(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材に定着されたカラートナー像の上にクリアトナー像を形成するクリアトナー像形成手段と、形成されたクリアトナー像を前記記録材に定着させる定着手段と、を有する画像形成手段を制御する画像制御装置において、
前記クリアトナー像の各画素のトナー載り量を指定する画像データを変換する変換手段であって、トナー載り量がゼロであることを指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る入力データを、ゼロより大きいトナー載り量を指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る出力データに変換する変換手段を有し、
前記変換手段により変換された画像データに従い、前記入力データが指定するトナー載り量がゼロである前記カラートナー像の上の領域にも、前記出力データの最小値が指定するゼロより大きいトナー載り量でクリアトナーを載せるように、前記クリアトナー像形成手段による前記クリアトナー像の形成を制御することを特徴とする画像制御装置。
【請求項２】
前記変換手段の前記ゼロより大きいトナー載り量を指定する出力データの最小値は可変であることを特徴とする請求項１に記載の画像制御装置。
【請求項３】
前記変換手段の前記入力データの最大値が指定するトナー載り量よりも、前記変換手段の前記出力データの最大値が指定するトナー載り量の方が大きいことを特徴とする請求項１又は２に記載の画像制御装置。
【請求項４】
更に、前記カラートナー像を前記記録材に定着させるときよりも、前記クリアトナー像を前記記録材に定着させるときの方が、前記記録材の搬送速度が遅くなるか又は前記定着手段の温度が高くなるように、前記定着手段を制御することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の画像制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う画像形成手段を制御する画像制御装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーといったカラートナー（「有色トナー」とも呼ばれる。）の他に、定着後に透明になるクリアトナー（「透明トナー」とも呼ばれる。）を用いて画像形成を行う画像形成装置が提案されている。これは、出力画像の光沢度を部分的に調整することによって、出力画像の見栄えを良くしたいという市場の要求が高まってきていることに起因している。具体的には、カラートナー像の上からクリアトナー像を部分的に載せることで、ウォーターマーク、アイキャッチ、セキュリィティマークなどと言われるような、画像の一部に光沢的に付加情報を埋め込みたいという要求である。
【０００３】
そこで、特許文献１では、記録材上にカラートナー像を形成し、そのカラートナー像を一旦定着し、更にその上にクリアトナー像を形成し、そのクリアトナー像を定着することで最終画像を形成する、といった方法を採用することが提案されている。これは、カラートナー像とクリアトナー像の両方を同時に定着しようとすると、定着装置の定着能力を超えてしまうことを回避するためである。
【０００４】
又、特許文献２では、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行うとき生じるカラートナー上に発生する光沢ムラを防止するために、次のような技術が提案されている。即ち、クリアトナー像を形成する領域以外の領域にもクリアトナー像を形成する領域より少ない一定量のクリアトナーを塗布することである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３１８４８２号公報
【特許文献２】特開２００９−２８２４９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１の方法を用いてカラートナー像を記録材に形成し定着した後に、クリアトナー像を一部に形成し定着すると、クリアトナー像を形成しないカラートナー像の領域に、ブツブツとした光沢ムラが発生することがある。この光沢ムラは、定着ニップ中に入り込んだ少量の空気が定着ローラと定着済みのトナー像との間に挟まり定着ローラと定着済みのトナー像の表面との接触を妨げることが原因であると考えられる。
【０００７】
特許文献２の方法は、上記の光沢ムラを軽減する制御に向けられている。しかしながら、本発明者の検討により、特許文献２の方法では、次のような課題があることが分かった。
【０００８】
即ち、特許文献２の方法では、予めクリアトナー像を形成する予定ではない領域にも、少量のクリアトナー像を形成する。又、特許文献２の方法では、クリアトナー像の画像データの画素値が一定値（例えば、２５６階調を百分率表示した場合の２０％）以下となる領域については、一律に上記一定値までかさ上げする。
【０００９】
この場合、クリアトナー像の画像データの画素値が上記一定値以下の領域については画像データが成果物に反映されず、不自然な表現になってしまうことがある。
【００１０】
又、クリアトナー像の画像データの画素値が中間調（例えば、２５６階調を百分率表示した場合の６０％以下）の場合に、本来のクリア画像領域と、本来のクリア画像領域以外の領域との光沢度の差が判別しにくくなることがある。
【００１１】
又、当該光沢ムラを軽減する制御を行わない場合と比較して、クリアトナー量が増加した領域の光沢度が相対的に低下する。このため、本来のクリア画像領域と本来のクリア画像領域以外の領域との光沢度の差が小さくなる。
【００１２】
そこで、本発明の目的は、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う際の光沢ムラの発生を防止すると共に、当該画像光沢の部分調整の効果の低下を抑制することのできる画像制御装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的は本発明に係る画像制御装置にて達成される。要約すれば、本発明は、記録材に定着されたカラートナー像の上にクリアトナー像を形成するクリアトナー像形成手段と、形成されたクリアトナー像を前記記録材に定着させる定着手段と、を有する画像形成手段を制御する画像制御装置において、前記クリアトナー像の各画素のトナー載り量を指定する画像データを変換する変換手段であって、トナー載り量がゼロであることを指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る入力データを、ゼロより大きいトナー載り量を指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る出力データに変換する変換手段を有し、前記変換手段により変換された画像データに従い、前記入力データが指定するトナー載り量がゼロである前記カラートナー像の上の領域にも、前記出力データの最小値が指定するゼロより大きいトナー載り量でクリアトナーを載せるように、前記クリアトナー像形成手段による前記クリアトナー像の形成を制御することを特徴とする画像制御装置である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う際の光沢ムラの発生を防止すると共に、当該画像光沢の部分調整の効果の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施例に係る画像形成装置の概略断面図である。
【図２】本発明の一実施例に係る画像形成装置が備える定着装置の概略断面図である。
【図３】本発明の一実施例に係る画像形成装置の概略制御ブロック図である。
【図４】本発明の一実施例に係る画像形成装置と共に画像形成システムを構成し得るＰＣ（パーソナルコンピュータ）のハードウエア構成を示す概略ブロック図である。
【図５】本発明に従う画像形成制御の一例の概略フロー図である。
【図６】クリア画像データとトナー載り量との関係の一例を示すグラフ図である。
【図７】実施例１に関わるクリア画像データの変換テーブルの一例を示すグラフ図である。
【図８】実施例１において使用するクリア画像データの変換テーブルの他の例を示すグラフ図である。
【図９】主観評価による光沢ランクと光沢度との相関図である。
【図１０】実施例２及び３において使用するクリア画像データの変換テーブルの一例を示すグラフ図である。
【図１１】本発明の他の実施例に係る画像形成装置の概略断面図である。
【図１２】本発明の他の実施例に係る画像形成装置の概略制御ブロック図である。
【図１３】本発明の他の実施例に係る画像形成装置と共に画像形成システムを構成し得るＰＣ（パーソナルコンピュータ）のハードウエア構成を示す概略ブロック図である。
【図１４】従来の課題及びその解決手段の原理を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る画像制御装置を図面に則して更に詳しく説明する。
【００１７】
実施例１
１．画像形成装置の全体的構成及び動作
先ず、本発明の一実施例に係る画像形成装置の全体的構成及び動作について説明する。図１は、本実施例の画像形成装置１００の概略断面を示す。本実施例の画像形成装置１００は、電子写真方式、タンデム方式、中間転写方式を採用した、複写機、プリンタ、ファクシミリの機能を備えた複合機である。又、本実施例の画像形成装置１００は、カラートナー像が定着された記録材Ｓの一部にクリアトナー像を形成することができる。
【００１８】
画像形成装置１００内には、第１、第２、第３、第４、第５の画像形成部Ｐａ、Ｐｂ、Ｐｃ、Ｐｄ、Ｐｅが設置されており、各画像形成部Ｐａ、Ｐｂ、Ｐｃ、Ｐｄ、Ｐｅにおいて異なる種類のトナーによるトナー像が電子写真画像形成プロセスによって形成される。
【００１９】
尚、本実施例では、各画像形成部Ｐａ、Ｐｂ、Ｐｃ、Ｐｄ、Ｐｅの構成及び動作は、使用するトナーの種類が異なることを除いて実質的に同じである。従って、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの画像形成部に関して設けられた要素であることを表すために図中符号に与えた添え字ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅは省略して総括的に説明する。
【００２０】
画像形成部Ｐは、像担持体としてのドラム型の電子写真感光体、即ち、感光ドラム３を有する。各感光ドラム３上にトナー像が形成される。各感光ドラム３に隣接して、中間転写体２０が設置されている。各感光ドラム３上に形成されたトナー像は、各１次転写部Ｎ１で中間転写体２０上に１次転写され、２次転写部Ｎ２で記録材Ｓ上に２次転写される。トナー像が転写された記録材Ｓは、定着装置９で加熱及び加圧され、その上にトナー像が定着された後に、記録画像として画像形成装置１００の外部に排出される。
【００２１】
感光ドラム３は、図中矢印Ｒ１方向に回転駆動される。画像形成部Ｐにおいて、感光ドラム３の周りには、次の各手段が設置されている。先ず、帯電手段としての帯電ローラ２である。次に、現像手段としての現像装置１である。次に、１次転写手段としての転写ローラ６である。次に、クリーニング手段としてのクリーナ４である。又、画像形成部Pにおいて、感光ドラム３の図中上方に位置して、露光手段としてのレーザースキャナ５が設置されている。
【００２２】
レーザースキャナ５内には光源装置、ポリゴンミラーなどが設けられている。レーザースキャナ５は、光源装置から発せられたレーザー光を、ポリゴンミラーを回転させることで走査し、その走査光の光束を反射ミラーによって偏向し、ｆθレンズにより感光ドラム３の母線上に集光して露光する。これにより、感光ドラム３上に画像信号に応じた静電潜像（静電像）が形成される。
【００２３】
現像装置１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、１ｅには、それぞれ現像剤としてイエロートナー、マゼンダトナー、シアントナー、ブラックトナー、クリアトナーが所定量充填されている。現像装置１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、１ｅは、それぞれ感光ドラム３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄ、３ｅ上の静電潜像を現像して、イエロー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像、クリアトナー像を形成する。各現像装置１には、供給装置によりトナーが適時補給される。
【００２４】
中間転写体２０は、無端状のベルトで形成され（中間転写ベルト）、テンションローラ１３、２次転写対向ローラ１４及び駆動ローラ１５に掛け回されている。中間転写体２０は、図中矢印Ｒ２方向に、感光ドラム３の周速度と同じ周速度をもって回転駆動される。
【００２５】
中間転写体２０の内周面側には、各感光ドラム３に対向して、上記１次転写ローラ６が配置されている。各１次転写ローラ６は感光ドラム３に向けて押圧され、各感光ドラム３と中間転写体２０とが接触する１次転写部（１次転写ニップ）Ｎ１を形成する。又、中間転写体２０の外周面側には、２次転写対向ローラ１４に対向して、２次転写手段としての２次転写ローラ１１が配置されている。２次転写ローラ１１は、２次転写対向ローラ１４に向けて押圧され、中間転写体２０と２次転写ローラ１１とが接触する２次転写部（２次転写ニップ）Ｎ２を形成する。２次転写ローラ１１は、中間転写体２０に対し略平行に軸支されて、中間転写体２０の外周面に接触させて配設されている。
【００２６】
感光ドラム３上に形成されたトナー像は、１次転写部Ｎ１を通過する過程で、中間転写体２０の外周面に１次転写される。このとき１次転写ローラ６には、電圧印加手段としての１次転写電源から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の直流電圧である１次転写バイアスが印加される。感光ドラム３上のトナーは、１次転写バイアスにより１次転写部Ｎ１に形成される電界と、感光ドラム３と中間転写体２０との間にかかる圧力とにより、中間転写体２０上に１次転写される。
【００２７】
中間転写体２０上に転写されたトナー像は、２次転写部Ｎ２を通過する過程で、記録材Ｓ上に２次転写される。このとき、２次転写ローラ１１には、電圧印加手段としての２次転写電源から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の直流電圧である２次転写バイアスが印加される。中間転写体２０上のトナーは、２次転写バイアスにより２次転写部Ｎ２に形成される電界と、中間転写体２０と記録材Ｓとの間にかかる圧力とにより、記録材Ｓ上に２次転写される。
【００２８】
記録材Ｓは、記録材カセット１０から送り出されて、レジストローラ１２、転写前ガイドを通過して、所定のタイミングで２次転写部Ｎ２に給送される。このタイミングに合わせて、２次転写バイアスが２次転写ローラ１１に印加される。
【００２９】
１次転写が終了した後に感光ドラム３上に残留したトナー（１次転写残トナー）は、クリーナ４により除去されて回収される。クリーニングされた感光ドラム３は、次の静電潜像の形成に供される。又、２次転写が終了した後に中間転写体２０上に残留したトナー（２次転写残トナー）及びその他の異物は、中間転写体２０の表面にクリーニングウエブ（不織布）３０が当接させられて拭い取られる。
【００３０】
トナー像が転写された記録材Ｓは、定着装置９へ導入される。記録材Ｓは、定着装置９により熱と圧力が加えられることで、その上にトナー像が定着される。
【００３１】
詳しくは後述するように、画像形成装置１００は、１回の２次転写工程で記録材Ｓに転写するトナー像の形成に用いるトナーの種類の数が異なる画像形成モードとして、「全画像形成モード」、「非クリア画像形成モード」及び「クリア画像形成モード」を有する。全画像形成モードでは、第１〜第５の画像形成部Ｐａ〜Ｐｅの全てを用いて、中間転写体２０上に多重転写された合成トナー像を形成し、この合成トナー像を２次転写工程において記録材Ｓに一括して転写する。非クリア画像形成モードでは、第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄを用いて、中間転写体２０上に多重転写された合成トナー像を形成し、この合成トナー像を２次転写工程において記録材Ｓに一括して転写する。クリア画像形成モードでは、第５の画像形成部Ｐｅを用いて、中間転写体２０上にクリアトナー像を形成し、このクリアトナー像を２次転写工程において記録材Ｓに転写する。
【００３２】
又、詳しくは後述するように、本実施例の画像形成装置１００は、記録材Ｓの一方の面に関して、トナー像を転写して定着させる工程の数が異なる画像形成モードとして、「１パスモード」及び「２パスモード」を有する。１パスモードでは、記録材Ｓの一方の面に関して、トナー像を転写する工程とこれを定着させる工程とをそれぞれ１回ずつ行う。２パスモードでは、記録材Ｓの一方の面に関して、トナー像を転写してこれを定着させた後に、その上に再度トナー像を転写してこれを定着させる。後述する両面画像形成の場合は、それぞれの面について、１パスモード又は２パスモードで画像を形成することができる。
【００３３】
以下、２パスモードにおいて、記録材Ｓの一方の面に関して、１回目にトナー像を転写してこれを定着させることを「１層目の画像形成」ともいう。又、以下、２パスモードにおいて、記録材Ｓの一方の面に関して、１度トナー像が形成されて定着された後に、再度トナー像を転写してこれを定着させることを「２層目の画像形成」ともいう。
【００３４】
片面画像形成時に、１パスモードが設定されている場合は、トナー像が定着された記録材Ｓは、再供給パス１１３に導かれることなく、記録画像として画像形成装置１００の外部に排出される。一方、片面画像形成時に、２パスモードが設定されている場合は、記録材Ｓは切り替え手段としてのフラッパー１１０によって片面供給パス１１４に導かれ、表裏の反転されずに再供給パス１１３に導かれて、２層目の画像形成が実行される。
【００３５】
両面画像形成の場合は、定着装置９で１面目にトナー像が定着された後、記録材Ｓは、フラッパー１１０により反転パス１１１に導かれる。その後、記録材Ｓは、反転ローラ１１２により反転されて再供給パス（両面パス）１１３へと導かれる。そして、再び、記録材Ｓは、レジストローラ１２、転写前ガイド、２次転写部Ｎ２を通過して２面目にトナー像が転写され、定着装置９で２面目にトナー像が定着される。
【００３６】
両面画像形成時に、１パスモードが設定されている場合は、例えば、上述のような記録材Ｓの２面目に対する画像形成中にフラッパー１１０が切り替わり、トナー像が定着された記録材Ｓは、記録画像として画像形成装置１００の外部に排出される。一方、両面画像形成時に、１面目について２パスモードが設定されている場合は、再度、記録材Ｓは反転ローラ１１２により反転されて再供給パス１１３に導かれて、１面目の２層目の画像形成が実行される。２面目についても２パスモードが設定されている場合は、再度、記録材Ｓは反転ローラ１１２により反転されて再供給パス１１３に導かれて、２面目の２層目の画像形成が実行される。
【００３７】
２．定着装置
図２は、定着装置９の概略断面を示す。定着装置９は、定着部材としての定着ローラ４０と、加圧部材としての加圧ローラ４１とを有する。定着ローラ４０は、内部に発熱体であるハロゲンヒータ４０Ａを有する外径８０ｍｍのローラである。加圧ローラ４１は、内部に発熱体であるハロゲンヒータ４１Ａを有する外径６０ｍｍのローラである。
【００３８】
定着ローラ４０は、アルミニウムや鉄などにより円筒状に形成された芯金４０Ｂを有する。又、定着ローラ４０は、シリコーンゴムから成り芯金４０Ｂの外周面に位置する弾性層４０Ｃを有する。又、定着ローラ４０は、ＰＦＡ（テトラフルオロエチレン―パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体）若しくはＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）などのフッ素樹脂のチューブから形成されて弾性層４０Ｃの外周面を被覆する離型層４０Ｄを有する。
【００３９】
定着ローラ４０の表面温度は、温度検知手段としてのサーミスタ４２Ａによって検知される。検知された表面温度は、画像形成装置１００のコントローラ部３０２（図３）に入力される。そして、コントローラ部３０２により、定着ローラ４０の表面温度が所定の温度範囲になるように制御される。又、コントローラ３０２は、種々の記録材Ｓに対応するため、記録材Ｓの種類（坪量）によって、温調温度を１３５〜２００℃の範囲、定着速度を１００ｍｍ／ｓから３００ｍｍ／ｓまでの範囲で可変制御する。これにより、トナーの溶融、固着に対して最適な熱量をコントロールできるようにしている。
【００４０】
加圧ローラ４１は、アルミニウムや鉄などにより円筒状に形成された芯金４１Ｂを有する。又、加圧ローラ４１は、シリコーンゴムから成り芯金４１Ｂの外周面に位置する弾性層４１Ｃを有する。又、加圧ローラ４１は、ＰＦＡ若しくはＰＴＦＥなどのフッ素樹脂のチューブから形成されて弾性層４１Ｃの外周面を被覆する離型層４１Ｄを有する。加圧ローラ４１は、付勢手段としての付勢部材である加圧バネによって付勢されて、定着ローラ４０に図中下方より圧接する。これにより、定着ローラ４０と加圧ローラ４１とは、総圧力約７８４Ｎ（約８０ｋｇｆ）で互いに圧接する。又、定着ローラ４０と加圧ローラ４１とは圧接しながら回転可能なように配置されている。
【００４１】
加圧ローラ４１の表面温度は、定着ローラ４１の場合と同様にして、温度検知手段としてのサーミスタ４２Ｂによって検知され、その検知結果に応じてコントローラ部３０２（図３）により制御される。
【００４２】
駆動源としてのモータによって駆動されて定着ローラ４０が図中時計方向に回転すると、加圧ローラ４１は図中反時計方向へ定着ローラ４０に追従して回転する。トナー像Ｔが形成された記録材Ｓは、定着ローラ４０と加圧ローラ４１とが接触して形成された定着ニップ（定着部）Ｎ３で、定着ローラ４０と加圧ローラ４１とによって挟持されると共に搬送されて、加熱及び加圧される。これにより、トナー像Ｔは、記録材Ｓ上に定着される。
【００４３】
尚、定着部材及び／又は加圧部材の加熱手段は、ハロゲンヒータに限定されるものではない。又、定着部材及び／又は加圧部材には、例えばエンドレスベルトなどのベルト状の押圧部材を使用しても良い。
【００４４】
３．画像形成モード
カラートナーに加えてクリアトナーを用いる本実施例の画像形成装置１００は、複数のモードを有する。表１は、記録材Ｓの一方の面に関する、複数のモードの組み合わせを示す。本実施例にて特徴的な画像制御（以下「本発明制御」ともいう。）は、２パスモードの２層目の画像形成において少なくともクリアトナー像を含むトナー像を形成する場合に適用される。１パスモード時は、１度のみの定着動作になるので、本発明制御は用いない。２パスモード時の２層目の画像形成時に、１層目の画像形成時に形成した画像に発生する光沢ムラを防止するために、本発明制御を用いる。
【００４５】
３−１．２パスモード
２層目の画像形成の目的の１つは、１層目の画像形成で形成された画像よりも低光沢の質感を出すことである。つまり、１回目に記録材Ｓに定着された１層目の画像は、２層目の画像形成の際に定着装置９の定着ローラ４０の表層により再度加熱されることになるので、光沢が通常よりも高くなる。これに対して、２層目の画像は、２回目の定着の際にしか定着装置９を通過せず、定着ローラ４０の表層に１回しか接触しないので、光沢は相対的に低くなる。
【００４６】
主に、２層目の画像形成としてクリアトナーを用いた画像形成を行って、このクリアトナーで形成した画像の透明部分の光沢を下げて質感を出す処理が用いられる。しかし、２層目の画像形成においても、カラートナーを用いた画像形成を行っても良い。この場合、カラートナーの量をクリアトナーの量に置き換えて、２層目の画像形成において追加するクリアトナーの塗布量を決定する。
【００４７】
３−２．全画像形成モード、非クリア画像形成モード及びクリア画像形成モード
本実施例の画像形成装置１００では、画像形成装置１００のコントローラ部３０２（図３）からの指令で、「全画像形成モード」、「非クリア画像形成モード」及び「クリア画像形成モード」の３種の画像形成モードの制御が行われる。コンピュータ５００（図３、図４）から画像形成装置１００にデータが出力される際に、画像情報と共に画像形成装置１００に伝達される情報により、コントローラ部３０２が上記３種のいずれの画像形成モードで画像形成を行うかを判断する。
【００４８】
３−２−１．全画像形成モード
最大５つの画像形成部Ｐａ〜Ｐｅが動作し、５種類のトナーによるトナー像が、記録材Ｓ上に一括して転写され、これが記録材Ｓに定着される。
【００４９】
即ち、第１〜第５の画像形成部Ｐａ〜Ｐｅの各感光ドラム３ａ〜３ｅ上に形成されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像、クリアトナー像が、各１次転写部Ｎ１ａ〜Ｎ１ｅにおいて、順次に中間転写体２０上に１次転写される。これにより、５種類のトナーが重畳転写された、目的の画像に対応した合成トナー像が形成される。尚、合成トナー像は、記録材Ｓの４辺端部より一定の余白部を残して形成される。本実施例では、先端余白部は２〜３ｍｍ程度である。この合成トナー像は、上述のようにして２次転写部Ｎ２において、記録材Ｓに一括して２次転写される。その後、この合成トナー像は、定着装置９において記録材Ｓに定着される。
【００５０】
３−２−２．非クリア画像形成モード
第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄにおけるカラートナー（イエロー、マゼンダ、シアン、ブラックの４色のトナー）によるトナー像の形成が行われるが、第５の画像形成部Ｐｅにおけるクリアトナーによるトナー像の形成は行われない。第５の画像形成部Ｐｅの感光ドラム３ｅは、第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄの各感光ドラム３ａ〜３ｄと同様に回転はするが、クリアトナー像の形成は行われない。そのため、第５の画像形成部Ｐｅの１次転写部Ｎ１ｅにおけるクリアトナー像の記録材Ｓに対する１次転写は行われない。その他の動作は、全画像形成モードと実質的に同じである。
【００５１】
３−２−３．クリア画像形成モード
非クリア画像形成モードとは逆で、第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄにおけるカラートナーによるトナー像の形成は行われずに、第５の画像形成部Ｐｅのみが動作して、クリアトナーによるトナー像の形成が行われる。第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄの各感光ドラム３ａ〜３ｄは、第５の画像形成部Ｐｅの感光ドラム３ｅと同様に回転はするが、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像の形成は行われない。
【００５２】
【表１】
0005610932.tif 000002
【００５３】
本発明制御が適用されるのは、表１中に「○」で示した画像形成モードの組み合わせのときである。即ち、本発明制御は、１回トナー像が形成されて定着された記録材Ｓ上に、再度トナー像を形成して、これを定着させる動作を行う場合に適用される。又、２層目の画像形成においてクリアトナーを用いない場合には、本発明制御は適用されない。
【００５４】
尚、理解を容易とするために、本実施例では、片面画像形成を行うものとし、又２パスモードでは１層目の画像形成を非クリア画像形成モードで行い、２層目の画像形成をクリア画像形成モードで行うものとする（表１中下から４行目の場合に相当）。実施例２〜４についても同様である。
【００５５】
４．トナー
本実施例において用いたトナーについて説明する。
【００５６】
カラートナー（有色トナー）の母体（バインダ）としてはポリエステル系の樹脂を使用した。又、カラートナーの製造法としては粉砕法を用いた。尚、トナーの製造方法としては、懸濁重合法、界面重合法、分散重合法などの重合法を用いてもよい。もちろん、トナーの成分、製造方法はこれに限定されるものではない。
【００５７】
クリアトナー（透明トナー）の母体としてはカラートナーと同じポリエステル樹脂を用いた。クリアトナーはカラートナーと異なり、カラー顔料を混ぜずに製造した。
【００５８】
カラートナーの母体（バインダ）は、ガラス転移点（Ｔｇ）が４５℃〜６０℃のポリエステル樹脂が一般的である。又、クリアトナーは、必ずしも透明ではない。例えば、本実施例で用いたクリアトナーは未定着状態において白色である。これは、トナーの粒径が５〜１０μｍ程度になるように粉砕されているからである。なぜなら、５〜１０μｍ程度に粉砕されたクリアトナーの表面において、光は散乱されてしまい、透過及び吸収する光が少なくなる。そのため人の目に白く見える。
【００５９】
尚、ガラス転移点（Ｔｇ）は、特に限定されるわけではない。クリアトナーの樹脂の種類や分子量を変更すると、溶融特性が変わる。そのため、同じ定着条件で同量のトナーを定着すると、異なる光沢が得られる。具体的には、ガラス転移点（Ｔｇ）の低い母体（つまり、溶けやすい母体）を用いれば、光沢度が高くなりやすい。又、ガラス転移点の高い母体（つまり、溶け難い母体）を用いれば、光沢度が低くなりやすい。本実施例においては、カラートナーとクリアトナーのガラス転移点は略同等であった。しかし、クリアトナーのガラス転移点をカラートナーよりも高くすることも、低くすることもできる。又、同じガラス転移点のトナーであっても、例えば定着スピードを遅くすることや定着温度を高くすることによって、トナーに与えるエネルギーを多くすれば、光沢度が高くなる傾向にある。
【００６０】
５．画像データ
次に、カラートナー又はクリアトナーによりトナー像を形成するための画像データについて説明する。以下、「カラー画像データ」とは、カラートナー像を記録材Ｓに形成するために用いられる画像データのことを指す。又、「クリア画像データ」とは、クリアトナー像を記録材Ｓに形成するために用いられる画像データのことを指す。
【００６１】
カラー画像データは、シアン画像データ、マゼンタ画像データ、イエロー画像データ、ブラック画像データの４種類の画像データから成る。シアン画像データは、画像形成装置１００が記録材Ｓに形成するシアントナーの量を指定するデータである。同様に、マゼンタ画像データ、イエロー画像データ、ブラック画像データも対応するトナーの量を指定するデータである。
【００６２】
カラー画像データについて、シアン画像データを例に挙げて説明する。マゼンタ、イエロー、ブラックの各色の画像データについても同じである。
【００６３】
本実施例において、シアン画像データは、画像形成装置１００の解像度（ｄｏｔ  ｐｅｒ  ｉｎｃｈ）に応じた画像を形成するのに必要な画素分のデータ（画素値）から成る。又、本実施例において、１画素に対応するデータの値は８ビットで表現される。８ビットを用いて表現できる値は０〜２５５である。そのため、８ビットを用いることにより２５６段階の階調を表現することができる。このように、シアン画像データは、各画素の濃度を表現する画素値（０〜２５５）がシアン画像を形成するために必要な画素分集まったデータを指す。尚、簡便のため、８ビットを用いて表現することのできる最大の値である２５５を１００％として表す。画像形成装置１００は、入力される画素値（０〜１００％）に応じて、記録材Ｓに載せるトナーの量を変える。本実施例において、画像形成装置１００に全ての画素に対応する画素値が１００％のシアン画像データが入力されたとき、画像形成装置１００は１ｃｍ2あたり０．５ｍｇの重量のシアントナーを用いて画像形成する。以下、１ｃｍ2に画像形成した場合のトナーの重量を載り量という。
【００６４】
上記カラー画像データと同様に、クリア画像データは、各画素の濃度を表現する値（０〜２５５）がクリア画像を形成するために必要な画素分集まったデータを指す。
【００６５】
尚、最大濃度や最大載り量は、画像設計、トナーの特性、定着装置の定着条件、記録材の種類などによって決定される。そのため、本実施例に記載するものに限定されるものではない。
【００６６】
以下、簡便のために、画像上の同じ位置に対応する画素値を加算して表現する。つまり、シアン画像データの画素値が２０％であり、同じ位置に対応するマゼンタの画素値が４０％であるとき、カラー画像データの画素値は６０％と表現する。
【００６７】
６．カラートナーの載り量を抑制する処理
画像形成装置１００は、入力されるカラー画像データに基づき画像形成を行う。このとき、入力されるデータを色調が一致するように、所謂、ガンマ補正などの画像補正を行う。画像形成装置１００は、補正されたデータを用いて、各々の画素ごとのトナー量を算出し画像形成を行う。そして、各色のトナーを重ね合わせて、様々な色を表現する。このとき、理論上は、カラー画像データとしては、最大で４００％の画像データ量となる（つまり、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の画像データがそれぞれ１００％である時）。
【００６８】
上述のように、理論上は、カラー画像データの１画素あたりの最大値は４００％である。しかしながら、実際の画像形成において、４００％のトナーが用いられることは少ない。なぜなら、コントローラ部３０２（図３）は、ＵＣＲや、ＧＣＲといった方法を実行することによって、カラー画像データの１画素あたりの最大値を１８０％〜２４０％になるよう変更するためである。
【００６９】
ＵＣＲとは、「Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｒｅｍｏｖａｌ」（下色除去）のことである。カラー原稿を４色分解するときに、シアン、マゼンタ、イエローの３色が重なった部分にはグレーの成分が発生する。その成分をスミ版（ブラック版）に置き換える時の方式で、ある程度以上の濃さのグレー成分をスミ版に置き換え、トータルの画像データ量を減らすことを目的としている。
【００７０】
ＧＣＲとは、「Ｇｒａｙ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｒｅｐｌａｃｅｍｅｎｔ」（グレー置換）のことである。色分解画像において、シアン、マゼンタ、イエローの比率が同じ点は、黒又はグレーになる。この部分をブラックに置き換えることによって、網点の比率を下げることが可能になり、網点総面積率が低くなる。
【００７１】
これらの処理を用いることによって、画像形成の際に消費するトナー量を少なくすることができる。
【００７２】
７．画像形成に用いた各種条件
本実施例では、記録材Ｓとして、坪量１５０ｇ／ｍ2のＡ２グロスコート紙を用いて、トナーの載り量０．５ｍｇ／ｃｍ2で、カラートナー各色ともに、濃度１．８が得られた。このトナーの載り量０．５ｍｇ／ｃｍ2を１色の最大載り量とした。
【００７３】
カラートナー像を形成する際のプロセススピードは１００ｍｍ／ｓ、定着ローラ４０の制御温度（目標温度）は１６０℃、加圧ローラ４１の制御温度（目標温度）は１００℃とした。
【００７４】
クリアトナー像を形成する際のプロセススピードは３００ｍｍ／ｓ、定着ローラ４０の制御温度（目標温度）は１６０℃、加圧ローラ４１の制御温度（目標温度）は１００℃とした。
【００７５】
本実施例では、上述のように、クリアトナーとしては、カラートナーと同じポリエステル樹脂を母体に用いて、カラー顔料を混ぜずに製造したものを用いた。そのため、本実施例では、カラートナーとクリアトナーのガラス転移点（Ｔｇ）は略同一となる。
【００７６】
しかしながら、クリアトナー像を形成する際のプロセススピードはカラートナー像を形成する際のプロセススピードよりも早く、トナーに与えられるエネルギーは少なくなる。そのため、同じガラス転移点のトナーであっても、クリアトナーに与えられるエネルギーは、カラートナーに与えられるエネルギーよりも少なくなる。従って、クリアトナー像が形成された部分の光沢度は、カラートナー像が形成された部分の光沢度より低くなる傾向がある。本実施例では、クリアトナー像がカラートナー像と比べてマットになるように、２層目の画像形成時に積極的に定着処理時のエネルギーを減らして、クリアトナー像が形成された領域がマットになるようにしている。具体的には、２層目の画像形成における画像形成条件は、プロセススピードを３００ｍｍ／ｓに速めることによって、定着処理で加熱する熱量を下げて、クリアトナー像の光沢度を低く抑える。
【００７７】
尚、仮に同じプロセススピードであっても、トナーに加える総熱量の違いで、光沢度に差を出すことができる。つまり、２回定着処理を受けたカラートナーの光沢度の方が、１回定着処理を受けたクリアトナーの光沢度よりも高くなる傾向がある。
【００７８】
本実施例では、クリアトナーを形成した部分の光沢度が低くなるように、上述のように画像形成条件を設定した。又、クリアトナーを形成した部分の光沢度が低くなるように、上述のようにカラートナーとクリアトナーの母体を同一とした。
【００７９】
尚、クリアトナーの母体として、カラートナーの母体よりも低いガラス転移点のものを用いることもできる。その場合、２回定着処理を受けたカラートナーの光沢度よりも、１回定着処理を受けたクリアトナーの光沢度を高くすることもできる。
【００８０】
８．画像光沢の部分調整
次に、２パスモードにおいて１層目の画像形成を非クリア画像形成モードで行い、２層目の画像形成をクリア画像形成モードで行うことで、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う際の画像形成動作について説明する。以下、本実施例では、当該画像形成動作を、単に「２パスモード」ともいう。
【００８１】
２パスモードが選択されたとき、コントローラ部３０２（図３）は、記録材Ｓにカラートナー像を形成し定着させた後、カラートナー像が定着された記録材Ｓに、クリアトナー像を形成し定着させるように、画像形成装置１００を制御する。つまり、コントローラ部３０２は、２パスモードを選択し、１層目の画像形成をカラー画像が記録材Ｓに形成され定着される非クリア画像形成モードで行い、２層目の画像形成をクリア画像が記録材Ｓに形成され定着されるクリア画像形成モードで行う。このように２パスモードにおいて、画像形成装置１００は、記録材Ｓの一方の面へのトナー像の形成と画像加熱処理を複数回に分けて実行することで、成果物を出力する。
【００８２】
具体的には、先ず、第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄを用いて中間転写体２０上に形成された、カラートナーによる１層目のトナー像を記録材Ｓに形成する。カラートナー像が形成された記録材Ｓは、定着装置９に導入される。これにより、カラートナー像が、記録材Ｓに定着される。
【００８３】
そして、定着装置９を出た、１層目のトナー像が定着された記録材Ｓは、フラッパー１１０により針路が変更されて、片面供給パス１１４を通して、表裏が反転されずに再供給パス１１３に導かれる。
【００８４】
その後、１層目のトナー像が定着された記録材Ｓは、レジストローラ１２、転写前ガイドを通過して、再び２次転写部Ｎ２に搬送される。
【００８５】
そして、この１層目のトナー像が定着された記録材Ｓに、第５の画像形成部Ｐｅを用いて中間転写体２０上に形成された、クリアトナーによる２層目のトナー像を形成する。クリアトナー像が形成された記録材Ｓは、定着装置９に導入される。これにより、クリアトナー像が、記録材Ｓに定着される。
【００８６】
定着装置９の定着ニップＮ３を通った記録材Ｓは、フラッパー１１０をストレートに通過し、排出ローラ（図示せず）により搬送されて、画像形成装置１００の外部に排出される。
【００８７】
このように、２パスモードでは、記録材Ｓに定着されたカラートナー像の上から、その一部にクリアトナー像を形成し、これを加熱することで画像光沢の部分調整を行う。つまり、クリアトナー像は、１層目の画像形成においてカラートナー像が転写、定着された記録材Ｓに対し、画像光沢の部分調整を行うために、２層目の画像形成において転写、定着される。即ち、記録材Ｓの画像領域のうち部分的にクリアトナーを積層して定着することで画像光沢の部分調整を行うものである。このため、クリアトナー像のトナー濃度として所望の光沢度となるトナー載り量を設定する。クリアトナーの最大載り量は、カラートナーの最大載り量と一致している必要は無く、所望の光沢が得られる載り量を最大載り量として良い。
【００８８】
尚、本実施例では、上述のように２層目の画像形成において、クリアトナー像のみを形成するものとするが、前述のように、２層目の画像形成においてクリアトナー像に加えてカラートナー像を形成してもよい。これにより、１層目の画像形成において記録材Ｓにカラートナー像が定着された上に、２層目の画像形成においてクリアトナー像、又はカラートナー像とクリアトナー像が形成される。
【００８９】
９．コントローラ部の動作
図３は、本実施例の画像形成装置１００の概略制御態様を示す。
【００９０】
画像形成装置１００は、コントローラ部３０２、並びに、コントローラ部３０２に繋がる画像読取部３０１、画像形成手段３０３及び操作部３０４などを有する。コントローラ部３０２は、記憶手段としてのメモリ３０５を有する。又、コントローラ部３０２は、データ伝達手段３０６を介して、サーバー３０７、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）などのコンピュータ５００と相互にデータの入出力を行う。
【００９１】
画像形成装置１００がプリント動作を行う場合、例えばコンピュータ５００は、サーバー３０７の画像情報をプリントするという命令を受けると、この画像情報をカラー画像とクリア画像に分離し、画像形成装置１００に送信する。このデータを受け取ったコントローラ部３０２は、一時、このデータをメモリ３０５に格納する。そして、コントローラ３０２は、クリア画形成を行うか否かを判断する。又、コントローラ部３０２は、クリア画像形成を行う場合、後述する薄塗り処理の設定が行われているか否かによって、対応する変換テーブル（ＬＵＴ）で画像データを変換して、画像形成手段３０３に対してプリント指令を出す。
【００９２】
又、本実施例の画像形成装置１００は、コピー動作も可能であり、操作部３０４からコピー動作の指示を入力すると、コントローラ部３０２は画像読取部３０１に原稿を読み取る指令を出す。画像読取部３０１は、読み取った画像をコントローラ３０２に送信する。このデータを受け取ったコントローラ部３０２は、一時、このデータをコントローラ部３０２のメモリ３０５に格納する。そして、コントローラ部３０２は、上記プリント動作と同様に、クリア画像の有無と、後述する薄塗り処理の有無によって、対応する変換テーブル（ＬＵＴ）で画像データを変換して、画像形成手段３０３にプリント指令を出す。
【００９３】
１０．光沢ムラ
次に、上述のような２パスモードにおいて、１層目の画像形成でトナー像が定着された領域であって、２層目の画像形成においてクリアトナー像が形成されない領域に発生する光沢ムラについて説明する。
【００９４】
前述したように、カラートナー像を記録材Ｓに形成し定着処理を行った後に、クリアトナー像を一部に形成し定着処理を行うと、クリアトナー像が形成されないカラートナー像の領域に、画像不良が発生することが知られている。この画像不良とは、０．１〜３ｍｍ程度のブツブツとした光沢ムラとして目視できる。
【００９５】
このような現象は、定着ニップＮ３中に入り込んだ少量の空気（気泡、気体）が定着ローラ４０と定着済みのトナー像との間に挟まり、定着ローラ４０と定着済みのトナー像の表面との接触を妨げることが原因であると考えられる。
【００９６】
更に説明すると、図１４は、定着装置９の定着ニップＮ３に記録材Ｓが通過する際の様子を模式的に示している。図１４において、Ｔ１は１層目の定着済みカラートナー像、Ｔ２は２層目の未定着クリアトナー像とする。定着ニップＮ３に圧力と熱を加えると、定着ニップＮ３における記録材Ｓ及び定着ローラ４０の移動方向Ａ１及びＡ２における定着ニップＮ３の上流側の端部に、未定着トナー像から空気５０が発生する。この空気５０が挟まることで定着ローラ４０との接触が妨げられた１層目の定着済みカラートナー像Ｔ１の領域５１に、光沢ムラが生じることになる（図１４（ａ））。
【００９７】
この空気５０は、トナー像の表面の凹凸に、平滑な定着ローラ４０を押し付けた時に密閉される空気である。より詳細に説明すると、未定着トナー像を定着する際には空気は未定着トナー像のトナーの隙間から逃げることができるので、１回目の定着工程では問題とはならない。しかし、２回目の定着工程では、１回目の定着工程で既に定着された画像はある程度平滑な状態にあるため、空気が逃げられずに画像不良が発生してしまうと考えられる。
【００９８】
仮に、１層目のカラートナー像が形成されていない部分であれば、発生した空気５０の移動が容易で、例えば記録材Ｓとしての紙の繊維の中などにも入り込むことができ、問題は発生しない（図１４（ｂ））。
【００９９】
そこで、特許文献２では、次のような制御を行うことを提案する。即ち、記録材のカラートナー像が定着された面の一部の所定の領域（クリア画像領域）にクリアトナーを載せる場合に、このクリア画像領域を除くトナー像形成可能な領域のうち少なくともカラートナー像が定着された領域にもクリアトナーを載せる。そして、クリア画像領域以外のクリアトナーを載せる領域に載せるべき単位面積あたりのクリアトナーの量を、クリア画像領域に載せるべき単位面積あたりのクリアトナーの量よりも少なくなるように制御する。本明細書では、この制御のことを「薄塗り処理」という。又、薄塗り処理により、上記クリア画像領域以外のクリアトナーを載せる領域を「薄塗り領域」という。
【０１００】
このような薄塗り処理をすることによっても、発生した空気５０は、１層目の定着済みカラートナー像Ｔ１上の薄塗り処理による未定着クリアトナーの層Ｔ３があれば、このトナーの層のトナーの隙間から逃げることができる。従って、この空気５０は、定着性に影響を与えずに移動することができる（図１４（ｃ））。
【０１０１】
１１．従来の課題
２パスモードにおいて画像上の光沢差をつける際の光沢ムラの問題は、薄塗り処理を行うことで防止できる。しかし、特許文献２の方法では、２層目の画像形成時に、例えばクリア画像データの画素値が２０％以下の領域については、クリア画像データの画素値を一律に２０％にかさ上げする。このような従来の薄塗り処理では、次のような課題があることが分かった。
【０１０２】
即ち、２層目の画像形成時のクリア画像データの画素値が２０％以下の領域が同じ表現になることである。つまり、２層目の画像形成時のクリア画像データの画素値が一定値（例えば２０％）以下となる領域については、その領域のクリア画像データの画素値を一律の値（例えば２０％）にするため、この値以下のデータが成果物に反映されない。そして、場合によっては、不自然な表現になってしまうことがある。
【０１０３】
１２．本発明制御の概要
概略、本実施例では、２層目の画像形成においてクリアトナー像を形成する予定の領域（クリア画像領域）とは異なる領域に、少量のクリアトナーを塗布（薄塗り処理）する。そして、この際、２層目の画像形成においてクリアトナー像を形成する予定であった領域（クリア画像領域）の光沢度を更に低下させる制御（本発明制御）を行う。つまり、本実施例では、２層目の画像形成においてクリアトナー像を形成する予定の領域（クリア画像領域）に塗布するクリアトナーの量を、当該クリア画像領域の元々の予定量よりも増加させる制御を行う。これにより、クリア画像領域と薄塗り処理でクリアトナーを載せた領域との光沢差が、相対的に、薄塗り処理を行わない場合の元々のクリア画像領域とそれ以外の領域（１層目の画像形成でカラートナー像が定着された領域）との光沢差に近い値になる。
【０１０４】
即ち、本実施例では、画像形成装置１００は、記録材Ｓに定着されたカラートナー像の上にクリアトナー像を形成するクリアトナー像形成手段を有する。又、画像形成装置１００は、形成されたクリアトナー像を記録材Ｓに定着させる定着手段を有する。本実施例では、クリアトナー像形成手段は、第５の画像形成部Ｐｅ、中間転写体２０、２次転写ローラ１１などによって構成される。又、本実施例では、定着手段は定着装置９で構成される。又、本実施例では、各画像形成部Ｐａ〜Ｐｅ、中間転写体２０、２次転写ローラ１１、定着装置９、その他の要素によって、上記クリア画像形成手段と定着手段とを含む画像形成手段３０３が構成される。そして、本実施例では、上記画像形成手段３０３を制御する画像制御装置が、コントローラ部３０２によって構成される。画像制御装置は、クリアトナー像の各画素のトナー載り量を指定する画像データを変換する薄塗り処理用の変換手段を有する。薄塗り処理用の変換手段は、トナー載り量がゼロであることを指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る入力データを、ゼロより大きいトナー載り量を指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る出力データに変換するものである。そして、画像制御装置は、薄塗り処理用の変換手段により変換された画像データに従って、薄塗り処理動作を制御する。即ち、入力データが指定するトナー載り量がゼロであるカラートナー像の上の領域にも、出力データの最小値が指定するゼロより大きいトナー載り量でクリアトナーを載せるように、クリアトナー像形成手段によるクリアトナー像の形成を制御する。典型的には、薄塗り処理用の変換手段は、入力データの最小値から最大値までの全範囲（最大値を除く）において、変換後の出力データが指定するトナー載り量が、変換前の入力データが指定するトナー載り量より大きくなるように設定される。本実施例では、出力データの最大値が指定するトナー載り量は、入力データの最大値が指定するトナー載り量と等しい。
【０１０５】
尚、薄塗り処理を行わない場合（通常の画像形成）には、通常用の変換手段が用いられる。通常用の変換手段は、トナー載り量がゼロであることを指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る入力データを、トナー載り量がゼロであることを指定する最小値から最大値まで徐々に増加する値を取り得る出力データに変換するものである。
【０１０６】
換言すれば、本実施例では、画像制御装置は、次のようにクリアトナー像の形成動作を制御する。即ち、記録材Ｓの任意の領域に形成される前記クリアトナー像の単位面積当たりのトナー量をＡとする。又、予め決定された単位面積当たりのトナー量の設定値（閾値）をＢとする。又、前記クリアトナー像の領域に前記クリアトナー像形成手段により最終的に形成されるクリアトナー像の単位面積当たりのトナー量をＣとする。このとき、画像制御装置は、前記Ａの値が前記Ｂよりも小さい場合には、前記Ｃの値は、前記Ａの値が０のときは前記Ｂとなり、前記Ａの値が０以外のときは前記Ｂ以上になるように制御する。又、画像制御装置は、前記Ａの値が前記Ｂ以上の場合には、前記Ｃの値は、前記Ａ以上になるように制御する。
【０１０７】
より具体的には、薄塗り処理を行う際のクリア画像データの変換処理に用いる変換手段としての変換テーブル（ＬＵＴ）を、中間調の差違が再現できるように、入力値に対して出力データが徐々に増加するようにし、出力後の変換値を大きくする。これにより、薄塗り処理で載せるクリアトナーの量を元々のクリア画像データにおける諧調を失わないように段階的に補正して、薄塗り処理を行う際の面内光沢差の低下を防止することができる。以下、更に詳しく説明する。
【０１０８】
１３．トナー量と光沢度との関係
本実施例では、２パスモードにおいて２層目の画像形成ではクリアトナーを用いて部分的に光沢を調整する。前述のように、特に、本実施例では、記録材Ｓの画像領域のうち、光沢度を高める領域（第１の領域）にはクリアトナー像を形成しない。反対に、上記第１の領域とは異なる領域（第２の領域）にはクリアトナー像を形成する。これにより、クリアトナー像が形成されない第１の領域の光沢度は高く、クリアトナーが形成される第２の領域の光沢度は低くなる。このように、第１の領域と第２の領域とで光沢度の差を持たせることによって、画像光沢の部分的な調整をする。
【０１０９】
このような条件下におけるトナー量と光沢度との関係について説明する。
【０１１０】
先ず、記録材Ｓとして光沢度が３５％であるＡ２グロスコート紙（坪量が１５０ｇ／ｍ2）にカラー画像データの画素値２００％（載り量１．０ｍｇ／ｃｍ2）で均一に画像を形成する。このカラートナー像を、目標温度１６０℃、プロセススピード１００ｍｍ／ｓの条件で記録材Ｓに定着した時の光沢度は３８％（６０度グロス測定）である。更に、この１回定着したカラートナー像を、目標温度１６０℃、プロセススピード３００ｍｍ／ｓの条件で再度定着した部分の光沢度は５０％（６０度グロス測定）である。
【０１１１】
次に、Ａ２グロスコート紙（坪量が１５０ｇ／ｍ2）にカラー画像データの画素値２００％（載り量１．０ｍｇ／ｃｍ2）で均一に画像を形成する。このカラートナー像を、目標温度１６０℃、プロセススピード１００ｍｍ／ｓの条件で記録材Ｓに定着する。そして、この画像の上にクリア画像データの画素値１００％（載り量０．５ｍｇ／ｃｍ2）で均一に画像を形成する。そして、このクリアトナー像を、目標温度１６０℃、プロセススピード３００ｍｍ／ｓの条件で記録材Ｓに定着した部分の光沢度は１０％（６０度グロス測定）である。
【０１１２】
尚、光沢度（グロス）の測定には、日本電色工業株式会社製ハンディ型光沢計（ＰＧ−１Ｍ）を用いた（ＪＩＳＺ８７４１鏡面光沢度−測定方法に準拠）。
【０１１３】
１４．クリア画像変換処理
図５は、本実施例の画像形成装置１００のコントローラ部３０２による画像形成制御の概略フローを示す。
【０１１４】
本実施例の画像形成装置１００は、光沢差優先モードと画質優先モードとを持っている。光沢差優先モードは、薄塗り制御を行わない通常の画像形成動作を行うモードである。この光沢差優先モードでは、前述のように、光沢ムラの発生する可能性がある。画質優先モードは、薄塗り制御を実行するモードである。以下に、この画質優先モードが選択された場合の制御について詳しく説明する。
【０１１５】
尚、本実施例では、図５における２パスモードとは、記録材Ｓにカラー画像を形成し定着した後に、その上にクリア画像を形成し定着するモードである。例えば、カラー画像とクリア画像を同時に定着し、その後にクリア画像の定着を行う場合は、本実施例では２パスモードには該当しない。
【０１１６】
コントローラ部３０２は、画像形成の指令が出されると、画像優先モードが設定されているか否か（Ｓ１０１）、更に２パスモードが設定されているか否か（Ｓ１０２）を判断する。画像形成モードと２パスモードが同時に設定されている場合に、薄塗り処理を実行するための処理に進む（Ｓ１０３〜Ｓ１０６）。それ以外のときは通常の画像形成動作を行う（Ｓ１０７）。
【０１１７】
薄塗り処理を行う場合は、コントローラ部３０２は、先ず、クリア画像データを読み込み（Ｓ１０３）、この画像データを予め設定された変換テーブルに従って変換する（Ｓ１０４）。コントローラ部３０２は、変換後のデータをメモリ３０５に格納する（Ｓ１０５）。その後、コントローラ部３０２は、クリア画像データを画像形成手段３０３に出力し、画像形成動作を行わせる（Ｓ１０６）。
【０１１８】
尚、カラー画像データについても、前述のように、ＩＣＲやＧＣＲといった画像変換工程を行って、プリント指令と共に、変換後のカラー画像データを画像形成手段３０３に送信して、画像形成を実行させるが、図５においては煩雑さを避けるために記載を省略した。
【０１１９】
より具体的には、コントローラ部３０２は、画質優先モードで且つ２パスモードの場合に、前述した従来の問題に対処すべく、次のような処理を実行する。即ち、クリア画素データの画素値を一定値に一律に変換するのでなく、画素値０〜１００％において入力データに対して出力データが段階的に大きくなるように設定された変換テーブル（ＬＵＴ）でクリア画像データを変換する。これにより、例えば、元々２０％のクリア画像を出力したいクリア画像領域は、薄塗り処理を行った場合に、薄塗り領域には埋もれることなく、２０％＋αの載り量（後述する表２の例では２８％の載り量）で画像形成されることになる。これにより、段階的に諧調を設けた光沢差による微妙な表現が可能となる。例に挙げた２０％の画素値に限らず、元々の差分の情報を失わずに再現可能である。
【０１２０】
コントローラ部３０２は、入力されたカラー画像データを、前述のＩＣＲやＧＣＲといった画像変換工程を行ってから、画像形成手段３０３に送信する。又、コントローラ部３０２は、入力されたクリア画像データを、カラー画像データとは別に扱う。例えば、図６に示すように、クリア画像データは、画素毎に０〜２５５（０〜１００％）の画素値を持っている。コントローラ部３０２は、入力されたクリア画像データの各画素値に対して、クリア画像データ変換処理を実行する。コントローラ部３０２は、メモリ３０５に予め記憶されている変換テーブル（ＬＵＴ）に従って、クリア画像データ変換処理を実行する。コントローラ部３０２は、変換後のクリア画像データをメモリ３０５に格納する。その後、プリント指令と共に、変換後のクリア画像データを画像形成手段３０３に送信して、画像形成を実行させる。
【０１２１】
上記クリア画像データ変換処理について更に説明する。本実施例では、説明を簡略化するために、図７に示すように入力と出力との関係が直線的な比例関係となるように変換テーブルを作成した。
【０１２２】
クリア画像データの画素値の入力データをＣｉ［％］、変換後の出力データをＣｏ［％］とし、薄塗り処理の効果が出る最小載り量を得るための画素値をＣｓ［％］とし、次の数式により、データを変換した。
Ｃｏ＝Ｃｓ＋（（１００−Ｃｓ）／１００）×Ｃｉ
【０１２３】
例えば、薄塗り処理の効果が出る最小載り量を得るための画素値Ｃｓが２０％であるとすると、図７に示す関係となる。このとき、入力データＣｉが０％場合は、出力データＣｏは２０％、入力データＣｉが１０％の場合は、出力データＣｏは２８％、入力データＣｉが１００％の場合は、出力データＣｏは１００％のままとなる。
【０１２４】
尚、変換テーブルは、当然、上記の式に限定されるものではない。薄塗り処理の効果が出る最低載り量が得られる画素値を下限として、入力されるクリア画像データの画素値が増加するほど、出力されるクリア画像データの画素値が大きくなる関係であれば、元々のクリア画像の諧調を維持することが可能である。
【０１２５】
又、例えば、記録材Ｓと光沢差の関係により、人が目視判定する方法も考えられる。一例として、クリア画像のハーフトーンの諧調画像で、薄塗り処理の有無による光沢差について、主観評価を行って算出した、変換テーブルの入力データと出力データとの関係を図８に示す。
【０１２６】
本実施例では、幅広く様々な出力に対応するために、図７に示すような変換テーブルを用いた。しかし、記録材Ｓや画像条件に合わせてより自然な成果物を作成するために、個別の変換テーブルを設定することも可能である。
【０１２７】
上記薄塗り処理の効果が出る最小載り量が得られる画素値Ｃｓについて更に説明する。薄塗り処理の効果が出る最小載り量が得られる画素値（最低画素値）は、条件によって変わることを、複数回の試行で確認した。例えば、記録材Ｓの種類以外にも、表面状態、坪量、透気度にも左右される。そこで、トナー像から発生する空気の量に影響する水分量（周辺の温度、湿度）などに応じて最低画素値を設定すれば、元々の光沢度差の狙いに近い表現が可能となる。
【０１２８】
例えば、本実施例で使用したＡ２グロスコート紙（坪量１５０ｇ／ｍ2）の場合は、３０℃、８０％ＲＨの環境で、画素値２０％程度に対応するクリアトナーの載り量にて薄塗り処理を行わないと、光沢ムラが発生することがあった。これに対して、光沢度４５％のＡ２グロスコート紙（坪量２５６ｇ／ｍ2）を２０℃、３０％ＲＨの環境で使用したところ、画素値１０％に対応するクリアトナーの載り量での薄塗り処理でも、光沢ムラを防止することが可能であった。
【０１２９】
即ち、上記画素値Ｃｓ、即ち、前述のＢの値は、変更可能である。つまり、薄塗り処理用の変換手段のゼロより大きいトナー載り量を指定する出力データの最小値は可変である。例えば、上記画素値Ｃｓ、即ち、前述のＢの値は、トナー像が形成される記録材Ｓの物性値、２層目のクリアトナー像が形成される領域の１層目のカラートナー像の単位面積当たりの量、又はユーザーが任意に決定する補正値によって決定することができる。
【０１３０】
上述のように上記画素値Ｃｓ（即ち、前述のＢの値）は、光沢ムラが防止できる範囲でできるだけ小さい方が、本来のクリアトナーを用いた画像光沢の部分調整の効果がより得易い。これに限定されるものではないが、上記画素値Ｃｓ（即ち、前述のＢの値）は、１０％以上３０％以下に設定することで好結果が得られ、一般的には１５％以上２５％以下、最も典型的には２０％に設定する。
【０１３１】
１５．評価試験
次に、本実施例の効果を示す画像の光沢差についての評価試験について説明する。
【０１３２】
先ず、シアン単色（載り量０．５ｍｇ／ｃｍ2）の画像にクリアトナーで複数の諧調をつけたサンプルを用意し、被験者に主観評価をしてもらった。光沢度が最も低い部分（クリアトナー１００％の領域）を「光沢ランク１」、最も高い部分（クリアトナー０％の領域）を「光沢ランク１０」と定義し、その間を埋めるように主観的に１０段階のランクに分類してもらった。使用した記録材Ｓは以下の４種類である。
Ａ１グロスコート紙（坪量２０９ｇ／ｍ2）
Ａ２グロスコート紙（坪量１５０ｇ／ｍ2）
上質紙（坪量８０ｇ／ｍ2）
再生紙（坪量６４ｇ／ｍ2）
【０１３３】
図９は、それぞれの記録材Ｓに対して、決定した光沢ランクに対応する光沢度の測定値をプロットしたものである。目安として、光沢ランクの差が１の場合は、互いのサンプルを隣接させれば光沢差が判別可能だが、通常では判別が困難で、同程度の質感に見える。しかし、光沢ランクの差が２以上あれば（光沢度の差が１０％程度あれば）、光沢差があると大部分の被験者が認識可能であった。
【０１３４】
次に、この作成した光沢ランクサンプルを基準指標として、自然画、人物画、幾何学模様の様々な画像に光沢差をつけたサンプルを作成し、代表的な領域数ヶ所について、光沢度を計測し、平均を取って、対応する基準指標の光沢ランクを求めた。結果を表２に示す。尚、上記代表的な領域は、「クリアトナー無し部」（画素値０％）、「薄いクリアトナー部」（画素値２０％）、「濃いクリアトナー部」（画素値７０％）とした。記録材Ｓとしては、Ａ２グロスコート紙（秤量１５０ｇ／ｍ2）を用いた。
【０１３５】
【表２】
0005610932.tif 000003
【０１３６】
表２において「薄塗り処理無し」と表記されているものが、本実施例及び特許文献２の処理を用いないサンプルについての結果である。この場合、光沢差が表現できているが、前述のように、光沢ムラが生じることがある。
【０１３７】
表２において「従来例」と表記されているものが、特許文献２に従って一律２０％の薄塗り処理を行ったサンプルについての結果である。この場合、濃いクリアトナー部の光沢差は判別可能だが、薄いクリアトナー部は、薄塗り処理によるクリアトナーに埋もれてしまって判別ができなくなっている。
【０１３８】
これに対して、表２において「実施例１」と表記されているものが本実施例に従って本発明処理を行ったサンプルについての結果である。本実施例によれば、従来例と比較して光沢ランクの差が広がっていることが分かる。このように、本実施例では、従来と比較して、中間調の光沢度の表現を行うことが可能になったことが確認できた。
【０１３９】
尚、表２には、便宜的に、後述して説明する実施例２、実施例３に従って本発明制御を行ったサンプルについての結果も合わせて記載しているが、これらについては該当する実施例において説明する。
【０１４０】
以上、本実施例によれば、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う際の光沢ムラの問題を防止するために薄塗り処理を行った場合に、本来ユーザーが所望した光沢差が小さくなることを抑制し、元々の光沢差を保つことを図れる。従って、本実施例によれば、画像上の光沢差を犠牲にせずに、クリアトナーを用いて画像光沢の部分調整を行う場合の問題を防止することができる。即ち、本実施例によれば、トナー像を定着した後の記録材Ｓに対してトナー像を再度形成する際に生じる画像不良を防止しつつ、画像形成装置１００のトナー定着回数差による光沢差を利用してユーザーが所望した光沢表現が可能となる。従って、有色トナー像の定着後の記録紙Ｓに、再度クリアトナー像を形成することにより、例えばウォーターマーク、アイキャッチ、セキュリティマークなどの表現を追加する際に非常に有利である。
【０１４１】
実施例２
次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は実施例１のものと同じである。従って、実施例１の画像形成装置のものと同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付して詳しい説明は省略する。
【０１４２】
２パスモードにおいて画像上の光沢差をつける際の光沢ムラの問題は、薄塗り処理を行うことで防止できる。しかし、特許文献２の方法では、２層目の画像形成時に、例えばクリア画像データの画素値が２０％以下の領域については、クリア画像データの画素値を一律に２０％にかさ上げする。このような従来の薄塗り処理では、実施例１にて説明した課題の他、次のような課題があることが分かった。
【０１４３】
即ち、２層目の画像形成時のクリア画像の中間調の効果が消えることである。つまり、クリア画像領域におけるクリア画像の濃度が高い部分では、クリア画像領域以外の領域との光沢差を区別が可能である。しかし、クリア画像領域のクリア画像に諧調を持たせて、徐々に光沢が変化していく効果を狙った場合に、その効果が現れにくくなったり、不自然になったりする場合がある。具体的には、クリア画像の画素値が７０％程度を超える場合は光沢差が判別可能だが、画素値が６０％程度を下回る中間調の場合は、クリア画像領域とクリア画像領域以外の領域との光沢差が判別しにくくなる。このため、これら領域間の境界がなくなり、クリアパターンが判別できないことがある。
【０１４４】
前掲の表２を参照すると、実施例１では、クリアトナー無し部（画素値０％）と薄いクリアトナー部（画素値２０％）との光沢差が曖昧である。
【０１４５】
そこで、実施例１ではクリアトナー像の画素値の最大値は１００％のままとしたが、本実施例では、光沢差を一定に保つために、これを１００％よりも高くして、よりクリアトナーの載り量を上げる。
【０１４６】
ただし、クリアトナーの載り量が増えるにつれて光沢度の低下割合は減少していくので、ＬＵＴの変換処理は、画素値の入力データに対して、徐々に画素値の出力データの傾き（差分）を大きくしていくことが望ましい。
【０１４７】
即ち、前述のＡの値と前述のＣの値との関係について、Ａの値の増加の割合よりもＣの値の増加の割合の方が大きい（傾きが大きい）関係とする。換言すれば、Ａの最大値よりもＣの最大値の方が大きい関係とする。つまり、薄塗り処理用の変換手段の入力データの最大値が指定するトナー載り量よりも、該変換手段の出力データの最大値が指定するトナー載り量の方が大きい。
【０１４８】
図１０は、本実施例に従う変換テーブルの一例を示す。この変換テーブルによれば、クリア画像の画素値０％（クリアトナーを載せない部分）を画素値２０％に変換するようにした場合、例えば元々のクリア画像の画素値が４０％の部分は、＋２０％以上の４５％に変換される。画素値１００％については、画素値１３０％に変換することで、元々の光沢差に近い表現を行うことができる。
【０１４９】
尚、本実施例では、簡単のため、直線で変換式を結んだが、前述のように、光沢度の変化割合を鑑みて変換テーブルを作成することができる。
【０１５０】
本実施例では、クリア画像の画素値１００％の場合の載り量が約０．５ｍｇ／ｃｍ2になるように制御を行っている。図６は、画素値に対する感光ドラム３上の載り量との関係を示す。このとき、例えば１３０％の画素値に対して感光ドラム３上には載り量が約０．５８ｍｇ／ｃｍ2のトナー像が形成されることになる。
【０１５１】
本実施例によれば、実施例１と比較して、クリア画像データの画素値の大きい領域の光沢度も更に低下させる。これにより、クリア画像データの画素値の小さい領域に薄塗り処理を行うことで光沢が低下して、諧調表現や光沢差の効果が薄くなる問題を抑制することができる。
【０１５２】
本実施例の制御によれば、光沢ムラの発生を防止できると共に、前掲の表２に示すように、薄いクリアトナー部（画素値２０％）でもクリアトナー無し部（画素値０％）との差が判別しやすくなる。又、濃いクリア部（画素値７０％）ではより光沢差がつけられるようになる。
【０１５３】
実施例３
次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は実施例１のものと同じである。従って、実施例１の画像形成装置のものと同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付して詳しい説明は省略する。
【０１５４】
２パスモードにおいて画像上の光沢差をつける際の光沢ムラの問題は、薄塗り処理を行うことで防止できる。しかし、特許文献２の方法では、２層目の画像形成時に、例えばクリア画像データの画素値が２０％以下の領域については、クリア画像データの画素値を一律に２０％にかさ上げする。このような従来の薄塗り処理では、実施例１、２にて説明した課題の他、次のような課題があることが分かった。
【０１５５】
即ち、２層目に形成するクリア画像の効果の低下である。つまり、クリア画像領域以外の領域もクリアトナー像の画素値を一律２０％にかさ上げして画像形成してしまうことで、一般的なグロスコート紙では、全体的に光沢が記録材Ｓの光沢度よりも低下する。これにより、クリア画像領域とクリア画像領域以外の領域との間で光沢差を付けるという効果が薄れてしまうことがある。このとき、クリア画像の濃度が高い部分との光沢差は判別可能だが、薄塗り処理を行わない場合と比較すると、効果が見劣りすることがある。
【０１５６】
そこで、本実施例では、実施例２と同様の処理を行うのに加えて、２層目の画像形成時の定着条件を変更する。これにより、高光沢部を維持しつつ、クリアトナーにより光沢差を付ける効果が、薄塗り処理によって大きく損なわれないようにする。
【０１５７】
本実施例では、薄塗り処理を行う場合、２層目の画像形成時の定着装置９の定着速度を、薄塗り処理を行わない場合（１層目の画像形成時）と比較して遅くする。これにより、２層目の画像形成時における定着性を向上させる。又、定着性を向上させるためには、定着速度を遅くするだけではなく、定着温度を上げることや加圧力を上げることも可能である。例えば、１６０℃の定着ローラ４０の温調温度を２００℃にすることでも、速度を遅くすることと同等の効果が得られる。
【０１５８】
即ち、薄塗り処理を行う場合における２層目の画像形成時には、定着工程における定着条件は、次のように設定される。即ち、薄塗り処理を行わない場合（１層目の画像形成時）と比較して、定着装置９による記録材Ｓの搬送速度（定着速度）が遅いか又は定着装置９の温度（定着温調）が高い設定である。つまり、画像制御手段は更に、カラートナー像を記録材に定着させるときよりも、クリアトナー像を記録材に定着させるときの方が、記録材の搬送速度が遅くなるか又は前記定着手段の温度が高くなるように、定着手段を制御する。
【０１５９】
具体的には、本実施例では、薄塗り処理を行う場合、２層目の画像形成時の定着装置９の定着速度を、薄塗り処理を行わない場合（１層目の画像形成時）の１００ｍｍ／ｓから６０ｍｍ／ｓに減速する。その他の制御は実施例２と同一である。本実施例では、最終的な定着ローラ４０での記録材Ｓに加える熱量が上がるため、薄塗り処理の影響で全体的に光沢度が低くなっていたものを、通常の光沢度の値に近く戻すことができる。
【０１６０】
本実施例の制御によれば、光沢ムラの発生を防止できると共に、表２に示すように、Ａ２グロスコート紙（秤量１５０ｇ／ｍ2）を用いた場合においても、薄塗り処理を行わない場合の光沢感に近づけることができる。
【０１６１】
尚、本実施例では、実施例２と同様の処理を行うのに加えて、定着速度を遅くする制御を行った。しかし、実施例１と同様の処理を行うのに加えて、定着速度を遅くする制御を行ってもよい。この場合、実施例２で説明したように、中間調のクリア画像の光沢差が若干曖昧になるが、実施例１よりも画像全体の光沢感を薄塗り処理を行わない場合の光沢感により近づける効果を得ることができる。
【０１６２】
実施例４
１．画像形成装置の全体的構成及び動作
実施例１〜３では、画像形成装置１００は、転写材Ｓにトナー像を転写してこれを定着させる画像形成手段を１つ（１組）だけ有していた。従って、記録材Ｓの一方の面に関して、２パスモードで画像形成を行う場合、記録材Ｓを定着工程後に再供給パス１１３を介して再度同じ転写部、定着部に搬送することが必要であった。
【０１６３】
これに対して、本実施例では、画像形成装置１００は、カラー画像を形成する画像形成手段を備えたカラー画像形成装置（カラー画像形成ユニット）と、クリア画像を形成する画像形成手段を備えたクリア画像形成装置（クリア画像形成ユニット）とが分かれている。
【０１６４】
図１１は、本実施例の画像形成装置１００の概略断面を示す。本実施例では、画像形成装置１００は、カラー画像形成装置１１０と、クリア画像形成装置１２０とを有する。カラー画像形成装置１１０は、カラートナー像を記録材Ｓに転写してこれを定着させる。クリア画像形成装置１２０は、カラー画像が定着された記録材Ｓにクリアトナー像を転写してこれを定着させる。
【０１６５】
従って、本実施例の画像形成装置１００では、２パスモードでは、カラー画像形成装置１１０で記録材Ｓの１層目にカラー画像が形成され定着された後、記録材Ｓはクリア画像形成装置１２０に搬送され、２層目にクリア画像が形成され定着される。
【０１６６】
カラー画像形成装置１１０の構成及び動作は、第５の画像形成部Ｐｅが設けられていないことを除いて図１の画像形成装置１００と同様である。図１１の画像形成装置１００において、図１に示す画像形成装置１００のものと同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付して詳しい説明は省略する。即ち、カラー画像形成装置１１０では、第１〜第４の画像形成部Ｐａ〜Ｐｄの感光ドラム３ａ〜３ｄに形成された各色のトナー像は、中間転写体２０に１次転写される。中間転写体２０に形成されたトナー像は、記録材Ｓに２次転写される。その後、記録材Ｓは、定着装置９において加熱及び加圧され、その上にトナー像が定着される。尚、図１の画像形成装置１００において、２パスモードで記録材Ｓを表裏反転させずに再供給パス１１３に搬送するために設けられていた片面供給パス１１４は、カラー画像形成装置１２０には設けられていなくて良い。
【０１６７】
又、クリア画像形成装置１２０の構成及び動作も、図１の画像形成装置１００と共通する部分が多い。ただし、記録材Ｓは、カラー画像形成装置１２０から搬送されてくるので、記録材カセット１０は設けられていない。クリア画像形成装置１２０において、カラー画像形成装置１１０に設けられた要素と同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には、同一符号に添え字ｅを付した上で、その詳細な説明は省略する。即ち、クリア画像形成装置１２０には、画像形成部として、クリアトナー像を形成するクリア画像形成部Ｐｅしか設けられていない。クリア画像形成部Ｐｅの感光ドラム３ｅに形成されたクリアトナー像は、中間転写体２０ｅに１次転写される。中間転写体２０ｅに形成されたトナー像は、カラー画像形成装置１１０からクリア画像形成装置１２０に搬送されてきた記録材Ｓの１層目のカラー画像が定着された面に２次転写される。その後、記録材Ｓは、定着装置９ｅにおいて加熱及び加圧され、その上にクリアトナー像が定着される。尚、カラー画像形成装置１１０と同様、図１の画像形成装置１００における片面供給パス１１４は、クリア画像形成装置１２０には設けられていなくて良い。又、実施例３と同様に２層目の画像形成時に定着条件を変更する場合は、クリア画像形成装置１２０の定着装置９ｅは、定着動作時の駆動速度をカラー画像形成装置１１０の定着装置９と異なる定着条件に設定できるようにする。
【０１６８】
ここで、本実施例の画像形成装置１００において、１パスモードで画像形成する際は、カラー画像が定着された記録材Ｓはクリア画像形成装置１２０に搬送され、クリア画像の形成はされずに、記録画像として画像形成装置１００の外部に排出される。尚、この場合のクリア画像形成装置１２０の定着装置９ｅの温調条件は、コントローラ部３１２（図１２）からの信号により変更可能であり、例えば常温から１６０℃までの温度に自由に設定可能である。
【０１６９】
２．コントローラ部の動作
図１２は、本実施例の画像形成装置１００の概略制御態様を示す。
【０１７０】
実施例１〜３では、画像形成装置１００内の画像制御装置としてのコントローラ部で、薄塗り処理を行うか否かの判断や画像データの変換を行った。しかし、画像形成装置１００に画像データを入力する際にコンピュータ５００によって予め画像データの変換を行って、変換後の画像データを画像形成装置１００に入力しても良い。
【０１７１】
本実施例では、画像形成装置１００は、カラートナー像の形成を行うカラー画像形成装置１１０と、クリアトナー像の形成を行うクリア画像形成装置１２０とに分かれている。カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０は、各々に設けたれているコントローラ部３０２、３１２によって制御される。カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０は相互に情報を伝達しており、記録材Ｓの搬送や画像形成のタイミングを同期させている。
【０１７２】
そして、本実施例では、コンピュータ５００が薄塗り処理を行うと判断した場合には、入力された画像データの処理がコンピュータ５００により行われ、カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０のそれぞれに伝達される。その際に、コンピュータ５００は、画像パターンを判別し、画像データの変換を行い、変換後の画像データをカラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０に送信する。薄塗り処理の内容自体は、２層目の画像形成をクリア画像形成装置１２０で行うことを除いて、実質的に実施例１、２又は３と同じであって良い。
【０１７３】
又、実施例３と同様に２層目の画像形成時の定着条件の変更を行う場合は、コンピュータ５００が薄塗り処理を行うと判断した場合、クリア画像形成装置１２０に対して、定着条件の変更をするように指示を出す。
【０１７４】
図１２に示す本実施例の画像形成装置１００の概略制御態様について更に説明する。カラー画像形成装置１１０は、コントローラ部３０２、並びに、コントローラ部３０３に繋がる画像読取部３０１、画像形成手段３０３及び操作部３０４などを有する。コントローラ部３０２は、記憶手段としてのメモリ３０５を有する。又、コントローラ部３０２は、データ伝達手段３０６を介して、クリア画像形成装置１２０、サーバー３０７、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）などのコンピュータ５００と相互にデータの入出力を行う。
【０１７５】
同様に、クリア画像形成装置１２０は、コントローラ部３１２、並びに、コントローラ部３１２に繋がる画像読取部３１１、画像形成手段３１３及び操作部３１４などを有する。コントローラ部３１２は、記憶手段としてのメモリ３１５を有する。又、コントローラ部３１２は、データ伝達手段３１６を介して、カラー画像形成装置１１０、サーバー３０７、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）などのコンピュータ５００と相互にデータの入出力を行う。
【０１７６】
画像形成装置１００がプリント動作を行う場合、例えばコンピュータ５００は、サーバー３０７の画像情報をプリントするという命令を受けると、この画像情報をカラー画像とクリア画像に分離し、カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０に送信する。
【０１７７】
カラー画像データを受け取ったカラー画像形成装置１１０のコントローラ部３０２は、一時、このデータをメモリ３０５に格納する。そして、コントローラ３０２は、画像形成手段３０３に対してプリントの指令を出す。
【０１７８】
このとき、クリア画像形成装置１２０もカラー画像形成装置１１０の動作に同期して動作する。クリア画像データを受け取ったクリア画像形成装置１２０のコントローラ部３１２は、一時、このデータをメモリ３１５に格納する。そして、コントローラ部３１２は、画像形成手段３１３に対してプリント指令を出す。
【０１７９】
カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０の画像形成準備が完了すると、プリントが開始され、記録材Ｓにカラー画像、クリア画像の順に画像形成が行われる。本実施例では、コンピュータ５００、コントローラ３０２、３１２などによって、画像制御装置が構成される。
【０１８０】
尚、上述のように、本実施例では、コンピュータ５００内で画像処理の演算を行った後、カラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０に対して、演算後の画像データを送信する。しかし、必ずしも画像データを出力するコンピュータ５００が演算を行わなくても良い。例えば、コンピュータ５００からカラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０にそれぞれ画像データが送られた後、カラー画像形成装置１１０のコントローラ部３０２で薄塗り処理を実行するか否かを判断することができる。カラー画像形成装置１１０のコントローラ３０３は、例えば、ユーザーの設定、カラー画像データなどから、薄塗り処理を実行するか否かを判断することができる。そして、薄塗り処理が必要である場合、クリア画像形成装置１２０に対して薄塗り処理を行う指令を出すことができる。そして、クリア画像形成装置１２０のコントローラ部３１２は、薄塗り処理を実行する場合、クリア画像データを、例えば図７、８又は１０の変換テーブルに従って実施例１〜３と同様にして変換する処理を行う。
【０１８１】
又、本実施例の画像形成装置１００は、コピー動作も可能であってよい。コピー動作を行う際は、上述のように、カラー画像形成装置１１０が薄塗り処理を実行するか否かの判断をし、薄塗り処理が必要である場合には、クリア画像形成装置１２０でクリア画像データの変換処理を行うようにすることができる。例えば、カラー画像形成装置１１０の操作部３０４からコピー動作の指示を入力すると、コントローラ部３０２は画像読取部３０１に原稿を読み取る指令を出す。画像読取部３０１は、読み取った画像をコントローラ３０２に送信する。このデータを受け取ったコントローラ部３０２は、一時、このデータをコントローラ部３０２のメモリ３０５に格納する。そして、コントローラ部３０２は、薄塗り処理を実行するか否かを判断して、薄塗り処理が必要である場合、クリア画像形成装置１２０に対して薄塗り処理を行う指令を出す。これにより、クリア画像形成装置１２０のコントローラ部３１２は、薄塗り処理を実行する場合、クリア画像データを変換テーブルに従って変換して、画像形成手段３１３にプリント指令を出す。或いは、本実施例ではクリア画像装置１２０にも画像読取部３１１が付属しているので、この画像読取部３１１を用いてクリア画像形成装置１２０側で読み取ったデータを単色データに変換し、カラー画像、クリア画像を形成することも可能である。この際も、薄塗り処理の設定が行われている場合、クリア画像形成装置１２０のコントローラ１２０で画像データを変換テーブルに従って変換することができる。
【０１８２】
ここで、図１３を参照して、コンピュータ５００について更に説明する。図１３は情報処理装置としてのＰＣ（パーソナルコンピュータ）とされるコンピュータ５００のハードウエア構成を示すブロック図である。
【０１８３】
コンピュータ５００は画像形成装置１００（カラー画像形成装置１１０、クリア画像形成装置１２０）と接続されることによって画像形成システムを構成する。本実施例においてコンピュータ５００と画像形成装置１００はＥｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標。以下同様。）  Ｉ／Ｆ５１２を介して相互に通信可能に接続されている。コンピュータ５００は、画像形成装置５００に対して印刷命令を送信可能な外部端末である。そのため、ＭＦＰに対して印刷命令を送信可能な他の端末をコンピュータ５００の代替として用いてもよい。例えばＷＳ（Work Station）やＰＤＡ（Personal Digital Assistant）などの携帯可能な情報端末であってもよい。
【０１８４】
コンピュータ５００において、ＣＰＵ５０１（Central Possessing Unit）、ＲＡＭ５０２（Random Access Memory）、ＲＯＭ５０３（Read Only Memory）はバス５０４に接続されている。同様に、ＨＤＤ５０５（Hard Disk Drive）、ネットワークコントローラ５０６、ビデオコントローラ５０７、Ｉ／Ｏコントローラ５０８はバス５０４に接続されている。尚、バス５０４に接続されている各種ユニットはバス５０４を介して相互に通信することができる。ＣＰＵ５０１は例えばＲＯＭ５０３に保存されているプログラムをＲＡＭ５０２に展開して実行する。又、ＣＰＵ５０１はバス５０４を介して、ＨＤＤ５０５、ネットワークコントローラ５０６、ビデオコントローラ５０７、Ｉ／Ｏコントローラ５０８に対して制御命令などを送信する。又、ＣＰＵ５０１はバス５０４を介して、ＨＤＤ５０５、ネットワークコントローラ５０６、ビデオコントローラ、Ｉ／Ｏコントローラ５０８からの状態を示す信号及び画像データなどのデータを受信する。このようにしてＣＰＵ５０１はコンピュータ５００を構成する各種ユニットを制御することができる。
【０１８５】
コンピュータ５００は画像形成装置１００とＥｔｈｅｒｎｅｔ  Ｉ／Ｆ５１２を介して接続される。コンピュータ５００がＥｔｈｅｒｎｅｔ Ｉ／Ｆ５１２を介して画像形成装置１００と通信する場合、通信経路はＬＡＮ（Local Aria Network）内部に限るものではなく、インターネットを経由しても良い。又、コンピュータ５００には入力デバイスとしてのキーボード５１０、マウス５１１がＰＳ／２  Ｉ／Ｆ５０９を介して接続されている。又、コンピュータ５００には表示手段としてのディスプレイ５１３が接続されている。
【０１８６】
本実施例において、ＣＰＵ５０１はＨＤＤ５０５にインストールされた基本ソフトであるＯＳ（Operation System）に従いコンピュータ５００を構成する各種ハードウエアを制御する。これにより、ユーザはコンピュータ５００を構成するハードウエアを意識することなく、ＧＵＩ（Graphical User Interface）を操作することによって、コンピュータ５００に所望の動作を実行させることができる。又、ユーザはＯＳ上で実行されているＨＤＤ５０５にインストールされたアプリケーションプログラムから外部の画像形成装置１００に対して印刷命令を送信することができる。印刷命令を画像形成装置１００に対して送信する際、画像形成装置１００の機種によって制御方法が異なる。そのため、コンピュータ５００は画像形成装置１００の機種に対応するドライバプログラムを用いて画像形成装置１００に応じた制御命令を生成する。ＨＤＤ５０５にインストールされたドライバプログラムはＯＳの一部に組み込まれることによって、接続された周辺機器に応じた制御命令を作成することができる。本実施例では、コンピュータ５００にはクリア画像データの変換などを実行するためのプログラムがＨＤＤにインストールされている。本実施例において、クリア画像データの変換などはＨＤＤ５０５にインストールされたドライバプログラムが実行する。
【０１８７】
尚、本実施例のように、コンピュータ５００で薄塗り処理を行うか否かの判断や画像データの変換を行う構成は、図１に示す実施例１〜３の画像形成装置１００に本発明を適用する場合にも同様に適用することができる。図４は、上述と同様のハードウエア構成を有するコンピュータ５００を実施例１〜３の画像形成装置１００に接続した態様を示している。
【０１８８】
更に説明すると、本実施例では、画像形成装置１００に画像データを出力するコンピュータ５００に入力された画像データは、コンピュータ５００の内部のＲＡＭ５０２に格納される。ユーザーがキーボード５１０、マウス５１１などによりプリント指示を出すと、ＣＰＵ５０１は、コンピュータ５００の内部のＲＡＭ５０２に格納された画像データは薄塗り処理を行うものであるか否かを判断する。この判断基準は、ユーザーが予め設定したモードに従う。
【０１８９】
図５をも参照して、ＣＰＵ５０１は、画像形成の指令が出されると、画像優先モードが設定されているか否か（Ｓ１０１）、更に２パスモードが設定されているか否か（Ｓ１０２）を判断する。画像形成モードと２パスモードが同時に設定されている場合に、薄塗り処理を実行するための処理に進む（Ｓ１０３〜Ｓ１０６）。それ以外のときは通常の画像形成動作を行う（Ｓ１０７）。
【０１９０】
薄塗り処理を行う場合は、ＣＰＵ５０１は、先ず、クリア画像データを読み込み（Ｓ１０３）、この画像データを予め設定された変換テーブルに従って変換する（Ｓ１０４）。ＣＰＵ５０１は、変換後のデータをＲＡＭ５０２に格納する（Ｓ１０５）。その後、ＣＰＵ５０１は、カラー画像データをカラー画像形成装置１１０へ出力し、クリア画像データをクリア画像形成装置１２０に出力し、画像形成動作を行わせる（Ｓ１０６）。この際に、実施例３と同様に２層目の画像形成時に定着条件を変更する場合は、クリア画像形成装置１２０に対して定着性を向上させる指令を出す。
【０１９１】
以上、本実施例のように、画像形成装置１００がカラー画像形成装置１１０とクリア画像形成装置１２０とから成る場合にも、実施例１〜３と同様の効果を達成することができる。
【符号の説明】
【０１９２】
９        定着装置
４０      定着ローラ
４１      加圧ローラ
１００    画像形成装置
１１０    カラー画像形成装置（カラー画像形成ユニット）
１２０    クリア画像形成装置（クリア画像形成ユニット）
Ｓ        記録材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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