(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３個以上の導電性材料から成る薄片面状アンテナ素子（１）を一点（Ｃ）廻りに回転対称として、かつ、微小間隙部（３）をもって相互に近接して配設し、
上記薄片面状アンテナ素子（１）は、上記一点（Ｃ）から最も離れた箇所に最外角部（１０）を備えると共に、上記一点（Ｃ）から上記最外角部（１０）へ向かうラジアルスリット（２）を有し、該ラジアルスリット（２）の内端は、上記微小間隙部（３）の内端に連続して形成し、さらに、上記一点（Ｃ）を上記３個以上のアンテナ素子（１）の共通の第１給電点（Ｅ１）とすると共に、各々の上記アンテナ素子（１）に於て、上記ラジアルスリット（２）の内端と上記微小間隙部（３）の内端とが連続する内角部（１２）に第２給電点（Ｅ２）を配設し、上記第１給電点（Ｅ１）と上記第２給電点（Ｅ２）とを上記アンテナ素子（１）の外周縁部（１３）に沿って結んで外周ループ（１８）を形成し、かつ、上記第１給電点（Ｅ１）と上記第２給電点（Ｅ２）とを上記アンテナ素子（１）の内周縁部（１４）に沿って結んで内周ループ（１９）を形成するように構成されたことを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
上記外周ループ（１８）の外周経路長寸法（Ｌ１８）が所要周波数帯域の下限周波数（ＦＬ）に対応する電気的波長（λｅＬ）の１．８倍〜２．２倍に、上記内周ループ（１９）の内周経路長寸法（Ｌ１９）が所要周波数帯域の上限周波数（ＦＨ）に対応する電気的波長（λｅＨ）の１．３倍〜１．７倍になるように構成した請求項１記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
ビルの各室内や地下街でも携帯電話やＰＨＳが使えるように、屋外の携帯電話の電波を引き込み、屋内の小出力アンテナで中継するシステムが各所で導入されている。
従来、このシステム用の上記小出力アンテナとしては、屋内の通話エリア設計のため、アンテナには無指向性の特性が要求されることから、ダイポールアンテナやモノポールアンテナが使用されてきた（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２１５１３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来のアンテナは、無指向性の特性を得るために立体形状と成らざるを得ず、天井等にアンテナを設置する場合、天井からアンテナが突出し、見栄えが悪くなるという欠点があった。
これを解決するために、平面状で無指向性のループアンテナが提案され、その一例としては、複数の線状ループを備えたクローバ形アンテナがある。このクローバ形アンテナは、線状ループで構成されているため、単一の周波数帯にしか対応できず、所定のＶＳＷＲ値が得られる周波数域は狭帯域に限定されていた。従って、従来のクローバ形アンテナでは、携帯電話の周波数分割複信（ＦＤＤ；Ｆｒｉｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）における複数の周波数全体を、ひとつのアンテナでカバーすることが困難であった。
【０００５】
そこで、本発明は、広い周波数帯域にて、優れたＶＳＷＲ（電圧定在波比）特性を示し、かつ、広範囲に亘って均一に電波を放射することのできる良好な指向性を発揮するアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るアンテナは、３個以上の導電性材料から成る薄片面状アンテナ素子を一点廻りに回転対称として、かつ、微小間隙部をもって相互に近接して配設し、上記薄片面状アンテナ素子は、上記一点から最も離れた箇所に最外角部を備えると共に、上記一点から上記最外角部へ向かうラジアルスリットを有し、該ラジアルスリットの内端は、上記微小間隙部の内端に連続して形成し、さらに、上記一点を上記３個以上のアンテナ素子の共通の第１給電点とすると共に、各々の上記アンテナ素子に於て、上記ラジアルスリットの内端と上記微小間隙部の内端とが連続する内角部に第２給電点を配設し、上記第１給電点と上記第２給電点とを上記アンテナ素子の外周縁部に沿って結んで外周ループを形成し、かつ、上記第１給電点と上記第２給電点とを上記アンテナ素子の内周縁部に沿って結んで内周ループを形成するように構成されたものである。
【０００７】
また、上記外周ループの外周経路長寸法が所要周波数帯域の下限周波数に対応する電気的波長の１．８倍〜２．２倍に、上記内周ループの内周経路長寸法が所要周波数帯域の上限周波数に対応する電気的波長の１．３倍〜１．７倍になるように構成したものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のアンテナによれば、無指向性の特性を損なうことなく、周波数域の異なる複数の電波に対応可能（広帯域化）となり、複数の中継アンテナを、ひとつのアンテナに統合することができる。よって、少ない設置数で、効率よく広い範囲に均一に電波を放射することができる。また、平面状であるため、天井等から突出することがなく、目立つことなく設置することができ、実用性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１の実施の形態の構成を示した図であって、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は最外角部近傍の拡大図であり、（ｃ）は要部説明図である。
【図２】本発明の第２の実施の形態の構成を示した図であって、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は最外角部近傍の拡大図である。
【図３】本発明の第３の実施の形態の構成を示した図であって、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は最外角部近傍の拡大図である。
【図４】アンテナの設置例を示した簡略図である。
【図５】アンテナの設置例を示した簡略平面図である。
【図６】本発明に係るアンテナのＶＳＷＲ特性を示したグラフ図である。
【図７】本発明に係るアンテナの指向性及び利得特性を示したグラフ図である。
【図８】比較例のアンテナを示した平面図である。
【図９】比較例のアンテナのＶＳＷＲ特性を示したグラフ図である。
【図１０】種々のアンテナの実測データに基づくＶＳＷＲ特性を示したグラフ図である。
【図１１】種々のアンテナの実測データに基づくＶＳＷＲ特性を示したグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、実施の形態を示す図面に基づき本発明を詳説する。
図１，図２，図３に於て、本発明に係るアンテナＡの第１の実施の形態、第２の実施の形態、第３の実施の形態の全てに共通する構成を説明すると、３個以上の導電性材料から成る薄片面状アンテナ素子１を一点Ｃ廻りに回転対称として、かつ、微小間隙部３をもって相互に近接して配設している。また、薄片面状アンテナ素子１は、一点Ｃから最も離れた箇所に最外角部１０を備えると共に、一点Ｃから最外角部１０へ向かうラジアルスリット２を有している。さらに、ラジアルスリット２の内端は、微小間隙部３の内端に連続している。
また、アンテナＡは、一点Ｃを、３個以上のアンテナ素子１の共通の第１給電点Ｅ１とし、ラジアルスリット２の内端と微小間隙部３の内端とが連続する内角部１２に第２給電点Ｅ２を配設している。アンテナＡには、第１給電点Ｅ１から第２給電点Ｅ２に通電するように図示省略の導線が接続されている。
【００１１】
３個以上の薄片面状アンテナ素子１は、望ましくは、一枚の金属薄板をもって構成する。具体的には、アンテナ素子１は、Ｃｕ，Ａｌ，Ａｇ，Ａｕ等の金属薄板（金属箔）を用いることができ、ガラス、樹脂シート及び樹脂フィルム、電子基板等に貼着して使用できる。
また、金属膜、透明導電膜及び導電塗料膜を、直接ガラス及び電子基板等に成膜して使用したり、一旦樹脂シート、樹脂フィルム等に成膜したものを更にガラス及び電子基板に貼設して使用することもできる。
【００１２】
金属膜としては、Ａｕ，Ａｇ，Ｃｕ，Ａｌ，Ｐｄ，Ｐｔやこれらを含む合金を使用でき、透明導電膜としては、ＩＴＯ，酸化亜鉛、酸化スズ等の金属酸化物を使用でき、真空蒸着法、スパッタリング法、メッキ、電着等で製造できる。
導電塗料膜としては、金属ペーストやカーボンペーストを使用でき、スクリーン印刷、ロールコーティング、転写等で製造することができる。
窓ガラス等のガラス面に貼設して使用するときは、可視光線の透過率を７０％以上にすることが望ましく、このような透明性を求められる用途では金属メッシュ型、極めて薄い（例えば０．０５μｍの）金属箔、あるいは、透明導電膜や金属半透明膜から構成することが好ましい。金属半透明膜としては、Ａｇ−Ｃｕ，Ａｇ−Ｐｄ，Ｎｉ−Ａｕ等を使用することができる。
なお、貼設又は貼着とは、ガラス面の外面に接着剤や粘着剤等で貼ったり、あるいは、焼付けて積層したり、それ以外にもガラス層の間に挟設・挟着させる場合も本発明を包含する。
【００１３】
また、各々のアンテナ素子１に於て、第１給電点Ｅ１と第２給電点Ｅ２とをアンテナ素子１の外周縁部１３に沿って結んだ仮想の経路を外周ループ１８とすると、外周ループ１８の外周経路長寸法Ｌ１８が、所要周波数帯域の下限周波数ＦＬに対応する電気的波長λｅＬの約２倍の長さ寸法になるように構成している。なお、外周経路長寸法Ｌ１８は電気的波長λｅＬの１．８倍〜２．２倍に設定されるのが好ましく、さらに詳しくは、１．９倍〜２．１倍に設定するのがより好ましい。一方、第１給電点Ｅ１と第２給電点Ｅ２とをアンテナ素子１の内周縁部１４に沿って結んだ仮想の経路を内周ループ１９とすると、内周ループ１９の内周経路長寸法Ｌ１９が、所要周波数帯域の上限周波数ＦＨに対応する電気的波長λｅＨの約１．５倍の長さ寸法になるように構成している。なお、内周経路長寸法Ｌ１９は電気的波長λｅＨの１．３倍〜１．７倍に設定されるのが好ましく、さらに詳しくは、１．４倍〜１．６倍に設定するのがより好ましい。これにより、複数種類の電波の周波数域に対応したＶＳＷＲ特性が得られる。
ここで、アンテナ素子１に於て、外周縁部１３とは、アンテナ素子１の輪郭のうちラジアルスリット２を除いた範囲を意味し、内周縁部１４とは、アンテナ素子１の輪郭のうちラジアルスリット２の範囲を意味している。
また、電気的波長λｅとは、周波数Ｆの電流が波長短縮率Ｋを有するアンテナ素子１を流れる状態での波長であって、次式で表される。
【００１４】
λｅ＝（３００／Ｆ）＊Ｋ
【００１５】
内周ループ１９の内周経路長寸法Ｌ１９は、ラジアルスリット２の内端から外端までの長さ寸法Ｌ２を適宜設定することにより調整可能である。
また、外周ループ１８の外周経路長寸法Ｌ１８は、微小間隙部３の外端部を形成する薄片面状アンテナ素子１の近接角部１１，１１を、円弧状に面取りし、円弧の曲率半径Ｒ１１を適宜設定することにより調整可能である。
なお、最外角部１０は、ラジアルスリット２の外端との間に、０．５ｍｍ〜２．０ｍｍの残部を残して形成されている。最外角部１０は、適当な曲率半径を有していても良く、例えば、曲率半径が０．５ｍｍとなるように形成すれば良い。
また、ラジアルスリット２の幅寸法Ｗ２は１．０ｍｍ〜５．０ｍｍ、微小間隙部３の間隙寸法Ｗ３は０．５ｍｍ〜２．０ｍｍに設定されるのが望ましい。ラジアルスリット２の外端は、テーパー状に形成されている場合を図示しているが、適当な曲率半径を有していれば良く、尖っていても良い。ラジアルスリット２の内端は、テーパー状に形成され微小間隙部３の内端と同じ幅員に減少し、微小間隙部３の内端に連続している。ラジアルスリット２と微小間隙部３とが連続する箇所は、弯曲状とし、円弧状の内角部１２を形成している。
【００１６】
次に、各実施の形態について説明すると、図１に示す第１の実施の形態のアンテナＡは、４個の略正方形状薄片面状アンテナ素子１を備え、全体が略正方形状に成形されている。アンテナＡの四隅に配設された最外角部１０は、直角かつ尖鋭状に形成されている。アンテナＡは、第１給電点Ｅ１（一点Ｃ）を有する中央連結部によって４個の薄片面状アンテナ素子１を一体に連結している。
図２に示す第２の実施の形態のアンテナＡは、３個の略四角形状薄片面状アンテナ素子１を備え、全体が略正三角形状に成形されている。アンテナＡの各頂点に配設された最外角部１０は、角度６０°かつ尖鋭状に形成されている。アンテナＡは、第１給電点Ｅ１（一点Ｃ）を有する中央連結部によって３個の薄片面状アンテナ素子１を一体に連結している。
図３に示す第３の実施の形態のアンテナＡは、３個の略正六角形状薄片面状アンテナ素子１を備え、全体が三叉状に形成されている。３個の薄片面状アンテナ素子１は、夫々の最外角部１０を角度１２０°かつ尖鋭状に形成され、第１給電点Ｅ１（一点Ｃ）を有する中央連結部によって一体状に連結されている。
【００１７】
上述した本発明のアンテナの使用方法（作用）について説明する。
図４に示すように、本発明のアンテナＡは、携帯電話の電波を室内に引き込むための屋内中継用アンテナ３０に接続され、屋外の電波をビルの室内３１や地下街３２等の閉じた室内空間に、電波が及ぶように中継する。アンテナＡは、ビルの室内３１や地下街３２の室内空間の天井に、突出することなく設置される。
アンテナＡは、携帯電話の双方向無線通信に於て、例えば、周波数分割複信（ＦＤＤ）の受信電波（周波数：１．９４ＧＨｚ〜１．９６ＧＨｚ）及び送信電波（周波数：２．１３ＧＨｚ〜２．１５ＧＨｚ）の両方に対応する。
【００１８】
図５に示すように、ビルの室内３１等の室内空間の天井に、複数のアンテナＡ…を所定の等間隔をもって配設し、夫々のアンテナＡが補うサービスエリアＳを相互に重ね合わせて、室内空間に通信電波の及ばない地域ができるだけ少なくなるように設計する。アンテナＡは、均一に電波を放射・吸収する無指向性の特性を有し、平面視略円形状にサービスエリアＳを発生させる。つまり、無指向性のアンテナＡは、少ない設置数で、効率よく広い範囲にサービスエリアＳを形成する。また、周波数分割複信（ＦＤＤ）を、ひとつのアンテナＡで対応するため、より一層、設置数が少なく済む。
【００１９】
次に、図６に示すグラフ図は、図１に示した第１の実施の形態であって、材質がＣｕ，厚さ寸法３５μｍ，最外角部１０，１０間の長さ寸法Ｌ０を１００ｍｍ，ラジアルスリット２の幅寸法Ｗ２を３．０ｍｍ，微小間隙部３の間隙寸法Ｗ３を１．０ｍｍとし、ラジアルスリット２の長さ寸法Ｌ２を６５ｍｍ，近接角部１１の曲率半径Ｒ１１を７．５ｍｍとした本発明のアンテナを実施例として、１．６ｍｍ厚のエポキシガラス基板（波長短縮率Ｋ＝６２％）に形成したときの実測データを図示し、横軸に周波数（ＧＨｚ），縦軸にＶＳＷＲ値（電圧定在波比）をとっている。
【００２０】
図８に示す比較例のアンテナ１００は、従来のクローバ形アンテナを改良して平板状（箔状）に形成したものである。比較例のアンテナ１００は、４個の線状ループ素子１０１を備えている。４個の線状ループ素子１０１は、一点廻りに回転対称として、かつ、微小間隙部をもって相互に近接して配設されている。なお、外径寸法Ｌｄを１００ｍｍとしている。
図９に示すグラフ図は、比較例のアンテナ１００であって、材質がＣｕ，厚さ寸法３５μｍに設定し、１．６ｍｍ厚のエポキシガラス基板（波長短縮率Ｋ＝６２％）に形成したときの実測データを図示し、横軸に周波数（ＧＨｚ），縦軸にＶＳＷＲ値（電圧定在波比）をとっている。
【００２１】
図６に於て、実施例のアンテナが、ＶＳＷＲ値２．０以下を示す周波数帯域が十分に広いことが判る。受信電波の周波数（１．９４ＧＨｚ）の近傍に第１最深部Ｐ１を有し、送信電波の周波数（２．１５ＧＨｚ）の近傍に第２最深部Ｐ２を有している。即ち、実施例のアンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフは、第１最深部Ｐ１及び第２最深部Ｐ２が存在する双峰的な軌跡を描き、周波数分割複信（ＦＤＤ）の２種類の電波の周波数に対応する広帯域にわたって、有効なＶＳＷＲを得たと言える。
一方、図９に於ては、比較例のアンテナが、ＶＳＷＲ値２．０以下を示す周波数帯域が非常に狭く、受信電波の周波数（１．９４ＧＨｚ）と送信電波の周波数（２．１５ＧＨｚ）の両方に対応することができない単峰的な（ＶＳＷＲ値の最小値ピークが１つのみ）ＶＳＷＲ特性となっていることが判る。
【００２２】
次に、図７に示すグラフ図は、実施例のアンテナの指向性の評価結果を図示したものである。図７に於て、実施例のアンテナが、無指向性の特性を有していることが判る。即ち、周波数分割複信（ＦＤＤ）に対応する受信電波の周波数（１．９４ＧＨｚ）と送信電波の周波数（２．１５ＧＨｚ）の両方の周波数域に於て、均一に電波を放射しており、無指向特性が損なわれていないことが確認される。
【００２３】
図１０及び図１１に示すグラフ図は、上述の実施例と同様の構成から成るアンテナ｛試作品（ｉ）｝と、実施例のアンテナとは最外角部１０，１０間の長さ寸法Ｌ０，近接角部１１の曲率半径Ｒ１１，ラジアルスリット２の長さ寸法Ｌ２のうち少なくとも一つが異なるように設定した複数種類のアンテナ｛試作品（ii）〜（vii）｝と、実施例のアンテナの四隅の最外角部１０を面取りしたアンテナ｛試作品（viii）〜（ix）｝とを、１．６ｍｍ厚のエポキシガラス基板（波長短縮率Ｋ＝６２％）に形成して得たＶＳＷＲ特性を測定グラフ線（ｉ）〜（ix）として図示したものであって、横軸に周波数（ＧＨｚ），縦軸にＶＳＷＲ値（電圧定在波比）をとっている。
各アンテナの条件は、以下の表１及び表２の通りである。
さらに、各アンテナに於て、外周経路長寸法Ｌ１８と下限周波数ＦＬに対応する電気的波長λｅＬとの倍率と、内周経路長寸法Ｌ１９と上限周波数ＦＨに対応する電気的波長λｅＨとの倍率とを、表３に示す。
【００２４】
【表１】
0005635787.tif 000002
【００２５】
【表２】
0005635787.tif 000003
【００２６】
【表３】
0005635787.tif 000004
【００２７】
図１０及び図１１に於て、測定グラフ線（ｉ）は、実施例と同様の構成から成るアンテナ｛試作品（ｉ）｝から得たＶＳＷＲ特性である。以下、測定グラフ線（ii）〜（ix）は、対応する試作品（ii）〜（ix）から得たＶＳＷＲ特性である。
図１０に於て、測定グラフ線（ｉ）と測定グラフ線（ii）は、最外角部１０，１０間の長さ寸法Ｌ０が夫々異なる条件に設定されたアンテナから得たＶＳＷＲ特性を示している。最外角部１０，１０間の長さ寸法Ｌ０を短く設定することによりＶＳＷＲ特性を示すグラフが全体的に高周波数側にシフトすることが判る。
また、測定グラフ線（ii）〜測定グラフ線（ｖ）は、近接角部１１の曲率半径Ｒ１１が夫々異なる条件に設定されたアンテナから得たＶＳＷＲ特性を示している。近接角部１１の曲率半径Ｒ１１を大きく設定することにより、ＶＳＷＲ特性を示すグラフの低域側の整合周波数のみが高周波数側にシフトすることが判る。
【００２８】
次に、図１１に於て、測定グラフ線（ｉ）と測定グラフ線（vi）と測定グラフ線（vii）は、ラジアルスリット２の長さ寸法Ｌ２が夫々異なる条件に設定されたアンテナから得たＶＳＷＲ特性を示している。ラジアルスリット２の長さ寸法Ｌ２を大きく設定することにより、ＶＳＷＲ特性を示すグラフの高域側の整合周波数のみが低周波数側にシフトすることが判る。
また、測定グラフ線（viii）は、実施例と同様のアンテナであるが四隅の最外角部１０を２ｍｍ面取りしたアンテナから得たＶＳＷＲ特性を示している。測定グラフ線（ix）は、実施例のアンテナの四隅の最外角部１０を５ｍｍ面取りしたアンテナから得たＶＳＷＲ特性を示している。四隅の最外角部１０を面取りすることはアンテナのＶＳＷＲ特性にほとんど影響を与えないことが判る。
以上、表１〜表３及び測定グラフ線（ｉ）〜測定グラフ線（ix）にて示したアンテナのＶＳＷＲ特性を検証すると、隣り合う２つの最外角部１０，１０間の長さ寸法Ｌ０と、近接角部１１の曲率半径Ｒ１１及びラジアルスリット２の長さ寸法Ｌ２を適宜設定することで、所要の周波数帯域に対応するアンテナが得られることが確認される。言い換えると、携帯電話の周波数分割複信（ＦＤＤ）における受信電波（周波数：１．９４ＧＨｚ〜１．９６ＧＨｚ）及び送信電波（周波数：２．１３ＧＨｚ〜２．１５ＧＨｚ）の両方に対応した周波数帯域の設定は、外周ループ１８の外周経路長寸法Ｌ１８を受信電波の周波数に対応する電気的波長の約２倍とし、かつ、内周ループ１９の内周経路長寸法Ｌ１９を送信電波の周波数に対応する電気的波長の約１．５倍とすることで達成される。
【００２９】
以上のように、本発明は、３個以上の導電性材料から成る薄片面状アンテナ素子１を一点Ｃ廻りに回転対称として、かつ、微小間隙部３をもって相互に近接して配設し、薄片面状アンテナ素子１は、一点Ｃから最も離れた箇所に最外角部１０を備えると共に、一点Ｃから最外角部１０へ向かうラジアルスリット２を有し、さらに、ラジアルスリット２の内端は、微小間隙部３の内端に連続しているので、無指向性の特性を損なうことなく、周波数域の異なる複数の電波に対応可能（広帯域化）となり、複数の中継アンテナを、ひとつのアンテナに統合することができる。よって、少ない設置数で、目立つことなく、効率よく広い範囲に均一に電波を放射し、又は、受信することができる。また、平面状であるため、天井等から突出することがなく、目立つことなく設置することができ、実用性が向上する。
【００３０】
また、一点Ｃを３個以上のアンテナ素子１の共通の第１給電点Ｅ１とすると共に、ラジアルスリット２の内端と微小間隙部３の内端とが連続する内角部１２に第２給電点Ｅ２を配設したので、全体を小型化でき、かつ、無指向性を損なうことなく広帯域化した性能の高いアンテナを得ることができる。
【００３１】
また、第１給電点Ｅ１と第２給電点Ｅ２とをアンテナ素子１の外周縁部１３に沿って結んだ仮想の経路を外周ループ１８とし、第１給電点Ｅ１と第２給電点Ｅ２とをアンテナ素子１の内周縁部１４に沿って結んだ仮想の経路を内周ループ１９とすると、外周ループ１８の外周経路長寸法Ｌ１８が所要周波数帯域の下限周波数ＦＬに対応する電気的波長λｅＬの１．８倍〜２．２倍に、内周ループ１９の内周経路長寸法Ｌ１９が所要周波数帯域の上限周波数ＦＨに対応する電気的波長λｅＨの１．３倍〜１．７倍になるように構成したので、1個のアンテナをもって、２種類以上の異なる周波数を含む所望の周波数帯域に好適に対応できる。
【符号の説明】
【００３２】
１  薄片面状アンテナ素子
２  ラジアルスリット
３  微小間隙部
１０  最外角部
１１  近接角部
１２  内角部
１３  外周縁部
１４  内周縁部
１８  外周ループ
１９  内周ループ
Ｃ  一点
Ｅ１  第１給電点
Ｅ２  第２給電点
Ｌ０  長さ寸法
Ｌ１８  外周経路長寸法
ＦＬ  下限周波数
λｅＬ  電気的波長
Ｌ１９  内周経路長寸法
ＦＨ  上限周波数
λｅＨ  電気的波長
【図１】
0005635787.tif 000005
【図２】
0005635787.tif 000006
【図３】
0005635787.tif 000007
【図４】
0005635787.tif 000008
【図５】
0005635787.tif 000009
【図６】
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【図７】
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【図８】
0005635787.tif 000012
【図９】
0005635787.tif 000013
【図１０】
0005635787.tif 000014
【図１１】
0005635787.tif 000015