(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
制御デバイスを動作する方法であって、
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数として、決定することと、なお、前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末が、オペレーションのインフラストラクチャモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、前記第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアが対応する第１の基地局に隣接して配置される第２の基地局に対応し、前記オペレーションの第１モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信することとを備える、方法。
【請求項２】
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定することと、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
第２の基地局から干渉情報を受信することと、なお、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の基地局カバレッジエリアに配置された前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含み、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接して配置される、
前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値、のうちの少なくとも１つを、前記第２の基地局から受信された前記干渉情報に基づいて決定することと
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値、のうちの少なくとも１つを決定することは、
前記第１および第２の無線端末が前記ダイレクトモードを使用して通信する場合に、前記第１の基地局カバレッジエリアに対応する第１の干渉コスト推定値を、前記第２の基地局カバレッジエリアに対応する第２の干渉コスト推定値と組み合わせることによって、前記第１の基地局カバレッジエリアおよび前記第２の基地局カバレッジエリアへの予期される干渉に基づいて前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定することと、なお、前記第２の干渉カバレッジエリアに対応する前記第２の干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合、前記第２の基地局カバレッジエリアで生じることになる前記干渉に基づく、を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記制御デバイスは、前記第１または第２の基地局のうちの少なくとも１つに結合されたネットワークノードであり、なお、前記制御デバイスは、前記第１および第２の無線端末以外のノードである、
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信することは、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信することを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記オペレーションの第１モードを決定することはまた、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数として、決定し、なお、前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して、前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのインフラストラクチャモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアが対応する第１の基地局に隣接して配置される前記第２の基地局に対応し、前記オペレーションの第１モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信する
ように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されるメモリと
を備える、通信デバイス。
【請求項８】
前記少なくとも１つのプロセッサは、
第２の基地局から干渉情報を受信し、なお、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含み、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接して配置される、
前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値のうちの少なくとも１つを、前記第２の基地局から受信された前記干渉情報に基づいて決定する
ようにさらに構成される、請求項７に記載の通信デバイス。
【請求項９】
前記少なくとも１つのプロセッサは、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定し、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信する
ようにさらに構成される、請求項７に記載の通信デバイス。
【請求項１０】
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに、
前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値のうちの少なくとも１つを決定することの一部として、
前記第１および第２の無線端末が前記ダイレクトモードを用いて通信している場合、前記第１の基地局カバレッジエリアに対応する第１の干渉コスト推定値を、前記第２の基地局カバレッジエリアに対応する第２の干渉コスト推定値と組み合わせることによって、前記第１の基地局カバレッジエリアおよび前記第２の基地局カバレッジエリアへの予期される干渉に基づいて前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定する、なお、前記第２の干渉カバレッジエリアに対応する前記第２の干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合、前記第２の基地局カバレッジエリアで生じることになる前記干渉に基づく、請求項８に記載の通信デバイス。
【請求項１１】
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信することにおいて、前記少なくとも１つのプロセッサは、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信するようにさらに構成される、請求項９に記載の通信デバイス。
【請求項１２】
前記オペレーションの第１モードを決定することはまた、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である、請求項７に記載の通信デバイス。
【請求項１３】
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数として、決定するための手段と、なお、前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのインフラストラクチャモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアが対応する第１の基地局に隣接して配置される第２の基地局に対応し、前記オペレーションの第１モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信するための手段と
を備える、通信デバイス。
【請求項１４】
第２の基地局から干渉情報を受信するための手段をさらに備え、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含み、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接して配置される、請求項１３に記載の通信デバイス。
【請求項１５】
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するための手段と、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信するための手段と
をさらに備える、請求項１３に記載の通信デバイス。
【請求項１６】
前記第１および第２の無線端末が前記ダイレクトモードを使用して通信している場合、前記第１の基地局カバレッジエリアおよび前記第２の基地局カバレッジエリアへの予期される干渉に基づいて前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定することをさらに備え、なお、前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の基地局カバレッジエリアに対応する第１の干渉コスト推定値を、前記第２の基地局カバレッジエリアに対応する第２の干渉コスト推定値と組み合わせることによって決定され、前記第２の干渉カバレッジエリアに対応する前記第２の干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合、前記第２の基地局カバレッジエリアで生じることになる前記干渉に基づく、請求項１３に記載の通信デバイス。
【請求項１７】
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信するための手段は、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信するための手段を含む、請求項１５に記載の通信デバイス。
【請求項１８】
前記オペレーションの第１モードを決定するための手段は、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として前記第１モードを決定するための手段を含む、請求項１３に記載の通信デバイス。
【請求項１９】
通信デバイスで使用するためのコンピュータプログラムであって、
少なくとも１つのコンピュータに、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数として、決定させるためのコードと、なお、前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのダイレクトモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、前記第１の無線端末がオペレーションのインフラストラクチャモードを使用して前記第２の無線端末と通信する場合に、前記第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉に基づき、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアが対応する第１の基地局に隣接して配置される第２の基地局に対応し、前記オペレーションの第１モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記少なくとも１つのコンピュータに、前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信させるためのコードと、
を備える、コンピュータプログラム。
【請求項２０】
前記少なくとも１つのコンピュータに第２の基地局から干渉情報を受信させるためのコードと、なお、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含み、前記第２の基地局カバレッジエリアは、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接して配置される、
前記少なくとも１つのコンピュータに前記ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および前記インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値のうちの少なくとも１つを、前記第２の基地局から受信された前記干渉情報に基づいて決定させるためのコードと
をさらに備える、請求項１９に記載のコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
様々な実施形態は、無線通信方法および装置に関し、より具体的には、使用するための通信モード、例えばダイレクトまたはインフラストラクチャ通信モードを決定する、および／または、通信するために決定された通信モードを使用するための無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
技術の発展に伴い、通信システムはだんだん多様になってきている。例えば、様々な異なる通信技術およびプロトコルをサポートする通信デバイスは、通信システム、例えばネットワークにおいて動作することができ、また、例えば、ピア・ツー・ピア通信のような通信のダイレクトモードを使用して、または、通信のインフラストラクチャモードを使用して、互いに通信しうる、例えば、デバイス間の通信は、基地局のような別のデバイスを介して通信される信号で達成される。
【０００３】
一般的にピア・ツー・ピア通信では、ピアデバイスは、互いを見つけ、その後で、集中型コントローラの介入なしに、デバイス間のダイレクトシグナリングを通じてピア・ツー・ピア通信を確立する。これは、しばしば、インフラストラクチャレスアプローチ（infrastructure-less approach）と呼ばれる。いくつかのデバイスは、ピア・ツー・ピア通信とインフラストラクチャベースの通信、例えば基地局を介する通信の両方をサポートしうる。
【０００４】
したがって、単一の通信ネットワークでは、いくつかの通信デバイスは、互いに直接通信するためにピア・ツー・ピアシグナリングを使用しうる、一方で、他の通信デバイスは、例えば基地局を介して通信して、オペレーションのインフラストラクチャモードで通信しうる。
【０００５】
個々の無線端末は、所定時間で、どのオペレーションモード、例えば、無線端末が他のデバイスに対して受け入れ可能な干渉のレベルを生成すると確信するモードに基づいて、例えば、オペレーションのピア・ツー・ピアモードまたはインフラストラクチャモード、で動作するかを判定しうる。残念ながら、個々の無線端末は、その周囲について限られた理解を有することがある。したがって、無線端末は、特定の時間において使用されるべきオペレーションのモードについて判定を行なうとき、１以上のデバイスに対してそれが有しうる干渉の影響（無線端末が認識している場合、または、認識していない場合がある）を十分理解しないことがある。無線端末に利用可能な限定された情報の結果、通信しようとする個々のデバイスおよび／またはデバイスのペアは、どのオペレーションの通信モード、例えばダイレクトモードまたはインフラストラクチャモードが通信するのに最も適切なモードか、および／または、どの通信のモードが地理エリアで動作しているデバイスの全体スループットに対して最も大きな影響を与える可能性があるか、を決定することができないことがある。したがって、個々の無線端末または無線端末のペアによって行なわれた判定は、全体システムの観点から準最適でありうるということが理解されるべきである。潜在的な干渉の影響および全体システムについての無線端末の限られた情報（limited knowledge）の問題は、いくつかの場合において無線端末が少ないまたは限られた情報を有しうる複数のセル内の通信に無線端末の送信が干渉しうる領域に無線端末がある場合に特に重要である可能性がある。
【０００６】
上記より、個々の無線端末はしばしば、それらのモード判定から、全干渉の推測（total interference implications）という点で全体像（larger picture）を見る能力に欠けていると理解されるべきである。したがって、無線端末がオペレーションのモードに関する決定を行なうことを委ねられる場合には、判定は、全体システムのパフォーマンスにおいて準最適でありうる。
【０００７】
無線端末にネットワークについての多大な情報およびそれらのモード選択判定の潜在的な干渉の推測を提供する一方、セル内のモバイルのロケーション、セルローディング等のような干渉に影響を与える要因は、たびたび変化してタイムリーに多数のデバイスにこのような情報を分配することを難しくする。さらに、モード判定決定を容易にするために、無線端末に著しい量の干渉関連情報を通信することは、貴重なリソースを消費しかねない。
【０００８】
上記の説明を考慮して、頻繁に無線端末に大量のネットワーク干渉情報を提供する必要なく、様々なデバイスおよび／またはセル上のオペレーションのモードの影響をモード決定プロセスが考慮するように、通信デバイスのためのオペレーションの適切なモードの決定を容易にする方法および／または装置が開発されることができる場合には有益であろうということは理解されるべきである。
【発明の概要】
【０００９】
無線端末によって使用されるべき無線通信のモードを決定するおよび／または決定された通信モードを使用するための方法および装置が説明されている。少なくともいくつかの例示的な実施形態では、通信デバイス、例えば無線端末、は、通信のダイレクトモードを使用して、例えば、ピア・ツー・ピアシグナリングを使用して、または通信のインフラストラクチャモード、例えば、基地局のようなインフラストラクチャエレメントを介して通信が生じるモード、を使用して別の通信デバイスと通信することができる。いくつかの実施形態では、使用されるべきモードは、通信しようとする無線端末が配置されていないエリア、例えば、セル、内の通信によって生じることになる干渉に基づいて、制御ノード例えば、通信制御サーバ、ディスカバリサーバ、または別のデバイス、によって決定される。したがって、少なくとも１つの特徴によれば、制御デバイスは、通信しようとするデバイスのうちの少なくとも１つが配置されていない、基地局カバレッジエリア、例えば、セル、に生じることになる干渉を考慮する。デバイスが通信しようとするセル内で生じうる干渉はまた、モード決定を行なうことにおいて、制御デバイスによって考慮されうる。複数セルに生じた干渉の影響を考慮することにより、制御デバイスは、通信しようとする個々のデバイスが配置されているセルの外でネットワークエレメントとデバイスに対する通信の影響を考慮する判定を行なうことができる。したがって、モードは、全体のシステム干渉を最小化するために選択されうる、通信しようとする無線端末にとって容易に利用可能でない、また、無線端末が配置されるセル内の基地局にさえも利用可能でない、情報に基づくことがある。
【００１０】
干渉コスト推定値は、ダイレクト通信モードがインフラストラクチャ通信モードとは異なる周波数帯域を使用するとき異なる周波数帯域に対応しうる、また、対応する。したがって、少なくともいくつかの実施形態では、第１の周波数帯域に対応するダイレクト通信モード干渉コスト推定値は、第１の周波数帯とは異なる第２の周波数帯域に対応するインフラストラクチャ通信コスト推定値と比較される。選択された通信モードは、低い干渉コスト推定値を伴うモードでありうる、いくつかの実施形態では、低い干渉コスト推定値を伴うモードである。
【００１１】
制御デバイス、例えば集中コントローラ、によってモード決定を制御させることにより、モード決定は、無線端末および／または複数の基地局に対する判定を行なうために使用される情報を割り振ることを必要とせず、システムワイド干渉コスト、例えばマルチプルセルに関する干渉コスト、を考慮しうる、また、しばしば考慮する。したがって、様々な実施形態において使用される集中型モード決定手法は、単なる単一セル内の干渉とは対照的であるシステムワイド干渉を考慮する干渉を管理することによってより効率的なリソースの使用をもたらすことができる。
【００１２】
２つのデバイス間の通信チャネルが相対的にシンメトリックである一方で、システムにおける他のデバイスに対する干渉コストは、通信デバイスのペアのどのデバイスが送信するか、送信デバイスが他のデバイスに近接するかに大部分依存しうる。したがって、システムに対する干渉コストは、通信の各方向（direction）について、異なる場合がある。様々な実施形態では、通信モードは、通信の各方向について、別個に決定される。したがって、いくつかの実施形態では、デバイスＡからデバイスＢへと通信するために選択されたモードは、デバイスＢからデバイスＡへと通信するために選択されたモードとは異なることがある。例えば、一つのこのような実施形態では、第１のデバイスは、第２のデバイスへの通信のためにピア・ツー・ピア通信を使用するように、第２のデバイスから第１のデバイスまでの通信のためにインフラストラクチャモードを使用するように命令されうる。
【００１３】
通信のモードは、いくつかの実施形態ではピア方向ベースで決定されるが、他の実施形態では、単一モード決定が実行され、単一モードは両方の方向において通信のために使用される。
【００１４】
制御ノードによって選択された通信のモードは、基地局の送信を介して通信しようとする両方のデバイスに通信されうる。他の実施形態では、モードは、通信しようとする通信デバイスのペアにおけるデバイスの１つに通信され、通知されたデバイスは、例えば選択されたモードがピア・ツー・ピアモードであるときにはピア・ツー・ピア信号を介して、または、選択されたモードがインフラストラクチャモードであるときには基地局を介して、他のデバイスに決定されたモードを通信する。
【００１５】
記載された方法および装置の中には、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するように、なお、オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである；第１の無線端末から第２の無線端末までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第１モードを、第１の無線端末に通信するように；制御デバイス、例えば、ネットワークノードを動作するための方法および装置がある。いくつかの実施形態では、第２の無線通信端末は、第２の基地局カバレッジエリアに配置される。使用するオペレーションのモードの決定は、複数セルへの該通信によって生じることになる干渉の関数でありうる。
【００１６】
一つの例示的な通信デバイスは、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するように、なお、オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである；第１の無線端末から第２の無線端末までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第１モードを、第１の無線端末に通信するように；構成された少なくとも１つのプロセッサを備える。通信デバイスは、少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリを含めうる、また、いくつかの実施形態において含む。
【００１７】
例示的な方法および装置に加え、様々な態様は、通信デバイスにおける使用のためのコンピュータプログラムプロダクトであって、コンピュータ可読媒体を備え、コンピュータ可読媒体は、少なくとも１つのコンピュータに、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定させるためのコードと、なお、オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである；少なくとも１つのコンピュータに、第１の無線端末から第２の無線端末までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第１モードを、第１の無線端末に通信させるためのコードと；を備える、コンピュータプログラムプロダクトを対象とする。
【００１８】
様々な実施形態が発明の開示で説明されてきたが、すべての実施形態は同じ特徴を必ずしも含む必要はなく、上記説明された特徴のいくつかは必須ではないが、いくつかの実施形態では望ましいことがある。多くの、さらなる特徴、実施形態および様々な実施形態の利点が下記の詳細な説明で説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、一実施形態による、例示的な無線通信システムと、システムにおける様々なデバイス間の通信を図示する。
【図２】図２は、別の実施形態にしたがって実装される別の例示的な通信システムを図示する。
【図３】図３は、例示的な実施形態による無線通信システムのより詳細な例である。
【図４】図４は、オペレーションのダイレクト、例えばピア・ツー・ピア、通信モードが使用される図３で図示されるシステムにおいて生じうる２つの通信デバイス間の通信を図示する。
【図５】図５は、オペレーションのインフラストラクチャモードが２つのデバイス間の通信に使用されるとき、図３で図示されるシステムにおいて生じうる２つのデバイス間の通信を図示する。
【図６】図３で図示されるシステムで生じうる２つのデバイス間の通信のさらなる別の例を図示する、なお、いくつかの例示的な実施形態で生じうるとき、通信オペレーションのダイレクトモードは、一方向に使用され、通信オペレーションのインフラストラクチャモードは、逆方向に使用される。
【図７】図７は、図７Ａおよび図７Ｂの組み合わせを備える。
【図７Ａ】図７Ａは、図７の第１部分であり、一実施形態による制御デバイスを動作する例示的な方法を図示するフローチャートである。
【図７Ｂ】図７Ｂは、図７Ａと組み合わせて図７を備え、一つの例示的な実施形態にしたがって制御デバイスを動作する例示的な方法の第２部分を図示する。
【図８】図８は、図３〜６で図示される例示的なシステムにおいて図示される制御ノードとして使用されることができる例示的な制御デバイスを図示する。
【図９】図９は、図９Ａおよび図９Ｂのこう見合わせを備える。
【図９Ａ】図９Ａは、図８で図示される例示的な制御デバイスで使用されることができるモジュールのアセンブリの第１の部分を図示する。
【図９Ｂ】図９Ｂは、図８で図示される例示的な制御デバイスで使用されることができるモジュールのアセンブリの第２の部分を図示する。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１は、基地局Ａ  １２、ディスカバリサーバ１４、通信制御サーバ１６、および無線端末ＷＴ１  １８およびＷＴ２  ２０を含む複数の通信デバイスを含む通信システム１０を図示する。図１の例では、両方の無線端末１８，２０は、基地局Ａ  １２に対応する基地局カバレッジエリア１１において配置される。基地局カバレッジエリア１１はしばしば、基地局Ａ  １２が配置されるセルと呼ばれる。したがって、説明のため、基地局カバレッジエリアは、セルと呼ばれる。図１では図示されないが、システム１０は、図２で図示される場合のように複数の基地局を含めうる、また通常含んでいる。
【００２１】
図１の実施形態では、通信デバイス、例えば、無線端末１８，２０は各々、例えば基地局Ａ  １２のような基地局を介して、例示的なディスカバリサーバ１０と通信して、デバイス１８，２０が通知および／またはモニタしたい、そのロケーションと式、例えば、ディスカバリ情報、を提供する。この情報は、例えばデバイス１８，２０がロケーションを変更するおよび／または、デバイスのユーザが優先度、デバイス、または見出されるべき情報における変更を示す、といった変更の際に、個々のデバイス１８，２０によって更新されうる。互いにある程度の近接内にある２つのデバイス１８，２０の式が合うと、ディスカバリサーバ１４は、デバイス１８，２０のうち１つまたは双方にアラートを出し、そのデバイスおよび／またはユーザに、トラフィックをさらに交換するために通信パスを確立するかを判定させることを可能にしうる、また、通常可能にする。
【００２２】
ロケーション情報と、どのデバイスペアがそれらの間の通信パスを求めているかについての情報が、例えば制御デバイス、例えば、通信システム１０におけるノードとして実装されうる通信制御サーバ１６、に提供される。通信制御サーバ１６は、２つのデバイス、例えば、無線端末１８および２０、間の通信パスがダイレクト・ピア・ツー・ピアリンクを介してまたは基地局１２のようなインフラストラクチャエレメントを介して生じるべきかを例えばシステム干渉の考慮に基づいて決定しうる。判定は、方向ごとに行なわれうる。図１の例では、通信制御サーバ制御１６は、２以上のデバイスが通信オペレーションのインフラストラクチャモードまたはオペレーションのダイレクト通信モードを使用して通信するかを決定する。通信制御サーバ１６とディスカバリサーバ１４は個々のノードとして図１で図示されているが、２つのサーバの機能は、システム１０に両方のディスカバリおよび制御の機能を提供する単一ノードにおいて実装されうる。
【００２３】
図１の例では、無線端末ＷＴ１  １８は、中間の基地局１２を通じて無線端末ＷＴ２  ２０と通信することができる。しかしながら、ダイレクト・ピア・ツー・ピア通信は、点線リンク２５によって図示される、他の可能性である。通信制御サーバ１６は、システム１０のトポロジの情報、例えば、近隣セルのロケーション、を有し、干渉情報、セルローディング情報、および／または、干渉コスト推定値を生成し、デバイス間の通信に起因してシステムにおいて生じることになる干渉を予測するのに有用な他の情報を受信する。通信制御サーバ１６は、１以上の要因、例えば、システム干渉コスト推定、に基づいて、２つのデバイス１８、２０は、所与の時点でオペレーションのピア・ツー・ピアモードまたはオペレーションのダイレクトモードで動作すべきかを決定する。その決定は、制御サーバ１６が、オペレーションの各起こりうる通信モードについての干渉コスト推定値を生成し、システムからの最低干渉コスト推定値を有する通信モードを選択することによって行なわれる。したがって、通信制御サーバ１６は、いくつかの実施形態では、複数のセルから情報を受信し、モード決定を実行するときには、１つのセルだけでなく複数のセルに対する干渉の影響を考慮する。通信制御サーバ１６によって決定される、使用されるオペレーションのモードは、例えば基地局Ａによって送信された１以上のメッセージを介して、無線端末に通信される。オペレーションのどのモードが使用されるべきかという決定は、無線端末１および２（１８，２０）間の通信が近隣基地局上で有することになる干渉に少なくとも一部基づきうる。
【００２４】
両方の端末１８，２０が同じセル内にある場合、無線端末１８，２０およびセル１１内の基地局１２は、２つのデバイス１８，２０が配置される少なくともセル１１内で２つのデバイス１８，２０間の通信が生じうる干渉についての合理的な理解を有しうる。しかしながら、基地局１２および無線端末１８，２０は、複数セルによって報告された通信制御サーバ１６に利用可能な、詳細な情報のフルセット、および／または、通信制御サーバ１６に格納されたネットワークトポロジ情報のフルセットを通常含まない。したがって、個々の無線端末と基地局１２は、干渉コスト決定を行なうために通信制御サーバ１６に利用可能な詳細な情報を欠いていることがある。必ずしもすべての実施形態ではないがいくつかの実施形態では、通信制御サーバ１６は、オペレーションの特定モード、ロケーション、および通信に使用されている周波数帯域を使用してどのデバイスが通信しているかについてトラッキングする。このように、ピア・ツー・ピア通信がインフラストラクチャ通信とは異なって影響を受けることがある、いくつかの実施形態では、影響を受け、通信しようとするデバイスの特定ペアによって使用されるべき通信のモードを選択するために使用される干渉コスト推定値（１つまたは複数）を考慮しうる、いくつかの実施形態では考慮するということを、通信制御サーバ１６は、考慮しうる、いくつかの実施形態において考慮する。
【００２５】
図２は、追加の基地局、例えば基地局Ａ１２に加えて図示される基地局Ｂ２２を伴って図１で図示されるシステムのより詳細な説明５０を示す。図２では、例示的なＷＴ１  １８がセル１１において図示されており、ＷＴ２  ２０が基地局Ｂ２２に対応するセル１３において図示されている。図２は、図１の例とは異なる時点、例えば、第１のセル１１から第２のセル１３までのＷＴ２による移動に続く時点に対応しうるということが理解されるべきである。図２では、例示的なＷＴ１  １８とＷＴ２  ２０は、それぞれ、異なる基地局、例えば、基地局Ａ１２および基地局Ｂ２２への接続を有する。基地局１２，２２は、バックホールリンク１５を介してともに接続される。基地局１２，２２の両方はまた、図示されるように、ディスカバリサーバ１４および通信制御サーバ１６に結合される。
【００２６】
図１の例では、通信制御サーバ１６は、ＷＴ１  １８とＷＴ２  ２０が通信セッションを確立しようとするということを示すメッセージに応じて、どのオペレーションのモードをデバイス１８、２０が通信に使用するべきかを決定し、そのモードをデバイスにシグナリングする。インフラストラクチャモードが選択される場合、デバイスは基地局ＡおよびＢ１２、２２を介して通信し、ダイレクトモードが選択される場合、それらは、点線５５で示されるように互いに直接通信するであろう。理解されるように、通信制御サーバ１６は、干渉コスト推定値によって、通信の異なる方向について通信の異なるモードが使用されるべきであるということを決定しうる。しかしながら、いくつかの場合では、制御サーバ１６は、各方向において通信について同じモードが使用されるべきである、または、単一のモードが選択され、両方の方向に対しデフォルトで使用される、ということを決定する。
【００２７】
したがって、図１および図２の例で説明されるもののようないくつかの実施形態では、デシジョンメイカー（decision maker）は、２つの無線端末１８，２０および／または無線端末１８，２０を含むデバイスに、どの通信モードおよび／またはパスを使用すべきかについて現在サービス提供しているインフラストラクチャノード、例えば、基地局に命令する通信制御サーバ１６である。通信制御サーバ１６から無線端末１８、２０への命令は、基地局１２、２２を介して通信されうる。いくつかの実施形態では、モード判定は、１）２つのデバイスの地理的ロケーション情報、２）２つのデバイス間の信号強度測定値、および／または、３）信号強度および／または通信セッションを確立しようとするデバイス１８，２０のうち１以上の近くにあるピア・ツー・ピア通信をすでに確立した他のデバイスに関する他の情報、に基づくことがある、また、いくつかの場合には、基づく。判定は、１以上の基地局、（例えば、この例では基地局Ａ１２および基地局Ｂ２２）、を介して形成される２つの接続をサポートするエアリンクコストと、ダイレクト・ピア・ツー・ピア通信のものとの比較にさらに基づくことがある。いくつかの実施形態では、送信または受信デバイスが配置されるセル以外のセルに生じた干渉が考慮される。いくつかの実施形態では、ピア・ツー・ピア通信は、インフラストラクチャモード通信とは異なる帯域幅で生じうる、または、同じ帯域幅を共有しうる。後者の場合、いくつかの実施形態では、デシジョンメイカー、例えば、通信制御サーバ１６は、ピア・ツー・ピア接続が他の進行中のインフラストラクチャベースの通信に対して生じうる、潜在的な干渉を推定する。ディスカバリサーバ１４と通信制御サーバ１６は、組み合わせられうるおよび／または同じ場所に配置されうる、またいくつかの実施形態では、組み合わせられるおよび／または同じ場所に配置される、機能であるということに留意されたい。したがって、いくつかの実施形態では、ディスカバリサーバ１４と通信制御サーバ１６の両方の機能を提供する制御ノードが実装され、システムにおいて使用される。
【００２８】
図３は、一つの例示的な実施形態にしたがって実装される例示的な通信ネットワーク１００を図示する。例示的な通信ネットワーク１００は、複数の無線通信デバイス、例えば、無線端末１  １０２、無線端末２  １０４、無線端末３  １０６…無線端末Ｋ  １０８および無線端末Ｎ  １１０を含むモバイル無線端末を含む。図示されるように、通信ネットワーク１００は、基地局（ＢＳ）１  １１２，基地局２  １１４，基地局３  １１６を含む１以上の基地局をさらに含み、各々は、円１１８、１２０および１２２によって表されるような対応する基地局カバレッジエリアを有する。円１１８、１２０および１２２は、それぞれの基地局１１８、１２０、１２２が配置されるセルに対応する。各基地局カバレッジエリアは、図３で単一のセクタセルとして図示されているが、いくつかの実施形態では、ネットワーク１００の基地局カバレッジエリアまたはセルのうちいくつかまたはすべてがマルチセクタ化されうる。各セル１１８、１２０、１２２は、例えば無線リンクを介して、セルの基地局（ＢＳ）と情報を交換することができる複数の無線端末を含めうる。
【００２９】
通信ネットワーク１００は、例えばネットワークリンク１１３、１１５、１１７を介してネットワーク１００における基地局１１８、１２０、１２２に結合される制御ノードのような中央制御デバイスを含む。いくつかの実施形態における制御ノード１２４はまた、１以上のさらなるリンクを介してインターネットおよび他のネットワークに結合される。ネットワークリンクは、例えば、光ファイバーリンクでありうる。いくつかの実施形態では、制御ノード１２４は、ネットワーク１００において複数の基地局と通信しサポートすることができるネットワーク１００の主要なエレメントとして実装されうる。
【００３０】
通信デバイス１０２，１０４，１０６，１０８，１１０は、例えばモバイル端末でありうる、そしてそれらは、ダイレクト・ピア・ツー・ピア通信と、１以上の基地局を介する通信をサポートする。例示的な通信ネットワーク１００はまた、いくつかの実施形態において、ディスカバリサーバ１４等のような他のデバイスを含めうる。無線通信デバイス１０２、１０４、１０６、１０８および１１０は、ピア間の様々なシグナリング、例えば、ピアディスカバリ信号、送信リクエスト信号等およびデータ送信をサポートする。通信デバイス１０２、１０４、１０６、１０８、１１０はまた、制御ノード１２４、および基地局１１２、１１４、１１６のようなインフラストラクチャエレメントとの通信をサポートする。
【００３１】
通信デバイス１０２、１０４、１０８のうちのいくつかは、モバイル通信デバイス、例えば、ハンドヘルドモバイル通信デバイス、であり、他のものは、少なくとも１つの実施形態では固定デバイスでありうる。図３の例では、ＷＴ１  １０２が、信号、例えば、所定電力レベルで送信される、パイロット、ビーコン、および／または１以上のピアディスカバリ信号１２５、を送信するように図示されている。信号１２５は、システムにおいて他のデバイスによって受信されることができ、様々な実施形態で受信され、受信された信号強度は、測定され、干渉推定値を生成することに使用するために制御ノード１２４に報告される。無線端末が既知の電力レベルにおいて信号を送信することに加え、例えば基地局１１２、１１６、および１１４を含んでいるデバイスはまた、そのような信号、例えば、パイロット、ビーコン、および／または干渉推定目的で測定され使用されることができる他の信号を送信しうる。
【００３２】
一態様によれば、ネットワーク１００における通信デバイスは、オペレーションのダイレクトモード、例えば、通信オペレーションのピア・ツー・ピアモード、またはインフラストラクチャモード、例えば、通信が１以上の基地局を介するオペレーションのモード、を使用して互いに通信しうる。いくつかの実施形態では、通信のためにデバイスが使用するべきオペレーションの２つのモードのうちの１つに関する判定が、例えば１以上のシステム干渉コスト推定を含む１以上の要因の機能として制御ノード１２４によって行なわれる。干渉コスト推定値は、ロケーションおよび通信デバイスの近接性、送信デバイスが通信しようとする別のデバイスに信号を送信するために使用することを送信デバイスが予期される送信電力レベル、および／または、受信信号強度情報を提供するデバイスおよび受信信号のソースを示す情報に沿って制御ノードに報告されたパイロット、ビーコン、またはピアディスカバリ信号の受信信号強度に関する情報を含んでいる他の情報に基づいて生成されうる。
【００３３】
一実施形態によれば、例えばシステム干渉コスト推定値を含む１以上の要因に基づいて、制御ノード１２４は、１以上のデバイス、例えば、通信しようとする無線端末１０２、１０４、に、通信のためのオペレーションのダイレクトモードを使用するように、例えばピア・ツー・ピアシグナリングを使用して、命令しうるということが可能である。例えば、制御ノード１２４が、通信デバイス１０２、１０４が互いに十分に近いということを決定する場合、制御ノード１２４は、１以上の基地局を介して通信するよりもデバイス１０２、１０４が直接に通信することは、全体のシステム干渉という観点から、より効率でありうるということを判定しうる。このようなシナリオでは、制御ノード１２４は、１以上の基地局が、情報または信号をリレーまたはフォワードする点で２つのデバイス間の通信に含まれることを必要とすることなく、直接互いに通信するように基地局１１２、１１６を介してデバイス１０２、１０４に命令しうる、また、いくつかの実施形態において命令する。いくつかの実施形態におけるオペレーションの適切なモードに関する決定は、通信の各方向について、独立して実行されるということが理解されるべきであり、例えば、第１の決定は、ＷＴ１  １０２からＷＴ２  １０４までの通信に対して実行されうる、また、第２の独立している決定は、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２までの通信に使用されるべき通信のモードについて実行されうる。このような実施形態では、オペレーションの決定されたモードは、各方向において異なることがある。他の実施形態では、単一の決定が行なわれ、オペレーションの選択されたモードがＷＴ１  １０２とＷＴ２  １０４との間の両方の方向における通信のために使用される。
【００３４】
図４は、一つの例示的な実施形態にしたがって、両方の方向におけるオペレーションのダイレクトモードを使用する、図３で図示されるシステムにおける２つの通信デバイス１０２、１０４間の通信を示す例を図示する図２００である。
【００３５】
図４の例では、例えば、第１および第２の無線端末１０２、１０４が通信しようとするというメッセージまたは他のインジケーションを受信することに応じて、このような方式で通信するように制御ノード１２４によって命令された後で、別のデバイス（すなわちＷＴ２  １０４）と通信している第１の基地局カバレッジエリア１１８における無線端末ＷＴ１  １０２が図示されている。
【００３６】
図５は、２つの無線端末ＷＴ１  １０２とＷＴ２  １０４との間の両方の方向における通信のために、一つの例示的な実施形態にしたがって、オペレーションのインフラストラクチャモードを使用してネットワークデバイス１００の２つの通信デバイスが通信する例示的なシナリオを図示する図３００である。このような通信は、通信するためのインフラストラクチャモードオペレーションを使用して、例えば、これがシステム干渉コストという観点から最も効率的な通信モードであるということを１以上の干渉コスト推定値が示したため、両方の方向で通信するようにＷＴ１  １０２とＷＴ２に制御ノード１２４が命令することに続く。このようなシナリオでは、デバイス１０２、１０４は、１以上の基地局１１２、１１６、および／または基地局に相互接続しているバックホールネットワークを介して、互いに通信する。
【００３７】
基地局１  １１２および基地局３  １１６を介する、ＷＴ１  １０２からＷＴ２  １０４までの通信は、矢印１３２、１３４、および１３６を使用して図示される。したがって、この例では、インフラストラクチャモードを使用して、情報および／またはデータは、ＷＴ１  １０２から基地局１  １１２へと送信され（矢印１３２で表される）、基地局１  １１２は、通信された情報を、バックホールを介してＷＴ２  １０２が配置されているエリアに現在サービス提供している基地局３  １１６に送信することができ（１３４によって表される）、最後に、基地局３  １１６は、ＷＴ２  １０４に情報を通信する（矢印１３６によって表される）。この具体的な例では、逆方向、つまり、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２、についての決定されたオペレーションの第２モードはまた、オペレーションのインフラストラクチャモードであるということが想定される。したがって、オペレーションのインフラストラクチャモードを使用している逆方向における通信は、矢印１３７、１３９、および１４０を使用して図示される。
【００３８】
図６は、オペレーションのインフラストラクチャモードを使用して、デバイス、例えば、ＷＴ１  １０２から第２のデバイス、例えば、ＷＴ２  １０４までの通信が達成され、逆方向における通信、つまり、ＷＴ２１０４からＷＴ１１０２までは、オペレーションのダイレクトモードを使用して行なわれる、さらなる別の例示的なシナリオを図示する図４００である。このような通信シナリオは、制御ノード１２４が、一方向に、（例えば、ＷＴ１  １０２からＷＴ２  １０４への）インフラストラクチャを使用するように通信デバイス１０２、１０４に命令し、逆方向に、（例えば、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２への）オペレーションのダイレクト・ピア・ツー・ピアモードを使用するように通信デバイス１０２、１０４に命令するとき生じる。たとえば、制御ノード１２４によって行われる比較が、通信ＷＴ１  １０２からＷＴ２への通信についてのインフラストラクチャモードコスト推定値に対するダイレクト通信モード干渉コスト推定値が、ＷＴ１からＷＴ２までの通信のためのインフラストラクチャモード通信モードの使用が、ダイレクトモードコンパクションよりも、明確にシステムに対する全体的な干渉コストという点で少ない干渉コストをもたらすことを明らかにするということを示すときにこれは、生じうる。しかしながら、この逆方向に関する例において、ＷＴ１  １０２からＷＴ２  １０４までの通信のためのインフラストラクチャ干渉コスト推定値とＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０までの通信のためのシステム干渉という観点からダイレクトモード通信が好ましいということをダイレクトおよびインフラストラクチャモード通信のための干渉コスト推定値が示すので、制御ノード１２４は、ＷＴ  １０４からＷＴ１  １０２までの通信のためのダイレクトモードを選択する。
【００３９】
上述されたいくつかの例が様々な特徴を説明するために使用されているが、いくつかの実施形態において使用される方法は、図７で図示されるフローチャートという点で検討されるとより明確となるであろう。
【００４０】
図７Ａおよび図７Ｂの組み合わせを備える図７は、例示的な実施形態による、制御デバイスを動作する例示的な方法のステップを示すフローチャート７００である。制御デバイスは、例えば図３に図示される制御ノード１２４であることができる。方法７００のよりよい理解を促すために、図３〜図６が参照されうる。
【００４１】
図７Ａで図示されるように、オペレーションはステップ７０１で開始する。ステップ７０１では、制御ノード１２４は電源をオンにされ、初期化され、メッセージおよび／または他の信号をモニタすることを始める。ステップ７０１から延びている矢印の各々は、受信されうる情報または信号の異なるタイプと関連づけられた処理パスに対応する。したがって、オペレーションは、開始ステップ７０１から、３つの並行するパスに沿って、それぞれ、ステップ７０２、７０４、および７１０へと進む。いくつかの実施形態では、ステップ７０２、７０３、および７１０は、例えば、並行して、非同期に生じうる。ステップ７０２では、制御ノード１２４は、ネットワーク１００の構成に関する情報を提供するネットワークトポロジ／構成情報を受信する。オペレーションはステップ７０２からステップ７０３へと進み、受信されたネットワークトポロジ情報は、例えばメモリに格納される。オペレーションはステップ７０３からステップ７０２に戻り、制御ノード１２４は、さらなるトポロジ更新を受信するよう待機する。ネットワークトポロジ情報、例えば基地局のロケーション、セクタ化、および周波数帯域幅使用情報は、基地局および対応するセルの追加または削除のようなシステムにおける変更に応じて更新されうる。ネットワークトポロジ情報は、例えば干渉コスト推定値を生成する今後の使用のために格納される。ネットワークトポロジ情報は、隣接するセルに関する情報、すなわち、セルにおける予期された送信に基づいて干渉コスト推定値を生成するときにどのセルが考慮されるべきか、を提供しうる。ネットワークトポロジ情報はまた、システムにおける異なるロケーションにおいてピア・ツー・ピアシグナリングのために使用されるべき周波数帯域または複数帯域に関する情報を含めうる。例えば、いくつかのセルでは、ダイレクト例えばピア・ツー・ピア通信に使用される周波数帯域は、インフラストラクチャモード通信に使用される周波数帯域とは異なる。他の実施形態ではおよび／またはいくつかのセルでは、インフラストラクチャモードおよびダイレクトモードは、通信目的で同じ周波数帯域を使用しうる。ダイレクトおよびインフラストラクチャモード通信に使用されるべき周波数帯域は、例えばセルごとおよび／またはセクタベースごとに、ネットワークトポロジ情報の一部分として格納される。
【００４２】
ネットワーク関連トポロジ情報を受信し格納することに加えて、制御ノードは、干渉コスト推定値を生成するために使用されうる、また、いくつかの実施形態では、使用される、干渉情報を受信し格納しうる。干渉情報の受信および格納は、例えば、通信モード決定プロセスの一部としての干渉コスト推定値の使用および実際の生成、およびネットワークトポロジ情報の更新および格納に並行して、時間期間にわたって生じうる。
【００４３】
ステップ７０４では、制御ノード１２４は、基地局および／または無線端末から干渉情報を受信する。ステップ７０４では、パイロット、ビーコン、および／または他の信号測定値情報、例えば無線端末および／または基地局によって行なわれた信号測定値の結果は制御ノードによって受信されうる。ビーコン比報告および送信電力レベル情報がさらに受信されうる。この情報は、例えば、ダイレクトまたはインフラストラクチャモードのような、考慮中のオペレーションの特定のモードの干渉コストを予測することに使用されることができる。
【００４４】
ステップ７０４は、第２の基地局、例えば、基地局２  １１４から干渉情報を受信するステップ７０５を含み、干渉情報は、ｉ）第１の無線端末１  １０２から第２の基地局２  １１４によって受信された信号から第２の基地局２  １１４によって決定された干渉情報、およびｉｉ）第２の基地局２  １１４に報告された第２の基地局カバレッジエリア、例えば、カバレッジエリア１２０における第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む。
【００４５】
例えば図３に図示されるシステムを検討する。ＷＴ１  １０２が配置される基地局カバレッジエリア１１０に隣接して配置される基地局２  １１４は、例えば、ＷＴ１  １０２によってブロードキャストされたパイロットまたはビーコン信号である、信号１２５を受信する。基地局２  １１４は、第２の基地局の観点からＷＴ１  １０２による送信に起因する近隣セルからの干渉である受信信号の強度を測定しうる。例えば、制御された既知電力レベルで送信されたパイロット信号または制御チャネル信号のような、既知電力レベルで送信された信号の受信信号強度は、例えば、ピア・ツー・ピアまたはインフラストラクチャモード送信についての予期された電力レベルのような、他の電力レベルにおけるＷＴ１による送信によって生じることになる干渉を予測するために使用されることができる。基地局２  １１４がこの例では第２の基地局とみなされるにも関わらず、ＷＴ１  １０２が配置される基地局カバレッジエリア１１８に隣接している別の基地局、例えば基地局３  １１６は、様々な測定値を取り制御ノードに報告しうる、いくつかの実施形態では、様々な測定値を取り制御ノードに報告する、ということが理解されるべきである。このような測定された値および／または報告は、干渉コスト推定値を生成することにおいて制御ノードによって使用されることができる干渉情報を表す。いくつかの実施形態では、受信信号を測定し、その測定結果を、干渉測定値を行なう無線端末が配置されるセルにサービス提供する基地局に報告する、第３の無線端末、例えばカバレッジエリア１２０内のＷＴＮ  １１０、カバレッジエリア１２２内のＷＴ２  １０４によって干渉情報は生成される。例えば、ＷＴＮ  １１０は、基地局２  １１４に干渉測定値を報告し、基地局２  １１４は、それらを使用し、それらを制御ノード１２４にリレーする。ＷＴ２  １０４は、干渉測定を行い、基地局３  １１６に干渉測定値を報告する。基地局１１２、１１４、１１６は、制御ノード１２４に、受信された干渉情報のすべてまたはいくつかを通信する。いくつかの実施形態では、無線端末によって報告される干渉情報は、別の基地局からのビーコンまたはパイロットの測定強度に対する、１つの基地局からのビーコンまたはパイロットの測定された強度の報告でありうるビーコン比報告の形である。このような干渉報告は、無線端末から基地局までの相対的なチャネル条件のインジケーションを提供し、そこから、報告を生成するために使用されるビーコン信号が受信され、そして、基地局または複数基地局に無線端末によって生成される干渉を予測することに使用されることができる。
【００４６】
いくつかの実施形態では、ステップ７０４は、点線のボックスによってフローチャートにおいて示されるようにオプションステップ７０６をさらに含み、また、他の実施形態では飛ばされているがいくつかの実施形態では実行されている。ステップ７０６では、制御ノード１２４は、第２の無線端末ＷＴ２  １０４が配置されるカバレッジエリア外で基地局から、例えば、基地局２  １１４または基地局１  １１２から干渉情報を受信し、情報は、ｉ）第２の無線端末ＷＴ２  １０４から基地局によって受信される信号から基地局によって決定される干渉情報、および、ｉｉ）基地局に報告された基地局のカバレッジエリア内の別の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む。
【００４７】
干渉測定は、ネットワーク１００内の他のデバイスと通信することを試みる通信デバイスからのブロードキャスト信号、例えば、パイロットまたはビーコンを使用して、周期的または非周期的に、ネットワーク１００内の近隣セルで動作するいくつかの基地局および／または無線端末によって実行されうる。干渉情報は、そのあとで、制御ノード１２４に報告される。オペレーションはステップ７０４からステップ７０８へと進み、受信された干渉情報が格納される。オペレーションは、ステップ７０８から、追加干渉情報が、例えば継続的に受信および格納されうるステップ７０４へと戻る。特定の無線端末および／または基地局についての更新された情報は、新しい干渉情報が受信され格納されるとき、古い情報と置き換えられる。
【００４８】
上述されるように、干渉コスト推定値を生成することに有用な様々なタイプの情報を受信することに加えて、制御ノード１２４はまた、デバイスが互いに通信を確立したいということ示すメッセージを受信し処理すること、および、通信に使用されるべき、オペレーションのモード、ダイレクトモードまたはインフラストラクチャモード、を示す情報に応答すること、に関与する。受信ステップ７１０は、デバイスのペア間の通信確立に関するメッセージと関連づけられた処理パスの開始をマークする。
【００４９】
ステップ７１０では、制御ノード１２４は、デバイス間、例えば、第１の無線端末、例えばＷＴ１  １０２と第２の無線端末、例えばＷＴ２  １０４との間で通信を確立する意図または望みを示すメッセージを受信する。いくつかの実施形態では、ＷＴ１  １０２は、サービング基地局１  １１２を通じて、制御ノード１２４に、ステップ７１０で受信されたそのようなリクエストを通信しうる。他の実施形態では、通信セッションを確立する意図または望みを示すメッセージは、互いに近隣にある２つのノードが互いに興味があることを決定し、通信することを望みうる、ピアディスカバリサーバ１４のようなノードから生じうる。オペレーションは、接続ノードＡ７２０によってステップ７１０からステップ７２２へと進む。
【００５０】
ステップ７２２では、制御ノード１２４は、格納された干渉情報に基づいて、第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定する。第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、通信しようとするノードが、直接に、例えば、別個の一方向コスト推定値が生成される実施形態において第１の方向で、または双方向通信モード判定のために単一の干渉コスト推定値が生成される場合には双方向に、通信することが許容される場合に生じることになるシステムの干渉コストの推定値である。
【００５１】
システム干渉コスト推定値は、かならずしもすべての実施形態ではないがいくつかの実施形態において、通信セッションによって影響を受ける可能性がある複数セルまたはカバレッジエリアについて生成された個々の干渉コスト推定値の和として生成される。したがって、様々な実施形態では、システム干渉コスト推定値が生成されるとき、干渉コスト推定値が生成されているオペレーションのモードによって生じることになる複数の個々の基地局カバレッジエリアで生じた干渉を考慮する。
【００５２】
例えば、ＷＴ１  １０２とＷＴ２  １０４がオペレーションのダイレクトモードを使用して通信する場合、すなわち、ピア・ツー・ピア通信する場合、第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、基地局カバレッジエリア１１８、１２０、１２２の各々において生じうる予期される干渉コストの和を計算することによって、ＷＴ１とＷＴ２からの通信について決定されることができる。
【００５３】
ダイレクトモード干渉コスト推定値が生成され、通信によって影響を受けるシステムにおける異なるセルについての干渉コスト推定値の和として表される。ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値（ＤＭＳＩＣＥ）  
=Σi=1 to n（ＤＭＩcell i）=（ ＤＭＩcell 1+ＤＭＩcell 2+…+ＤＭＩcell n）  
ＤＭＩcell 1は、セル１のためのダイレクトモード干渉コストを表わし、ＤＭＩcell 2は、セル２のためのダイレクトモード干渉コストを表わす。
【００５４】
個々のセルについての干渉コストは複数の方法で生成されうる。予期された送信電力レベルは、１以上のセルにおける基地局ローディング、送信することになるデバイスのロケーション、送信および／または受信する基地局のセクタ化またはアンテナ構成等のような様々な他の要因に加えて干渉コスト推定値を生成することにおいて考慮されうる。
【００５５】
オペレーションは第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定ステップ７２２からステップ７２４へと進み、そしてそれは、第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定ステップである。ステップ７２４では、制御ノード１２４は、第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値を、例えば、第１の無線端末ＷＴ１  １０２と第２の無線端末ＷＴ２  １０４が例えば基地局を通じてオペレーションのインフラストラクチャモードを使用して通信する場合には、第１の基地局カバレッジエリア１１８と第２の基地局カバレッジエリア１２０の両方に生じた予期される干渉に基づいて決定する。システムが独立して異なる方向について通信モードを決定する場合には、第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、通信オペレーションの単一方向(single direction)となり、第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値が双方向通信を行なうために使用される場合には、コスト推定値は、双方向通信でありうる。第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定７２２は、例えば、一方向通信または双方向通信のような、同じ通信の場合について生成される両方の推定値とともに第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値７２４のカウンターパートである。
【００５６】
いくつかの実施形態では、インフラストラクチャモードについてのシステム干渉コスト推定値は、カバレッジエリアまたは個々のセルについて生成された個々の干渉コスト推定値の和である。  
インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定（ＩＭＳＩＣＥ）  
ＩＭＳＩＣＥ=Σi=1 to n（ＩＭＩcell i）=（ＩＭＩcell 1+ＩＭＩcell 2+…+ＩＭＩcell n）  
ＩＭＩcell 1は、セル１についてのインフラストラクチャモード干渉コスト（例えば、ＷＴ１  １０２がインフラストラクチャモードを使用してＷＴ２  １０４と通信するときにはセル１への予期される干渉コスト）を表し、ＩＭＩcell 2は、セル２へのインフラストラクチャモード干渉コストを表し、以下同様である。セルについてのインフラストラクチャモード干渉コスト推定値は、様々な技法を使用して生成されうる。例えば、報告されたビーコン比報告および／または他の情報は、セルについてのインフラストラクチャモード干渉コスト推定値を生成するために使用されることができる。
【００５７】
ダイレクトモードおよびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、異なる周波数帯域に対応しうる、また、いくつかの実施形態において対応する。例えば、ダイレクト通信モードがインフラストラクチャモード通信について使用される第２の通信帯域とは異なる第１の通信帯域を使用するとき、ダイレクト通信モードとインフラストラクチャ通信モードの干渉コスト推定値は、異なる周波数帯域に対応するであろう。かならずしもすべての実施形態ではないがいくつかの実施形態では、インフラストラクチャモード周波数帯域は、ダイレクト通信モードが使用されるように選択されたとしても、使用する通信モードの通信デバイス例えば、無線端末に通知するために使用される。
【００５８】
オペレーションはステップ７２４からステップ７２６へと進む。ステップ７２６では、制御ノード１２４は、通信、例えば、第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを決定する。勿論、各方向についての別個のモード決定に対して両方の方向に対して同じモードを端末が使用する場合には、決定されたオペレーションの第１モードもまた、第２の無線端末から第１の無線端末までの通信に使用されるべきである。
【００５９】
いくつかの実施形態では、ステップ７２２で生成された第１のダイレクトモード干渉コスト推定の値を、ステップ７２４で生成された第１のインフラストラクチャモードシステム干渉コストの値と比較し、そのあとで、サブステップ７２７で、オペレーションの第１モードとして２つの干渉コスト推定値のうち低いものに対応するモードを選択することによってステップ７２６でオペレーションの第１モードが選択される。
【００６０】
無線端末の１つが通信しようとするとき、第１の無線端末とは異なる基地局カバレッジエリア、例えば、セルにある。干渉コスト推定値および結果として生じるモード決定は、複数セルに対する干渉コストの関数であろう。
【００６１】
例えば、第１の基地局カバレッジエリアにおいて配置されるＷＴ１  １０２が第２の無線端末ＷＴ２  １０４に通信しようとする場合を考慮する。第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアで生じることになる干渉の関数としてモード決定が行なわれる。モード決定は、オペレーションのダイレクトモードの１つとオペレーションのインフラストラクチャモードとの間で選択する。いくつかの実施形態では、第１の基地局カバレッジエリアは、第１の局１１２のカバレッジエリア、すなわち、カバレッジエリア１１８であり、第２の基地局カバレッジエリアは、第１の基地局に隣接して配置される第２の基地局１１４のカバレッジエリア、すなわち、カバレッジエリア１２０である。いくつかの実施形態では、第２の無線端末ＷＴ２  １０４は、第２の基地局カバレッジエリア１２０に配置される。いくつかの実施形態では、第１および第２の無線通信端末ＷＴ  １０２および１０３は、第１の基地局カバレッジエリア１１８に配置される。いくつかの実施形態では、オペレーションの第１モードを決定するステップは、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数である。
【００６２】
いくつかの実施形態では、決定されたオペレーションの第１モードは、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１のＷＴ１  １０２までの通信のためのオペレーションのデフォルトモードとしてみなされる。このような実施形態では、第１モードの決定は、判定が第２の無線端末ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２までの通信についての第２のセットのコスト推定値の生成なしに１セットの一方向干渉コスト推定値の干渉コストに基づく場合があるにも関わらず、双方向モード決定としてサービス提供する。
【００６３】
いくつかのこのような実施形態では、オペレーションの第１モードを決定することは、該第２の無線端末ＷＴ２  １０４が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である。
【００６４】
オペレーションは、ステップ７２６から、オペレーションの別個モードの決定が通信の各方向について実行される場合にステップ７２８へ進み、または、オペレーションの単一モード決定がオペレーションの両方のモードについて実行される実施形態ではステップ７３６へと直接進む。したがって、ステップ７２８、７３０および７３２は、いくつかの実施形態においてスキップされるオプションステップである。
【００６５】
ステップ７２８では、制御ノード１２４は、第２のダイレクトモードシステムの干渉コスト推定値、例えば、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ  １０２までの通信に対応する干渉コスト推定値を決定する。
【００６６】
第２のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値は、ステップ７２２で上述された第１のダイレクトシステムコスト推定値が生成された方法と同じまたは類似の方法で決定されうるが、第２のＷＴ２  １０４が、第２のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定する目的の送信デバイスであることを考慮する。
【００６７】
システム干渉コスト推定値を生成するために加算されうる異なるエリアまたはデバイスの場合、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２までの通信に対応する個々の干渉コスト推定値は、この干渉決定のための送信デバイスである、送信デバイスＷＴ２  １０４の近くのデバイスが、ＷＴ１  １０２からＷＴ２  １０４までの通信のための送信機であるＷＴ１  １０２のすぐ近くにあるデバイスとは異なるので、他の方向において通信のために生成されたものと異なる可能性がある、ということは理解されるべきである。
【００６８】
オペレーションはステップ７２８からステップ７３０へと進む。ステップ７３０では、制御ノード１２４は、第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値を決定する。
【００６９】
例えば、図３の例では、第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、基地局を通じた通信を仮定して、例えば第１の基地局カバレッジエリア１１８と、ＷＴ２  １０４が配置される基地局カバレッジエリア１２２のカバレッジエリアの両方に生じる予期された干渉の和に基づく場合がある。第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、第１のインフラストラクチャモードシステムコスト推定値が生成されるのと同じまたは類似の方法で決定されうる、また、いくつかの実施形態において決定される。したがって、第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値は、ＷＴ２  １０４が例えば図５で図示される１以上の基地局を通じてインフラストラクチャモードを使用してＷＴ１  １０２と通信する場合には、基地局カバレッジエリア１１８，１２０，１２２の各々に生じうる予期される干渉コストの和を計算することによって決定されることができる。
【００７０】
オペレーションは、ステップ７３０からステップ７３２へと進む。ステップ７３２では、制御ノード１２４は、第２無線通信端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ１  １０２までの通信のためにオペレーションの第２モードを決定する。オペレーションの第２モードは、通信オペレーションのダイレクトモードおよび通信オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである。決定は、オペレーションのダイレクトおよびインフラストラクチャモードについての干渉コスト推定値を比較し、低いコスト推定値を伴うモードを例えばサブステップ７３４で選択することによって行なわれうる。
【００７１】
図３の例示的な実施形態では、決定は、ＷＴ２  １０４が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として行なわれる。図３の例では、ＷＴ２  １０４が配置される基地局カバレッジエリアはエリア１２２であると説明されている。しかしながら、ある他の実施形態では、ＷＴ２  １０４は、どこにでも配置されることができる。したがって、この例では、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２までの通信のためのオペレーションの第２モードの決定は、近隣基地局カバレッジエリア、例えばカバレッジエリア１１８、１２０に生じることになる干渉の関数として実行される。いくつかの実施形態では、オペレーションの第２モードを決定することは、第２のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値および第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数である。
【００７２】
オペレーションは、サブステップ７３４を含むステップ７３２から通信しステップ７３６へ進む。
【００７３】
ステップ７３６では、制御ノード１２４は、第１の無線端末ＷＴ１  １０２から第２の無線端末ＷＴ２  １０４までの通信に使用されるべきオペレーションの少なくとも決定された第１モードを第１の無線端末ＷＴ１  １０２に通信する。ステップ７３６では、制御ノード１２４は、オプションとして、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ１  １０２までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第２モードを通信しうる。いくつかの実施形態では、オペレーションの第１の決定されたモードを通信するステップは、基地局を介して第１の無線端末ＷＴ１  １０２に、決定されたオペレーションの第１モードを示している、情報、例えば、メッセージを送信すること７３８を実行することを含む。ＷＴ１  １０２への送信は、例えば、図３の例の場合、第１の基地局カバレッジエリア１１８内の基地局１１２を介しうる。
【００７４】
オペレーションはステップ７３６からステップ７４０へと進む。ステップ７４０で、制御ノード１２４は、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報を第２の無線端末ＷＴ２  １０４へ送信する。オペレーションの第２モードが決定された場合には、決定されたオペレーションの第２モードもまた通信されうる。第２モードはすべての実施形態において決定されないことがあるので、決定されたオペレーションの第２モードの通信は、オプションであり、オペレーションの第２モードが決定されない場合、生じないであろう。
【００７５】
第２のＷＴ２  １０４に送信するいくつかの実施形態では、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報は、基地局を介する。例えば、図３の例では、送信は、ＷＴ２  １０４が配置されるカバレッジエリア１２２にサービス提供する基地局３  １１６を介しうる。第２のＷＴ２  １０４に送信する他の何らかの実施形態では、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報は、第１の無線端末を介する、例えば、第１の無線端末ＷＴ１  １０２から第２の無線端末ＷＴ２  １０４までのダイレクト送信を介する。同様な方法で、ＷＴ２  １０４からＷＴ１  １０２までの通信の決定されたオペレーションの第２モードを示す情報は、基地局、例えば、基地局１  １１２を介して第１の無線端末ＷＴ１  １０２に送信されることができる。他の実施形態では、通信は、例えば第２モードが通信のダイレクトモードであるとき、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１のＷＴ１  １０２までの送信を介しうる。
【００７６】
したがって、制御ノード１２４は、互いに通信したい複数通信デバイスが、それらが通信を始める前に通信の各方向において通信するためにオペレーションの適切なモードについて通知されるということを確実にする。したがって、無線端末は、システムワイド干渉という観点からコスト効率がよいモードを使用して通信するであろう。
【００７７】
通信しようとする通信デバイスは使用する通信オペレーションのモードを通知されており、オペレーションは、接続ノードＢ  ７４２を介してステップ７４０から７１０へと戻り、そこでは、制御ノードは、２つの無線端末間の通信を確立する意図を示している別のメッセージを受信し、処理し始める。
【００７８】
図８は、１つの例示的な実施形態による、例示的な通信デバイス８００、例えば、制御ノードの図である。通信デバイス８００は、図３で図示される制御ノード１２４として実装されることができる。いくつかの実施形態では、通信デバイス８００は、図７のフローチャート７００による方法を実装するネットワークデバイスである。通信デバイス８００は、様々なエレメント（８０２，８０４）がデータおよび情報を交換しうるバス８０９を介して一緒に結合されるプロセッサ８０２およびメモリ８０４を含む。通信デバイス８００はさらに、図示されるようにプロセッサ８０２に結合されうる入力モジュール８０６と出力モジュール８０８をさらに含む。しかしながら、いくつかの実施形態では、入力モジュール８０６、８０８は、プロセッサ８０２の内部に配置される。入力モジュール８０６は、入力信号を受信することができる。入力モジュール８０６は、入力を受信するための、無線受信機および／または有線または光学入力インタフェースを含むことができ、いくつかの実施形態では含む。出力モジュール８０８は、出力を送信するための、無線送信機および／または有線または光学出力インタフェースを含みうる、また、いくつかの実施形態では含む。
【００７９】
プロセッサ８０２は、いくつかの実施形態では、第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末、例えばＷＴ１  １０２から第２の無線端末、例えばＷＴ２  １０４までの通信のためのオペレーションの第１モードを決定し、なお、オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つであり、第１の無線端末ＷＴ１  １０２から第２の無線端末ＷＴ２  １０４までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第１モードを、第１の無線端末ＷＴ１  １０２に通信するように構成される。いくつかの実施形態では、第１の基地局カバレッジエリアは、第１の基地局のカバレッジエリアであり、第２の基地局カバレッジエリアは、第１の基地局に隣接する第２の基地局のカバレッジエリアである。
【００８０】
いくつかの実施形態では、プロセッサ８０２は、ネットワークトポロジ情報を受信し、ネットワークトポロジ情報を格納するように構成される。プロセッサ８０２は、基地局および／または無線端末から干渉情報を受信するようにさらに構成される。いくつかの実施形態におけるプロセッサ８０２は、例えばメモリ８０４において、受信された干渉情報を格納するようにさらに構成される。プロセッサ８０２は、第２の基地局から干渉情報を受信するようにさらに構成され、干渉情報は、ｉ）第１の無線端末から第２の基地局によって受信された信号からの第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）第２の基地局に報告された第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む。
【００８１】
プロセッサ８０２は、第１および第２の無線端末が第１の基地局カバレッジエリアおよび第２の基地局カバレッジエリアの双方に対して、オペレーションのダイレクトモードを使用して通信する場合、予期される干渉に基づいて第１のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定するようにさらに構成される。プロセッサ８０２は、第１および第２の無線端末が第１の基地局カバレッジエリアおよび第２の基地局カバレッジエリアの双方に対して、インフラストラクチャモードを使用して通信する場合、予期される干渉に基づいて、インフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定を決定するようにさらに構成される。いくつかの実施形態では、オペレーションの第１モードを決定することは、ダイレクトモードシステム干渉コスト推定値およびインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値の関数である。
【００８２】
いくつかの実施形態では、プロセッサ８０２は、オペレーションの第１モードを決定する一部分として、低い決定されたシステム干渉コスト推定値を有するオペレーションのモードを選択するようにさらに構成される。いくつかの実施形態では、第２の無線端末ＷＴ２  １０４は、第２の基地局カバレッジエリア、例えば、エリア１２０に配置される。いくつかの実施形態では、第１および第２の無線通信端末は、第１の基地局カバレッジエリア、例えば、エリア１１８に配置される。
【００８３】
少なくとも１つの実施形態におけるプロセッサ８０２は、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ１  １０２までの通信のためのオペレーションの第２モードを、第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するようにさらに構成され、なお、オペレーションの第２モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードの１つである。プロセッサ８０２は、第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ１  １０２までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第２モードを、第２の無線端末ＷＴ２  １０４に通信するようにさらに構成される。
【００８４】
いくつかの実施形態では、プロセッサ８０２は、第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して第１の無線端末ＷＴ１  １０２  に決定されたオペレーションの第１モードを送信するようにさらに構成される。プロセッサ８０２は、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報を第２の無線端末ＷＴ  ２  １０４に送信するようにさらに構成される。いくつかの実施形態では、プロセッサ８０２は、第２の基地局を介して、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報を第２の無線端末ＷＴ２  １０２に送信するように構成される。
【００８５】
いくつかの実施形態では、オペレーションの第１モードを決定することはまた、決定された第１モードが該第２の無線端末ＷＴ２  １０４から第１の無線端末ＷＴ１  １０２までの通信に使用される場合、第２の無線端末ＷＴ２  １０４が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である。
【００８６】
図９Ａと図９Ｂとの組み合わせを備える図９は、図８で図示される制御デバイス、例えば制御ノード８００において使用されることができる、また、いくつかの実施形態において使用される、モジュール９００のアセンブリである。モジュール９００のアセンブリは、第１の部分９００Ａおよび第２の部分９００Ｂを含む。アセンブリ９００におけるモジュールは、例えば個々の回路として、図８のプロセッサ８０２内のハードウェアにおいて実装されることができる。あるいは、モジュールは、ソフトウェアで実装され、図８に図示される通信デバイス８００のメモリ８０４に格納されうる。図８の実施形態では単一のプロセッサ、例えばコンピュータとして図示されるが、プロセッサ８０２は１以上のプロセッサ、例えばコンピュータとして実装されうるということが理解されるべきである。
【００８７】
ソフトウェアで実装される場合、モジュールは、プロセッサ８０２によって実行されるとき、モジュールに対応する機能を実装するようにプロセッサを構成するコードを含む。モジュール９００のアセンブリがメモリ８０４で格納される実施形態では、メモリ８０４は、少なくとも１つのコンピュータ、例えばプロセッサ８０２にモジュールが対応する機能を実装させるためのコード、例えば、各モジュールについての個々のコードを具備するコンピュータ可読媒体を備えるコンピュータプログラムプロダクトである。
【００８８】
完全にハードウェアベースまたは完全にソフトウェアベースのモジュールが使用されうる。しかしながら、ソフトウェアとハードウェアのいずれの組み合わせ、例えば回路実装されたモジュールが機能を実装するために使用されうるということが理解されるべきである。理解されるように、図９で図示されるモジュールは、図７の方法のフローチャート７００で図示される対応するステップの機能を実行するために、通信デバイス８００またはプロセッサ８０２のようなエレメントを制御および／または構成する。
【００８９】
モジュール９００のアセンブリは、図７で示される方法の各ステップに対応するモジュールを含む。図７で図示される対応するステップを実行するプロセッサ８０２を実行または制御する図９のモジュールは、７で始まる代わりに、９で始まる数字で識別される。例えば、モジュール９０４は、ステップ７０４に対応し、ステップ７０４について説明されたオペレーションを実行することに関与する。図９で図示されるように、モジュール９００のアセンブリは、ネットワークトポロジ情報を受信するためのモジュール９０２と、ネットワークトポロジを格納するためのモジュール７０３と、基地局および／または無線端末から干渉情報を受信するためのモジュール９０４と、受信された干渉情報を格納するためのモジュール９０８と、デバイス間、例えば、第１の無線端末と第２の無線端末との間の通信を確立する意図を示すメッセージを受信するためのモジュール９１０を含む。モジュール９０４は、第２の基地局から干渉情報を受信するためのモジュール９０５を含み、干渉情報は、ｉ）第１の無線端末から第２の基地局によって受信された信号から第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）第２の基地局に報告された第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む。いくつかの実施形態では、モジュール９０４は、第２の無線端末が配置されているカバレッジエリア外の基地局から干渉情報を受信するためのオプションモジュール９０６をさらに含み、干渉情報は、ｉ）第２の無線端末から基地局によって受信される信号から基地局によって決定された干渉情報、ｉｉ）該基地局に報告された、基地局のカバレッジエリア内の別の無線端末によって決定される干渉情報のうちの少なくとも１つを含む。
【００９０】
いくつかの実施形態では、モジュール９００のアセンブリは、第１および第２の無線端末が第１の基地局カバレッジエリアおよび第２の基地局カバレッジエリアの双方に、オペレーションのダイレクトモードを使用して通信する場合、予期される干渉に基づいてシステム干渉コスト推定の第１のダイレクトモードを決定するためのモジュール９２２と、第１および第２の無線端末が第１の基地局カバレッジエリアおよび第２の基地局カバレッジエリアの双方に、オペレーションのインフラストラクチャモードを使用して通信する場合、予期される干渉に基づいて、システム干渉コスト推定の第１のインフラストラクチャモードを決定するためのモジュール９２４と、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するためのモジュール９２６と、なお、オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである。いくつかの実施形態では、決定モジュール９２６は、低い決定されたシステム干渉コスト推定値を有するオペレーションのモードを第１モードとして選択するためのモジュール９２７をさらに含む。
【００９１】
いくつかの実施形態では、モジュール７００のアセンブリは、第２の無線端末と第１の無線端末がダイレクトモードを使用して通信する場合、例えば第２の無線端末が配置されている、例えば基地局カバレッジエリアと第１の基地局のカバレッジエリアとの両方に生じた予期される干渉に基づいて、第２のダイレクトモードシステム干渉コスト推定値を決定するためのオプションモジュール９２８と、第２の無線端末と第１の無線端末はインフラストラクチャモードを使用して通信する場合、例えば第１の基地局カバレッジエリアと基地局のカバレッジエリアの両方に生じた予期される干渉に基づいて、第２のインフラストラクチャモードシステム干渉コスト推定値を決定するためのオプションモジュール９３０と、第２の無線端末から第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するためのオプションモジュール９３２と、をさらに含み、オペレーションの第２モードは、オペレーションの第２ダイレクトモードとオペレーションの第２インフラストラクチャモードの１つである。いくつかの実施形態では、モジュール９３２は、低い決定されたシステム干渉コスト推定値を有するオペレーションのモードを選択するためのモジュール９３４を含む。
【００９２】
モジュール９００のアセンブリは、第１の無線端末から第２の無線端末までの通信に使用されるべき決定されたオペレーションの第１モードを第１の無線端末に通信し、オプションで、第２の無線端末からの通信のためにその決定されたオペレーションの第２モードを通信するためのモジュール９３６をさらに含む。いくつかの実施形態におけるモジュール９３６は、第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して第１の無線端末にその決定されたオペレーションの第１モードを送信するためのモジュール９３８を含む。モジュール９００のアセンブリは、決定されたオペレーションの第１モードを示す情報を第２の無線端末に送信し、オプションで、第２の無線端末から第１の無線端末までの通信のために決定されたオペレーションの第２モードを通信するためのモジュール９４０をさらに含む。
【００９３】
点線のボックスで図示されたモジュールはオプションであるので、これらのモジュールのうち１つまたは複数はいくつかの実施形態では存在し、他の実施形態には存在しない。点線ボックスは、これらのモジュールが様々な実施形態においてモジュール９００のアセンブリに含まれているにも関わらず、プロセッサ８０２は、これらのモジュールが対応するステップが実行される実施形態においてこのようなオプションモジュールを実行しうる。いくつかの実施形態では、別のモジュール内に含まれる図９に図示される１以上のモジュールは、独立したモジュールまたは複数モジュールとして実装されうる。例えば、いくつかの実施形態では、モジュール９２７は、モジュール９２６に関してスタンドアロンモジュールとして実装されうる。
【００９４】
上記の説明より、多数の変更および実施形態は可能であるということが理解されるべきである。
【００９５】
様々な実施形態の技法は、ソフトウェア、ハードウェア、および／または、ソフトウェアおよびハードウェアの組み合わせを使用して実装されうる。様々な実施形態は、装置、例えば制御ノード、モバイルノード、例えば、モバイル端末、基地局、通信システムを対象とする。様々な実施形態はまた、方法、例えば、制御ノード、モバイルノード、基地局および／または通信システムを制御および／または動作する方法を対象とする。様々な実施形態はまた、非一時的な機械、例えば、コンピュータ、可読媒体、例えばＲＯＭ、ＲＡＭ、ＣＤ、ハードディスク等を対象とし、方法の１以上のステップを実装するように機械を制御するための機械可読命令を含む。
【００９６】
開示されるプロセスにおけるステップの特定の順序またはヒエラルキは例示的な手法の例であるということが理解される。設計の優先度に基づいて、プロセスにおけるステップの特定の順序またはヒエラルキは、本開示の範囲内にありながら、再配置されうるということは、理解される。特許請求の範囲のうち方法に関する請求項は、サンプルの順序における様々なステップのエレメントを表わしており、提示されている特定の順序またはヒエラルキに限定されることが意図されていない。
【００９７】
様々な実施形態では、ここで説明されるノードは、例えばシグナルプロセッシング、メッセージ生成および／または送信ステップのような１以上の方法に対応するステップを実行するために１以上のモジュールを使用して実装される。したがって、いくつかの実施形態では、様々な特徴がモジュールを使用して実装される。そのようなモジュールは、ソフトウェア、ハードウェア、またはソフトウェアとハードウェアとの組み合わせを使用して実装されうる。上述された方法または方法ステップの多くは、例えば１以上のノードにおいて、上述された方法のすべてまたは一部分を実装するために、機械、例えば追加ハードウェアありまたはなしの汎用コンピュータを制御するメモリデバイス、例えば、ＲＡＭ、フロッピー（登録商標）ディスク等のような機械可読媒体に含まれるソフトウェアのような機械実行可能命令を使用して実装されることができる。したがって、とりわけ、様々な実施形態は、機械、例えば、プロセッサおよび関連ハードウェアに上述された方法（１つまたは複数）のうち１つまたは複数を実行させる機械実行可能命令を含む機械可読媒体を対象とする。いくつかの実施形態は、本発明の１以上の方法のステップのうち１つ、複数、またはすべてを実装するように構成されたプロセッサを含む、デバイス、例えば通信ノードを対象とする。
【００９８】
いくつかの実施形態では、１以上のデバイス、例えば、制御ノード、アクセスノード、および／または無線端末のような通信ノードのプロセッサまたは複数プロセッサ、例えばＣＰＵは、通信ノードによって実行されるものとして説明される方法のステップを実行するように構成される。プロセッサの構成は、プロセッサ構成を制御するために１以上のモジュール、例えば、ソフトウェアモジュールを使用することによって、および／または、記載のステップを実行するおよび／またはプロセッサ構成を制御するために、プロセッサにおけるハードウェア、例えば、ハードウェアモジュールを含むことによって、達成されうる。したがって、すべての実施形態ではないがいくつかの実施形態では、プロセッサが含まれるデバイスによって実行される様々な説明された方法のステップの各々に対応するモジュールを含むプロセッサを伴う、デバイス、例えば、通信ノードを対象とする。すべての実施形態ではないがいくつかの実施形態では、デバイス、例えば、通信ノードは、プロセッサが含まれるデバイスによって実行された様々な説明された方法のステップの各々に対応するモジュールを含む。モジュールはソフトウェアおよび／またはハードウェアを使用して実装されうる。
【００９９】
いくつかの実施形態は、１つのコンピュータまたは複数のコンピュータに、例えば上述された１以上のステップのような様々な機能、ステップ、動作および／またはオペレーションを実装させるためのコードを備えるコンピュータ可読媒体を備えるコンピュータプログラムプロダクトを対象とする。実施形態により、コンピュータプログラムプロダクトは、実行されるべき各ステップについて異なるコードを含むことができ、また、しばしば含む。したがって、コンピュータプロダクトは、方法、例えば通信デバイスまたはノードを制御する方法の各個々のステップについてのコードを含めうる、また、しばしば含む。コードは、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ（読み出し専用メモリ）、または他のタイプのストレージデバイスのようなコンピュータ可読媒体上で格納されている機械、例えばコンピュータ、実行可能な命令の形式でありうる。コンピュータプログラムプロダクトを対象とすることに加え、いくつかの実施形態は、上述された１以上の方法の、様々な機能、ステップ、動作および／またはオペレーションのうち１つまたは複数を実装するように構成されたプロセッサを対象とする。したがって、いくつかの実施形態は、ここに説明される方法のステップのいくつかまたはすべてを実装するように構成されたプロセッサ、例えばＣＰＵを対象としている。プロセッサは、本願で説明された、例えば通信デバイスまたは他のデバイスにおける使用のためのものでありうる。
【０１００】
ＯＦＤＭシステムというコンテキストで説明されているが、様々な実施形態の方法および装置の少なくともいくつかは、多くの非ＯＦＤＭおよび／または非セルラシステムを含んでいる広範囲の通信システムに適用可能である。
【０１０１】
上述された様々な実施形態の方法および装置に関する、多くの更なる変更は、上記記載より当業者にとって明らかであろう。このような変更は、範囲内で考慮されるべきである。方法および装置は、ＣＤＭＡ、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）、および／または、アクセスノードとモバイルノードとの間の無線通信リンクを提供するために使用されうる様々な他のタイプの通信技法、を用いて使用されうる、また、様々な実施形態では、使用される。いくつかの実施形態では、アクセスノードは、ＯＦＤＭおよび／またはＣＤＭＡを使用してモバイルノードとの通信リンクを確立する基地局として実装される。様々な実施形態では、モバイルノードは、ノートブックコンピュータ、携帯情報端末（ＰＤＡ）、または、方法を実装するための受信機／送信機回路および論理および／またはルーチンを含んでいる他のポータブルデバイスとして実装される。
以下に本願発明の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
制御デバイスを動作する方法であって、
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定することと、なお、前記オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信することとを備える、方法。
［Ｃ２］
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定することと、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信することと
をさらに備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ３］
前記第２の無線端末は、前記第２の基地局カバレッジエリアに配置される、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ４］
前記第１および第２の無線端末は、前記第１の基地局カバレッジエリアに配置される、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ５］
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信することは、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信することを含む、Ｃ２に記載の方法。
［Ｃ６］
前記オペレーションの第１モードを決定することはまた、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ７］
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定し、なお、前記オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信する
ように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されるメモリと
を備える、通信デバイス。
［Ｃ８］
前記少なくとも１つのプロセッサは、
第２の基地局から干渉情報を受信するようにさらに構成され、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む、Ｃ７に記載の通信デバイス。
［Ｃ９］
前記少なくとも１つのプロセッサは、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定し、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信する
ようにさらに構成される、Ｃ７に記載の通信デバイス。
［Ｃ１０］
前記第２の無線端末は、前記第２の基地局カバレッジエリアにおいて配置される、Ｃ７に記載の通信デバイス。
［Ｃ１１］
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信することにおいて、前記少なくとも１つのプロセッサは、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信するようにさらに構成される、Ｃ９に記載の通信デバイス。
［Ｃ１２］
前記オペレーションの第１モードを決定することはまた、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数である、Ｃ７に記載の通信デバイス。
［Ｃ１３］
第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するための手段と、なお、前記オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信するための手段と
を備える、通信デバイス。
［Ｃ１４］
第２の基地局から干渉情報を受信するための手段をさらに備え、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む、Ｃ１３に記載の通信デバイス。
［Ｃ１５］
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信のためのオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定するための手段と、なお、前記オペレーションの第２モードは、前記オペレーションのダイレクトモードと前記オペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第２モードを、前記第２の無線端末に通信するための手段と
をさらに備える、Ｃ１３に記載の通信デバイス。
［Ｃ１６］
前記第２の無線端末は、前記第２の基地局カバレッジエリアにおいて配置される、Ｃ１３に記載の通信デバイス。
［Ｃ１７］
前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを通信するための手段は、前記第１の基地局カバレッジエリアに含まれる第１の基地局を介して前記第１の無線端末に前記決定されたオペレーションの第１モードを送信するための手段を含む、Ｃ１５に記載の通信デバイス。
［Ｃ１８］
前記オペレーションの第１モードを決定するための手段は、前記決定された第１モードが前記第２の無線端末から前記第１の無線端末までの通信に使用される場合、前記第２の無線端末が配置される基地局カバレッジエリア以外の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として前記第１モードを決定するための手段を含む、Ｃ１３に記載の通信デバイス。
［Ｃ１９］
通信デバイスで使用するためのコンピュータプログラムプロダクトであって、非一時的なコンピュータ可読媒体を備え、前記非一時的なコンピュータ可読媒体は、
少なくとも１つのコンピュータに、第１の基地局カバレッジエリアに配置される第１の無線端末から第２の無線端末までの通信のためのオペレーションの第１モードを、前記第１の基地局カバレッジエリアに隣接する第２の基地局カバレッジエリアにおいて生じることになる干渉の関数として、決定させるためのコードと、なお、前記オペレーションの第１モードは、オペレーションのダイレクトモードとオペレーションのインフラストラクチャモードのうちの１つである、
前記少なくとも１つのコンピュータに、前記第１の無線端末から前記第２の無線端末までの通信に使用されるべき前記決定されたオペレーションの第１モードを、前記第１の無線端末に通信させるためのコードと、
を備える、コンピュータプログラムプロダクト。
［Ｃ２０］
前記非一時的なコンピュータ可読媒体は、
前記少なくとも１つのコンピュータに第２の基地局から干渉情報を受信させるためのコード、をさらに備え、前記干渉情報は、ｉ）前記第１の無線端末から前記第２の基地局によって受信された信号からの前記第２の基地局によって決定された干渉情報、およびｉｉ）前記第２の基地局に報告された前記第２の基地局カバレッジエリア内の第３の無線端末によって決定された干渉情報、のうちの少なくとも１つを含む、Ｃ１９に記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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