(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材上に加熱定着された有色トナー画像に重なるように、透明画像データに基づいて透明トナーにより画像形成を行う透明画像形成手段と、
前記有色トナー画像のトナー量に関する値を取得する取得手段と、
前記有色トナー画像が加熱定着された後の記録材の温度を検知する温度検知手段と、
前記取得手段により取得したトナー量に関する値、及び、前記温度検知手段により検知した記録材の温度に応じて、前記有色トナー画像に透明トナーを重ねる部分の透明トナーのトナー量を、前記重ねる部分における前記透明画像データに基づく透明トナーのトナー量に対し補正するトナー量補正制御を、前記透明画像形成手段に実行させる制御手段と、を備えた、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記トナー量補正制御は、前記温度検知手段により検知した温度が低い程、前記有色トナー画像に透明トナーを重ねる部分の透明トナーのトナー量を、前記重ねる部分における前記透明画像データに基づく透明トナーのトナー量よりも少なくする制御である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記温度検知手段により検知した温度が所定の温度以下の場合に、前記トナー量補正制御を前記透明画像形成手段に実行させる、
ことを特徴とする、請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記取得手段により取得したトナー量に関する値が所定の値以上である場合に、前記トナー量補正制御を前記透明画像形成手段に実行させる、
ことを特徴とする、請求項１ないし３のうちの何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記取得手段は、前記有色トナー画像を複数に分割した所定の領域毎のトナー量に関する値を取得し、
前記制御手段は、前記所定の領域のうち、前記取得手段により取得したトナー量に関する値が所定の値以上となる領域に重ねる透明トナーのトナー量に関し、前記トナー量補正制御を前記透明画像形成手段に実行させる、
ことを特徴とする、請求項１ないし３のうちの何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
記録材上に、有色画像データに基づいて有色トナーにより画像形成を行う有色画像形成手段を有する、
ことを特徴とする、請求項１ないし５のうちの何れか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有色トナー（カラートナー）画像に重なるように透明トナー（クリアトナー）を用いて画像形成を行う、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の複写機やプリンタにおいては、白黒（モノクロ）のみならず、フルカラーの画像形成を行うものも多く商品化されている。また、複写機やプリンタが様々な分野で使用されるのに伴い、画質に対するニーズも益々高まっている。画像の品位を向上させる要素の１つとして光沢表現の付与が求められている。具体的には、出力物の面内に光沢の低い部分と高い部分を混在させる、あるいは出力物の画像全面を一様に高光沢、中光沢、低光沢などに仕上げることである。また成果物の用途によっては全体が低光沢で落ち着きのある表現や、全体が高光沢で写真調の表現が考えられる。
【０００３】
このようなニーズに対して、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの４色のカラートナーに加えて透明トナー（クリアトナー）を使用して記録材に画像を形成する装置が提案されている（特許文献１参照）。また、記録材上にまずカラートナー像だけを形成して定着してから、その上にクリアトナー像を形成して定着する方法も開示されている（特許文献２、３参照）。更に、２台の製品を直列に接続して画像形成する装置において、１台目がカラートナー、２台目がクリアトナーを用いるインライン装置も提案されている（特許文献４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−２００５５１号公報
【特許文献２】特開２００２−３１８４８２号公報
【特許文献３】特開２００６−２５１７２２号公報
【特許文献４】特開２０１０−０４９０００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
クリアトナーを使用して、出力物の面内に光沢の低い部分と高い部分とを混在させる場合、トナー量が多いカラートナーにより形成した光沢度の高い画像の一部にクリアトナーの画像を重ね、この重ねた部分の光沢度を低下させることが行われる。この場合、カラートナーのみの画像とクリアトナーを重ねた部分の画像との間に光沢度の差（グロス段差）が生じるが、記録材の温度によって、このグロス段差が変わってしまい、クリアトナーによる効果が変わって見えてしまう場合がある。
【０００６】
即ち、カラートナーを定着した後にクリアトナーを定着する画像形成装置では、記録材の温度によって、クリアトナーを形成した部分の光沢度（グロス）が変動し易いことが、本発明者の検討の結果分かった。このため、例えば、冬季の朝など温度が低い状態で画像形成を行った場合の画像の１枚目と、装置内の温度が上昇した数十枚目とでは、光沢度が変わってしまい、クリアトナーによる効果が変わって見えてしまう。
【０００７】
より具体的に説明すると、部分的にクリアトナーを用いて光沢調整を行い、グロス段差を表現する場合、クリアトナーが形成されない領域のグロスは高く、クリアトナーが形成される領域のグロスは低くなる。そして、クリアトナーが形成されないカラー部のグロスは記録材温度低下によるグロス低下が起こりにくいが、クリアトナーが形成されるクリア部のグロスは記録材温度低下によるグロス低下が起こり易い。このため、例えば、連続画像形成時の１枚目と数十枚目とで温度差が大きくなると、カラー部に対するクリア部のグロス段差の変動が大きくなってしまう。
【０００８】
このようなクリア部のグロスが、記録材温度によって変動し易い原因は以下のように考えられる。クリアトナーが形成されないカラー部は、１度、定着装置でトナー像の加熱定着が行われているため、次の加熱定着では一定以上の熱量を与えればトナーが十分に溶けきり、トナー表面の平滑性、即ち、グロスは変化しにくい。したがって、記録材の温度が低くてもグロスは変化しにくい。
【０００９】
これに対して、カラー部の一部にクリアトナーを重ねたクリア部では、定着されたカラートナーの上に未定着のクリアトナーを重ねるため、このクリアトナーを加熱定着させる際に多くの熱量が必要になる。この際、記録材の温度が高いと、クリアトナーを加熱定着させるための熱量が不足することがなく、クリアトナーを十分に溶融させて、トナー表面の平滑性を良好にできる、即ち、所望のグロスが得られる。一方、記録材の温度が低いと、クリアトナーを加熱定着させるための熱量が記録材に奪われてしまうため、トナーを十分に溶融させるための熱量が不足する。そして、クリアトナーが十分に溶融せずに、トナー表面の平滑性が低下し、グロスが所望よりも低下してしまう。
【００１０】
この結果、記録材の温度が低い場合のクリア部のグロスが、記録材の温度が高い場合のクリア部のグロスよりも低下するのに対し、カラー部のグロスは記録材の温度が変化しても変化しにくいため、温度変化によりグロス段差が変動してしまう。即ち、記録材の温度が低い場合のグロス段差（クリア部とカラー部とのグロスの差）と、記録材の温度が高い場合のグロス段差とが異なってしまう。そして、このようにグロス段差が変動してしまうと、クリアトナーによる効果が変わって見えてしまう。
【００１１】
特に、２台の製品を直列に接続して画像形成する装置で、１台目がカラートナー、２台目がクリアトナーを用いるインライン装置の場合、１台目で画像形成を行った記録材を２台目に搬送する搬送パス部が冷えていると、上述のグロス段差の変動が生じ易い。即ち、１台目でカラートナーによる画像を形成し定着した後、搬送パスを通じて２台目に記録材を搬送しクリアトナーの画像形成を行うため、１台目の加熱定着時に記録材の温度が上昇しても、この搬送パス通過時に記録材の温度が低下してしまう。この結果、記録材の温度が通常のインライン装置で想定しているよりも低くなり、連続通紙時のグロス段差変動の原因となる。
【００１２】
本発明は、このような事情に鑑み、記録材の温度変化に拘らず、有色トナー画像に透明トナーを重ねたクリア部と有色トナー画像のみのカラー部とのグロス段差の変動を抑えられる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
記録材上に加熱定着された有色トナー画像に重なるように、透明画像データに基づいて透明トナーにより画像形成を行う透明画像形成手段と、前記有色トナー画像のトナー量に関する値を取得する取得手段と、前記有色トナー画像が加熱定着された後の記録材の温度を検知する温度検知手段と、前記取得手段により取得したトナー量に関する値、及び、前記温度検知手段により検知した記録材の温度に応じて、前記有色トナー画像に透明トナーを重ねる部分の透明トナーのトナー量を、前記重ねる部分における前記透明画像データに基づく透明トナーのトナー量に対し補正するトナー量補正制御を、前記透明画像形成手段に実行させる制御手段と、を備えた、ことを特徴とする画像形成装置にある。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、有色トナーのトナー量及び記録材の温度に応じて、有色トナー画像に重ねる透明トナーのトナー量を補正しているため、記録材の温度変化に拘らず、クリア部とカラー部とのグロス段差の変動を抑えられる。この結果、記録材の温度変化に対する、透明トナーによる効果の変化を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る画像形成装置の概略構成断面図。
【図２】定着装置の概略構成断面図。
【図３】第１の実施形態の制御部のブロック図。
【図４】記録材の温度とクリア部及びカラー部のグロスとの関係を示す図。
【図５】カラートナーのトナー量（データ量）に応じた記録材の温度とグロス段差との関係を示す図。
【図６】クリアトナーのトナー量（データ量）とグロスとの関係を示す図。
【図７】第１の実施形態に画像処理制御部のブロック図。
【図８】第１の実施形態の制御のフローチャート。
【図９】第１の実施形態の効果を説明するための図。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係る画像処理制御部のブロック図
【図１１】ウィンドウ内のトナー量を画素毎に示す図。
【図１２】第２の実施形態の制御のフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜第１の実施形態＞
本発明の第１の実施形態について、図１ないし図９を用いて説明する。まず、第１の実施形態の画像形成装置の概略構成について図１を用いて説明する。なお、本実施形態の画像形成装置Ａｚは、カラー画像を形成するための画像形成装置Ａｘと透明画像を形成するための画像形成装置Ａｙとを連結したものである。
【００１７】
［画像形成装置］
画像形成装置Ａｘの内部には、第１給送カセット１００と、第１搬送部１と、画像形成部（有色画像形成部）２と、第１定着部３が設けられている。画像形成装置Ａｙの内部には、収容部としての第２給送カセット１０１と、第２搬送部（供給路）４と、透明画像形成手段である画像形成部（透明画像形成部）５と、第２定着部６と、第３搬送部７が設けられている。ここで、第２搬送部４は、第２給送カセット１０１に収容されている記録材Ｐｓを、有色画像形成部２を経由させることなく、透明画像形成部５へ供給するものである。
【００１８】
また、画像形成装置Ａｙには、記録材Ｐの温度を検知する温度検知手段である温度センサ９が設けられている。温度センサ９は画像形成装置Ａｚの第１定着部３以降から第２定着部６以前の搬送経路上に設置されていれば良く、画像形成装置Ａｘ内に設置されていても良い。本実施形態では、画像形成装置Ａｙの透明画像形成部５前の第３搬送部７上に設置している。
【００１９】
有色画像形成部２は、第１搬送部１によって搬送される記録材Ｐに有色トナーを用いて有色トナー画像を形成する。第１定着部３は、第１搬送部１によって有色画像形成部２から搬送される記録材Ｐに未定着の有色トナー画像を加熱定着する。透明画像形成部５は、第１定着部３で記録材上に定着された有色トナー画像に重なるように、透明トナーを用いて透明トナー画像を形成する。第２定着部６は、第３搬送部７によって透明画像形成部５から搬送される記録材Ｐに未定着の透明トナー画像を加熱定着する。第３搬送部７は、上述のように有色画像形成部２で画像が形成された記録材Ｐを透明画像形成部５へ搬送するとともに、有色画像形成部２及び透明画像形成部５で画像が形成された記録材Ｐを画像形成装置Ａｚの外部に排出する。
【００２０】
［有色画像形成部］
有色画像形成部２の構成についてより詳細に説明する。有色画像形成部２は、第１搬送部１の有する後述の搬送路１１に設けられている。有色画像形成部２には、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｋ（ブラック）の４色のカラートナー（有色トナー）を用いてカラートナー画像を形成する４つの画像形成ステーションＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋがほぼ水平方向に並設されている。各画像形成ステーションＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの構成は現像剤としてのトナーの色が異なる点を除いてはほぼ同一の構造となっている。
【００２１】
各画像形成ステーションＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、それぞれ、像担持体としてのドラム形状の電子写真感光体（以下、感光ドラムと記す）２１を有する。感光ドラム２１の外周面（表面）の周囲には、帯電手段としての帯電ローラ２２と、画像露光手段としての露光ユニット２３と、現像手段としての現像器２４と、クリーニング手段としてのドラムクリーナ２５ａなどのプロセス手段が配置されている。現像器２４は、所定の色のトナーを収納しているトナー収納容器（不図示）と、トナー収納容器内のトナーを担持する現像剤担持体としての現像ローラ（不図示）と、を有する。
【００２２】
また、感光ドラム２１表面と接するようにして中間転写体としての中間転写ベルト２６が配置されている。中間転写ベルト２６は、従動ローラ２７ａと、二次転写対向ローラ２７ｂと、駆動ローラ２７ｃとの各ローラ間に掛け渡されている。そして、中間転写ベルト２６は駆動ローラ２７ｃの動作（回転）によって矢印方向へ動作（回転）される。また、中間転写ベルト２６を挟んで感光ドラム２１表面と対向するように一次転写ローラ２８を配置することによって、感光ドラム２１表面と中間転写ベルト２６の外周面（表面）間に一次転写ニップ部Ｔ１を形成している。また、中間転写ベルト２６を挟んで二次転写対向ローラ２７ｂと対向するように二次転写ローラ２９を配置することによって、中間転写ベルト２６表面と二次転写ローラ２９間に二次転写ニップ部Ｔ２を形成している。テンションローラを兼ねている従動ローラ２７ａは中間転写ベルト２６に所要の張力を付与している。中間転写ベルト２６の回転方向において二次転写ニップ部Ｔ２の下流側にはクリーニング手段としてのベルトクリーナ２５ｂが設置されている。
【００２３】
感光ドラム２１と帯電ローラ２２と現像ローラと一次転写ローラ２８と駆動ローラ２７ｃと二次転写ローラ２９とは、それぞれギア列（不図示）を介して接続されている。そのギア列の所定の被駆動ギアはカラー画像形成モータ２Ｍ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これにより、感光ドラム２１と帯電ローラ２２と現像ローラと一次転写ローラ２８と中間転写ベルト２６と二次転写ローラ２９は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。なお、露光ユニット２３は感光ドラム２１がプロセス速度で動作（回転）するのに対応して露光走査速度が設定されている。
【００２４】
［第１搬送部］
有色画像形成部２の下方に配置された第１搬送部１は、第１給送カセット１００から有色画像形成部２の二次転写ニップ部Ｔ２と第１定着部３の定着ニップ部を通じて、記録材Ｐを画像形成装置Ａｙの第３搬送部７に案内する搬送路１１を有する。そして、第１給送カセット１００から搬送路１１に沿って、ピックアップローラ１２、複数の搬送ローラ対１３、レジストローラ１４などが配設されている。ピックアップローラ１２は、記録材Ｐを積載して収容する第１給送カセット１００から記録材Ｐを１枚ずつ分離し搬送ローラ対１３に繰り出す。そして、搬送ローラ対１３は記録材Ｐをレジストローラ１４に向けて搬送する。レジストローラ１４は、中間転写ベルト２６表面の未定着の有色トナー画像が二次転写ニップ部Ｔ２に突入するタイミングと、記録材Ｐが二次転写ニップ部Ｔ２に突入するタイミングとが合致するように、記録材Ｐの送出タイミングを制御する。
【００２５】
また、第１搬送部１は、第１定着部３から搬送路１１に排出される記録材Ｐの表裏を反転させ搬送ローラ対１３まで案内する反転搬送路１５を有する。この反転搬送路１５に沿って搬送ローラ対１７が複数設けられている。第１搬送部１の記録材搬送方向において第１定着部３の下流側には反転用振り分け部材１６が設けられている。この反転用振り分け部材１６は、記録材Ｐの片面に画像を形成する場合には、反転搬送路１５に進入し搬送路１１を開放して、記録材Ｐを搬送路１１から第３搬送部７に案内するようになっている。一方、反転用振り分け部材１６は、記録材Ｐの両面に画像を形成する場合には、搬送路１１に進入し反転搬送路１５を開放して、記録材Ｐを搬送路１１から反転搬送路１５に案内するようになっている。
【００２６】
ピックアップローラ１２と複数の搬送ローラ対１３，１７とレジストローラ１４は、ギア列（不図示）を介して接続されている。そしてそのギア列の所定の被駆動ギアは搬送モータ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これによりピックアップローラ１２と複数の搬送ローラ対１３，１７とレジストローラ１４は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。
【００２７】
なお、記録材の給送手段としては筐体に着脱自在に取り付けられる給紙カセット、手差記録材レイが利用可能で、オプション装置として給紙デッキがあり、いずれも収容する用紙の種類を指定出来るようになっている。
【００２８】
［透明画像形成部］
透明画像形成部５の構成について説明する。透明画像形成部５は、第３搬送部７の有する搬送路７１に設けられている。透明画像形成部５は、基本的には有色画像形成部２と同様の画像形成プロセス機器で構成されている。透明画像形成部５で使用される現像剤としての透明（Ｔ）トナー（クリアトナー）は、着色顔料を添加していない点以外はカラートナーの成分と同一である。本実施形態では、透明画像形成部５として、透明トナーを他の現像剤として用いた透明画像形成ステーションＴについて説明する。
【００２９】
透明画像形成ステーションＴは、像担持体としてのドラム形状の電子写真感光体（以下、感光ドラムと記す）５１を有する。感光ドラム５１の外周面（表面）の周囲には、帯電手段としての帯電ローラ５２と、画像露光手段としての露光ユニット５３と、現像手段としての現像器５４と、クリーニング手段としてのドラムクリーナ５５ａなどのプロセス手段が配置されている。現像器５４は、所定の色のトナーを収納しているトナー収納容器（不図示）と、トナー収納容器内のトナーを担持する現像剤担持体としての現像ローラ（不図示）と、を有する。
【００３０】
また、感光ドラム５１表面と接するようにして中間転写体としての中間転写ベルト５６が配置されている。中間転写ベルト５６は、従動ローラ５７ａと、二次転写対向ローラ５７ｂと、駆動ローラ５７ｃの各ローラ間に掛け渡されている。そして、中間転写ベルト５６は駆動ローラ５７ｃの動作（回転）によって矢印方向へ動作（回転）される。また、中間転写ベルト５６を挟んで感光ドラム５１表面と対向するように一次転写ローラ５８を配置することによって、感光ドラム５１表面と中間転写ベルト５６の外周面（表面）間に一次転写ニップ部Ｔ３を形成している。そして、中間転写ベルト５６を挟んで二次転写対向ローラ５７ｂと対向するように二次転写ローラ５９を配置することによって、中間転写ベルト５６表面と二次転写ローラ５９間に二次転写ニップ部Ｔ４を形成している。テンションローラを兼ねている従動ローラ５７ａは中間転写ベルト５６に所要の張力を付与している。中間転写ベルト５６の回転方向において二次転写ニップ部Ｔ４の下流側にはクリーニング手段としてのベルトクリーナ５５ｂが設置されている。
【００３１】
感光ドラム５１と帯電ローラ５２と現像ローラと一次転写ローラ５８と駆動ローラ５７ｃと二次転写ローラ２９は、ギア列（不図示）を介して接続されている。そしてそのギア列の所定の被駆動ギアは特色画像形成モータ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これにより感光ドラム５１と帯電ローラ５２と現像ローラと一次転写ローラ５８と中間転写ベルト５６と二次転写ローラ５９は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。なお、露光ユニット５３は感光ドラム５１がプロセス速度で動作（回転）するのに対応して露光走査速度が設定されている。
【００３２】
［第２搬送部］
また、画像形成装置Ａｙは、第２搬送部４を有し、第２搬送部４は、後述する第３搬送部７の下方に配置されている。この第２搬送部４は、第２給送カセット１０１から第３搬送部７の反転搬送路７３の一部を利用して他の記録材Ｐｓ（以下、記録材Ｐｓと略記する）を振り分け部材７５とレジストローラ７２との間で搬送路７１に案内する搬送路４１を有する。そして、第２給送カセット１０１から搬送路４１に沿って、ピックアップローラ４２と、搬送ローラ対４３などが配設されている。ピックアップローラ４２は、記録材Ｐｓを積載して収容する第２給送カセット１０１から記録材Ｐｓを１枚ずつ分離し搬送ローラ対４３に繰り出す。そして、搬送ローラ対４３は記録材Ｐを反転搬送路７３の一部を通じて搬送路７１に向けて搬送する。
【００３３】
ピックアップローラ４２と搬送ローラ対４３は、ギア列（不図示）を介して接続されている。そしてそのギア列の所定の被駆動ギアは第２搬送モータ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これによりピックアップローラ４２と搬送ローラ対４３は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。
【００３４】
［第３搬送部］
第３搬送部７は、第１搬送部１の搬送路１１を通じて第１定着部３から搬送される記録材Ｐを、透明画像形成部５と第２定着部６に案内するとともに装置Ａｙに設けられている排出トレイ７６に案内する搬送路７１を有する。この搬送路７１は第１搬送部１の記録材搬送方向において搬送路１１及び第２搬送部４の搬送路４１に合流する。
【００３５】
また、第３搬送部７は、第２定着部６から搬送路７１に排出される記録材Ｐの表裏を反転させレジストローラ７２まで案内する反転搬送路７３を有する。この反転搬送路７３に沿って搬送ローラ対７４が複数設けられている。第３搬送部７の記録材搬送方向において第２定着部６の下流側には反転用振り分け部材７５が設けられている。この反転用振り分け部材７５は、記録材Ｐの片面に画像を形成する場合には、反転搬送路７３に進入し搬送路７１を開放して、記録材Ｐを搬送路７１から排出トレイ７６に案内するようになっている。一方、反転用振り分け部材７５は、記録材Ｐの両面に画像を形成する場合には、搬送路７１に進入し反転搬送路７３を開放して、記録材Ｐを搬送路７１から反転搬送路７３に案内するようになっている。
【００３６】
レジストローラ７２と複数の搬送ローラ対７４はギア列（不図示）を介して接続されている。そのギア列の所定の被駆動ギアは特色搬送モータ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これによりレジストローラ７２と複数の搬送ローラ対７４は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。
【００３７】
［第４搬送部］
また、本実施形態の画像形成装置Ａｚは、上述の各搬送部に加えて、第４搬送部８を有する。この第４搬送部８は、透明画像を形成する画像形成装置Ａｙに配置され、第１搬送部１の搬送路１１を通じて第１定着部３から搬送される記録材Ｐを装置Ａｙに設けられている第２の排出トレイ８３に案内する搬送路８１を有する。この搬送路８１は、第１搬送部１の記録材搬送方向において搬送路１１と合流し、かつ第３搬送部７の記録材搬送方向において搬送路７１と合流している。そしてその搬送路８１に沿って搬送ローラ対８２が複数設けられている。
【００３８】
複数の搬送ローラ対８２はギア列（不図示）を介して接続されている。そのギア列の所定の被駆動ギアは上述の特色搬送モータ（不図示）の出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これにより複数の搬送ローラ対８２は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。
【００３９】
［温度センサ］
温度センサ９は、透明画像形成部５前の搬送部７上に設置されている。なお、温度センサ９は、第１定着部３以降から第２定着部６以前の搬送経路上に設置されていれば良い。例えば、第２定着部６近傍の、定着過程に入る前の搬送部に設置されても良い。そして、温度センサ９により、カラー画像が第１定着部３で加熱定着された後の記録材Ｐの温度を検知する。好ましくは、第１定着部３から所定時間経過した後の記録材Ｐの温度を検知できるようにする。これにより、第１定着部３で温度が上昇した記録材Ｐの温度がどの程度低下したかが分かり、第２定着部６で透明トナーの画像が定着される際の記録材Ｐの温度を予測できる。このときの記録材Ｐの温度が予測できれば、例えば、後述するトナー量補正制御をより厳密に行うこともできる。また、温度センサは、上述の搬送経路上に複数設置しても良い。また、温度センサ９は、搬送部７上の所定の位置において記録材Ｐの幅方向のほぼ中央部に配置される。定着部３を通過した記録材Ｐが搬送部７を通過する時、温度センサ９に接触又は近接し、記録材の温度が検知される。
【００４０】
温度センサ９は温度検知素子によって構成される。形態については特に制限は設けないが、一例として、記録材Ｐの表面（片面印字の場合は印字面）の表面温度を検知するサーミスタを温度検知素子として採用する。また記録材Ｐの表面の温度を検知する場合は、第１定着部３の定着ニップ通過直後でトナーがまだ固化していない可能性があるとともに、サーミスタ自体の熱容量を無視できるため、サーミスタは非接触式とする。もちろん、サーミスタの配置を換えて、記録材Ｐの裏面温度を検出しても構わない。この場合、サーミスタを接触式としても良い。何れにしても、温度センサ９によって検知された温度Ｔｓは、後述するコントローラ部１００２Ｙのメモリ（記憶装置）１００５Ｙに一時的に保存される（図３）。
【００４１】
［定着部］
第１定着部３及び第２定着部６の構成について、図２を用いて説明する。まず、第１定着部３は、第１搬送部１の記録材搬送方向において有色画像形成部２の二次転写ニップ部Ｔ２の下流側に配置されている。また、第２定着部６は、第３搬送部７の記録材搬送方向において透明画像形成部５の二次転写ニップ部Ｔ４の下流側に配置されている。
【００４２】
このような第１定着部３及び第２定着部６である定着装置３０は、定着回転体としての定着ローラ３１と、定着ローラ３１の外周面（表面）と接触して定着ニップ部Ｎ１を形成する加圧回転体としての加圧ローラ３２からなるローラ対などによって構成されている。定着ローラ３１と加圧ローラ３２間の定着ニップ部Ｎ１の加圧力は、例えば、総圧約４９０Ｎ（５０ｋｇｆ）に設定される。
【００４３】
定着ローラ３１は、アルミニウム（Ａｌ）、鉄（Ｆｅ）など金属製の中空芯金３１ａの外周面上にローラ状に弾性層としてゴム層３１ｂを設け、そのゴム層３１ｂの外周面上にトナー離型層としてフッ素樹脂層３１ｃを設けた積層体として構成されている。そして中空芯金３１ａの内部には加熱源としてのハロゲンヒータ３３が配置されている。
【００４４】
加圧ローラ３２は、定着ローラ３１と同様、中空芯金３２ａの外周面上にとローラ状に弾性層としてのゴム層３２ｂを設け、そのゴム層３２ｂの外周面上にトナー離型層としてフッ素樹脂層３２ｃを設けた積層体として構成されている。そして中空芯金３２ａの内部には加熱源としてのハロゲンヒータ３４が配置されている。定着ローラ３１及び加圧ローラ３２において、上記加熱源として、たとえば電磁誘導加熱を利用したＩＨ方式なども使用可能である。
【００４５】
定着ローラ３１と加圧ローラ３２の表面近傍には、それぞれのローラの温度を検出する温度検出手段としてのサーミスタ３５，３６が配設されている。定着ローラ３１と加圧ローラ３２の内部にそれぞれ設けられているハロゲンヒータ３３，３４への通電のオン／オフは、サーミスタ３５，３６からの出力信号に基づいて後述する制御装置２００ｘ、２００ｙで制御される。そして、例えば、定着ローラ３１の定着温度（目標温度）は１８０℃に、加圧ローラ３２の定着温度（目標温度）は１５０℃にそれぞれ設定され、かかる定着温度を維持すべく制御装置２００ｘ、２００ｙの制御で温調される。
【００４６】
定着ローラ３１の中空芯金３１ａには被駆動ギア（不図示）が設けられている。この被駆動ギアは上述のカラー画像形成モータ２Ｍの出力軸に設けられている駆動ギア（不図示）によって回転駆動される。これにより定着ローラ３１は、例えば、ほぼプロセス速度１３０ｍｍ／秒で動作（回転）する。そしてその定着ローラ３１の回転力が定着ニップ部を通じて加圧ローラ３２表面に伝達され、これにより加圧ローラ３２は定着ローラ３１の回転に追従して動作（回転）する。
【００４７】
本実施形態では、第１定着部３を定着ローラ３１と加圧ローラ３２によるローラ対で構成したが、定着ローラ３１と加圧ローラ３２のいずれか一方のローラをエンドレス状のベルトで構成してもよい。
【００４８】
［トナーについて］
以下に、本実施形態において用いるトナーについて説明する。カラートナーの母体（バインダ）はポリエステル系の樹脂を使用する。また、カラートナーの製造法は粉砕法を用いる。なお、トナーの製造方法は、懸濁重合法・界面重合法・分散重合法、重合法を用いてもよい。もちろん、トナーの成分、製造方法はこれに限定するものではない。また、クリアトナーは母体としてカラートナーと同じポリエステル樹脂を用いる。クリアトナーはカラートナーと異なり、カラー顔料を混ぜずに製造する。
【００４９】
カラートナーの母体（バインダ）はガラス転移点（Ｔｇ）が４５℃〜６０℃のポリエステル樹脂が一般的である。また、クリアトナーは、必ずしも透明ではない。例えば、未定着状態において白色のクリアトナーを用いる場合もある。これは、トナーの粒径が５〜１０μｍ程度になるように粉砕されているからである。なぜなら、５〜１０μｍ程度に粉砕されたクリアトナーの表面において、光は散乱されてしまい、透過及び吸収する光が少なくなる。そのため人の目に白く見える。
【００５０】
なお、ガラス転移点（Ｔｇ）は、特に限定されるわけではない。クリアトナーの樹脂の種類や分子量を変更すると、溶融特性が変わる。そのため、同じ定着条件で同量のトナーを定着すると、異なるグロスが得られる。
【００５１】
具体的には、ガラス転移点（Ｔｇ）の低い母体（つまり、溶けやすい母体）を用いれば、グロスが高くなりやすい。また、ガラス転移点の高い母体（つまり、溶け難い母体）を用いれば、グロスが低くなりやすい。
【００５２】
本実施形態においては、カラートナーとクリアトナーのガラス転移点は略同等になるものを用いる。しかしながら、クリアトナーのガラス転移点をカラートナーよりも高くすることも、低くする事もできる。また、同じガラス転移点のトナーであっても、例えば定着スピードを遅くすることや定着温度を高くすることによって、トナーに与えるエネルギーを多くすれば、グロスが高くなる傾向にある。
【００５３】
次に、本実施形態の画像形成装置全体の制御について、図１及び図３を用いて説明する。本実施形態の画像形成装置Ａｚは、上述したように、有色トナー画像を形成する画像形成装置Ａｘと透明トナー画像を形成する画像形成装置Ａｙとを連結して構成される。これら各画像形成装置Ａｘ、Ａｙは、それぞれ単独でも使用可能で、それぞれ、制御手段である制御装置２００ｘ、２００ｙ、画像読取装置３００ｘ、３００ｙ、操作パネル４００ｘ、４００ｙを設けている。なお、例えば、画像形成装置Ａｙが画像形成装置Ａｘと連結して使用することが前提であれば、画像形成装置Ａｙの制御装置２００ｙ、画像読取装置３００ｙ、操作パネル４００ｙを省略しても良い。この場合、画像形成装置Ａｘの操作パネル４００ｘで全て操作可能とし、画像読取装置３００ｘで透明画像データの読み取りを可能とし、制御装置２００ｘで統合して制御可能とする。
【００５４】
画像形成装置Ａｚは、画像読取装置３００ｘ、３００ｙによって読み取られた原稿画像に対応した画像を用紙にプリント出力する。ここでは、画像読取装置３００ｘは、有色画像データ（カラー画像データ）を読み取り、画像読取装置３００ｙは、透明画像データ（クリア画像データ）を読み取る。なお、上記に限らず、画像読取装置３００ｘがカラー画像データとクリア画像データの両方を読み取る構成でもかまわない。
【００５５】
読み取られたカラー画像データは、原稿１ページ分の単位で信号処理部（図３のコントローラ部１００２ｘに相当）の内部のメモリ１００５ｘに蓄積される。即ち、メモリ１００５ｘは、カラー画像データを取得する。内部メモリ１００５ｘに蓄積されたカラー画像データは、コントローラ部１００２ｘにおいて画素単位で電気的に処理され、マゼンタ（Ｍ），シアン（Ｃ），イエロー（Ｙ），ブラック（Ｋ）の各成分に分解し画像形成装置Ａｘに送出される。
【００５６】
クリア画像データも同様に、信号処理部（図３のコントローラ部１００２ｙに相当）のメモリ１００５Ｙに蓄積されて、クリア画像データ（ＣＬ）が画素単位で分解もしくは生成され画像形成装置Ａｙへ送出される。また、コントローラ部１００２ｘと１００２ｙはＬＡＮ等のネットワークを介して互いに接続されているため、コントローラ部１００２ｘに蓄積されたカラー画像データをコントローラ部１００２ｙで処理することもできる。また、コントローラ部１００２ｘに蓄積されたクリア画像データを処理して画像形成装置Ａｙを動作させるようにコントローラ部１００２ｙを制御するようにしても良い。コントローラ部１００２ｘ及び１００２ｙにおける処理の詳細は、図１を用いて後述する。このように、送出されたデータに基づき、画像形成装置Ａｘもしくは画像形成装置Ａｙが動作して記録材にプリント出力（画像形成）がなされる。このとき、カラー画像データに対しては画像形成装置Ａｘが、クリア画像データに対しては画像形成装置Ａｙが動作する。
【００５７】
本実施形態の制御装置２００ｘ、２００ｙは、上述のように画像形成装置Ａｘ、Ａｙを制御し、図３に示すような構成を有する。即ち、制御装置２００ｘ、２００ｙは、画像読取部１００１ｘ、１００１ｙと、コントローラ部１００２ｘ、１００２ｙと、操作部１００４ｘ、１００４ｙと、画像形成部１００３ｘ、１００３ｙとを、備える。
【００５８】
画像読取部１００１ｘは、画像読取装置３００ｘ、３００ｙの原稿読み取り処理を行う。また、コントローラ部１００２ｘ、１００２ｙは、画像読取部１００１ｘ、１００１ｙから読み取られた画像データに画像処理を施してメモリ１００５ｘ、１００５ｙに格納する。また、操作部１００４ｘ、１００４ｙは、操作パネル４００ｘ、４００ｙの操作に応じて、画像読取部１００１ｘ、１００１ｙにより読み取られた画像データに対する各種印刷条件を設定する。画像形成部１００３ｘ、１００３ｙは、メモリ１００５ｘ、１００５ｙから読み出された画像データを操作部１００４ｘ、１００４ｙにより設定された印刷設定条件に従って、記録材に可視化された画像形成を行う。
【００５９】
また、制御装置２００ｙは、温度センサ９により記録材の温度検知を行う温度センサ部１００９を有している。コントローラ部１００２ｙは、温度センサ部１００９で検出された温度に基づいて画像データの補正を行う。また、この制御装置２００ｘと２００ｙには、ＬＡＮ等のネットワーク１００６を介して、画像データを管理するサーバ１００７や、画像形成装置Ａｚに対してプリントの実行を指示するパーソナルコンピュータ（ＰＣ）１００８等が接続されている。したがって、画像形成装置Ａｘ、Ａｙは、画像読取装置３００ｘ、３００ｙで読み取った画像データ以外に、サーバ１００７やＰＣ１００８から送られる画像データに応じて、画像形成が可能である。
【００６０】
［カラー画像データ及びクリア画像データについて］
以下、カラー画像データ（有色画像データ）は、カラートナーを記録材に形成するために用いられる画像データのことを指す。また、クリア画像データ（透明画像データ）は、クリアトナーを記録材に形成するために用いられる画像データのことを指す。まず、カラー画像データについて説明する。カラー画像データはシアン画像データ、マゼンタ画像データ、イエロー画像データ、ブラック画像データの４種類の画像データから成る。シアン画像データは制御装置２００ｘが記録材に形成するシアントナーの量を指定するデータである。同様に、マゼンタ画像データ、イエロー画像データ、ブラック画像データも対応するトナーの量を指定するデータである。
【００６１】
次に、各色の画像データとも同一であるため、シアン画像データを例に挙げて説明する。本実施形態において、シアン画像データは画像形成装置の解像度（ｄｏｔ  ｐｅｒ  ｉｎｃｈ）に応じた画像を形成するのに必要な画素分のデータ（画素値）から成る。また、１画素に対応するデータの値は８ビットで表現される。８ビットを用いて表現できる値は０〜２５５である。そのため、８ビットを用いることにより２５６段階の階調を表現することができる。このように、シアン画像データは各画素の濃度を表現する値（０〜２５５）がシアン画像を形成するために必要な画素分集まったデータを指す。なお、簡便のため、８ビットを用いて表現することの出来る最大の値である２５５を１００％として表す。
【００６２】
制御装置２００ｘは、入力されるデータ（０〜１００％）に応じて記録材に形成させる各カラートナーのトナー量をそれぞれ変える。なお、本実施形態において、制御装置２００ｘにすべての画素に対応する値が１００％であるシアン画像データが入力されたとき、有色画像形成部２は、例えば１ｃｍ２あたり０．５ｍｇの重量のシアントナーを形成する。以下、１ｃｍ２に画像形成した場合のトナーの重量を載り量（トナー量に相当）という。
【００６３】
同様に、クリア画像データは各画素の濃度を表現する値（０〜２５５）がクリア画像を形成するために必要な画素分集まったデータを指す。制御装置２００ｙは、入力されたデータに応じて、或は、このデータを補正した値に応じて、記録材に形成させる透明トナーのトナー量を変える。本実施形態では、このような画像データが、トナー量に関する値である。
【００６４】
なお、最大濃度や最大載り量は、画像設計、トナーの特性、定着装置の定着条件、記録材の種類などによって決定される。そのため、本実施形態の記載に限るものではない。以下、簡便のために、画像上の同じ位置に対応する画素値を加算して表現する。つまり、シアン画像データが２０％であり、同じ位置に対応するマゼンタ画像データが４０％であるとき、カラー画像データは６０％と表現する。
【００６５】
［インライン部分クリアモード］
次に、インライン部分クリアモードについて説明する。ここで、インライン部分クリアモードとは、カラー画像の上に部分的にクリア画像を形成するモードである。本実施形態では、インライン部分クリアモードのとき、画像形成装置の動作は、原則として以下のようになる。即ち、有色画像形成部２でカラートナー画像を形成し、第１定着部３で定着した後、透明画像形成部５で画像データ１００％のクリアトナー画像を部分的に形成し、第２定着部６で定着する。
【００６６】
インライン部分クリアモードは本実施形態において最も特徴的な画像形成モードであり、トナー量の多いカラートナー上にクリアトナーを部分的に重ねることでより効果的なクリア効果を得ることができる。よって、以下のインライン部分クリアモードは上記クリア効果を出すことを前提とする。
【００６７】
インライン部分クリアモードでは、記録材の画像領域のうちグロスをアップさせて光沢を高める領域Ａにクリアトナー画像を形成しない。反対に、領域Ａとは異なる領域Ｂにクリアトナー画像を形成する。これにより、クリアトナーが形成されない領域Ａ（カラー部）のグロスは高く、クリアトナーが形成される領域Ｂ（クリア部）のグロスは低くなる。このように、領域Ａと領域Ｂとでグロス段差をもたせることによって、画像の部分的な光沢の調整をする。
【００６８】
なお、本実施形態における画像形成装置では、インライン部分クリアモード以外に、以下のようなモードを持たせることも可能である。即ち、有色画像形成部２でカラートナー画像を形成し、第１定着部３で定着するカラーモードや、透明画像形成部５でクリアトナー画像を形成し、第２定着部６で定着するクリア単色モードなどを持たせることが可能である。以下の説明では、インライン部分クリアモードについて述べる。
【００６９】
［記録材の温度とグロス段差Ｇａ‐ｂの関係］
まず、記録材の温度に対するクリア部とカラー部とのグロス段差の関係について説明する。図４は、本画像形成装置において、カラー画像データ１００％のカラー画像上に部分的にクリア画像データ１００％のクリアトナー画像を形成した場合のグロスの変化を調べた結果を示している。図の破線は、カラートナーのみ形成された領域Ａ（カラー部）のグロスＧａの記録材の温度に対する変化を、図の実線は、カラー画像上にクリアトナー画像が形成された領域Ｂ（クリア部）のグロスＧｂの記録材の温度に対する変化を、それぞれ示している。
【００７０】
図４に示すように、カラー部（領域Ａ）は、第１定着部３及び第２定着部６の両方を通過することからトナーへの熱エネルギーを多く供給されることになる。このため、カラー部のグロスＧａは比較的高く、記録材の温度が１０℃でも約４５となった。一方、クリア部（領域Ｂ）の場合、カラートナー分の熱容量増加とトナーとトナーとの間の密着性低下によって、クリアトナーのグロスは、記録材上に直接形成した場合よりもカラートナー画像上に形成した場合の方が低下する。このため、クリア部のグロスＧｂは比較的低く、記録材の温度が４０℃でも約１７となった。
【００７１】
また、記録材の温度を１０〜４０℃まで変化させたときのＧａ及びＧｂを測定した結果から、記録材の温度に対するグロスの変化は、ＧａよりもＧｂの方が大きいことが分かった。即ち、もともと定着性が確保されていてグロスが高いカラー部の場合は、既にトナーの表面が十分に溶融されて平滑になっているため、記録材の温度の影響が小さい。一方、グロスが低いクリア部では、記録材の温度が変動することによってトナー表面に与えられる熱量が変わり、トナー表面の平滑性が左右され易い。
【００７２】
なお、記録材の温度とは、前述したように温度センサ９によって検知された温度である。また、記録材として、坪量１５０ｇ／ｍ２のグロスコート紙を用いた（以下、断りがないかぎり同様）。また、グロスの測定は、日本電色工業株式会社製ハンディ型光沢計（ＰＧ−１Ｍ）を用いて行い、６０度グロス値で評価した（ＪＩＳＺ８７４１鏡面光沢度−測定方法に準拠）。
【００７３】
図５は、カラー画像データが１００％、７０％、５０％での、記録材の温度とカラー部とクリア部とのグロス段差Ｇａ‐ｂ＝Ｇａ−Ｇｂとの関係をグラフにしたものである。図５に示すように、カラー画像データが１００％の場合、記録材の温度が３０℃低下したとき、グロス段差Ｇａ‐ｂは約８増加し、カラー部に対するクリア部のグロスがより低く見えることが分かった。これは、記録材の温度によってグロス段差が変動してしまうことを意味する。なお、本体内部の搬送路が冷えている本体装置立ち上げ直後や、記録材の放置状態によって、３０℃前後の記録材の温度の変動は十分有り得るものである。
【００７４】
出力される成果物は、クリア部とカラー部のグロス段差Ｇａ‐ｂによってそのクリア効果を認識可能となる。一般的に、グロス段差変動δＧａ‐ｂ＝δＧｂ−δＧａが５以上であるとき、視覚的に効果の違いが認識されて効果が変わって見えてしまうため、δＧａ‐ｂ＝８になることは好ましくない。
【００７５】
ここで、カラー画像データが少なくなれば、記録材上のカラートナーの被覆率（トナー量）が下がってくるため、クリア部のグロスＧｂの記録材の温度依存性が低くなり、グロス段差Ｇａ‐ｂの記録材の温度依存性も低くなる。図５より、カラー画像データが７０％でδＧａ‐ｂ＝δＧｂ−δＧａが５となっていることから、カラー画像データ（有色トナー画像のトナー量に関する値）が７０％未満であるときは、記録材の温度によるグロス段差変動を気にしなくて良い。
【００７６】
上述の記録材の温度変動によるグロス段差変動δＧａ‐ｂを抑制するためには、記録材の温度によるクリア部のグロスＧｂの変動δＧｂを抑制できれば良い。なお、前述したように、上記グロス段差変動δＧａ‐ｂが問題となるのはカラー画像データが７０％以上であるときである。よって、カラー画像データが７０％未満の場合には、グロス段差変動を抑制するような後述するトナー量補正制御を行わない。即ち、メモリ１００５ｘが取得した有色トナー画像のトナー量に関する値であるカラー画像データが所定の値以上（７０％以上）である場合にトナー量補正制御を実行する。
【００７７】
本実施形態では、カラー画像データ、及び、温度センサ９により検知した記録材の温度に応じて、クリア画像データ量、即ちクリアトナーのトナー量（載り量）を制御している。そして、グロス段差変動δＧａ‐ｂを抑制し、適切なグロス段差Ｇａ‐ｂが得られるようにしている。
【００７８】
［クリア画像データとグロスとの関係］
次に、上述のようなクリアトナーのトナー量の制御を行うために、クリア画像データとグロスとの関係を調べた結果について説明する。図６は、クリア画像データに対するカラー画像上にクリア画像を形成したクリア部のグロスＧｂとの関係を示したグラフである。このときのカラー画像データは１００％とした。また、記録材として、坪量１５０ｇ／ｍ２のグロスコート紙を用いていた。
【００７９】
図６より、クリア画像データが多くなると、クリアトナーのトナー量が多くなる分、第２定着部６での定着性が厳しくなるため、グロスＧｂは低下していく。反対に、クリア画像データが少ない場合は、グロスＧｂが高くなる。よって、記録材の温度が低下し、クリア部のグロスＧｂが低下した場合は、クリア画像データを減らすことによってグロスＧｂを高くするよう補正すれば良いことが分かる。
【００８０】
例えば、記録材の温度が３０℃低下すると、図４よりカラー部のグロス低下δＧａ＝２、クリア部のグロス低下δＧｂ＝１０であるため、グロス段差変動δＧａ‐ｂ＝８となる。このとき、クリア部のグロスＧｂを約８高くするようにクリア画像データを減らせば、グロス段差変動δＧａ‐ｂ＝０となる。図６より、クリア画像データ１００％を５０％に減らすことで、グロスＧｂが約８上がることから、メモリ１００５ｙが取得した透明画像データを（クリア画像データ）を１００％から５０％に補正すればよい。なお、本発明者らの実験から、記録材の温度が変化しても、図６における画像データ‐グロスカーブは、クリア画像データが２０％以上でほぼ変わらない傾きであった。
【００８１】
以上をまとめると、図４に示される「記録材の温度変動‐グロス変動δＧの関係」によって、記録材の温度変動から、カラー部のグロス変動δＧａとクリア部のグロス変動δGｂが予測可能である。次に、図６に示される「クリア画像データ‐グロスの関係」によって、グロス段差変動δＧａ‐ｂ＝δＧｂ−δＧａから、所望のグロス段差Ｇａ‐ｂを実現するためのクリア画像データが予測可能である。このような「記録材の温度変動‐グロス変動δＧの関係」及び「クリア画像データ‐グロスの関係」は、メディア毎の補正テーブルとして、予め制御装置２００ｙ（或は２００ｘ）内に保存される。
【００８２】
［画像形成動作］
次に、前述したカラートナーおよびクリアトナーを用いた画像形成動作について説明する。本実施形態の画像形成装置の動作モードとしては、カラートナーのみで画像形成を行うカラーモード、クリアトナーのみで画像形成を行うクリア単色モード等があるが、ここでは本実施形態で最も特徴的であるインライン部分クリアモードについて説明する。これらの画像形成モードは、画像形成制御シーケンスとして、制御装置２００ｘ及び２００ｙのメモリに記憶されている。これらの画像形成モードのモード選択画面は操作パネル４００ｘのディスプレイに表示される。そしてユーザーがそれらの画像形成モードのうち所定の画像形成モードを選択すると、操作パネル４００ｘのディスプレイにプリンタドライブのモード選択画面が表示される。ここではインライン部分クリアモードが選択されたものとして画像形成動作の説明を行う。なお、本実施形態では、上記の選択及び表示動作を操作パネル４００ｘで行うこととしたが、操作パネル４００ｙで行うとしてもかまわない。また、操作パネル４００ｘと操作パネル４００ｙの両方を使用する構成としても良い。
【００８３】
図７は、このような画像形成を行うための画像処理制御部のブロック図で、図３に示す制御装置２００ｘ、２００ｙの画像処理を行うコントローラ部１００２ｘ、１００２ｙの細部構成を示す。ここで、５０１、５０２、５０３、５０４、５０７、５０８はコントローラ部１００２ｘ内の処理であり、５０５、５０６、５０９、５１０はコントローラ部１００２ｙ内の処理である。なお、上記処理がコントローラ部１００２ｘと１００２ｙのどちらに属するものかは、上記に限るものでもない。たとえば、５０９はクリアデータ量演算部であるが、コントローラ部１００２ｘ内の処理としてもよい。
【００８４】
コントローラ部１００２ｘ、１００２ｙには、ＰＣ１００８などの外部装置から転送されたデータファイルや、画像読取装置３００ｘで読み込まれたカラー画像データ、画像読取装置３００ｙで読み込まれたクリア画像データが入力される。カラー画像データ入力部５０１は、画像読取装置３００ｘで読み取った画像を一旦ページ単位でメモリに蓄積して、画素単位で入力することを想定している。色変換部５０２は、画像読取装置３００ｘの色空間であるＲ、Ｇ、Ｂの画像信号を印字出力のための色空間であるＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋに画素単位で変換する。生成されたＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋは階調補正部５０３で正規の階調特性が得られるような階調補正（いわゆるガンマ補正など）を施され、中間調処理部５０４でいわゆるディザ処理などの画像形成のための疑似中間調処理が施される。
【００８５】
クリア画像パターン指定部５０５は、画像形成装置Ａｙの操作パネル４００ｙのユーザインタフェースまたは外部装置１００８等によって入力された透明画像データに基づいて、クリアトナーの出力パターンを指定する部分である。クリア画像パターン指定部５０５によって指定された情報は、クリア画像生成部５１０に送られる。
【００８６】
記録材温度検知部５０６は、温度センサ９によって検出された記録材の温度を検知する。記録材温度検知部５０６によって検知された記録材の温度の情報は、クリアデータ量演算部５０９へ送られる。
【００８７】
メディア情報指定部５０７は、操作パネル４００ｘのユーザインタフェースまたは外部装置１００８等によって、出力するメディアの種類を指定する部分である。メディア情報指定部５０７によって指定された情報はクリアデータ量演算部５０９へ送られる。
【００８８】
総トナー量演算部５０８は、取得手段であり、クリアトナー成分以外であるＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋの総トナー量に関する値を求める（カラー画像データを取得する）。総トナー量とは、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋ４色の合計の信号量により画素ごとに求められる。このとき、理論上は、カラー画像情報としては、最大で４００％の画像データとなる。しかし、実際の画像形成において、制御装置２００ｘはＵＣＲや、ＧＣＲといった方法を実行することで、カラー画像データの１画素あたりの最大値を１８０％〜２４０％になるよう変更する。総トナー量演算部５０８によって算出されたカラー画像データの情報はクリアデータ量演算部５０９へ送られる。
【００８９】
なお、ＵＣＲは、下色除去（Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｒｅｍｏｖａｌ）のことである。即ち、カラー原稿を４色分解するときに、Ｃ、Ｍ、Ｙの３色が重なった部分にはグレーの成分が発生するが、その成分をスミ版（Ｋ版）に置き換えるときの方式である。したがって、ある程度の濃さのグレー成分をスミ版に置き換えることにより、トータルのトナー量を減らすことができる。また、ＧＣＲは、グレー置換（Ｇｒａｙ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｒｅｐｌａｃｅｍｅｎｔ）のことである。即ち、色分解画像において、Ｃ、Ｍ、Ｙの比率が同じ点は、黒又はグレーになる。この部分をＫに置き換えることによって、網点の比率を下げることが可能になり、網点総面積率が低くなり、トータルのトナー量を減らすことができる。
【００９０】
クリアデータ量演算部５０９は、記録材温度検知部５０６より検知された記録材の温度、メディア情報指定部５０７により指定されたメディア情報、総トナー量演算部５０８により算出された総トナー量に応じて、クリア画像データ補正値Ｘを算出する。即ち、総トナー量演算部５０８（取得手段）により取得したトナー量に関する値（カラー画像データ）、及び、温度センサ９により検知した記録材の温度に応じて、クリア部（カラートナー画像にクリアトナーを重ねる部分）のクリアトナーのトナー量を補正する。本実施形態では、このような補正制御をトナー量補正制御と言う。本実施形態のトナー量補正制御では、クリア部におけるクリア画像データに基づくクリアトナーのトナー量に対し、実際に形成するクリアトナー画像のトナー量を少なくするようにしている。ここで、クリア部におけるクリア画像データに基づくクリアトナーのトナー量とは、クリア画像パターン指定部５０５により指定されたクリア画像パターンに基づくクリアトナーのトナー量である。言い換えれば、補正しないとした場合のトナー量（例えば１００％）である。このために、実際に画像形成を行うクリア画像データ（クリア画像データ補正値Ｘ）は、補正しないとした場合のトナー量に応じたクリア画像データよりも少ない。
【００９１】
このようにクリアデータ量演算部５０９によって算出されたクリア画像データ補正値Ｘの情報はクリア画像生成部５１０へ送られる。クリア画像生成部５１０は、クリア画像パターン指定部５０５によって指定されたクリア画像パターン情報と、クリアデータ量演算部５０９によって算出されたクリア画像データ補正値Ｘに従ってクリアトナーで出力すべき画像を生成する。
【００９２】
なお、本実施形態では、カラー画像データが７０％以上であるときにクリア画像データの補正を行う。クリア画像データの補正はクリアトナー層の印字面積率を制御することにより行うものとする。即ち、ＰＷＭ（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）制御のデューティ比（露光時間）を変えることにより、クリアトナートナー量を補正する。その他、レーザパワーを制御したり、帯電バイアス、現像バイアス、転写バイアスなどを制御して、クリアトナートナー量を補正しても良い。
【００９３】
クリア画像生成部５１０で得られたクリア画像データは、中間調処理部５０４で得られたＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋ４色の画像信号とともに画像形成部５１１へ送られる。そして、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋのフルカラー画像とクリアトナー画像を合成し、記録材上に印字することによって最終的な出力画像を得る。
【００９４】
図８は、本実施形態における画像形成制御シーケンスのフローチャートである。Ｓ１０１では、カラー画像データ入力部５０１によってカラー画像データ情報を取得する。Ｓ１０２では、クリア画像パターン指定部５０５によってクリア画像パターンを指定（クリア画像データを取得）する。Ｓ１０３では、総トナー量演算部５０８によって、カラー画像データを取得する。Ｓ１０４では、メディア情報指定部５０７によってメディア情報を指定する。例えば、坪量１５０ｇ／ｍ２のグロスコート紙を指定する。Ｓ１０５では、Ｓ１０１で取得したカラー画像データ情報に基づいて、有色画像形成部２で記録材Ｐに４色のカラー画像の印刷を行う。
【００９５】
具体的には、まず、１色目のイエローの画像形成ステーションＹにおいて、感光ドラム２１表面を帯電バイアスが印加された帯電ローラ２２によって一様に所定の極性・電位に帯電する。そして感光ドラム２１表面の帯電面に露光ユニット２３から画像信号に応じてレーザ光が照射され静電潜像(静電像)が形成される。そして感光ドラム２１表面（像担持体上）の潜像が現像器２４の現像バイアスが印加された現像ローラ表面に担持されているイエロートナー（現像剤）によって現像され、感光ドラム２１表面に熱溶融性のイエロートナー画像（第１色の画像、有色画像）が形成される。同様の画像形成工程がマゼンタ、シアン、ブラックの各画像形成ステーションＭ，Ｃ，Ｋにおいても行われる。そして各画像形成ステーションＭ，Ｃ，Ｋの感光ドラム２１表面に各色のトナー画像（現像像）が形成される。
【００９６】
各画像形成ステーションＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋにおいて感光ドラム２１表面に形成された各色のトナー画像は、一次転写ローラ２８に転写バイアス電源（不図示）から印加される一次転写バイアスによって中間転写ベルト２６表面に重ねて転写される。これによって中間転写ベルト２６表面にカラートナー画像が形成される。
【００９７】
一方、給送搬送部１のピックアップローラ１２が給送カセット１００から記録材Ｐを搬送ローラ対１３に繰り出し、搬送ローラ対１３はその記録材Ｐをレジストローラ１４に搬送する。
【００９８】
有色画像形成部２では、続いて、二次転写ローラ２９に転写バイアス電源（不図示）から二次転写バイアスが印加される。これにより中間転写ベルト２６表面のカラートナー画像は第１搬送部１のレジストローラ１４によって二次転写ニップ部Ｔ２に送り込まれた記録材Ｐ上に一括して二次転写され、記録材Ｐはそのカラートナー画像を担持する。二次転写ニップ部Ｔ２を出た記録材Ｐは第１定着部３の定着ニップ部Ｎ１に導入される。
【００９９】
次に、第１定着部３により未定着のカラートナー画像を記録材Ｐに加熱定着する。定着ローラ３１と加圧ローラ３２は定着ニップ部で未定着のカラートナー画像を担持している記録材Ｐを挟持搬送する。その搬送過程においてカラートナー画像は定着ローラ３１表面及び加圧ローラ３２表面から熱とニップ圧を受ける。これによりカラートナー画像は溶融し記録材Ｐ上に加熱定着される。
【０１００】
Ｓ１０６では、記録材温度検知部５０６によって記録材の温度の温度データ情報を取得する。Ｓ１０７では、Ｓ１０３で取得したカラー画像データが７０％以上か否かを判断する。カラー画像データが７０％未満であればＳ１１３に進み、７０％以上であればＳ１０８に進む。Ｓ１０８では、Ｓ１０６で取得した記録材の温度Ｔｓの温度データが基準値Ｔａ以下（所定の温度以下）であるか否かを判断する。Ｔｓ＞ＴａであればＳ１１３に進み、温度Ｔｓ≦ＴａであればＳ１０９に進む。ここで、基準値Ｔａは、画像形成装置の種類などに応じて予め設定された値である。また、本実施形態の場合、基準値Ｔａは、画像形成装置が備える装置内の雰囲気温度を検知する環境センサの検知結果に応じて、例えば、２０〜５０℃や３０〜４０℃の範囲の温度で変動させるようにしている。なお、記録材（メディア）の種類に応じて変えても良い。
【０１０１】
Ｓ１０９では、Ｓ１０４で取得したメディア情報から、予め制御装置２００ｙ（或は２００ｘ）内に保存されたメディア毎の「記録材の温度変動‐グロス変動δＧの関係」のテーブルを参照する。そして、カラー部のグロスＧａの予測変動量δＧａ、及び、クリア部のグロスＧｂの予測変動量δＧｂを、それぞれ計算し、グロス段差変動δＧａ‐ｂを算出する。例えば、図４から、検知した温度１０℃で、その画像形成装置内の温度が十分に上昇した場合の記録材の温度が４０℃となる場合、予測変動量δＧａは「２」、予測変動量δＧｂは「１０」となり、グロス段差変動δＧａ‐ｂは「８」となる。なお、画像形成装置内の温度が十分に上昇した場合の記録材の温度は、環境によって異なるため、上述の基準値Ｔａと共に環境センサの検知結果に応じて変化させる。即ち、本実施形態では、環境に応じた、カラー部とクリア部の記録材の温度変化に対するグロスの予測変動量のテーブルをそれぞれ有する。
【０１０２】
なお、カラー部の記録材の温度変動に対するグロス変動が小さいことから、上述のδＧａのテーブルを省略し、クリア部のグロスＧｂの予測変動量δＧｂのテーブルのみを使用するようにしても良い。即ち、クリア部のグロスＧｂの予測変動量δＧｂをグロス変動段差として算出するようにしても良い。
【０１０３】
Ｓ１１０では、Ｓ１０３で取得したメディア情報から、予め制御装置２００ｙ（或は２００ｘ）内に保存されたメディア毎の「クリア画像データ‐グロスの関係」のテーブルを参照し、グロス段差変動δＧａ‐ｂからクリア画像データ補正値Ｘを算出する。例えば、図６から、グロス段差変動δＧａ‐ｂが「８」である場合、クリア画像データを１００％から５０％に下げるように補正する。
【０１０４】
このようなトナー量補正制御は、温度センサ９により検知した温度が低い程、クリア部のクリアトナーのトナー量を、クリア部におけるクリア画像データに基づく透明トナーのトナー量よりも少なくする。即ち、前述の図６（クリア画像データ‐グロスの関係）から明らかなように、クリアデータ量が少なくなる程グロスが高くなる。一方、図５（記録材の温度変動‐グロス変動δＧの関係）から明らかなように、記録材の温度が低い程グロス段差が大きくなる。このため、このグロス段差の変動を低減するためには、記録材の温度が低い程グロスが高くなるように制御する必要がある。以上より、温度センサ９により検知した温度が低い程、クリア部のクリアトナーのトナー量を、クリア部におけるクリア画像データに基づく透明トナーのトナー量よりも少なくなるように、クリア画像データを補正する。
【０１０５】
Ｓ１１１では、Ｓ１０２で取得したクリア画像パターンと、Ｓ１０９で取得したクリア画像データ補正値Ｘを用いて、透明画像形成部５で記録材Ｐのカラートナー画像上にクリアトナーによる重ね印刷を行う。即ち、感光ドラム５１表面を帯電バイアスが印加された帯電ローラ５２によって一様に所定の極性・電位に帯電する。そして感光ドラム５１表面の帯電面に露光ユニット５３から画像信号に応じてレーザ光が照射され静電潜像(静電像)が形成される。そしてこの潜像が現像器５４の現像バイアスが印加された現像ローラに担持されている透明トナー（現像剤）によって現像され、感光ドラム５１表面に熱溶融性の透明トナー画像（透明画像）が形成される。感光ドラム２１表面に形成された各色のトナー画像は、一次転写ローラ５８に転写バイアス電源（不図示）から印加される一次転写バイアスによって中間転写ベルト５６表面に転写される。これによって中間転写ベルト５６表面に透明トナー画像が形成される。
【０１０６】
一方、第３搬送部７のレジストローラ７２は反転用振り分け部材１６によって搬送路７１に振り分けられる記録材Ｐを透明画像形成部５の二次転写ニップ部Ｔ４に送り出す。透明画像形成部５では、続いて、二次転写ローラ５９に転写バイアス電源（不図示）から二次転写バイアスが印加される。これにより中間転写ベルト５６表面の透明トナー画像はレジストローラ７２によって二次転写ニップ部Ｔ４に送り込まれた記録材Ｐ上に二次転写され、記録材Ｐはカラートナー画像上に透明トナー画像を担持する。二次転写ニップ部Ｔ４を出た記録材Ｐは第２定着部６の定着ニップ部に導入される。
【０１０７】
次に、第２定着部６により未定着の透明トナー画像を記録材Ｐに加熱定着する。定着ローラ３１と加圧ローラ３２は定着ニップ部で未定着の透明トナー画像を担持している記録材Ｐを挟持搬送する。その搬送過程においてトナー画像は定着ローラ３１表面及び加圧ローラ３２表面から熱とニップ圧を受ける。これによりトナー画像は溶融し記録材Ｐ上に加熱定着される。
【０１０８】
Ｓ１１２では、カラートナー画像上に透明トナー画像を形成された記録材Ｐが第３搬送部７の搬送路７１より画像形成装置の排出トレイ７６上に排出される。Ｓ１１３では、クリア画像データ１００％として透明画像形成部５で記録材Ｐのカラートナー画像上にクリアトナーによる重ね印刷を行う。
【０１０９】
図９は、坪量１５０ｇ／ｍ２のグロスコート紙を用いてカラー画像データ１００％上にクリアトナーを部分的に形成した１００枚の出力物に対して、従来例と本実施例とを比較した結果である。従来例は、本実施形態の制御を行わなかった場合で、本実施例は、本実施形態の制御を行った場合である。具体的には、同じ画像を１００枚出力してカラー部とクリア部の所定の位置においてグロスを測定し、グロス段差を求めた。その中で最もグロス段差の大きかった出力物αのグロス段差Ｇαと最もグロス段差の小さかった出力物βのグロス段差Ｇβを比較し、グロス段差変動δＧα−Ｇβを表した。図９より、記録材の温度によるクリア画像データの補正を行わない従来例では、グロス段差変動δＧα−Ｇβが１５．３となり、グロス感の違いが顕著に分かった。しかし、本実施例の構成を用いることで、グロス段差変動δＧα−Ｇβが２．２まで下がり、グロス感の違いが視認されにくいレベルまで改善した。前述したように、グロス段差変動が５以下であればグロス感の違いは視認されにくいが、本実施例によれば、グロス段差変動を５以下に抑えられる。
【０１１０】
以上より、インライン部分クリアモードにおいてカラー画像データが多い場合、記録材の温度に応じてクリア画像データを補正して、クリア部のグロス変動を抑制することが可能となり、所望のクリア効果を得ることができる。
【０１１１】
＜第２の実施形態＞
上述の第１の実施形態では、カラー画像データが７０％以上になる領域がある場合はその部分にクリア画像が重なるものとし、記録材の温度に応じてクリア画像データ量を一律に補正した。しかし、カラー画像データが少ない（カラートナートナー量が少ない）領域Ｃと、カラー画像データが多い（カラートナートナー量が多い）領域Ｄの両方にクリア画像が重なる画像パターンも考えられる。このとき、クリア画像データを第１の実施形態に従って記録材の温度によって一律に制御すると、領域Ｄではクリア部のグロスの変動を抑えられるが、領域Ｃではクリア部のグロスが上がり過ぎてしまう可能性がある。
【０１１２】
具体的には、領域Ｃのカラー画像データが７０％未満（例えば５０％）であれば、前述の図５からグロス段差の変動は小さい。これに対して、領域Ｄのカラー画像データが７０％以上（例えば１００％）であれば、グロス段差の変動が大きい。そして、このようにグロス段差の変動に違いがある領域Ｃと領域Ｄとのクリア画像データを一律に補正すると、領域Ｃと領域Ｄとでグロス感が変わってしまう。
【０１１３】
したがって、本実施形態では、上記のような画像パターンにおいてもクリア部のグロスが領域によらず所望のグロスを得られるようにした。即ち、上記の領域Ｃのクリア部のデータ量は補正せずそのままとし、領域Ｄのクリア部のデータ量は補正値となるクリア画像データパターンを生成して画像形成を行う。
【０１１４】
以下、このような本実施形態について、図１０ないし図１２を用いて説明する。なお、本実施形態における画像形成装置の構成および動作は、特に言及しない限り第１の実施形態と同様である。
【０１１５】
図１０は、本実施形態の画像形成を行うための画像処理制御部のブロック図である。カラー画像データ入力部６０１、色変換部６０２、階調補正部６０３、中間調処理部６０４、クリア画像パターン指定部６０５、記録材温度検知部６０６、メディア情報指定部６０７については、第１の実施形態と同様である。総トナー量演算部６０８は、クリアトナー成分以外であるＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋの総トナー量を求める。総トナー量とは、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋ４色の合計の信号量（カラー画像データ）により画素ごとに求められる。総トナー量演算部６０８によって算出された画素ごとの総トナー量の情報（カラー画像データ）はクリアデータ量演算部６０９へ送られる。
【０１１６】
クリアデータ量演算部６０９は、記録材温度検知部６０６より検知された記録材の温度、メディア情報指定部６０７により指定されたメディア情報、総トナー量演算部６０８により算出されたカラー画像データに基づいて、画素ごとのクリアデータ量を算出する。クリアデータ量演算部６０９によって算出されたクリアデータ量の情報はクリア補正パターン生成部６１１へ送られる。
【０１１７】
クリア補正パターン生成部６１１は、クリアデータ量演算部６０９で求められたデータ量の値によって、クリア画像データを補正処理するための補正パターンを生成する。クリア画像生成部６１０で生成された画像信号は、補正処理部６１２に入力される。補正処理部６１２では、クリア補正パターン生成部６１１で生成された補正パターンによる補正処理が施される。補正処理部６１２の詳細は後述する。
【０１１８】
なお、本実施形態では、後述する条件の場合にクリア画像データの補正を行う。また、クリア画像データ量の補正はクリアトナー層の印字面積率を制御することにより行うものとする。補正処理部６１２で得られたクリア画像データの補正値は、中間調処理部６０４で得られたＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋ４色の画像信号とともに画像形成部６１３へ送られる。そして、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋのフルカラー画像とクリアトナー画像を合成し、記録材上に印字することによって最終的な出力画像を得る。
【０１１９】
ここでは前述した総トナー量演算部６０８、クリアデータ量演算部６０９、クリア補正パターン生成部６１１、補正処理部６１２で構成されるクリアトナー量の制御方式について説明する。まず、取得手段である総トナー量演算部６０８は、有色トナー画像（フルカラー画像）を複数に分割した所定の領域毎のトナー量に関する値を取得する。例えば、所定量の画素の領域毎のカラー画像データ（トナー量に関する値）を取得する。そして、所定の領域のうち、総トナー量演算部６０８により取得したトナー量に関する値が所定の値（例えば、カラー画像データ７０％）以上となる領域に重ねる透明トナーのトナー量に関して、前述の第１の実施形態で説明したようなトナー量補正制御を実行する。一方、所定の領域のうち、総トナー量演算部６０８により取得したトナー量に関する値が所定の値未満となる領域に重ねる透明トナーのトナー量に関しては補正しない。
【０１２０】
より具体的に説明する。図１１は、５ｘ５画素のウィンドウ内における画素ごとの総トナー信号（カラー画像データ）の分布を示している。ここで、ウィンドウとは複数画素から構成される所定の領域のことをいう。ここで、総トナー量演算部６０８は、対応する画素ごとにＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋ各々の画像信号値を８ビットの整数（０〜２５５）から総トナー信号を生成する。図１１は、５ｘ５画素の画素ごとに総トナー信号（カラー画像データ）を求めた結果であり、その数値は％（パーセント）を表している。
【０１２１】
総トナー量演算部６０８から出力されるウィンドウ内の画素ごとのカラー画像データは、クリアデータ量演算部６０９に送られる。クリアデータ量演算部６０９は、図１１の数値をウィンドウ内で加算平均し、カラー画像データの平均値を求める。その結果、図１１の例では２０４．６％となることがわかる。クリアデータ量演算部６０９は算出されたカラー画像データの平均値をクリア補正パターン生成部６１１へ送る。同時にクリアデータ量演算部６０９は、記録材温度検知部６０６およびメディア情報指定部６０７によって得られた記録材温度およびメディア種類に基づいて、クリア画像データ補正値Ｘ％を算出する。
【０１２２】
クリア補正パターン生成部６１１は、クリアデータ量演算部６０９から得られたクリア画像データ補正値とカラー画像データに基づいて、ウィンドウ毎にクリア画像データ量を指定する。本実施形態では、カラー画像データ（の平均値）が７０％以上であるウィンドウに対してはクリア画像データ量の補正を行うため、クリア画像データ補正値Ｘ％を適用する。また、総トナー量が７０％未満であるウィンドウに対してはクリア画像データ量の補正は行わないため、１００％のままとなる。
【０１２３】
クリア画像生成部６１０で生成されたクリア画像データは、クリア補正パターン生成部６１１から出力された補正パターンによって、クリア補正処理部６１２でウィンドウ単位でかけあわされて最終的に画像形成部６１３へ送られる。クリア補正パターン生成部６１１では、上述の５ｘ５のウィンドウ処理を行う。
【０１２４】
図１２は、本実施形態における画像形成制御シーケンスの一例のフローチャートである。Ｓ２０１、Ｓ２０２は、図８のＳ１０１、Ｓ１０２と同様である。Ｓ２０３では、総トナー量演算部６０８によって、画素ごとのカラー画像データを取得する。Ｓ２０４、Ｓ２０５、Ｓ２０６は、図８のＳ１０４〜Ｓ１０６と同様である。Ｓ２０７は、図８のＳ１０８と同様である。Ｓ２０８では、上述のウィンドウ（所定の領域）内のカラー画像データ（の平均値）が７０％以上である場合に、Ｓ２０８に進み、７０％未満である場合にＳ２１４に進む。Ｓ２０９、Ｓ２１０は、図８のＳ１０９、Ｓ１１０と同様である。Ｓ２１１では、Ｓ２１０で算出したクリア画像データ補正値Ｘに応じたクリア補正パターンと、指定されたクリア画像パターンにより補正処理（クリアデータマスク処理）を行う。Ｓ２１２、Ｓ２１３、Ｓ２１４は、図８のＳ１１１〜Ｓ１１３と同様である。
【０１２５】
本実施形態では、記録材の温度に応じてクリア画像データ量をウィンドウ毎に補正する。これにより、カラー画像データが少ない領域Ｃとカラー画像データ量が多い領域Ｄの両方にクリア画像が重なる画像パターンに対しても、領域Ｃではクリア部のグロスが上がりすぎてしまうことなく、領域Ｄのグロス効果を所望に得ることができる。
【０１２６】
＜他の実施形態＞
なお、上述の第１、第２の実施形態では、トナー量補正制御として、温度センサ９による検知温度が低い程、クリア画像データ補正値Ｘが少なくなるような制御について説明した。そして、このために図４及び図６に示すような関係のテーブルを有するようにしている。但し、このようなトナー量補正制御をより単純化して、補正を行う温度センサ９による検知温度を複数の段階（例えば３段階）設け、それぞれにクリア画像データ補正値を一律に定めても良い。例えば、検知温度が２０℃よりも高く３０℃以下の場合にクリア画像データ補正値を７０％、同じく１０℃よりも高く２０℃以下の場合に同じく６０％、１０℃以下の場合に５０％とするようにしても良い。この場合、検知温度が３０℃よりも高い場合には補正しない（１００％とする）。
【０１２７】
また、本発明のトナー量補正制御は、このような制御に限定されない。例えば、カラー画像データが所定の値（例えば７０％）以上で、温度センサ９による検知温度が所定温度（例えば２０℃）以下である場合に、一律にクリア画像データ補正値Ｘを所定量（例えば５０％）にし、それ以外は、補正しないようにしても良い。この場合にも、これら所定温度や所定量を、環境やメディアによって変えるようにしても良い。
【符号の説明】
【０１２８】
２・・・有色画像形成部、５・・・透明画像形成部（透明画像形成手段）、９・・・温度センサ（温度検知手段）、２００ｘ、２００ｙ・・・制御装置（制御手段）、５０８・・・総トナー量演算部（取得手段）、Ａ、Ａｘ、Ａｙ・・・画像形成装置、Ｐ、Ｐｓ・・・記録材
【図１】
0005610928.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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