸癌、尿管腫瘍、胆嚢癌、胆管癌、胆道癌、乳癌、肝臓癌、膵臓癌、睾丸腫瘍、上顎癌、舌癌、口唇癌、口腔癌、咽頭癌、喉頭癌、卵巣癌、子宮癌、前立腺癌、甲状腺癌、脳腫瘍、カポジ肉腫、血管腫、真性多血症、神経芽腫、網膜芽腫、骨髄腫、膀胱腫、肉腫、骨肉腫、筋肉腫、皮膚癌、基底細胞癌、皮膚付属器癌、皮膚転移癌、皮膚黒色腫などが挙げられる。また、悪性腫瘍のみならず、良性腫瘍への適用も可能である。また、本発明の抗がん剤は、癌転移を抑制するために使用されることができ、特に、術後の癌転移抑制剤としても有用である。
【０１０４】
本発明の抗がん剤を使用するにあたっては、種々の形態でヒトまたは動物に（特に好ましくはヒトに）、本発明の抗がん剤を投与することができる。本発明の抗がん剤の投与形態としては、可能であれば経口投与でもよいし、静脈内、筋肉内、皮下または皮内等への注射、直腸内投与、経粘膜投与などの非経口投与でもよい。経口投与に適する製剤形態としては、例えば、錠剤、丸剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤などが挙げられる。また、非経口投与に適する医薬組成物としては、例えば、注射剤、点滴剤、点鼻剤、噴霧剤、吸入剤、坐剤等の外用固形剤、または、軟膏、クリーム、粉状塗布剤、液状塗布剤、貼付剤等の経皮吸収剤などが挙げられる。さらに、本発明の抗がん剤の製剤形態としては、埋め込み用ペレットや公知の技術により調製される持続性製剤が挙げられる。
【０１０５】
好ましい投与形態や製剤形態等は、患者の年齢、性別、体質、症状、処置時期等に応じて、医師によって適宜選択される。
【０１０６】
本発明の抗がん剤が、錠剤、丸剤、散剤、粉剤、顆粒剤などの固形製剤である場合、これらの固形製剤は、本発明に係る金属錯体を、常法に従って適当な添加剤、例えば、乳糖、ショ糖、Ｄ−マンニトール、トウモロコシデンプン、合成もしくは天然ガム、結晶セルロース等の賦形剤、デンプン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アラビアゴム、ゼラチン、ポリビニルピロリドン等の結合剤、カルボシキメチルセルロースカルシウム、カルボシキメチルセルロースナトリウム、デンプン、コーンスターチ、アルギン酸ナトリウム等の崩壊剤、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸カルシウム等の滑沢剤、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、リン酸カルシウム、リン酸ナトリウム等の充填剤または希釈剤等と適宜混合することにより、製造されうる。錠剤等には、必要に応じて、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、白糖、ポリエチレングリコール、酸化チタン等のコーティング剤を用いて、糖衣、ゼラチン、腸溶被覆、フイルムコーティングなどが施されてもよい。
【０１０７】
本発明の抗がん剤が、注射剤、点眼剤、点鼻剤、吸入剤、噴霧剤、ローション剤、シロップ剤、液剤、懸濁剤、乳剤等の液状製剤である場合、これらの液状製剤は、本発明に係る金属錯体に、精製水、リン酸緩衝液等の適当な緩衝液、生理的食塩水、リンゲル溶液、ロック溶液等の生理的塩類溶液、カカオバター、ゴマ油、オリーブ油等の植物油、鉱油、高級アルコール、高級脂肪酸、エタノール等の有機溶媒等に溶解して、必要に応じてコレステロール等の乳化剤、アラビアゴム等の懸濁剤、分散助剤、浸潤剤、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油系、ポリエチレングリコール系等の界面活性剤、リン酸ナトリウム等の溶解補助剤、糖、糖アルコール、アルブミン等の安定化剤、パラベン等の保存剤、塩化ナトリウム、ブドウ糖、グリセリン等の等張化剤、緩衝剤、無痛化剤、吸着防止剤、保湿剤、酸化防止剤、着色剤、甘味料、フレーバー、芳香物質等を適宜添加することにより、滅菌された水溶液、非水溶液、懸濁液、リポソームまたはエマルジョン等として調製されうる。この際、注射剤は、生理学的なｐＨを有することが好ましく、６〜８の範囲内のｐＨを有することが特に好ましい。
【０１０８】
本発明の抗がん剤が、ローション剤、クリーム剤、軟膏等の半固形製剤の場合、これらの半固形製剤は、本発明に係る金属錯体を脂肪、脂肪油、ラノリン、ワセリン、パラフィン、蝋、硬膏剤、樹脂、プラスチック、グリコール類、高級アルコール、グリセリン、水、乳化剤、懸濁化剤等と適宜混和することにより、製造されうる。
【０１０９】
本発明の抗がん剤における、本発明に係る金属錯体の含有量は、投与形態、重篤度や所望の投与量などに応じて変動しうるが、一般的には、本発明の抗がん剤の全質量に対して、０．００１〜８０質量％、好ましくは０．１〜５０質量％である。
【０１１０】
本発明の抗がん剤の投与量は、例えば患者の年齢、性別、体重、症状、および投与経路などの条件に応じて、医師により適宜決定されうる。一般的には、成人一日あたりの有効成分の量として１μｇ／ｋｇから１，０００ｍｇ／ｋｇ程度の範囲であり、好ましくは１０μｇ／ｋｇから１０ｍｇ／ｋｇ程度の範囲である。かような投与量の抗がん剤は、一日一回で投与されてもよいし、一日数回（例えば、２〜４回程度）に分けて投与されてもよい。
【０１１１】
本発明の抗がん剤を使用するにあたっては、既知の化学療法、外科的治療法、放射線療法、温熱療法や免疫療法などと併用されてもよい。
【０１１２】
本発明の抗がん剤は、後述する実施例において示されるように、極めて高い抗がん性を示す。また、本発明の抗がん剤は、重篤な副作用（腎毒性）が問題となっている従来のプラチナ製剤と比較して、非常に顕著に副作用が低減されている。さらに、本発明の抗がん剤の作用様式も、既存の抗がん剤とは異なるものであることが示唆されている。したがって、本発明の抗がん剤は、既存のプラチナ製剤に代替しうる可能性を秘めたものであり、非常に有望な新規薬剤の候補である。
【０１１３】
また、本発明の金属錯体は、後述する実施例において示されるように、プロテアソームの阻害作用が認められた。プロテアソームは，ポリユビキチン化された細胞内タンパク質を選択的に分解する酵素であり、細胞周期やアポトーシスを制御するタンパク質の分解において中心的な役割を果たしている。このため、本発明の錯体が抗がん性を発揮するメカニズムの少なくとも一部には、このプロテアソーム阻害作用が関与しているものと考えられる。また、本発明の錯体はこれ以外にも、テロメラーゼ、ファルネシルトランスフェラーゼ、ヒストンデアセチラーゼ、プロテインキナーゼなどの各種のがん関連酵素の１つまたは２つ以上を阻害するものがほとんどである。このことから、本発明の錯体の抗がん性は、上述したプロテアソームの阻害作用のみならず、他の酵素に対する阻害作用とも相俟って、総合的な作用として発揮されているものと考えられる。なお、上記知見に基づき、本願では、上述した本発明の金属錯体を有効成分として含有する、プロテアソーム阻害剤、テロメラーゼ阻害剤、ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤、またはプロテインキナーゼ阻害剤もまた、提供されうる。
【０１１４】
さらに、本発明のアニオン錯体のうち、ＩＰ６構造を有するものに特有の特徴として、当該アニオン錯体は従来のプラチナ製剤と比較して、ヒドロキシアパタイト（ＨＡＰ；Ｃａ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２）に対する吸着平衡定数ａが大きいという特徴がある。したがって、本発明のアニオン錯体のうちＩＰ６構造を有するものは、それ単独で、またはＨＡＰと複合化されて、骨がん等の骨関連疾患に罹患した細胞への標的化が可能な薬物送達システム（ＤＤＳ）製剤として用いられうる。かような知見に基づき、本発明によれば、ＨＡＰと複合化された、ＩＰ６構造を有する本発明のアニオン錯体もまた、提供されうる。ＨＡＰと複合化されたアニオン錯体は、上記と同様の用途に用いられうる。とりわけ、骨がん等の骨関連疾患の治療剤として有用であるものと期待される。なお、かような複合体の製造方法については特に制限はないが、例えば、上記所定のアニオン錯体を適当な緩衝液（例えば、ＨＥＰＥＳ緩衝液）中でＨＡＰとともにインキュベートすることで、製造が可能である。
【実施例】
【０１１５】
以下、実施例を用いて本発明をより詳細に説明するが、本発明の技術的範囲が下記の実施例に記載の形態のみに制限されるわけではない。【０１１６】
［カチオン錯体（Ｍ（ＤＩ）（ＡｔＣ３））の合成］
下記化学式９に示すスキームにより、本発明のカチオン錯体を合成した。【０１１７】
【化２２】
0005553275.tif 000023
【０１１８】
上記化学式９に記載の化合物の構造において、Ｒはフェナントロリン骨格への置換基を表し、Ａはアルカリ金属を表し、ＭはＰｔ（ＩＩ）またはＰｄ（ＩＩ）を表す。なお、下記の実施例において合成された目的生成物のうち、フェナントロリン環に非対称に置換基が導入されたもの（すなわち、フェナントロリン環の５位のみに置換基が導入された生成物）においては、下記化学式１０で表されるような２種の生成物の等量混合物として得られている。【０１１９】
【化２３】
0005553275.tif 000024
【０１２０】
カチオン錯体の合成において用いた試薬は、それぞれ以下の経路により入手したものである。【０１２１】
Ｋ２ＰｔＣｌ２、Ｎａ２ＰｄＣｌ４：田中貴金属工業株式会社より購入
５，６−ジメチルフェナントロリン（５，６−ＤＭＰ）：Ｆｌｕｋａ社より購入
２，９−ジメチルフェナントロリン（２，９−ＤＭＰ）、３，４，７，８−テトラメチルフェナントロリン（３，４，７，８−ＴＭＰ）：ＳＩＧＭＡ社より購入
５−ニトロフェナントロリン（５−ＮＰ）、５−メチルフェナントロリン（５−ＭＰ）、５−クロロフェナントロリン（５−ＣｌＰ）：東京化成工業株式会社より購入
５−メトキシフェナントロリン（５−ＯＭＰ）：文献（Y. Shen, B. P. Sullivan, Inorg. Chem., 34, 6235-6(1995)）の記載に従って合成
ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）：ナカライテスク株式会社より購入
アセトン：和光純薬工業株式会社より購入
［合成例１−１：Ｐｔ（５，６−ＤＭＰ）Ｃｌ２の合成］
５，６−ＤＭＰ ０．７０８ｇ（３．４ｍｍｏｌ）をＤＭＳＯ １ｍＬに溶かし、Ｋ２ＰｔＣｌ２ １．３８ｇ（３．３ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ２４ｍＬに懸濁した。これらを混合した後、８０℃で３時間加熱撹拌し、その後常温で２時間撹拌した。生成した黄色の粉末を濾取し、Ｈ２Ｏで洗浄後、乾燥した。【０１２２】
［合成例１−２：Ｐｄ（５，６−ＤＭＰ）Ｃｌ２の合成］
５，６−ＤＭＰ ０．７０８ｇ（３．４ｍｍｏｌ）をＤＭＳＯ １ｍＬに溶かし、Ｎａ２ＰｄＣｌ４０．７４５ｇ（３．３ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ２４ ｍＬに懸濁した。これを８０℃で３時間加熱撹拌し、その後常温で２時間撹拌した。生成した黄色の粉末を濾取し、Ｈ２Ｏで洗浄後、乾燥した。【０１２３】
［合成例１−３：ＡｔＣ３・２ＨＣｌの合成］
特表２００７−５２１２５７号公報（段落「００７９」〜「００８１」）に記載の手法により、ＡｔＣ３・２ＨＣｌを合成した。【０１２４】
［実施例１−１：Ｐｔ（５，６−ＤＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１２５】
【化２４】
0005553275.tif 000025
【０１２６】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（５，６−ＤＭＰ）Ｃｌ２０．４７４ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、上述した合成例１−３の手法により合成したＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．２２ｇ、収率 ２６％）。【０１２７】
元素分析 Ｃ３２Ｈ３２Ｎ４ＰｔＣｌ２・６Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ４５．５％、Ｈ ４．８３％、Ｎ ６．６０％
計算値：Ｃ ４５．４％、Ｈ ５．２０％、Ｎ ６．６２％【０１２８】
【化２５】
0005553275.tif 000026
【０１２９】
［実施例１−２：Ｐｄ（５，６−ＤＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１３０】
【化２６】
0005553275.tif 000027
【０１３１】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（５，６−ＤＭＰ）Ｃｌ２０．３８５ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．５３ｇ、収率 ４７．５％）。【０１３２】
元素分析 Ｃ３２Ｈ３２Ｎ４ＰｄＣｌ２・３Ｈ２Ｏ・７ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ３４．４％、Ｈ ３．５４％、Ｎ ４．８８％
計算値：Ｃ ３４．５％、Ｈ ３．４１％、Ｎ ５．０３％【０１３３】
【化２７】
0005553275.tif 000028
【０１３４】
［実施例１−３：Ｐｔ（２，９−ＤＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１３５】
【化２８】
0005553275.tif 000029
【０１３６】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（２，９−ＤＭＰ）Ｃｌ２０．４７４ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で２時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．３０ｇ、収率 ３８％）。【０１３７】
元素分析 Ｃ３２Ｈ３２Ｎ４ＰｔＣｌ２・１ＥｔＯＨ
実測値：Ｃ ５１．５％、Ｈ ５．３７％、Ｎ ６．８７％
計算値：Ｃ ５２．０％、Ｈ ４．８５％、Ｎ ７．１４％【０１３８】
【化２９】
0005553275.tif 000030
【０１３９】
［実施例１−４：Ｐｄ（２，９−ＤＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１４０】
【化３０】
0005553275.tif 000031
【０１４１】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（２，９−ＤＭＰ）Ｃｌ２０．３８５ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で４時間加熱撹拌し、４０℃で一晩撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．２１ｇ、収率 １７％）。【０１４２】
元素分析 Ｃ３２Ｈ３２Ｎ４ＰｄＣｌ２・４．５Ｈ２Ｏ・０．５Ｃ３Ｈ６Ｏ・８ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ３３．１％、Ｈ ３．２１％、Ｎ ４．０８％
計算値：Ｃ ３２．８％、Ｈ ３．３４％、Ｎ ４．５６％【０１４３】
【化３１】
0005553275.tif 000032
【０１４４】
［実施例１−５：Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１４５】
【化３２】
0005553275.tif 000033
【０１４６】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＭＰ）Ｃｌ２ ０．４６０ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．４５ｇ、収率 ５３％）。【０１４７】
元素分析 Ｃ３１Ｈ３０Ｎ４ＰｔＣｌ２・５Ｈ２Ｏ・０．５ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ４４．１％、Ｈ ４．３０％、Ｎ ６．２６％
計算値：Ｃ ４４．１％、Ｈ ４．７４％、Ｎ ６．６４％【０１４８】
【化３３】
0005553275.tif 000034
【０１４９】
［実施例１−６：Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０１５０】
【化３４】
0005553275.tif 000035
【０１５１】
上述した実施例１−５の手法により合成したＰｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を水に溶かし（約１Ｍ）、イオン交換樹脂ＩＲＡ４００Ｊ（ＮＯ３−形）に通した。濾液を減圧濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た。【０１５２】
元素分析 Ｃ３１Ｈ３０Ｎ６Ｏ６Ｐｔ・０．５Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ４７．２％、Ｈ ３．８６％、Ｎ １０．３％
計算値：Ｃ ４７．３％、Ｈ ３．９４％、Ｎ １０．７％【０１５３】
【化３５】
0005553275.tif 000036
【０１５４】
［実施例１−７−１：Ｐｄ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１５５】
【化３６】
0005553275.tif 000037
【０１５６】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（５−ＭＰ）Ｃｌ２ ０．３７１ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．３７ｇ、収率 ３９％）。【０１５７】
元素分析 Ｃ３１Ｈ３０Ｎ４ＰｄＣｌ２・１Ｈ２Ｏ・５ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ３９．２％、Ｈ ３．３６％、Ｎ ５．７３％
計算値：Ｃ ３９．３％、Ｈ ３．３８％、Ｎ ５．９２％【０１５８】
【化３７】
0005553275.tif 000038
【０１５９】
［実施例１−７−２：Ｐｄ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０１６０】
【化３８】
0005553275.tif 000039
【０１６１】
上述した実施例１−７−１と同様の手法により合成したＰｄ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を原料として用い、上述した実施例１−６と同様の手法により、目的生成物を得た。【０１６２】
元素分析 Ｃ３１Ｈ３０Ｎ６Ｏ６Ｐｄ・２Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ５１．６８％、Ｈ ４．３８％、Ｎ １１．３％
計算値：Ｃ ５１．３５％、Ｈ ４．６９％、Ｎ １１．６２％
［実施例１−８：Ｐｔ（５−ＮＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１６３】
【化３９】
0005553275.tif 000040
【０１６４】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＮＰ）Ｃｌ２ ０．４８４ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黒色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．１７ｇ、収率 ２０％）。【０１６５】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ５Ｏ２ＰｔＣｌ２・６Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ４１．７％、Ｈ ４．３８％、Ｎ ７．６％
計算値：Ｃ ４１．７％、Ｈ ４．５２ ％、Ｎ ８．１１％【０１６６】
【化４０】
0005553275.tif 000041
【０１６７】
［実施例１−９：Ｐｔ（５−ＮＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０１６８】
【化４１】
0005553275.tif 000042
【０１６９】
上述した実施例１−８と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＮＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を原料として用い、上述した実施例１−６と同様の手法により、目的生成物を得た。【０１７０】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ５Ｏ２ＰｔＣｌ２・３Ｃ３Ｈ６Ｏ
実測値：Ｃ ４５．８％、Ｈ ３．９３％、Ｎ ９．０７％
計算値：Ｃ ４４．９％、Ｈ ４．３１％、Ｎ ９．４０％【０１７１】
【化４２】
0005553275.tif 000043
【０１７２】
［実施例１−１０：Ｐｄ（５−ＮＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１７３】
【化４３】
0005553275.tif 000044
【０１７４】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（５−ＮＰ）Ｃｌ２ ０．４０２ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黒色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．２７ｇ、収率 ３１％）。【０１７５】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ５Ｏ２ＰｄＣｌ２・１Ｈ２Ｏ・３．５Ｃ３Ｈ６Ｏ
実測値：Ｃ ５４．２％、Ｈ ５．１９％、Ｎ ７．４１％
計算値：Ｃ ５４．７％、Ｈ ５．６３％、Ｎ ７．８９％【０１７６】
【化４４】
0005553275.tif 000045
【０１７７】
［実施例１−１１：Ｐｔ（３，４，７，８−ＴＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１７８】
【化４５】
0005553275.tif 000046
【０１７９】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（３，４，７，８−ＴＭＰ）Ｃｌ２ ０．３１ｇ（０．６２ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．２６ｇ（０．８０ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．０９２ｇ（０．８６ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．１６ｇ、収率 ２１％）。【０１８０】
元素分析 Ｃ３４Ｈ３６Ｎ４ＰｔＣｌ２・７Ｈ２Ｏ・２ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ４０．４％、Ｈ ４．６０％、Ｎ ５．６７％
計算値：Ｃ ４０．４％、Ｈ ４．９６％、Ｎ ５．５５％【０１８１】
【化４６】
0005553275.tif 000047
【０１８２】
［実施例１−１２：Ｐｔ（３，４，７，８−ＴＭＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０１８３】
【化４７】
0005553275.tif 000048
【０１８４】
上述した実施例１−１１と同様の手法により合成したＰｔ（３，４，７，８−ＴＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を原料として用い、上述した実施例１−６と同様の手法により、目的生成物を得た。
元素分析 Ｃ３４Ｈ３６Ｎ６Ｏ６Ｐｔ・０．５Ｃ３Ｈ６Ｏ
実測値：Ｃ ４９．３％、Ｈ ５．０４％、Ｎ ９．４１％
計算値：Ｃ ４９．７％、Ｈ ４．６７％、Ｎ ９．８０％
［実施例１−１３：Ｐｄ（３，４，７，８−ＴＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１８５】
【化４８】
0005553275.tif 000049
【０１８６】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（３，４，７，８−ＴＭＰ）Ｃｌ２ ０．３９ｇ（０．９４ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．３９ｇ（１．２ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３ ０．１４ｇ（１．３ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬとエタノール ５ｍＬとの混合溶媒に溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黒色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．５３ｇ、収率 ６２％）。【０１８７】
元素分析 Ｃ３４Ｈ３６Ｎ４ＰｄＣｌ２・７Ｈ２Ｏ・２ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ４４．０％、Ｈ ４．９５％、Ｎ ６．００％
計算値：Ｃ ４４．３％、Ｈ ５．４３％、Ｎ ６．０８％【０１８８】
【化４９】
0005553275.tif 000050
【０１８９】
［実施例１−１４：Ｐｔ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１９０】
【化５０】
0005553275.tif 000051
【０１９１】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＣｌＰ）Ｃｌ２０．３３ｇ（０．７ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．３２ｇ（１．０ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１４ｇ（１．３ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黒色の粉末を得た。【０１９２】
【化５１】
0005553275.tif 000052
【０１９３】
［実施例１−１５：Ｐｔ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０１９４】
【化５２】
0005553275.tif 000053
【０１９５】
上述した実施例１−１４と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を原料として用い、上述した実施例１−６と同様の手法により、目的生成物を得た。【０１９６】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ６Ｏ６ＰｔＣｌ・２Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ４３．３％、Ｈ ３．２６％、Ｎ ９．６１％
計算値：Ｃ ４３．２％、Ｈ ３．７２％、Ｎ １０．１％【０１９７】
【化５３】
0005553275.tif 000054
【０１９８】
［実施例１−１６：Ｐｄ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０１９９】
【化５４】
0005553275.tif 000055
【０２００】
上述した合成例１−２と同様の手法により合成したＰｄ（５−ＣｌＰ）Ｃｌ２０．３９ｇ（１．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ １０ｍＬに溶かした溶液を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、黄色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にアセトンを加えて冷蔵庫内に一晩放置し、黄色の粉末を得た。この粉末を濾取し、アセトンで洗浄後、乾燥して、目的生成物を得た（収量 ０．７６ｇ、収率 ８９％）。【０２０１】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ４ＰｄＣｌ２・３Ｈ２Ｏ・３ＮａＣｌ
実測値：Ｃ ４３．１％、Ｈ ３．７４％、Ｎ ５．９６％
計算値：Ｃ ４２．４％、Ｈ ３．８８％、Ｎ ６．５９％【０２０２】
【化５５】
0005553275.tif 000056
【０２０３】
［実施例１−１７：Ｐｄ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）（ＮＯ３）２の合成］【０２０４】
【化５６】
0005553275.tif 000057
【０２０５】
上述した実施例１−１４と同様の手法により合成したＰｄ（５−ＣｌＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２を原料として用い、上述した実施例１−６と同様の手法により、目的生成物を得た（収量 ０．７６ｇ、収率 ８９％）。【０２０６】
元素分析 Ｃ３０Ｈ２７Ｎ６Ｏ６Ｐｄ・１．５Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ ４８．９１％、Ｈ ４．２３％、Ｎ １０．９３％
計算値：Ｃ ４８．９３％、Ｈ ４．７８％、Ｎ １１．４２％【０２０７】
【化５７】
0005553275.tif 000058
【０２０８】
［実施例１−１８：Ｐｔ（５−ＯＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２の合成］【０２０９】
【化５８】
0005553275.tif 000059
【０２１０】
上述した合成例１−１と同様の手法により合成したＰｔ（５−ＯＭＰ）Ｃｌ２０．４７６ｇ（１ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ２０ｍＬに懸濁した。次いでこの懸濁液に、ＡｔＣ３・２ＨＣｌ ０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）およびＮａ２ＣＯ３０．１５ｇ（１．５ｍｍｏｌ）を添加した。その後、得られた反応液を８０℃で３時間加熱撹拌したところ、茶色溶液が得られた。これをただちに熱時濾過した後、濾液の量が１〜２ｍＬになるまで減圧濃縮した。濃縮した溶液にエタノールを加えて黄土色の沈殿を形成させた。沈殿を濾取し，エタノールおよびエーテルで洗浄し、真空デシケータで乾燥させた。これをｎ−ブタノール／水に分配させ、ｎ−ブタノール層をエバポレーターにより除去した後、残渣をヘキサン／エーテル（９／１）で再結晶して、目的生成物を得た（収量 ０．２６ｇ、収率 ３４％）
元素分析 Ｃ３１Ｈ３２Ｎ４Ｏ３ＰｔＣｌ２
実測値：Ｃ ４８．１％、Ｈ ３．９５％、Ｎ ７．０９％
計算値：Ｃ ４８．１％、Ｈ ４．１６％、Ｎ ７．２３％【０２１１】
【化５９】
0005553275.tif 000060
【０２１２】
［アニオン錯体の合成］
アニオン錯体の合成において用いた試薬は、それぞれ以下の経路により入手したものである。【０２１３】
Ｋ２ＰｔＣｌ２：田中貴金属工業株式会社より購入
ｍｙｏ−イノシトール−１，２，３，４，５，６−六リン酸エステル １２ナトリウム塩（ＩＰ６・１２Ｎａ）：ＳＩＧＭＡ社より購入
１Ｒ，２Ｒ−１，２−シクロヘキサンジアミン（ｄａｃｈ）：東京化成工業株式会社より購入
Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ＡｇＮＯ３：和光純薬工業株式会社より購入
２８質量％アンモニア水：ナカライテスク株式会社より購入
［合成例２−１：ｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｉ２の合成］
特表２００７−５２１２５７号公報（段落「００５０」）に記載の手法により、ｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｉ２を合成した。【０２１４】
［合成例２−２：ｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２−ＩＰ６の合成］
特表２００７−５２１２５７号公報（段落「００９５」〜「００９８」）に記載の手法により、ｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２−ＩＰ６を合成した。【０２１５】
［合成例２−３：ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）Ｉ２の合成］
特表２００７−５２１２５７号公報（段落「００５７」〜「００５８」）に記載の手法により、ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）Ｉ２を合成した。【０２１６】
［合成例２−４：ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６の合成］
特表２００７−５２１２５７号公報（段落「００９８」〜「０１０３」）に記載の手法により、ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６を合成した。【０２１７】
［合成例２−５：ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＰＰの合成］
下記化学式１１に示すスキームにより、ｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＰＰを合成した。【０２１８】
【化６０】
0005553275.tif 000061
【０２１９】
Ａｇ２ＳＯ４ ０．３１５ｇ（０．９８ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ４０ｍＬに懸濁した。これに、上述した合成例２−３の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）Ｉ２０．５７ｇ（１．０ｍｍｏｌ）を溶かした１０ｍＬのジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）溶液を加えて、遮光して４時間撹拌した。濾過してＡｇＩを取り除いた溶液に、Ｂａ（ＯＨ）２・８Ｈ２Ｏ ０．３１５ｇ（０．９８ｍｍｏｌ）を加え、３０分間撹拌した。濾過してＢａＳＯ４を除いた溶液にピロリン酸（ＰＰ）（１．０ｍｍｏｌ）を加え、４時間撹拌した。濾液をエバポレーターで濃縮して、暗褐色粉末を得た。析出した粉末を、Ｈ２Ｏおよびアセトンで再沈殿させて、目的生成物を得た（収量 ０．３７ｇ、収率 ７７％）。【０２２０】
元素分析 Ｃ６Ｈ１６Ｎ２Ｏ７Ｐ２Ｐｔ・Ｈ２Ｏ
計算値：Ｃ １４．３１％、Ｈ ３．６１％、Ｎ ５．５８％
実測値：Ｃ １４．７９％、Ｈ ３．６０％、Ｎ ５．５７％
蛍光Ｘ線分析
計算値：Ｐ ２．００、Ｐｔ １．００
実測値：Ｐ ２．００、Ｐｔ ０．９９０【０２２１】
【化６１】
0005553275.tif 000062
【０２２２】
［実施例２−１：（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６の合成］
下記化学式１２に示すスキームにより、本発明の二核アニオン錯体である（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６を合成した。【０２２３】
【化６２】
0005553275.tif 000063
【０２２４】
ＡｇＮＯ３（０．３４ｇ、２．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ４０ｍＬに溶かし、これに上述した合成例２−１の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｉ２（０．４８ｇ、１．０ｍｍｏｌ）を溶かした５．０ｍＬのジメチルアセトアミド溶液を加え、遮光して一晩撹拌した。溶液を濾過してＡｇＩを除去し、これに上述した合成例２−２の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２−ＩＰ６（１．２ｇ、１．０ｍｍｏｌ）を含む水溶液４０ｍＬを加え、一晩撹拌した。濾液をエバポレーターで減圧濃縮して、黄白色粉末を得た。析出粉末をＨ２Ｏおよびメタノールで再沈殿させて、目的生成物を得た（収量 １．１６ｇ、収率 ７７％）。【０２２５】
元素分析 Ｃ７Ｈ４２Ｎ４Ｏ３４Ｐ６Ｐｔ２Ｎａ８（（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６・８Ｎａ・１０Ｈ２０・１ＭｅＯＨ）
実測値：Ｃ ５．６０％、Ｈ ２．７０％、Ｎ ３．７０％
計算値：Ｃ ５．５９％、Ｈ ２．７８％、Ｎ ３．５８％
蛍光Ｘ線分析
実測値：Ｐ ６．００、Ｎａ ８．５４、Ｐｔ １．７３
計算値：Ｐ ６．００、Ｎａ ８．００、Ｐｔ ２．００【０２２６】
【化６３】
0005553275.tif 000064
【０２２７】
［実施例２−２：（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））−ＩＰ６の合成］
下記化学式１３に示すスキームにより、本発明の二核アニオン錯体である（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））−ＩＰ６を合成した。【０２２８】
【化６４】
0005553275.tif 000065
【０２２９】
ＡｇＮＯ３（０．３４ｇ、２．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ４０ｍＬに溶かし、これに上述した合成例２−３の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）Ｉ２（０．５６ｇ、１．０ｍｍｏｌ）を溶かした５．０ｍＬのジメチルアセトアミド溶液を加え、遮光して一晩撹拌した。溶液を濾過してＡｇＩを除去し、これに上述した合成例２−２の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２−ＩＰ６（１．２ｇ、１．０ｍｍｏｌ）を含む水溶液４０ｍＬを加え、一晩撹拌した。濾液をエバポレーターで濃縮し、黄色粉末を得た。析出粉末をＨ２Ｏおよびメタノールで再沈殿させて、目的生成物を得た（収量 １．２２ｇ、収率 ８３％）。【０２３０】
元素分析 Ｃ１４Ｈ４６Ｎ４Ｏ３４Ｐ６Ｐｔ２Ｎａ８（（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））ＩＰ６・８Ｎａ・１０Ｈ２０）
実測値：Ｃ ９．４２％、Ｈ ２．３５％、Ｎ ３．１２％
計算値：Ｃ ９．２９％、Ｈ ２．９７％、Ｎ ３．６１％
蛍光Ｘ線分析
実測値：Ｐ ６．００、Ｎａ ８．５４、Ｐｔ １．７３
計算値：Ｐ ６．００、Ｎａ ８．００、Ｐｔ ２．００【０２３１】
【化６５】
0005553275.tif 000066
【０２３２】
［実施例２−３：Ｐｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２の合成］
下記化学式１４に示すスキームにより、本発明の三核アニオン錯体であるＰｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２を合成した。【０２３３】
【化６６】
0005553275.tif 000067
【０２３４】
ＡｇＮＯ３（０．１０ｇ、０．６ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ５ｍＬに溶かし、これに上述した合成例２−４の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６（０．４１ｇ、０．３ｍｍｏｌ）を溶かした７．５ｍＬ水溶液、およびＫ２ＰｔＣｌ４（０．０６ｇ、０．１５ｍｍｏｌ）の７．５ｍＬ水溶液を加え、５５℃の恒温槽で三晩撹拌した。溶液を濾過してＡｇＣｌを除去し、濾液をエバポレーターで減圧濃縮し、これにメタノールを加えて、黄色粉末を得た。析出粉末をＨ２Ｏおよびメタノールで再沈殿させて、目的生成物を得た（収量 ３３７ｍｇ、収率 ３９％）。【０２３５】
元素分析 Ｃ２４Ｈ９４Ｎ４Ｎａ１４Ｏ７３Ｐ１２Ｐｔ３
実測値：Ｃ ９．７７、Ｈ ２．８７、Ｎ １．４５
計算値：Ｃ ９．９９、Ｈ ３．２８、Ｎ １．９４【０２３６】
【化６７】
0005553275.tif 000068
【０２３７】
［実施例２−４：２Ｐｔ（ｄａｃｈ）２−ＰＰの合成］
下記化学式１５に示すスキームにより、本発明の二核アニオン錯体である２Ｐｔ（ｄａｃｈ）２−ＰＰを合成した。【０２３８】
【化６８】
0005553275.tif 000069
【０２３９】
Ａｇ２ＳＯ４ ３１．５ｍｇ（０．０９８ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ４ｍＬに懸濁し、これに上述した合成例２−３の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）Ｉ２ ５７ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）を溶かした１ｍＬのジメチルアセトアミド溶液を加え、遮光して４時間撹拌した。濾過してＡｇＩを取り除いた溶液に、Ｂａ（ＯＨ）２・８Ｈ２Ｏ ３１．５ｍｇ（０．０９８ｍｍｏｌ）を加え、３０分間撹拌した。濾過してＢａＳＯ４を除いた溶液に、上述した合成例２−５の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＰＰ ５４ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）を加え、１日撹拌した。濾液をエバポレーターで濃縮し、暗褐色粉末を得た。析出した粉末を、Ｈ２Ｏおよびアセトンで再沈殿させて、目的生成物を得た（収量 ３４ｍｇ、収率 ４０％）。【０２４０】
元素分析 Ｃ１２Ｈ２８Ｎ４Ｏ７Ｐ２Ｐｔ２・３Ｈ２Ｏ
実測値：Ｃ １６．７１％、Ｈ ４．１２％、Ｎ ６．５９％
計算値：Ｃ １７．０１％、Ｈ ４．０２％、Ｎ ６．６１％
［実施例２−５：（Ｐｔ（ｄａｃｈ）・Ｐｔ（ＮＨ３）２）−ＩＰ６の合成］
下記化学式１６に示すスキームにより、本発明の二核アニオン錯体である（Ｐｔ（ｄａｃｈ）・Ｐｔ（ＮＨ３）２）−ＩＰ６を合成した。【０２４１】
【化６９】
0005553275.tif 000070
【０２４２】
ＡｇＮＯ３（０．１７ｇ、１．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ２０ｍＬに溶解し、上述した合成例２−１の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｉ２（０．２４ｇ、０．５ｍｍｏＬ）を溶かした２．５ｍＬのジメチルアセトアミド溶液を加えて、遮光し一晩撹拌した。溶液を濾過してＡｇＩを除去し、上述した合成例２−４の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６（０．５８ｇ、０．５ｍｍｏｌ）を含む水溶液 ２０ｍＬを加え、３日間撹拌した。濾液をエバポレーターで濃縮し、メタノールを加えて、目的生成物を茶色粉末として得た（収量 ０．３２ｇ、収率 ４１％）。【０２４３】
元素分析 Ｃ１８Ｈ６８Ｎ４Ｎａ４Ｏ３９Ｐ６Ｐｔ２（（Ｐｔ（ｄａｃｈ）・Ｐｔ（ＮＨ３）２）ＩＰ６・４Ｎａ・４Ｈ・１５Ｈ２Ｏ）
計算値：Ｃ １０．４５％、Ｈ ３．６４％、Ｎ ３．７５％
実測値：Ｃ １０．３０％、Ｈ ３．３６％、Ｎ ３．３７％
［実施例２−６：（Ｐｔ（ｄａｃｈ））２−ＩＰ６の合成］
下記化学式１７に示すスキームにより、本発明の二核アニオン錯体である（Ｐｔ（ｄａｃｈ））２−ＩＰ６を合成した。【０２４４】
【化７０】
0005553275.tif 000071
【０２４５】
ＡｇＮＯ３（０．１７ｇ、１．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ ２０ｍＬに溶解し、上述した合成例２−１の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｉ２（０．２４ｇ、０．５ｍｍｏＬ）を溶かした２．５ｍＬのジメチルアセトアミド溶液を加えて、遮光し一晩撹拌した。溶液を濾過してＡｇＩを除去し、上述した合成例２−４の手法により合成したｃｉｓ−Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６（０．５８ｇ、０．５ｍｍｏｌ）を含む水溶液 ２０ｍＬを加え、３日間撹拌した。濾液をエバポレーターで濃縮し、メタノールを加えて、目的生成物を茶色粉末として得た（収量 ０．３５ｇ、収率 ４１％）。【０２４６】
元素分析 Ｃ１８Ｈ６４Ｎ４Ｎａ８Ｏ３９Ｐ６Ｐｔ２（（Ｐｔ（ｄａｃｈ）２）ＩＰ６・８Ｎａ・１５Ｈ２Ｏ）
計算値：Ｃ １２．５６％、Ｈ ３．７５％、Ｎ ３．２６％
実測値：Ｃ １２．６７％、Ｈ ３．７４％、Ｎ ３．１０％【０２４７】
【化７１】
0005553275.tif 000072
【０２４８】
［ヒト培養がん細胞パネルを用いた抗がん性評価］
上記の実施例で合成したいくつかの錯体（カチオン錯体：実施例１−１、１−２、１−３、１−４、１−５、１−７、１−９、１−１０、１−１１、および１−１３；アニオン錯体：実施例２−１〜２−４）について、財団法人癌研究会・癌化学療法センターによるヒト培養がん細胞パネル（ＨＣＣパネル）により、抗がん性を評価した。ＨＣＣパネルを用いた抗がん性評価は、複数の細胞株での薬剤感受性試験とデータベースプログラムによる解析手法とを組み合わせたものである。本実施例では、具体的に、肺がん７系、胃がん６系、大腸がん５系、卵巣がん５系、脳腫瘍６系、乳がん５系、腎がん２系、前立腺がん２系、およびメラノーマ１系の計３９系を１つのパネルとして扱い、in vitro薬剤感受性試験を行ない、その薬剤に対する感受性パターン（フィンガープリント）を得た。このようにして得られたフィンガープリントは、個々のがん細胞に対するサンプル物質の有効濃度偏差を視覚的に表現したものであり、サンプルに対するそれぞれのがん細胞の感受性を一目で把握することが可能である。そして、このフィンガープリントをデータベース内のデータと比較することで、既存の抗がん剤の作用様式との同否を確認することが可能である。【０２４９】
なお、それぞれのがん細胞に対するサンプル物質の感受性の測定は、以下の手法により行なわれた（文部科学省がん特定領域研究・統合がん化学療法基盤情報支援班のウェブサイト（http://gantoku-shien.jfcr.or.jp/panel.html）より引用（出願日に当該情報の存在を確認した））。【０２５０】
［方法］
がん細胞を９６ウェルプレートにまき込み，翌日サンプル溶液を添加、２日間培養後、細胞増殖をスルホローダミンＢによる比色定量で測定する。測定したがん細胞株３９系の平均薬剤有効濃度に対する個々のがん細胞株の有効濃度偏差を計算し、フィンガープリントとして表示する。【０２５１】
［化合物の評価］
サンプルのフィンガープリントを、これまで測定しデータベース化した約７０種類の標準抗がん剤のフィンガープリントと比較することにより、サンプルの作用機作の推定あるいは作用機作の新規性の評価を行う。【０２５２】
図１に、実施例１−５で合成したＰｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２についてのフィンガープリントを示す。図１に示すように、フィンガープリントには３つのグラフが含まれている。この３つのグラフは、左から、ＧＩ５０（コントロールと比較して細胞増殖を５０％に抑制する濃度）、ＴＧＩ（ゼロ時の細胞数と同じ細胞数に増殖を抑制する濃度（見かけ上細胞数の増減がない濃度））、ＬＣ５０（ゼロ時の細胞数の５０％まで細胞数を減少させる濃度（殺細胞効果の指標となる））のそれぞれの常用対数（ｌｏｇ１０）値を表す。なお、「ゼロ時の細胞数」とは、薬剤サンプルを投与する直前の細胞数を意味する。そして、個々のグラフにおいて、縦軸は３９系の細胞株に対応し、横軸は３９系の細胞株に対するそれぞれの指標の値の平均値を原点として、当該平均値よりも大きい値を示す場合は正の側に、小さい値を示す場合は負の側にグラフが伸びている。なお、このがん細胞パネルを用いて得られたＩＣ５０値を表１〜表２に示す。このＩＣ５０値は、１００μＭから０．０１μＭまでの５個の濃度における細胞生存率（＝薬剤処置後の細胞数／薬剤未処置の細胞数）を濃度（常用対数値）に対してプロットした図から、細胞生存率が５０％のときの薬剤濃度として求められる値である。【０２５３】
ここで、図１に示すＰｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２についてのフィンガープリントのうち、「ＧＩ５０」のグラフを、公知の白金錯体抗がん剤であるシスプラチン、カルボプラチンおよびオキサリプラチンの「ＧＩ５０」のグラフと並べて図２に示す。一般に、フィンガープリントが類似のプロファイルを示す複数の抗がん剤の作用様式は類似していることが推定される。かような観点から図２を見ると、Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２のフィンガープリントのプロファイルは３つの公知の抗がん剤のいずれのプロファイルとも類似していない。よって、Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２は、これらの公知の抗がん剤とは異なる作用様式によって抗がん性を発揮していることが示唆される。なお、上記で合成した他のカチオン錯体およびアニオン錯体はいずれも、上述した３つの公知の白金錯体抗がん剤とは異なるフィンガープリントプロファイルを示した。【０２５４】
このＨＣＣパネルによる評価データベースには、既知の抗がん剤との作用様式の類似性をより客観的に評価するための「ＣＯＭＰＡＲＥプログラム」という機能も含まれている。このＣＯＭＰＡＲＥプログラムは、２つの薬剤間で統計学的相関性を検定するもので、サンプル薬剤のフィンガープリントを入力すると、過去に蓄積された標準薬剤のデータ中からそのサンプル薬剤に類似したフィンガープリントを有する薬剤が類似度の高い順にリストアップされる。この際、類似度を評価する目的で、サンプルに対して相関係数（ｒ値）が算出されるが、このｒ値が１に近づくほど、そのサンプル薬剤は既存の抗がん剤と作用様式の点で類似していることになる。ここで、上記で合成したそれぞれの錯体についてＣＯＭＰＡＲＥプログラムによりリストアップされたもののうち、ｒ値が最も大きかったものについて、そのｒ値を下記の表１〜２に示す。【０２５５】
［がん関連酵素の阻害アッセイ］
上記の実施例で合成したいくつかの錯体（カチオン錯体：実施例１−１、１−２、１−３、１−４、１−５、１−７、１−９、１−１０、１−１１、および１−１３；アニオン錯体：実施例２−１〜２−４）について、がん関連酵素に対する阻害活性を調べた。具体的には、プロテアソーム、テロメラーゼ、ファルネシルトランスフェラーゼ（ＦＰＴａｓｅ）、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）、プロテインキナーゼのそれぞれに対する阻害活性を評価した。結果を下記の表１〜２に示す。【０２５６】
なお、それぞれの酵素に対する阻害活性の測定は、以下の手法により行なわれた（文部科学省がん特定領域研究・統合がん化学療法基盤情報支援班のウェブサイト（http://gantoku-shien.jfcr.or.jp/panel.html）より引用（出願日に当該情報の存在を確認した））。【０２５７】
［プロテアソーム阻害活性の検定］
［方法］
第１ステップとして、２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する阻害活性を調べ、有意な阻害活性が認められた検体について第２ステップの検定を行う。第２ステップではカスパーゼ様及びトリプシン様活性、さらに他のプロテアーゼ（αキモトリプシン、カテプシンＢ）に対する阻害活性を測定し、検体の阻害活性の選択性を評価する。阻害活性の陽性対照としては、既知のプロテアソーム阻害剤のＭＧ１３２とｃｌａｓｔｏ−Ｌａｃｔａｃｙｓｔｉｎ β−ｌａｃｔｏｎｅ（Ｌａｃｔａｃｙｓｔｉｎ活性化体）を用いる。実際の反応は、２０Ｓプロテアソームに１０μＭの濃度で検体を添加し、３０℃、１０分間保温後基質として２０Ｓプロテアソーム切断配列を含む蛍光標識ペプチドを加え、３０℃、１時間反応させる。このとき遊離した蛍光物質（ＡＭＣ）を定量することで酵素活性を測定する。【０２５８】
［活性の評価］
検体未処理対照群をもとに各活性の阻害の有無を検討する。有意な阻害活性を示した検体については、段階的な希釈系列を作って５０％阻害濃度（ＩＣ５０）を決定する（注：これにより算出されたＩＣ５０値を表１〜２に示す。なお、阻害活性を示さなかったものは表１〜２において「−」で示されている）。【０２５９】
［テロメラーゼ阻害活性の検定］
［方法］
ヒト白血病Ｕ９３７細胞の抽出液を酵素源とする。これを、テロメラーゼの基質となるオリゴヌクレオチドおよび検体化合物を含む酵素反応液中に添加し、２０℃で３０分酵素反応を行う。氷上で反応停止後、テロメア伸長産物をＰＣＲ増幅する（ＰＣＲは定量条件下で実施する。反応液には非テロメアＤＮＡ断片が予め添加されており、内部標準としてこれも同時に増幅させる）。反応液をポリアクリルアミドゲルにて電気泳動した後、ＣＹＢＲ Ｇｒｅｅｎ染色したＤＮＡをデンシトグラフィーにて定量解析する。阻害活性の陽性対照には、テロメラーゼ阻害剤ＭＳＴ−３１２を用いる。【０２６０】
［活性の評価］
検体は最終濃度１０μＭになるように添加し、阻害活性を測定する。この濃度で５０％以上阻害活性を示し、かつＰＣＲに対する非特異的阻害活性が４０％未満であった検体については、１０μＭから４段階の１０倍希釈系列を作り、再度阻害活性を測定する（注：これにより算出されたＩＣ５０値を表１〜２に示す。なお、阻害活性を示さなかったものは表１〜２において「−」で示されている）。【０２６１】
［ファルネシルトランスフェラーゼ（ＦＰＴａｓｅ）阻害活性の検定］
［方法］
ＦＰＴａｓｅ：ヒト扁平上皮がんＡ４３１細胞の粗精製ＦＰＴａｓｅを酵素源とし、ＧＳＴ−Ｈ−Ｒａｓ蛋白質、［３Ｈ］−ＦＰＰを基質とした酵素反応液に、サンプルを添加し、３７℃で１時間酵素反応を行う。３０％ＴＣＡと１％ＳＤＳを含むメタノール溶液を加えることにより反応を停止させ、氷上で１時間静置する。［３Ｈ］−ＦＰＰの結合したＧＳＴ−Ｈ−Ｒａｓを含む酸不溶性画分をガラス繊維フィルターにトラップし、６％ＴＣＡで洗浄する。フィルターを乾燥後、酸不溶性画分に含まれる放射活性を液体シンチレーションカウンターにより測定し、ＦＰＴａｓｅ活性とする。ポジティブ陽性対照にはＦＴＩ−２７６を用いる。【０２６２】
［活性の評価］
ＦＰＴａｓｅのアッセイ系において、サンプルは最終濃度１０μＭになるように添加し、阻害活性を測定する。この濃度で、７０％以上阻害活性を示したサンプルについては、１０μＭから５段階の１０倍希釈系列を作り、再度阻害活性を測定する（注：これにより算出されたＩＣ５０値を表１〜２に示す。なお、阻害活性を示さなかったものは表１〜２において「−」で示されている）。【０２６３】
［ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）阻害活性の検定］
［方法］
組換えヒトＨＤＡＣ１（クラスＩ）を用いてサンプル化合物の酵素阻害活性の有無を検定する。実際の反応は、精製したヒトＨＤＡＣ１に基質としてアセチル化した蛍光標識ペプチドを加え、３７℃で３０分間反応させる。その後トリプシンを添加し、このとき遊離した蛍光物質（アミノメチルクマリン）を定量することで酵素活性を測定する。阻害活性の陽性対照としてはトリコスタチンＡを用いる。【０２６４】
［活性の評価］
検体はまず最終濃度１００μＭで検定し、阻害活性の認められたものについては段階希釈系列を作り、５０％阻害濃度を求める（注：これにより算出されたＩＣ５０値を表１〜２に示す。なお、阻害活性を示さなかったものは表１〜２において「−」で示されている）。【０２６５】
［プロテインキナーゼ阻害の検定（Ｉ）］
ここでは簡便なin vitroの自己リン酸化反応により、ＥＧＦレセプター（実験系１）とＶＥＧＦレセプター（Ｆｌｔ−１）（実験系２）のチロシンキナーゼの阻害活性を調べる。【０２６６】
［方法］
実験系１：
Ａ４３１細胞を蔗糖バッファーで破砕し、除核後、超遠心により膜画分を集め、酵素液とする。これに、検体、ＥＧＦを加え、２５℃、３０分間保温後、ＡＴＰを加えて０℃、１５分間反応する。反応停止後、リン酸化されたレセプターをウエスタンブロットにより解析する。
実験系２：
精製したＶＥＧＦレセプターを酵素液とする。これに検体、ＡＴＰ加え３０℃、２０分間反応する。反応停止後、リン酸化されたレセプターをウエスタンブロットにより解析する。【０２６７】
［活性の評価］
検体は最終濃度１０μＭになるように加え、リン酸化阻害の有無を判定する。阻害活性のあった検体について、３段階以上の１０倍希釈系列を作り再度試験を行ない、１μＭ以下の濃度で５０％以上阻害したものを有効と判定する。【０２６８】
［プロテインキナーゼ阻害の検定（ＩＩ）］
ここでは細胞を血小板由来増殖因子(platelet-derived growth factor, PDGF)刺激して、活性化されるＰＤＧＦレセプターチロシンキナーゼおよび主要な細胞内シグナル伝達経路（PI3 kinase-AKT pathway， classical MAP kinase pathway，PLC-PKC pathway）に対する検体の阻害効果を評価する。【０２６９】
［方法］
ＮＲＫ細胞を９６ウェルプレートにまき込み、３日間培養後、サンプル溶液を添加、３時間処理した後にＰＤＧＦで刺激する。電気泳動用サンプルを調製し、リン酸化されたシグナル伝達分子（AKT，ERK，PKD，PLCγ1，S6 ribosomal protein）及びphosphotyrosineに対する抗体によるウェスタンブロットを行い、ＰＤＧＦレセプターからの細胞内シグナル伝達に対する影響を評価する。【０２７０】
［活性の評価］
検体は最終濃度１、１０μＭになるように加え、阻害の有無と阻害パターンを判定する（注：この阻害パターンを表１〜２に示す。なお、阻害活性を示さなかったものは表１において「−」で示されている）。【０２７１】
【表１−１】
0005553275.tif 000073
【０２７２】
【表１−２】
0005553275.tif 000074
【０２７３】
【表１−３】
0005553275.tif 000075
【０２７４】
【表２】
0005553275.tif 000076
【０２７５】
表１および表２に示すＩＣ５０の結果から、本発明の錯体はいずれも、３９系のがん細胞株に対するＩＣ５０値の平均値として、極めて低い値を示すことがわかる。ここで、慣用されているプラチナ製剤であるシスプラチンについて同様の手法により算出したＩＣ５０値は８μＭであった。本発明の多くの錯体のＩＣ５０値は、このシスプラチンのＩＣ５０値を大幅に下回っていることから、本発明の錯体は、高活性の新規な抗がん剤としての用途が期待される。【０２７６】
また、表１および表２に示すｒ値（最大値）の結果から、本発明の錯体ではｒ値がせいぜい０．７強程度であり、既存の抗がん剤との作用様式の観点からの類似性は認められなかったことがわかる。このことから、本発明の錯体は既存の抗がん剤とは異なる作用様式に基づいて抗がん作用を発揮しているものと考えられる。したがって、本発明の錯体は、既存の抗がん剤が効かない、いわゆる「薬剤耐性がん」に対しても有効な抗がん剤として期待される。特に、本発明のカチオン錯体ではほぼ半数の実施例でｒ値が０．５を下回っており、薬剤耐性がんの治療薬として非常に有望である。【０２７７】
さらに、表１および表２に示すように、本発明の錯体では、そのすべてにおいて、プロテアソームの阻害作用が認められた。プロテアソームは，ポリユビキチン化された細胞内タンパク質を選択的に分解する酵素であり、細胞周期やアポトーシスを制御するタンパク質の分解において中心的な役割を果たしている。このため、本発明の錯体が抗がん性を発揮するメカニズムの少なくとも一部には、このプロテアソーム阻害作用が関与しているものと考えられる。また、本発明の錯体はこれ以外にも、テロメラーゼ、ファルネシルトランスフェラーゼ、ヒストンデアセチラーゼ、プロテインキナーゼなどの各種のがん関連酵素の１つまたは２つ以上を阻害するものがほとんどである。このことから、本発明の錯体の抗がん性は、上述したプロテアソームの阻害作用のみならず、他の酵素に対する阻害作用とも相俟って、総合的な作用として発揮されているものと考えられる。【０２７８】
［腎毒性の評価］
上記の実施例で合成したいくつかの錯体について、以下の手法により、腎毒性を評価した。なお、コントロールとしてはシスプラチンを用いた。【０２７９】
６週齢ＩＣＲ系雄性マウス５匹を一群として、投与前０時間と薬物静脈投与７２時間後に採血し、腎機能の指標であるクレアチニンおよびＢＵＮの値を調べた。なお、採血１６時間前に絶食させ、クレアチニンおよびＢＵＮの測定にはｉＳｔａｔを用いた。また、投与薬物量は各薬物同モルとした。評価した薬物の種類とその投与量は以下のとおりである：
Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）（実施例１−５）：２８．５ｍｇ／ｋｇ
（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））−ＩＰ６（実施例２−２）：５３ｍｇ／ｋｇ
Ｐｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２（実施例２−３）：９４ｍｇ／ｋｇ
シスプラチン：１０ｍｇ／ｋｇ。【０２８０】
Ｐｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）（実施例１−５）、（Ｐｔ（ＮＨ３）２・Ｐｔ（ｄａｃｈ））−ＩＰ６（実施例２−２）、Ｐｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２（実施例２−３）、およびシスプラチンの腎毒性評価の結果を、図３〜図６にそれぞれ示す。【０２８１】
図６に示すように、シスプラチン投与７２時間後には、投与前と比べて、ＢＵＮ値は約２倍に、クレアチニン値は約３．５倍にそれぞれ上昇しており、腎機能が障害を受けていることがわかる。一方、図３〜図５に示すように、本発明の錯体の場合には、投与７２時間後にもＢＵＮ値やクレアチニン値の有意な上昇は認められなかった。【０２８２】
同様に、６週齢雄性ＩＣＲマウス（各群について、n=3〜5）を用いて、本発明の錯体の腎毒性を評価した。具体的には、まずマウスを絶食させ、１６時間後、頚骨後ろに位置する静脈からアニマルランセットを用いて採血を行い、i-STAT 1 AnalyzerとカートリッジCHEM8+を用い、血液中成分(ナトリウムNa、カリウムK、イオン化カルシウムiCa、総二酸化炭素tCO2、グルコースGlc、血液尿素窒素BUN、クレアチニンCrea、ヘマトクリットHct、ヘモグロビンHb)の値を測定した。その後、シスプラチン 33 μmol/kg、Pt(Pt(dach)-IP6)233 μmol/kgを尾静脈より投与した。その56時間後、絶食を開始し、さらに16時間後、同様の方法で採血を行い、血中成分を測定した。【０２８３】
図７は、各サンプル投与群について測定された血中グルコース値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。図７に示すように、コントロールでは血中グルコースレベル（Glc）が減少した。これは、ストレスが原因と考えられる。また、Pt(Pt(dach)-IP6)2、(Pt(dach)・Pt(NH3)2)-IP6ではGlcの減少が見られず、コントロールと有意差１％が観察された。一方、(Pt(dach)・Pt(NH3)2)-IP6、(Pt(dach))2-IP6ではGlcの減少が見られ、コントロールと有意差が観察されなかった。【０２８４】
図８は、各サンプル投与群について測定された血中BUN値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。また、図９は、各サンプル投与群について測定された血中Crea値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。図８および図９に示すように、シスプラチンでは腎機能マーカーとなるBUN、Creaの上昇が見られたが、本発明の錯体ではこのようなBUNやCreaの上昇は観察されなかった。これは、本発明の錯体が骨へ集積して腎への集積が軽減したことや、水溶性が高く腎排泄が促進されたことなどが要因であると考えられる。なお、BUNの測定結果において、Pt(Pt(dach)-IP6)2、(Pt(dach))2-IP6では減少傾向が見られた。これらの錯体は特に細胞増殖抑制効果が強いため、白金抗癌剤の副作用の１つである食欲減退が他の錯体と比較して強いことが推測され、その結果としてBUNの減少が生じたと考えられる。【０２８５】
図１０は、各サンプル投与群について測定された血中ヘマトクリット値(Hct)値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。また、図１１は、各サンプル投与群について測定された血中ヘモグロビン(Hb)値の平均値±標準偏差（相対値）を示すグラフである。図１０および図１１に示すように、HctおよびHbの測定結果において、コントロールと錯体との間で有意な差は観察されなかった。しかしながら、Hctでは、Pt(Pt(dach)-IP6)2を除き、減少傾向が見られた。本発明の錯体は骨への集積が期待され、骨髄への影響も予想される。【０２８６】
以上の通り、測定したパラメータでは、Glcを除き、Pt(Pt(dach)-IP6)2、(Pt(NH3)2・Pt(dach))-IP6、(Pt(dach)・Pt(NH3)2)-IP6、(Pt(dach))2-IP6の間で有意な差は見られなかった。これらの本発明の錯体はin vitroでの細胞増殖抑制作用やヒドロキシアパタイト(HAP)への吸着能に大きな差はないことから、生体への影響についても差は見られなかったと考えられる。【０２８７】
以上のことから、本発明の錯体は、カチオン錯体およびアニオン錯体ともに、白金等の貴金属を含有しているにもかかわらず腎機能に障害を及ぼす虞は非常に小さい。よって、副作用が極めて低減された抗がん剤の有望な候補となりうる。【０２８８】
［ヒドロキシアパタイト（ＨＡＰ）への吸着性の評価］
実施例２−１〜２−２および２−５で合成した４種のアニオン錯体について、ヒドロキシアパタイト（ＨＡＰ；Ｃａ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２）への吸着性を評価した。なお、ＨＡＰは、ヒトの歯や骨を構成する主要成分である。【０２８９】
この評価は、単分子層吸着理論であるＬａｎｇｍｕｉｒ理論に従って行なった。ここではまず、Ｌａｎｇｍｕｉｒ理論について簡単に説明する。【０２９０】
吸着される物質と吸着剤との間に単分子層吸着が起こっているとき、溶液中に残存している化合物の濃度と吸着量との間には直線関係がみられ、単分子層平衡吸着反応が進行していることを示す。単分子層吸着が起こっているとき、下記数式（１）のＬａｎｇｍｕｉｒの単分子層吸着式が成立することが知られている。【０２９１】
【数１】
0005553275.tif 000077
【０２９２】
数式（１）において、Ｗは吸着剤単位重量当たりに吸着した溶質の質量を表し、Ｗｓは飽和吸着量を表し、ａは吸着平衡定数を表し、Ｃは溶質の平衡濃度を表す。ここで、数式（１）を変形すると、下記数式（２）が導かれる。【０２９３】
【数２】
0005553275.tif 000078
【０２９４】
この数式（２）に基づき、横軸に１／Ｃをプロットし、縦軸に１／Ｗをプロットして得られるＬａｎｇｍｕｉｒの単分子層吸着式の直線の傾き（１／ａＷｓ）とｙ切片（１／Ｗｓ）のそれぞれの値から，単分子層吸着状態における吸着平衡定数ａ、および、飽和吸着量Ｗｓが算出される。【０２９５】
［（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６のＨＡＰ吸着性の評価］
上述したＬａｎｇｍｕｉｒ理論に従って、上記の実施例２−１で合成した（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６のＨＡＰに対する吸着性を評価した。具体的な手法は以下のとおりである。【０２９６】
ＨＡＰ ５ｍｇに５ｍＭ ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．５）を加え、３７℃で３０分間インキュベートした。そこに（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６の同緩衝液の溶液を、１、２、３または４ｍＭの錯体濃度で全量が５．０ｍＬになるようにそれぞれ添加して、サンプルを調製した。これらを１．５時間インキュベートし、遠心によりＨＡＰと溶液とに分離した。次いで、回収されたＨＡＰの３１Ｐ−ＮＭＲを測定し、それぞれの錯体濃度における（Ｐｔ（ＮＨ３）２）２−ＩＰ６のＨＡＰへの吸着量を求めた。得られた結果に基づき、溶液中に残存している化合物の濃度Ｃ（ｍＭ）、および、ＨＡＰ １ｍｇ当たりに吸着している化合物のモル数Ｗ（μｍｏｌ／ｍｇ）をそれぞれ算出し、上記数式（２）によりデータをプロットして、グラフを作成した。そしてこのグラフの直線の傾きおよびｙ切片の値から、吸着平衡定数ａ、および飽和吸着量Ｗｓ２を算出した。得られた結果を下記の表３に示す。なお、表３には、公知の白金錯体抗がん剤であるシスプラチンおよびカルボプラチンについて同様の評価を行なった結果も併せて記載されている。【０２９７】
【表３】
0005553275.tif 000079
【０２９８】
表３に示す結果から、本発明のアニオン錯体はいずれも、シスプラチンやカルボプラチンと比較してより大きい吸着平衡定数ａを示すことがわかる。これは、本発明のアニオン錯体がＨＡＰに対して非常に高い親和性を有することを示している。上述したように、ＨＡＰはヒトの歯や骨の主要構成成分であることから、本発明のアニオン錯体のうちＩＰ６構造を有するものは、それ単独で、またはＨＡＰと複合化されて、骨がん等の骨関連疾患に罹患した細胞への標的化が可能な薬物送達システム（ＤＤＳ）製剤として用いられうる。【０２９９】
［in vivoにおける抗がん効果の評価（カチオン錯体）］
本発明のカチオン錯体のin vivoにおける抗がん効果を検討するために、以下に詳述するように、ヌードマウスBALB/c Slc-nu/nuを用い、サンプルとして実施例１−５で合成したＰｔ（５−ＭＰ）（ＡｔＣ３）Ｃｌ２のin vivoにおける抗がん活性を評価した。【０３００】
ヒト前立腺がん由来細胞DU-145の継代実験
ヒト前立腺がん由来細胞DU-145を用いて胆がんマウスを作製してin vivoにおけるカチオン錯体の抗がん活性の評価を行うために、DU-145の培養実験を行った。下記に、継代実験の操作手順を示す。【０３０１】
CO2インキュベータの用意
CO2ボンベをインキュベータに接続し、5%、37℃に調節した。インキュベータ内部には、滅菌済蒸留水に消毒剤ヒビテンを加えたもの1000 mlを入れたバットを設置した。【０３０２】
クリーンベンチの用意
クリーンベンチの殺菌灯を消し、70%エタノールを手に吹き付け、エタノールを染み込ませたキムワイプでベンチ内を拭き、殺菌した。【０３０３】
培地の作成
820 mlのMilliQ水にRPMI-1640培地10.4 gを加え撹拌した。そこに、ペニシリン-ストレプトマイシン混合溶液をペニシリン100 units/μl、ストレプトマイシン100 mg/μlになるように加えた。さらに、NaHCO32.0 gとFBS100 mlを加え撹拌後、全量が1000 mlになるよう滅菌蒸留水を加えた。その後、クリーンベンチ内で滅菌ろ過し、以下の培養実験の培地として使用した。【０３０４】
PBSの作成
滅菌蒸留水1000 mlにDulbecco's Phosphate Buffered Saline9.6 gを加えて撹拌し、全て溶解後、120℃、20分で滅菌した。【０３０５】
細胞培養と継代
サンプル容器に凍結保存していたヒト前立腺がん由来細胞DU-145を37℃で急速に溶解し、クリーンベンチ内で、25 mlの培地を入れたディッシュに移した。2日後、培地を除去し、10 mlのPBSで洗浄後、5倍希釈した0.5%-Trypsin/5.3 mM-EDTA溶液 5 mlを加え、37℃で10分間インキュベートした。細胞が全て剥がれたのを確認後、培地5 mlを加え、継代を行った。2日後、同様の操作を行った。【０３０６】
細胞数の計測
計数板にトリパンブルーで染色した細胞浮遊液を乗せ、上からカバーガラスをかけた。光学顕微鏡にて計数板の計8か所のカウンター部に存在する細胞数を数え、1か所に存在する平均細胞数を算出し、希釈前の細胞浮遊液中の細胞数を計算した。【０３０７】
細胞浮遊液の調製とインジェクション
培地100μl当たり8.3×106 個の細胞数になるように細胞浮遊液を調製した。調製済みの細胞浮遊液を1匹当たり100μl、マウスの右肩付近の皮下にインジェクションした。【０３０８】
サンプル投与と腫瘍サイズの測定
マウスに腫瘍をインジェクションした日から20日後を実験開始0日目とし、0、7、14日目に蒸留水(コントロール)またはPt(5-MP)(AtC3)Cl2を投与した。各サンプル（n=5）は8.25 mmol/kgで投与した。0日目、1日目、3日目、7日目、8日目、11日目、14日目、15日目、18日目、20日目に体重（マウス体積）、腫瘍サイズを測定した。腫瘍の大きさはノギスを用いて計測し、A×B2×0.52 (A=腫瘍長さ、B=腫瘍幅；単位はすべてmmである)により得られる腫瘍体積の、薬剤投与前のマウス体積に対する百分率として腫瘍体積比を算出した。【０３０９】
図１２は、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１２に示すように、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2を8.25 mmol/kgの用量で週１回投与すると、コントロール（蒸留水）と比較して腫瘍細胞の増殖を抑制する傾向が見られた。ただし，実験開始後20日においても有意差は見られていない。なお、上記でマウスの腫瘍体積比を算出したそれぞれのタイミングで、胆がんマウスの体重比の値（0日目の体重を１としたときのマウス体重の相対値）も算出した。図１３は、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2を投与した胆がんマウスの平均体重比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１３に示すように、マウスの体重比の平均値に差は見られなかったことから、Pt(5-MP)(AtC3)Cl2投与による副作用の小ささが示された。【０３１０】
続いて、蒸留水(コントロール)、シスプラチン、およびPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2をそれぞれサンプルとして用い、上記と同様の実験を行った。【０３１１】
図１４は、シスプラチンまたはPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１４に示すように、Pd(5-MP)(AtC3)(NO3)2を8.25 mmol/kgの用量で週１回投与すると、コントロール（蒸留水）と比較して腫瘍細胞の増殖を抑制する傾向が見られ、その程度はシスプラチンと同程度であった。ただし，実験開始後20日においても有意差は見られていない。また、図１５は、シスプラチンまたはPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2を投与した胆がんマウスの平均体重比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１５に示すように、マウスの体重比の平均値に差は見られなかったことから、Pd錯体であるPd(5-MP)(AtC3)(NO3)2投与についても、Pt錯体と同様に副作用が小さいことが示された。【０３１２】
［in vivoにおける抗がん効果の評価（アニオン錯体）］
本発明のアニオン錯体のin vivoにおける抗がん効果を検討するために、サンプルとして実施例２−３で合成したＰｔ（Ｐｔ（ｄａｃｈ）−ＩＰ６）２のin vivoにおける抗がん活性を評価した。なお、アニオン錯体の実験プロトコールは以下の通りであるが、記載のない事項については本発明のカチオン錯体について上述したのと同様の手法を採用した。【０３１３】
0日目
マウス搬入：BALB/c slc-nu/nu 雄 4週齢
細胞植え付け：DU-145 3.8×106 cells/匹を右肩に皮下投与
24日目
薬剤投与(静脈内投与)
シスプラチン 17μmol/kg投与群  n=6
コントロール(蒸留水投与)群  n=5
Pt(Pt(dach)-IP6)217μmol/kg投与群  n=4
42日目
薬剤投与(静脈内投与)
Pt(Pt(dach)-IP6)217μmol/kg投与群に17μmol/kg再投与（シスプラチン投与群およびコントロール群には再投与せず）
図１６は、シスプラチンまたはPt(Pt(dach)-IP6)2を投与した胆がんマウスの平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１６に示すように、シスプラチン 17μmol/kg 1回投与群はコントロールとそれほど違いは見られないのに対し、Pt(Pt(dach)-IP6)217μmol/kg 2回投与群はDU-145前立腺癌の増殖を抑制する傾向が見られた。なお、シスプラチン投与群では初期の体重減少が大きかったことから、2回投与による死亡を回避する目的で2回投与を行わなかった。【０３１４】
［ラット骨転移モデルを用いたin vivo評価］
骨転移モデルラット作製の確認は，癌細胞が移植された左足脛骨が移植されてない右足脛骨と比較してn-1日（n-1=17, 21）後に骨表面が粗くなり，癌細胞が増殖し、骨代謝が活発化していることから確認した。【０３１５】
癌細胞の移植後n日（n=18, 22）目に、Pt(Pt(dach)-IP6)2、またはシスプラチンを投与し、投与前後における腫瘍サイズ、足刺激への反応性、体重の変動から、それぞれ、腫瘍増殖阻害効果、疼痛緩和効果、副作用を評価した。各種評価法は、後述するように、腫瘍サイズについてはノギスを用いて行い、足刺激への反応性はvon frey filamentを用いて行った。【０３１６】
メディウム溶液の作製
約450 mlのMilliQ水にRPMI-1640培地 5.2 mg、NaHCO3 1.0 mg、37°Cに溶かしたFetal Bovine serum (FBS) 50 ml、ペニシリン−ストレプトマイシン混合溶液 (ペニシリン 10000 units/ml, ストレプトマイシン10000μg/ml) 5 mlを加え、撹拌した。その後、クリーンベンチ内で滅菌濾過した。【０３１７】
PBS溶液の作製
1 LのMiliQ水にPhosphate Buffered Saline (PBS) 9.6 gを加え、撹拌後、オートクレーブした。【０３１８】
MRMT-1細胞培養
凍結保存されたMRMT-1細胞を37℃の恒温槽で溶かした。その後、クリーンベンチ内で、作製したメディウム 20 mlをディッシュに加え、そこに、よくピペッティングし、細胞 1 mlを加えた。その後、CO2インキュベータ内で保管した。2日後、継代実験を行った。保管したディッシュをクリーンベンチ内で、PBSで洗浄し、トリプシン 10 mlを加え、CO2インキュベータ内で約20分間置き、細胞をディッシュから剥がした。次に、クリーンベンチ内で、剥がした細胞の半分を捨て、残ったディッシュにメディウム 20 mlを加え、その後、ディッシュをCO2インキュベータ内で保管した。この継代実験を3回行った。【０３１９】
骨転移モデルの作製
7週齢雌性SDラットをネンブタール麻酔下、脛骨近位部が見えるように切り口をいれ、左足膝関節から5 mm遠位の部位に23ゲージの針を用いて、骨髄腔にまで達する穴を開け、ハミルトンシリンジを用い、MRMT-1ラット乳癌細胞(3000 cells/3 μL)を注入した。一方、右足脛骨の対応する部位に穴を開け、擬似的処置として同容量のメディウム3 μLのみを投与した。術後、ボーンワックス(ミツロウ)を用い骨の穴を埋め、傷を縫合した。【０３２０】
骨転移モデル作製確認
手術後、ラットを経時的にX線撮影した。ラットをネンブタール麻酔後、IP(イメージングプレート)を挿入したカセッテに貼り付け、SOFTEX M-6でX線撮影を行い、その後、IPをBAS5000で解析した。【０３２１】
・腫瘍増殖阻害効果、疼痛緩和、副作用の評価
癌細胞をラット脛骨に移植したn日後（n=18, 22）にPt(Pt(dach)-IP6)2m mol/kg、シスプラチン m mol/kg(m = 33, 8.25) を水50μlに溶かしたものを尾静脈より投与した。なお、コントロール群には水100μlを投与した。【０３２２】
疼痛緩和効果を評価するため、von frey filamentを用いた。von frey filament testは機械的アロディニアを測定する代表的な方法である。フィラメントで片足の足底を刺激し、徐々に圧力を加え、ラットが痛感反応を示した圧力を閾値とした。この操作をラット1匹につき、左足、右足の各々5回ずつ交互に間を5分あけて測定（左足測定→5分→右足測定→5分→）×5回/1匹）した。そのメジアン値の左右足比(右足/左足)を算出し、この値を疼痛の指標とした。なお、値の比は投与前の右足の値／左足の値を1として相対的に評価した。【０３２３】
腫瘍サイズはノギスを用いて計測し、腫瘍体積はA×B2×0.52 (A=腫瘍長さ、B=腫瘍幅；単位はすべてmmである)により算出し、サンプル投与1日前の値を１としたときの相対値で評価した。【０３２４】
図１７は、シスプラチン 33μmol/kg 1回投与群およびPt(Pt(dach)-IP6)233μmol/kg 1回投与群の平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。図１７に示すように、シスプラチン 33μmol/kg 1回投与群はコントロールと違いが見られないのに対し、Pt(Pt(dach)-IP6)2 33μmol/kg 1回投与群はMRMT-1乳癌の増殖を抑制する傾向が見られた。【０３２５】
図１８は、腫瘍増殖抑制効果に関して、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の平均腫瘍体積比の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。なお、本実験では、薬剤投与の前日を0日とした（以下同様）。【０３２６】
図１９は、疼痛緩和効果に関して、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の左右足比（平均値）の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。【０３２７】
図２０は、副作用評価に関して、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群(1日目投与)およびPt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群(1, 8日目投与)の体重（平均値）の変化をコントロール群と比較して示すグラフである。【０３２８】
図１８に示す結果（腫瘍増殖抑制効果の評価）から、シスプラチン 8.25μmol/kg 1回投与群はコントロール群よりも劣るように見えるものの、これらの違いは誤差範囲内であった。一方、Pt(Pt(dach)-IP6)2 8.25μmol/kg 2回投与群ではMRMT-1乳癌の増殖を抑制する傾向が見られた。なお、ヌードマウスを用いた評価と同様に、シスプラチン投与群では初期の体重減少が大きかったことから、2回投与による死亡を回避する目的で2回目の投与を行わなかった。これに対し、Pt(Pt(dach)-IP6)2については2回投与でもコントロールとほぼ同じ体重比であったことから（図２０）、Pt(Pt(dach)-IP6)2の副作用は小さいことが示唆された。【０３２９】
また、図１９に示す結果（疼痛緩和効果）について、一般に、骨癌の左足が癌の進行とともに痛みに対して敏感になり、閾値が小さくなるため、右足の値／左足の値は日が経つにつれて大きくなり、グラフは右上がりになる。図１９に示すように、シスプラチン投与群では右上がりのコントロールと似た傾向を示すのに対し、Pt(Pt(dach)-IP6)2はほぼフラットな傾きを示し、疼痛を緩和する傾向が認められた。
【図１】
0005553275.tif 000086
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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