(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をνｄｈ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
νｄｈ  ＞  ２４．０
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項２】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項３】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項４】
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をνｄｈとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項２又は３に記載のレンズ系。
νｄｈ  ＞  ２４．０
【請求項５】
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載のレンズ系。
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
【請求項６】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項７】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項８】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項９】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１０】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１１】
前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１２】
前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることを特徴とする請求項１から１１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１３】
前記レンズ系は、以下の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することを特徴とする請求項１から１２のいずれか一項に記載のレンズ系。
ｎＮｈ  ＞  １．８２０
但し、ｎＮｈは前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率である。
【請求項１４】
前記負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることを特徴とする請求項１から１３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１５】
前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１４のいずれか一項に記載のレンズ系。
０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【請求項１６】
前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることを特徴とする請求項１５に記載のレンズ系。
【請求項１７】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることを特徴とする請求項１から１６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１８】
請求項１から１７のいずれか一項に記載のレンズ系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項１９】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系は、以下の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、ｎＮｈを前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、ｆ１を前記第１レンズ群の焦点距離、ｆを前記レンズ系全系の焦点距離、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするときに、以下の条件を満足するとともに、
ｎＮｈ  ＞  １．８２０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記負屈折力のレンズは前記第１レンズ群において最も像側に配置され、該負屈折力のレンズの像側の面は像側に凹面を向けた形状であり、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項２０】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１９に記載のレンズ系。
【請求項２１】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１９又は２０に記載のレンズ系。
【請求項２２】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることを特徴とする請求項１９から２１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２３】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることを特徴とする請求項１９から２１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２４】
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、前記正屈折力のサブレンズ群と前記負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることを特徴とする請求項１９から２３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２５】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項１９から２４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２６】
前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことを特徴とする請求項１９から２５のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２７】
前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることを特徴とする請求項１９から２６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項２８】
前記負屈折力のレンズのｄ線のアッベ数をνｄＮとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１９から２７のいずれか一項に記載のレンズ系。
１２．０  ＜  νｄＮ  ＜  ２４．０
【請求項２９】
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１９から２８のいずれか一項に記載のレンズ系。
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
【請求項３０】
前記負屈折力のレンズはメニスカス形状であることを特徴とする請求項１９から２９のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項３１】
前記負屈折力のレンズは前記第２レンズ群において最も物体側に配置され、該負屈折力のレンズの物体側の面は物体側に凹面を向けた形状であることを特徴とする請求項１９から３０のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項３２】
前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１９から３１のいずれか一項に記載のレンズ系。
０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【請求項３３】
前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることを特徴とする請求項３２に記載のレンズ系。
【請求項３４】
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１９から３３のいずれか一項に記載のレンズ系。
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
【請求項３５】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることを特徴とする請求項１９から３４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項３６】
請求項１９から３５のいずれか一項に記載のレンズ系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項３７】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記第２レンズ群を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズのｄ線における屈折率をｎ２ｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎ２ｄｈ  ＞  １．８９０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をν２ｄｈ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
ν２ｄｈ  ＞  ２４．０
０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項３８】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記第２レンズ群を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズのｄ線における屈折率をｎ２ｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎ２ｄｈ  ＞  １．８９０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするレンズ系。
【請求項３９】
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をν２ｄｈとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項３８に記載のレンズ系。
ν２ｄｈ  ＞  ２４．０
【請求項４０】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項３７から３９のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４１】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項３７から４０のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４２】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることを特徴とする請求項３７から４１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４３】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることを特徴とする請求項３７から４１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４４】
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、前記正屈折力のサブレンズ群と前記負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることを特徴とする請求項３７から４３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４５】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項３７から４４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４６】
前記レンズ系は、以下の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することを特徴とする請求項３７から４５のいずれか一項に記載のレンズ系。
ｎＮｈ  ＞  １．８２０
但し、ｎＮｈは前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率である。
【請求項４７】
前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことを特徴とする請求項３７から４６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４８】
前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることを特徴とする請求項３７から４７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項４９】
前記負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることを特徴とする請求項３７から４８のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項５０】
前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件を満足することを特徴とする請求項３７から４９のいずれか一項に記載のレンズ系。
０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【請求項５１】
前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることを特徴とする請求項５０に記載のレンズ系。
【請求項５２】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることを特徴とする請求項３７から５１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項５３】
請求項３７から５２のいずれか一項に記載のレンズ系を有することを特徴とする光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフカメラ用交換レンズや複写用レンズなどに好適なレンズ系と、これを有する光学装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一眼レフカメラ用交換レンズや複写用レンズなどに用いられるレンズ系として、所謂ダブルガウス型レンズ系が用いられ、数多く提案されている（例えば、特許文献１参照）。また近年、このようなダブルガウス型レンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−３３３７９０号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のダブルガウス型レンズ系は、コマ収差が大きく、十分に高い光学性能を有しているとは言えなかった。それと同時に、このようなダブルガウス型レンズ系における光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという問題もあった。
【０００５】
本発明はこのような問題に鑑みてなされたものであり、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を達成することができるダブルガウス型レンズ系およびこれを有する光学装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をνｄｈ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
νｄｈ  ＞  ２４．０
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎｄｈ  ＞  １．９１０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
【０００７】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。
【０００８】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることが好ましい。
【０００９】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。
【００１０】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。
【００１２】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【００１３】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【００１４】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【００１５】
また、前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をνｄｈとするとき、νｄｈ  ＞  ２４．０の条件を満足することが好ましい。
【００１６】
また、前記レンズ系は、ｎＮｈを負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率としたときに、ｎＮｈ  ＞  １．８２０の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することが好ましい。
【００１７】
また、前記負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることが好ましい。
【００１８】
また、前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００  の条件を満足することが好ましい。
【００１９】
また、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【００２０】
また、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００の条件を満足することが好ましい。
【００２１】
また、光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００の条件を満足することが好ましい。
【００２２】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【００２３】
また、本発明に係る光学装置は、上記いずれかのレンズ系を有する。
【００２４】
本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記レンズ系は、以下の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、ｎＮｈを前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、ｆ１を前記第１レンズ群の焦点距離、ｆを前記レンズ系全系の焦点距離、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするときに、以下の条件を満足するとともに、
ｎＮｈ  ＞  １．８２０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
前記負屈折力のレンズは前記第１レンズ群において最も像側に配置され、該負屈折力のレンズの像側の面は像側に凹面を向けた形状であり、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
【００２５】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。
【００２６】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることが好ましい。
【００２７】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。
【００２８】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。
【００２９】
また、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、前記正屈折力のサブレンズ群と前記負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることが好ましい。
【００３０】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【００３１】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【００３２】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【００３３】
また、前記負屈折力のレンズのｄ線のアッベ数をνｄＮとするとき、１２．０  ＜  νｄＮ  ＜  ２４．０の条件を満足することが好ましい。
【００３４】
また、前記レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈとするとき、ｎｄｈ  ＞  １．９１０の条件を満足することが好ましい。
【００３５】
また、前記負屈折力のレンズはメニスカス形状であることが好ましい。
【００３６】
また、前記負屈折力のレンズは前記第２レンズ群において最も物体側に配置され、該負屈折力のレンズの物体側の面は物体側に凹面を向けた形状であることが好ましい。
【００３８】
また、前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００の条件を満足することが好ましい。
【００３９】
また、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【００４０】
また、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００の条件を満足することが好ましい。
【００４１】
また、光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００の条件を満足することが好ましい。
【００４２】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【００４３】
また、本発明に係る光学装置は、上記いずれかのレンズ系を有する。
【００４４】
本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記第２レンズ群を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズのｄ線における屈折率をｎ２ｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎ２ｄｈ  ＞  １．８９０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をν２ｄｈ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
ν２ｄｈ  ＞  ２４．０
０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、
前記第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、
前記負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有し、
前記第２レンズ群を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズのｄ線における屈折率をｎ２ｄｈ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件を満足するとともに、
ｎ２ｄｈ  ＞  １．８９０
−０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
光軸上における前記レンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆ、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件を満足し、
０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。
【００４５】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。
【００４６】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足することが好ましい。
【００４７】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。
【００４８】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。
【００４９】
また、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、前記正屈折力のサブレンズ群と前記負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることが好ましい。
【００５０】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【００５１】
また、前記最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をν２ｄｈとするとき、ν２ｄｈ  ＞  ２４．０の条件を満足することが好ましい。
【００５２】
また、前記レンズ系は、ｎＮｈを負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率としたときに、ｎＮｈ  ＞  １．８２０の条件を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することが好ましい。
【００５３】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【００５４】
また、前記正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【００５５】
また、前記負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることが好ましい。
【００５６】
また、前記第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００の条件を満足することが好ましい。
【００５７】
また、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、前記第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【００５８】
また、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０の条件を満足することが好ましい。
【００６０】
また、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【００６１】
また、本発明に係る光学装置は、上記いずれかのレンズ系を有する。
【発明の効果】
【００６２】
本発明によれば、諸収差が良好に補正され、ゴースト、フレアをより低減させた高い光学性能を持つレンズ系、及びこれを有する光学装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】第１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例に係るレンズ系の構成図であって、入射した光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。
【図４】第２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図６】第３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図７】第３実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図８】第４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図９】第４実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図１０】第５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１１】第５実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図１２】第６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１３】第６実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図１４】第７実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１５】第７実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図１６】第８実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１７】第８実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図１８】第８実施例に係るレンズ系の構成図であって、入射した光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。
【図１９】第９実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２０】第９実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図２１】第１０実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２２】第１０実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図２３】第１１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２４】第１１実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図２５】第１２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２６】第１２実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図２７】第１３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２８】第１３実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図２９】第１４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図３０】第１４実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３１】第１４実施例に係るレンズ系の構成図であって、入射した光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。
【図３２】第１５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図３３】第１５実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３４】第１６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図３５】第１６実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３６】反射防止膜の構造を示す説明図である。
【図３７】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図３８】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図３９】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図４０】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図４１】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図４２】第１実施例に係るレンズ系を備えたカメラの構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００６４】
以下、本願の実施形態に係るレンズ系について説明する。
【００６５】
［第１実施形態］
本実施形態に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有する構成とすることで、所謂対称型のダブルガウス型の屈折力配置を実現し、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正すると共に、球面収差と像面湾曲を補正している。
【００６６】
また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈ、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件式（１）、（２）を満足する。
（１）  ｎｄｈ  ＞  １．９１０
（２）  −０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
【００６７】
条件式（１）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【００６８】
条件式（１）の下限値を下回った場合、次の２つの場合が考えられる。即ち、最もｄ線の屈折率の高いレンズが正レンズの場合と負レンズの場合である。
【００６９】
前者の場合、レンズ系内で発生する負の球面収差が過大となるため、その補正をレンズ系内の負レンズの曲率を大きく（曲率半径を小さく）することで行うが、そのために負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。後者の場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。従って、いずれの場合においても、高い光学性能を得ることができない。
【００７０】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．９４０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（１）を２．８００より小さくすることで、レンズ系中の最も高い屈折率を持つ光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【００７１】
条件式（２）は、レンズ系で発生する歪曲収差や倍率色収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【００７２】
条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が負に大きくなりすぎる。すると、負の歪曲収差や倍率色収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【００７３】
条件式（２）の上限値を上回ると、第１レンズ群で発生する正の歪曲収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【００７４】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．２５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．０００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３６０にすることが更に好ましい。
【００７５】
また、本実施形態に係るレンズ系の第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。
【００７６】
また、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００７７】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００７８】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、開口絞りに対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００７９】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、像面に対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００８０】
なお、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このようにしても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００８１】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることが好ましい。
【００８２】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差をより良好に補正することができる。
【００８３】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【００８４】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【００８５】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【００８６】
この構成により、画面中心に向かう光線を前記レンズ成分でゆるやかに曲げることが可能となる。その結果、前記レンズ成分で発生する収差、特に球面収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を実現できる。
【００８７】
なお、本願におけるレンズ成分とは、単レンズと接合レンズとを含む総称である。
【００８８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【００８９】
この構成により、レンズ系におけるレンズ構成枚数を削減し、レンズ表面反射によるフレアを軽減することができ、高い光学性能を実現できる。
【００９０】
また、本実施形態に係るレンズ系は、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をνｄｈとするとき、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）  νｄｈ  ＞  ２４．０
【００９１】
条件式（３）は、色収差を抑えて高い光学性能を得るための条件式である。
【００９２】
条件式（３）の下限値を下回ると、最もｄ線の屈折率の高いレンズが正レンズの場合には、色の球面収差が補正不足になり、最もｄ線の屈折率の高いレンズが負レンズの場合には、色の球面収差が補正過剰になり、高い光学性能を得ることができない。
【００９３】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を２５．０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）を３０．０より小さくすることが好ましい。条件式（３）を３０．０より小さくすることで、色の球面収差を良好に補正でき、より高い光学性能を得ることができる。
【００９４】
また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ系は、以下の条件式（４）を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することが好ましい。
（４）  ｎＮｈ  ＞  １．８２０
但し、ｎＮｈは前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率である。
【００９５】
条件式（４）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【００９６】
条件式（４）の下限値を下回った場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまい、高い光学性能を得ることができない。
【００９７】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．８４０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を１．８６０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（４）を２．８００より小さくすることで、負屈折力のレンズの光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【００９８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることが好ましい。
【００９９】
本実施形態に係るレンズ系では、第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と、負屈折力のサブレンズ群から構成されているが、正屈折力のサブレンズ群で発生する負の球面収差を、負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズを像側に凹面を向けた負屈折力のレンズで構成することで良好に補正できるようになり、第１レンズ群全体で球面収差の発生を低く抑えることが可能となる。また、コマ収差も同様に補正でき、レンズ系全体として、高い光学性能を得ることができる。
【０１００】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）  ０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【０１０１】
条件式（５）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０１０２】
条件式（５）の下限値を下回ると、物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力レンズの物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し、高い光学性能を実現できない。
【０１０３】
条件式（５）の上限値を上回ると、第２レンズ群内で発生する負の球面収差を良好に補正できなくなる。また、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率を変更した時の収差変動が過剰に大きくなり、無限遠から近距離まであるいは広い拡大倍率の範囲において、高い光学性能を維持できない。
【０１０４】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．３２０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．５３０にすることが好ましい。
【０１０５】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【０１０６】
物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを第２レンズ群の最も物体側に配置することで、該負屈折力のレンズによって発生する歪曲収差や倍率色収差を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０１０７】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件式（６）を満足することが好ましい。
（６）  ０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
【０１０８】
条件式（６）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０１０９】
条件式（６）の下限値を下回ると、即ち第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率が、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第２レンズ群の物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０１１０】
条件式（６）の上限値を上回ると、即ち第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率が、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第１レンズ群の像側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０１１１】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．９００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を１．１５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を１．１００にすることが更に好ましい。
【０１１２】
また、本実施形態に係るレンズ系は、光軸上におけるレンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、以下の条件式（７）を満足することが好ましい。
（７）  ０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
【０１１３】
条件式（７）は、高い光学性能を実現するための条件式である。
【０１１４】
条件式（７）の下限値を下回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に短くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０１１５】
条件式（７）の上限値を上回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に長くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０１１６】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．６５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．７００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．８５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を０．８００にすることが更に好ましい。
【０１１７】
なお、最も像側のレンズ面から像面までの間に、平行平面板が入っている場合には、Ｂｆは空気換算長である。
【０１１８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【０１１９】
このような構成とすることで、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率の変更時に、第１レンズ群と第２レンズ群をメカニカルに一体で動かすことが可能になり、別体で動かす場合に比べ、第１レンズ群と第２レンズ群との相互偏心による偏心コマ収差の発生が抑えられ、無限遠から近距離までに亘って、あるいは倍率可変範囲に亘って、高い光学性能を実現できる。
【０１２０】
なお、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。
【０１２１】
レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０１２２】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１２３】
（実施例）
以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。なお、反射防止膜の詳細については、実施例の後に別途説明する。
【０１２４】
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１２５】
第１実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１２７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、第２３レンズＬ２３に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２４レンズＬ２４と、像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２５レンズＬ２５と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２６レンズＬ２６から構成され、第２６レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１２８】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１２９】
以下の表１に第１実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１３０】
表中の（面データ）において、物面は物体面、面番号は物体側からのレンズ面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００００は記載を省略している。また、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面を表している。
【０１３１】
（各種データ）において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは無限遠合焦状態における第１１１レンズの物体側の面から像面Ｉまでのレンズ全長をそれぞれ表している。
【０１３２】
（可変データ）において、Ｒは撮影距離で物体から像面Ｉまでの距離（単位：ｍ）、βは撮影倍率、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。
【０１３３】
（条件式対応値）は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【０１３４】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることも出来る。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【０１３５】
（表１）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     81.4768    5.0000    1.804000    46.57 
2  -2838.8241    0.3000 
3     33.1597    7.0000    1.950300    29.42 
4     60.4403    1.4000
5     95.3280    2.0000    1.761821    26.52 
6     23.0471   11.3000
7（絞り） ∞     7.0000
8    -26.4313    1.6000    1.805181    25.42 
9   -125.7273    4.6000    1.804000    46.57 
10   -32.7268    2.7000
11   -23.4449    1.7000    1.805181    25.42 
12   -64.8415    5.0000    1.882997    40.76 
13   -31.7094    0.1000
14  -187.5490    4.2000    1.882997    40.76 
15   -47.3960    0.1000
16    79.1117    3.8000    1.804000    46.57 
17 -1019.1299    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.60
FNo = 1.25
ω = 23.29
Y = 21.60
TL = 95.78
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         37.9796            39.6996
【０１３６】
なお、第１実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１と第２３レンズＬ２３は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎである。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。第２３レンズＬ２３の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａである。
【０１３７】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝１．９５０３００
（２）  ｆ／ｆ１＝０．３０８５０
（３）  νｄｈ＝２９．４２
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．５１２２３（第２１レンズＬ２１）
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．４５４３５（第２３レンズＬ２３）
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．１４６８４
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７３６０３
【０１３８】
図２は、第１実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１３９】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：度）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高（単位：「ｍｍ」）をそれぞれ示す。また、ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）に対する諸収差、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ表す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図は、各半画角又は物体高において、実線はｄ線及びｇ線に対するメリディオナルコマ収差、原点より左側の破線はｄ線に対してメリディオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。
【０１４０】
なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【０１４１】
また、図３に示すように、物体側からの光線ＢＭが図示のようにレンズＬに入射すると、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は８）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は６）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面８は開口絞りＳに対して凹面、第２番目のゴースト発生面６は開口絞りＳと像面Ｉに対して凹面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。
【０１４２】
各収差図から、第１実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１４３】
（第２実施例）
図４は、第２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１４４】
第２実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１４５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１４６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１４７】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１４８】
以下の表２に第２実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１４９】
（表２）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      52.2387    6.0000    1.834807    42.71 
2     565.2751    0.1000
3      28.1185    4.4000    2.000690    25.46 
4      45.6886    1.5000
5      78.8809    2.0000    1.860740    23.06 
6      19.8082    9.3000
7（絞り） ∞      7.7000
8     -19.2024    1.8000    1.805181    25.42 
9    -125.5269    6.0000    1.788001    47.37 
10    -29.9331    0.2000
11    -92.9638    5.5000    1.834807    42.71 
12    -33.8967    0.1000 
13    112.4183    3.3000    1.772499    49.60 
14   -161.9377    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.07
Y = 21.60
TL = 86.39
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4874            40.2076 
【０１５０】
なお、第２実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第１２ＲレンズＬ１２Ｒは条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎである。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０１５１】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．０００６９０
（２）  ｆ／ｆ１＝０．２９７９４
（３）  νｄｈ＝２５．４６
（４）  ｎＮｈ＝１．８６０７４０
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３７２０９
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９６９４１
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５７９
【０１５２】
図５は、第２実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１５３】
各収差図から、第２実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１５４】
（第３実施例）
図６は、第３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１５５】
第３実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１５６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１５７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１５８】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１５９】
以下の表３に第３実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１６０】
（表３）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      61.1431    4.8000    1.882997    40.76 
2     389.5756    0.3000 
3      26.8932    4.5000    2.000690    25.46 
4      44.9000    2.2000 
5      57.4287    2.0000    1.922860    20.50 
6      19.2263    8.0000 
7（絞り） ∞      7.8000 
8     -18.6558    1.8000    1.805181    25.42 
9    -114.6796    6.0000    1.788001    47.37 
10    -30.1134    0.3000 
11   -114.9741    6.0000    1.834807    42.71 
12    -34.5098    0.1000 
13    126.4714    3.2000    1.804000    46.57 
14   -161.9377    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.14
Y = 21.60
TL = 85.48
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4783            40.1986
【０１６１】
なお、第３実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第１２ＲレンズＬ１２Ｒは条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎである。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０１６２】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．０００６９０
（２）  ｆ／ｆ１＝０．３０４６５
（３）  νｄｈ＝２５．４６
（４）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３６１４９
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９７０３３
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５５８
【０１６３】
図７は、第３実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１６４】
各収差図から、第３実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１６５】
（第４実施例）
図８は、第４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１６６】
第４実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１６７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１６８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持つ両凹形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が像側の面に比べて弱い屈折力を持つ両凸形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２４レンズＬ２４と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２５レンズＬ２５から構成され、第２５レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１６９】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１７０】
以下の表４に第４実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１７１】
（表４）
（面データ）
面番号     r        d          nd         νd
物面      ∞        ∞
1       57.5740    5.5000    1.903660    31.31 
2      206.0906    0.2000
3       29.5832    6.0000    2.003300    28.27 
4       38.8499    2.0000
5       41.1771    2.0000    1.922860    18.90 
6       19.7787    9.5000
7（絞り） ∞       9.2000
8      -19.4166    2.0000    1.805181    25.42 
9     3374.4434    7.0000    1.804000    46.57 
10     -36.6779    0.2000
11     -56.5118    4.0000    1.882997    40.76 
12     -42.4595    0.1000
13    -143.9382    5.0000    1.834807    42.71 
14     -44.3487    0.3000
15     103.1998    4.0000    1.754999    52.32 
16    -161.9377    (Bf)
像面      ∞
（各種データ）
f = 51.63
FNo = 1.25
ω = 23.33
Y = 21.60
TL = 94.94
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         37.9374            39.6583
【０１７２】
なお、第４実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第１２ＲレンズＬ１２Ｒは条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎである。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０１７３】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（２）  ｆ／ｆ１＝０．２９５７６
（３）  νｄｈ＝２８．２７
（４）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３７６０８
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９８１６９
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７３４８１
【０１７４】
図９は、第４実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１７５】
各収差図から、第４実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１７６】
（第５実施例）
図１０は、第５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１７７】
第５実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１７８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１７９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、像側の面の曲率半径が物体側の面に比べて小さい正屈折力の第２４レンズＬ２４と、第２４レンズＬ２４に接合され物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２５レンズＬ２５から構成され、第２５レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１８０】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１８１】
以下の表５に第５実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１８２】
（表５）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     62.5707    4.6000    1.834807    42.71 
2   1079.5273    0.1000
3     27.8402    4.5000    1.903660    31.31 
4     48.9187    2.0000
5     83.6288    1.6000    1.805181    25.42 
6     20.6020    9.5000
7（絞り） ∞     7.7000 
8    -19.6349    1.8000    1.846660    23.78 
9    -36.0084    6.0000    1.754999    52.32 
10   -28.9194    0.2000
11  -100.0147    4.5000    1.834807    42.71 
12   -35.2169    0.1000
13   140.8843    5.0000    2.003300    28.27 
14   -49.8565    1.5000    1.922860    18.90 
15  -391.9566    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.13
Y = 21.60
TL = 87.36
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.65
β          0.0               -1/30
Bf         38.2645            39.9850
【０１８３】
なお、第５実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第２４レンズＬ２４である。また、第２１レンズＬ２１と第２５レンズＬ２５は条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、また物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０１８４】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（２）  ｆ／ｆ１＝０．２８５３６
（３）  νｄｈ＝２８．２７
（４）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０（第２１レンズＬ２１）
（４）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０（第２５レンズＬ２５）
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３８０４１（第２１レンズＬ２１）
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９５３０６
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４１３５
【０１８５】
図１１は、第５実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１８６】
各収差図から、第５実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１８７】
（第６実施例）
図１２は、第６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０１８８】
第６実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０１８９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた正メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０１９０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され像側の面が物体側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０１９１】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０１９２】
なお、本実施例において、第１１１レンズ成分は、単レンズで構成されているが、接合レンズで構成しても構わない。その場合には、球面収差、軸上色収差を良好に補正できるので好ましい。
【０１９３】
以下の表６に第６実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０１９４】
（表６）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     51.0799    4.0000    1.799516    42.22 
2    153.5021    1.0000 
3     25.0934    2.0000    1.834807    42.71 
4     16.6855    7.0000 
5     17.7942    2.5000    2.019600    21.45 
6     17.4360    8.0000 
7（絞り） ∞     9.0000 
8    -20.1623    1.5000    1.860740    23.06 
9   -141.0470    8.0000    1.754999    52.32 
10   -24.1458    1.0000 
11   -82.3047    4.5000    1.834807    42.71 
12   -39.2143    0.5000 
13   187.0181    3.5000    1.804000    46.57 
14  -161.9377    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.60
FNo = 2.10
ω = 25.28
Y = 24.00
TL = 108.47
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.66
β          0.0               -1/30
Bf         55.9690            57.6889
【０１９５】
なお、第６実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２ＲレンズＬ１２Ｒである。また、第１２１レンズＬ１２１と第２１レンズＬ２１は条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０１９６】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．０１９６００
（２）  ｆ／ｆ１＝−０．０２７１５
（４）  ｎＮｈ＝１．８３４８０７（第１２１レンズＬ１２１）
（４）  ｎＮｈ＝１．８６０７４０（第２１レンズＬ２１）
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３９０７３
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．１５６３６
【０１９７】
図１３は、第６実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１９８】
各収差図から、第６実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０１９９】
（第７実施例）
図１４は、第7実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０２００】
第７実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０２０１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０２０２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０２０３】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０２０４】
以下の表７に第７実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０２０５】
（表７）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     61.1028    5.2000    1.834807    42.71 
2    421.6037    0.1000
3     26.6848    4.5000    2.003300    28.27 
4     42.4965    1.8000
5     55.6668    2.0000    1.808090    22.79 
6     18.6474    9.3000
7（絞り） ∞     7.7000
8    -18.7111    1.8000    1.846660    23.78 
9    -64.8673    6.0000    1.788001    47.37 
10   -29.0381    0.2000
11   -90.5334    5.5000    1.834807    42.71 
12   -33.0755    0.1000
13   114.2530    3.0000    1.772499    49.60 
14  -161.9377    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.10
Y = 21.60
TL = 85.66
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4641            40.1846
【０２０６】
なお、第７実施例に係るレンズ系において、最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１は条件式（４）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、かつ物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０２０７】
（条件式対応値）
（１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（２）  ｆ／ｆ１＝０．３３４６１
（３）  νｄｈ＝２８．２７
（４）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０
（５）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３６２５３
（６）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．００３４２
（７）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５２５
【０２０８】
図１５は、第７実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０２０９】
各収差図から、第７実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０２１０】
［第２実施形態］
本実施形態に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有する構成とすることで、所謂対称型のダブルガウス型の屈折力配置を実現し、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正すると共に、球面収差と像面湾曲を補正している。
【０２１１】
また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ系は、以下の条件式（８）を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、以下の条件式（８）、（９）を満足する。
（８）  ｎＮｈ  ＞  １．８２０
（９）  −０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
但し、ｎＮｈは前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ｆはレンズ系全系の焦点距離である。
【０２１２】
条件式（８）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０２１３】
条件式（８）の下限値を下回った場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまい、高い光学性能を得ることができない。
【０２１４】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を１．８４０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を１．８６０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（８）を２．８００より小さくすることで、負屈折力のレンズの光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【０２１５】
条件式（９）は、レンズ系で発生する歪曲収差や倍率色収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０２１６】
条件式（９）の下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が負に大きくなりすぎる。すると、負の歪曲収差や倍率色収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【０２１７】
条件式（９）の上限値を上回ると、第１レンズ群で発生する正の歪曲収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【０２１８】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を−０．２５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（９）の下限値を−０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（９）の下限値を０．０００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（９）の下限値を０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を０．４００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（９）の上限値を０．３６０にすることが更に好ましい。
【０２１９】
また、本実施形態に係るレンズ系の第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。
【０２２０】
また、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【０２２１】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【０２２２】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、開口絞りに対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【０２２３】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、像面に対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【０２２４】
なお、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このようにしても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【０２２５】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることが好ましい。
【０２２６】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差をより良好に補正することができる。
【０２２７】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【０２２８】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【０２２９】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【０２３０】
この構成により、画面中心に向かう光線を前記レンズ成分でゆるやかに曲げることが可能となる。その結果、前記レンズ成分で発生する収差、特に球面収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を実現できる。
【０２３１】
なお、本願におけるレンズ成分とは、単レンズと接合レンズとを含む総称である。
【０２３２】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【０２３３】
この構成により、レンズ系におけるレンズ構成枚数を削減し、レンズ表面反射によるフレアを軽減することができ、高い光学性能を実現できる。
【０２３４】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記負屈折力のレンズのｄ線のアッベ数をνｄＮとするとき、以下の条件式（１０）を満足することが好ましい。
（１０）  １２．０  ＜  νｄＮ  ＜  ２４．０
【０２３５】
条件式（１０）は、色収差を抑えて高い光学性能を得るための条件式である。
【０２３６】
条件式（１０）の下限値を下回ると、色の球面収差が過剰補正となり、高い光学性能を得ることができない。条件式（１０）の上限値を上回ると、色の球面収差が補正不足となり、高い光学性能を得ることができない。
【０２３７】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を１６．０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１０）の下限値を１８．０にすることが更に好ましい。
【０２３８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ系を構成するレンズのうち、最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率をｎｄｈとするとき、以下の条件式（１１）を満足することが好ましい。
（１１）  ｎｄｈ  ＞  １．９１０
【０２３９】
条件式（１１）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０２４０】
条件式（１１）の下限値を下回った場合、次の２つの場合が考えられる。即ち、最もｄ線の屈折率の高いレンズが正レンズの場合と負レンズの場合である。
【０２４１】
前者の場合、レンズ系内で発生する負の球面収差が過大となるため、その補正をレンズ系内の負レンズの曲率を大きく（曲率半径を小さく）することで行うが、そのために負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。後者の場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。従って、いずれの場合においても、高い光学性能を得ることができない。
【０２４２】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を１．９４０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（１１）を２．８００より小さくすることで、レンズ系中の最も高い屈折率を持つ光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【０２４３】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記負屈折力のレンズはメニスカス形状であることが好ましい。
【０２４４】
この構成により、コマ収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０２４５】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記負屈折力のレンズは第２レンズ群において最も物体側に配置され、該負屈折力のレンズの物体側の面は物体側に凹面を向けた形状であることが好ましい。
【０２４６】
この構成により、コマ収差、特にサジタルコマ収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０２４７】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記負屈折力のレンズは第１レンズ群において最も像側に配置され、該負屈折力のレンズの像側の面は像側に凹面を向けた形状であることが好ましい。
【０２４８】
この構成により、コマ収差、特にサジタルコマ収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０２４９】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件式（１２）を満足することが好ましい。
（１２）  ０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【０２５０】
条件式（１２）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０２５１】
条件式（１２）の下限値を下回ると、物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力レンズの物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し、高い光学性能を実現できない。
【０２５２】
条件式（１２）の上限値を上回ると、第２レンズ群内で発生する負の球面収差を良好に補正できなくなる。また、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率を変更した時の収差変動が過剰に大きくなり、無限遠から近距離まであるいは広い拡大倍率の範囲において、高い光学性能を維持できない。
【０２５３】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を０．３２０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の上限値を０．５３０にすることが好ましい。
【０２５４】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【０２５５】
物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを第２レンズ群の最も物体側に配置することで、該負屈折力のレンズによって発生する歪曲収差や倍率色収差を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０２５６】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件式（１３）を満足することが好ましい。
（１３）  ０．８００  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２００
【０２５７】
条件式（１３）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０２５８】
条件式（１３）の下限値を下回ると、即ち第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率が、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第２レンズ群の物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０２５９】
条件式（１３）の上限値を上回ると、即ち第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率が、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第１レンズ群の像側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０２６０】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．９００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．１５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．１００にすることが更に好ましい。
【０２６１】
また、本実施形態に係るレンズ系は、光軸上におけるレンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、以下の条件式（１４）を満足することが好ましい。
（１４）  ０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
【０２６２】
条件式（１４）は、高い光学性能を実現するための条件式である。
【０２６３】
条件式（１４）の下限値を下回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に短くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０２６４】
条件式（１４）の上限値を上回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に長くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０２６５】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の下限値を０．６５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１４）の下限値を０．７００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の上限値を０．８５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１４）の上限値を０．８００にすることが更に好ましい。
【０２６６】
なお、最も像側のレンズ面から像面までの間に、平行平面板が入っている場合には、Ｂｆは空気換算長である。
【０２６７】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【０２６８】
このような構成とすることで、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率の変更時に、第１レンズ群と第２レンズ群をメカニカルに一体で動かすことが可能になり、別体で動かす場合に比べ、第１レンズ群と第２レンズ群との相互偏心による偏心コマ収差の発生が抑えられ、無限遠から近距離までに亘って、あるいは倍率可変範囲に亘って、高い光学性能を実現できる。
【０２６９】
なお、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。
【０２７０】
レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０２７１】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０２７２】
（実施例）
以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。なお、反射防止膜の詳細については、実施例の後に別途説明する。
【０２７３】
（第８実施例）
図１６は、第８実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０２７４】
第８実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０２７５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０２７６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０２７７】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０２７８】
以下の表８に第８実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０２７９】
表中の（面データ）において、物面は物体面、面番号は物体側からのレンズ面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００００は記載を省略している。また、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面を表している。
【０２８０】
（各種データ）において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは無限遠合焦状態における第１１１レンズの物体側の面から像面Ｉまでのレンズ全長をそれぞれ表している。
【０２８１】
（可変データ）において、Ｒは撮影距離で物体から像面Ｉまでの距離（単位：ｍ）、βは撮影倍率、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。
【０２８２】
（条件式対応値）は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【０２８３】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることも出来る。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【０２８４】
（表８）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     61.1028    5.2000    1.834807    42.71 
2    421.6037    0.1000
3     26.6848    4.5000    2.003300    28.27 
4     42.4965    1.8000
5     55.6668    2.0000    1.808090    22.79 
6     18.6474    9.3000
7（絞り） ∞     7.7000
8    -18.7111    1.8000    1.846660    23.78 
9    -64.8673    6.0000    1.788001    47.37 
10   -29.0381    0.2000
11   -90.5334    5.5000    1.834807    42.71 
12   -33.0755    0.1000
13   114.2530    3.0000    1.772499    49.60 
14  -161.9377    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.10
Y = 21.60
TL = 85.66
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4641            40.1846
【０２８５】
なお、第８実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第２１レンズＬ２１であり、負メニスカス形状で、第２レンズ群中の最も物体側に配置され、物体側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１は、第２ＮレンズＬ２Ｎでもあり、第２レンズ群において最も物体側に配置されている。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０２８６】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０
（９）  ｆ／ｆ１＝０．３３４６１
（１０）  νｄＮ＝２３．７８
（１１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３６２５３
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．００３４２
（１４）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５２５
【０２８７】
図１７は、第８実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０２８８】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：度）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高（単位：「ｍｍ」）をそれぞれ示す。また、ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）に対する諸収差、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ表す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図は、各半画角又は物体高において、実線はｄ線及びｇ線に対するメリディオナルコマ収差、原点より左側の破線はｄ線に対してメリディオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。
【０２８９】
なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【０２９０】
また、図１８に示すように、物体側からの光線ＢＭが図示のようにレンズＬに入射すると、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は８）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は６）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面８は開口絞りＳに対して凹面、第２番目のゴースト発生面６は開口絞りＳと像面Ｉに対して凹面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。
【０２９１】
各収差図から、第８実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０２９２】
（第９実施例）
図１９は、第９実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０２９３】
第９実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０２９４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０２９５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０２９６】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０２９７】
以下の表９に第９実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０２９８】
（表９）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      52.2387    6.0000    1.834807    42.71 
2     565.2751    0.1000
3      28.1185    4.4000    2.000690    25.46 
4      45.6886    1.5000
5      78.8809    2.0000    1.860740    23.06 
6      19.8082    9.3000
7（絞り） ∞      7.7000
8     -19.2024    1.8000    1.805181    25.42 
9    -125.5269    6.0000    1.788001    47.37 
10    -29.9331    0.2000
11    -92.9638    5.5000    1.834807    42.71 
12    -33.8967    0.1000 
13    112.4183    3.3000    1.772499    49.60 
14   -161.9377    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.07
Y = 21.60
TL = 86.39
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4874            40.2076 
【０２９９】
なお、第９実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第１２ＲレンズＬ１２Ｒであり、負メニスカス形状で、第１レンズ群中の最も像側に配置され、像側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１は、第２ＮレンズＬ２Ｎであり、第２レンズ群において最も物体側に配置されている。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０３００】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．８６０７４０
（９）  ｆ／ｆ１＝０．２９７９４
（１０）  νｄＮ＝２３．０６
（１１）  ｎｄｈ＝２．０００６９０
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３７２０９
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９６９４１
（１４）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５７９
【０３０１】
図２０は、第９実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０３０２】
各収差図から、第９実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０３０３】
（第１０実施例）
図２１は、第１０実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０３０４】
第１０実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０３０５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０３０６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０３０７】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０３０８】
以下の表１０に第１０実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０３０９】
（表１０）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      61.1431    4.8000    1.882997    40.76 
2     389.5756    0.3000 
3      26.8932    4.5000    2.000690    25.46 
4      44.9000    2.2000 
5      57.4287    2.0000    1.922860    20.50 
6      19.2263    8.0000 
7（絞り） ∞      7.8000 
8     -18.6558    1.8000    1.805181    25.42 
9    -114.6796    6.0000    1.788001    47.37 
10    -30.1134    0.3000 
11   -114.9741    6.0000    1.834807    42.71 
12    -34.5098    0.1000 
13    126.4714    3.2000    1.804000    46.57 
14   -161.9377    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.14
Y = 21.60
TL = 85.48
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.4783            40.1986
【０３１０】
なお、第１０実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第１２ＲレンズＬ１２Ｒであり、負メニスカス形状で、第１レンズ群中の最も像側に配置され、像側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１は、第２ＮレンズＬ２Ｎであり、第２レンズ群において最も物体側に配置されている。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０３１１】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０
（９）  ｆ／ｆ１＝０．３０４６５
（１０）  νｄＮ＝２０．５０
（１１）  ｎｄｈ＝２．０００６９０
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３６１４９
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９７０３３
（１４）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４５５８
【０３１２】
図２２は、第１０実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０３１３】
各収差図から、第１０実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０３１４】
（第１１実施例）
図２３は、第１１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０３１５】
第１１実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０３１６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０３１７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持つ両凹形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が像側の面に比べて弱い屈折力を持つ両凸形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２４レンズＬ２４と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２５レンズＬ２５から構成され、第２５レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０３１８】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０３１９】
以下の表１１に第１１実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０３２０】
（表１１）
（面データ）
面番号     r        d          nd         νd
物面      ∞        ∞
1       57.5740    5.5000    1.903660    31.31 
2      206.0906    0.2000
3       29.5832    6.0000    2.003300    28.27 
4       38.8499    2.0000
5       41.1771    2.0000    1.922860    18.90 
6       19.7787    9.5000
7（絞り） ∞       9.2000
8      -19.4166    2.0000    1.805181    25.42 
9     3374.4434    7.0000    1.804000    46.57 
10     -36.6779    0.2000
11     -56.5118    4.0000    1.882997    40.76 
12     -42.4595    0.1000
13    -143.9382    5.0000    1.834807    42.71 
14     -44.3487    0.3000
15     103.1998    4.0000    1.754999    52.32 
16    -161.9377    (Bf)
像面      ∞
（各種データ）
f = 51.63
FNo = 1.25
ω = 23.33
Y = 21.60
TL = 94.94
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         37.9374            39.6583
【０３２１】
なお、第１１実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第１２ＲレンズＬ１２Ｒであり、負メニスカス形状で、第１レンズ群中の最も像側に配置され、像側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２１レンズＬ１２１である。また、第２１レンズＬ２１は、第２ＮレンズＬ２Ｎであり、第２レンズ群において最も物体側に配置されている。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０３２２】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０
（９）  ｆ／ｆ１＝０．２９５７６
（１０）  νｄＮ＝１８．９０
（１１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３７６０８
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９８１６９
（１４）  Ｂｆ／ｆ＝０．７３４８１
【０３２３】
図２４は、第１１実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０３２４】
各収差図から、第１１実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０３２５】
（第１２実施例）
図２５は、第１２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０３２６】
第１２実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０３２７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０３２８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、像側の面の曲率半径が物体側の面に比べて小さい正屈折力の第２４レンズＬ２４と、第２４レンズＬ２４に接合され物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２５レンズＬ２５から構成され、第２５レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０３２９】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０３３０】
以下の表１２に第１２実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０３３１】
（表１２）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     62.5707    4.6000    1.834807    42.71 
2   1079.5273    0.1000
3     27.8402    4.5000    1.903660    31.31 
4     48.9187    2.0000
5     83.6288    1.6000    1.805181    25.42 
6     20.6020    9.5000
7（絞り） ∞     7.7000 
8    -19.6349    1.8000    1.846660    23.78 
9    -36.0084    6.0000    1.754999    52.32 
10   -28.9194    0.2000
11  -100.0147    4.5000    1.834807    42.71 
12   -35.2169    0.1000
13   140.8843    5.0000    2.003300    28.27 
14   -49.8565    1.5000    1.922860    18.90 
15  -391.9566    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.13
Y = 21.60
TL = 87.36
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.65
β          0.0               -1/30
Bf         38.2645            39.9850
【０３３２】
なお、第１２実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第２１レンズＬ２１及び第２５レンズＬ２５であり、負メニスカス形状で、第２１レンズＬ２１は第２レンズ群中の最も物体側に配置され物体側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第２４レンズＬ２４である。また、第２１レンズＬ２１は、第２ＮレンズＬ２Ｎでもあり、第２レンズ群において最も物体側に配置されている。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０３３３】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０（第２１レンズＬ２１）
（８）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０（第２５レンズＬ２５）
（９）  ｆ／ｆ１＝０．２８５３６
（１０）  νｄＮ＝２３．７８（第２１レンズＬ２１）
（１０）  νｄＮ＝１８．９０（第２５レンズＬ２５）
（１１）  ｎｄｈ＝２．００３３００
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３８０４１（第２１レンズＬ２１）
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９５３０６
（１４）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４１３５
【０３３４】
図２６は、第１２実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０３３５】
各収差図から、第１２実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０３３６】
（第１３実施例）
図２７は、第１３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０３３７】
第１３実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０３３８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた正メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０３３９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され像側の面が物体側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０３４０】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０３４１】
なお、本実施例において、第１１１レンズ成分は、単レンズで構成されているが、接合レンズで構成しても構わない。その場合には、球面収差、軸上色収差を良好に補正できるので好ましい。
【０３４２】
以下の表１３に第１３実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０３４３】
（表１３）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     51.0799    4.0000    1.799516    42.22 
2    153.5021    1.0000 
3     25.0934    2.0000    1.834807    42.71 
4     16.6855    7.0000 
5     17.7942    2.5000    2.019600    21.45 
6     17.4360    8.0000 
7（絞り） ∞     9.0000 
8    -20.1623    1.5000    1.860740    23.06 
9   -141.0470    8.0000    1.754999    52.32 
10   -24.1458    1.0000 
11   -82.3047    4.5000    1.834807    42.71 
12   -39.2143    0.5000 
13   187.0181    3.5000    1.804000    46.57 
14  -161.9377    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.60
FNo = 2.10
ω = 25.28
Y = 24.00
TL = 108.47
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.66
β          0.0               -1/30
Bf         55.9690            57.6889
【０３４４】
なお、第１３実施例に係るレンズ系において、条件式（８）を満足する負屈折力のレンズＬＮは第１２１レンズＬ１２１及び第２１レンズＬ２１であり、負メニスカス形状で、第２１レンズＬ２１は第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側に配置され物体側に対して凹面を向けた形状である。最もｄ線の屈折率の高いレンズは第１２ＲレンズＬ１２Ｒである。第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０３４５】
（条件式対応値）
（８）  ｎＮｈ＝１．８３４８０７（第１２１レンズＬ１２１）
（８）  ｎＮｈ＝１．８６０７４０（第２１レンズＬ２１）
（９）  ｆ／ｆ１＝−０．０２７１５
（１０）  νｄＮ＝２３．０６（第２１レンズＬ２１）
（１１）  ｎｄｈ＝２．０１９６００
（１２）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３９０７３
（１３）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．１５６３６
【０３４６】
図２８は、第１３実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０３４７】
各収差図から、第１３実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０３４８】
［第３実施形態］
本実施形態に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と正屈折力の第２レンズ群とを有するレンズ系において、第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成され、負屈折力のサブレンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズを有する構成とすることで、所謂対称型のダブルガウス型の屈折力配置を実現し、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正すると共に、球面収差と像面湾曲を補正している。
【０３４９】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズのｄ線における屈折率をｎ２ｄｈ、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、レンズ系全系の焦点距離をｆとするとき、以下の条件式（１５）、（１６）を満足する。
（１５）  ｎ２ｄｈ  ＞  １．８９０
（１６）  −０．４００  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５００
【０３５０】
条件式（１５）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０３５１】
条件式（１５）の下限値を下回った場合、次の２つの場合が考えられる。即ち、最もｄ線の屈折率の高いレンズが正レンズの場合と負レンズの場合である。
【０３５２】
前者の場合、レンズ系内で発生する負の球面収差が過大となるため、その補正をレンズ系内の負レンズの曲率を大きく（曲率半径を小さく）することで行うが、そのために負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。後者の場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまう。従って、いずれの場合においても、高い光学性能を得ることができない。
【０３５３】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の下限値を１．９００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１５）の下限値を１．９１０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１５）の下限値を１．９４０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（１５）を２．８００より小さくすることで、第２レンズ群中の最もｄ線の高い屈折率を持つ光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【０３５４】
条件式（１６）は、レンズ系で発生する歪曲収差や倍率色収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０３５５】
条件式（１６）の下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が負に大きくなりすぎる。すると、負の歪曲収差や倍率色収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【０３５６】
条件式（１６）の上限値を上回ると、第１レンズ群で発生する正の歪曲収差を補正することが困難となり、高い光学性能を実現できない。
【０３５７】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の下限値を−０．２５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１６）の下限値を−０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１６）の下限値を０．０００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１６）の下限値を０．１００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の上限値を０．４００にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１６）の上限値を０．３６０にすることが更に好ましい。
【０３５８】
また、本実施形態に係るレンズ系の第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。
【０３５９】
また、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【０３６０】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【０３６１】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、開口絞りに対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【０３６２】
また、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹面であることが好ましい。このようにすれば、像面に対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【０３６３】
なお、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このようにしても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【０３６４】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力のサブレンズ群と負屈折力のサブレンズ群とから構成されていることが好ましい。
【０３６５】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差をより良好に補正することができる。
【０３６６】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましい。
【０３６７】
この構成により、歪曲収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【０３６８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群中の最もｄ線の屈折率の高いレンズのｄ線のアッベ数をν２ｄｈとするとき、以下の条件式（１７）を満足することが好ましい。
（１７）  ν２ｄｈ  ＞  ２４．０
【０３６９】
条件式（１７）は、色収差を抑えて高い光学性能を得るための条件式である。
【０３７０】
条件式（１７）の下限値を下回ると、最もｄ線の屈折率の高いレンズが正レンズの場合には、色の球面収差が補正不足になり、最もｄ線の屈折率の高いレンズが負レンズの場合には、色の球面収差が補正過剰になり、高い光学性能を得ることができない。
【０３７１】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１７）の下限値を２５．０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１７）を３０．０より小さくすることが好ましい。条件式（１７）を３０．０より小さくすることで、色の球面収差を良好に補正でき、より高い光学性能を得ることができる。
【０３７２】
また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ系は、以下の条件式（１８）を満足する少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有することが好ましい。
（１８）  ｎＮｈ  ＞  １．８２０
但し、ｎＮｈは前記負屈折力のレンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率である。
【０３７３】
条件式（１８）は、レンズ系で発生する球面収差とサジタルコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を得るための条件式である。
【０３７４】
条件式（１８）の下限値を下回った場合、負レンズによってサジタルコマ収差が大きく発生してしまい、高い光学性能を得ることができない。
【０３７５】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１８）の下限値を１．８４０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１８）の下限値を１．８６０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１８）を２．８００より小さくすることが好ましい。条件式（１８）を２．８００より小さくすることで、負屈折力のレンズの光学材料の可視光線における透過率を十分に確保でき、レンズ系を構成できる。
【０３７６】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は最も物体側に正屈折力のレンズ成分を有し、該レンズ成分は、物体側の面の曲率半径の絶対値が像側の面の曲率半径の絶対値よりも小さいことが好ましい。
【０３７７】
この構成により、画面中心に向かう光線を前記レンズ成分でゆるやかに曲げることが可能となる。その結果、前記レンズ成分で発生する収差、特に球面収差の発生を抑えることができ、高い光学性能を実現できる。
【０３７８】
なお、本願におけるレンズ成分とは、単レンズと接合レンズとを含む総称である。
【０３７９】
また、本実施形態に係るレンズ系は、正屈折力のサブレンズ群は、正屈折力のレンズ成分のみで構成されることが好ましい。
【０３８０】
この構成により、レンズ系におけるレンズ構成枚数を削減し、レンズ表面反射によるフレアを軽減することができ、高い光学性能を実現できる。
【０３８１】
また、本実施形態に係るレンズ系は、負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズは、像側に凹面を向けた負屈折力のレンズであることが好ましい。
【０３８２】
本実施形態に係るレンズ系では、第１レンズ群は、正屈折力のサブレンズ群と、負屈折力のサブレンズ群から構成されているが、正屈折力のサブレンズ群で発生する負の球面収差を、負屈折力のサブレンズ群の最も像側のレンズを像側に凹面を向けた負屈折力のレンズで構成することで良好に補正できるようになり、第１レンズ群全体で球面収差の発生を低く抑えることが可能となる。また、コマ収差も同様に補正でき、レンズ系全体として、高い光学性能を得ることができる。
【０３８３】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群は、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズを有し、該物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズの物体側の面の曲率半径をｒ２Ｎａとするとき、以下の条件式（１９）を満足することが好ましい。
（１９）  ０．３００  ＜  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ  ＜  ０．６００
【０３８４】
条件式（１９）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０３８５】
条件式（１９）の下限値を下回ると、物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力レンズの物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し、高い光学性能を実現できない。
【０３８６】
条件式（１９）の上限値を上回ると、第２レンズ群内で発生する負の球面収差を良好に補正できなくなる。また、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率を変更した時の収差変動が過剰に大きくなり、無限遠から近距離まであるいは広い拡大倍率の範囲において、高い光学性能を維持できない。
【０３８７】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１９）の下限値を０．３２０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１９）の上限値を０．５３０にすることが好ましい。
【０３８８】
また、本実施形態に係るレンズ系は、前記物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズは、第２レンズ群において最も物体側に配置されることが好ましい。
【０３８９】
この構成により、物体側の面が物体側に凹面を向けた少なくとも１枚の負屈折力のレンズによって発生する歪曲収差や倍率色収差を抑えることができ、高い光学性能を得ることができる。
【０３９０】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率半径をｒ１ｂ、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒ２ａとするとき、以下の条件式（２０）を満足することが好ましい。
（２０）  ０．７５０  ＜  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ  ＜  １．２５０
【０３９１】
条件式（２０）は、サジタルコマ収差を抑え高い光学性能を実現するための条件式である。
【０３９２】
条件式（２０）の下限値を下回ると、即ち第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率が、第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第２レンズ群の物体側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０３９３】
条件式（２０）の上限値を上回ると、即ち第１レンズ群の最も像側のレンズ面の曲率が、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率に比べ過度大きく（曲率半径が小さく）なった場合、第１レンズ群の像側の面でサジタルコマ収差が大きく発生し高い光学性能を実現できない。
【０３９４】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２０）の下限値を０．８５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２０）の上限値を１．２２０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２０）の上限値を１．１５０にすることが更に好ましい。
【０３９５】
また、本実施形態に係るレンズ系は、光軸上におけるレンズ系の最も像側のレンズ面から像面までの距離をＢｆとするとき、以下の条件式（２１）を満足することが好ましい。
（２１）  ０．６００  ＜  Ｂｆ／ｆ  ＜  １．０００
【０３９６】
条件式（２１）は、高い光学性能を実現するための条件式である。
【０３９７】
条件式（２１）の下限値を下回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に短くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０３９８】
条件式（２１）の上限値を上回ると、レンズ系の焦点距離に対してバックフォーカスが相対的に長くなりすぎるため、レンズ系の屈折力配置が対称型から大きく離れてしまい、歪曲収差を補正することが困難になるため、高い光学性能を実現できない。
【０３９９】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２１）の下限値を０．６５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２１）の下限値を０．７００にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２１）の上限値を０．８５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２１）の上限値を０．８００にすることが更に好ましい。
【０４００】
なお、最も像側のレンズ面から像面までの間に、平行平面板が入っている場合には、Ｂｆは空気換算長である。
【０４０１】
また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔は常時固定であることが好ましい。
【０４０２】
このような構成とすることで、レンズ系で無限遠から近距離までの合焦や、本実施形態のレンズ系を適用した投影装置あるいは複写機などで拡大倍率を変更した時に、第１レンズ群と第２レンズ群をメカニカルに一体で動かすことが可能になり、別体で動かす場合に比べ、第１レンズ群と第２レンズ群との相互偏心による偏心コマ収差の発生が抑えられ、無限遠から近距離までに亘って、あるいは倍率可変範囲に亘って、高い光学性能を実現できる。
【０４０３】
なお、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。
【０４０４】
レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０４０５】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０４０６】
（実施例）
以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。なお、反射防止膜の詳細については、実施例の後に別途説明する。
【０４０７】
（第１４実施例）
図２９は、第１４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０４０８】
第１４実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０４０９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０４１０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、像側の面の曲率半径が物体側の面に比べて小さい正屈折力の第２４レンズＬ２４と、第２４レンズＬ２４に接合され物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２５レンズＬ２５から構成され、第２５レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０４１１】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０４１２】
以下の表１４に第１４実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０４１３】
表中の（面データ）において、物面は物体面、面番号は物体側からのレンズ面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００００は記載を省略している。また、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面を表している。
【０４１４】
（各種データ）において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは無限遠合焦状態における第１１１レンズの物体側の面から像面Ｉまでのレンズ全長をそれぞれ表している。
【０４１５】
（可変データ）において、Ｒは撮影距離で物体から像面Ｉまでの距離（単位：ｍ）、βは撮影倍率、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。
【０４１６】
（条件式対応値）は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【０４１７】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることも出来る。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【０４１８】
（表１４）
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1     62.5707    4.6000    1.834807    42.71 
2   1079.5273    0.1000
3     27.8402    4.5000    1.903660    31.31 
4     48.9187    2.0000
5     83.6288    1.6000    1.805181    25.42 
6     20.6020    9.5000
7（絞り） ∞     7.7000 
8    -19.6349    1.8000    1.846660    23.78 
9    -36.0084    6.0000    1.754999    52.32 
10   -28.9194    0.2000
11  -100.0147    4.5000    1.834807    42.71 
12   -35.2169    0.1000
13   140.8843    5.0000    2.003300    28.27 
14   -49.8565    1.5000    1.922860    18.90 
15  -391.9566    (Bf)
像面    ∞
（各種データ）
f = 51.61
FNo = 1.45
ω = 23.13
Y = 21.60
TL = 87.36
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.65
β          0.0               -1/30
Bf         38.2645            39.9850
【０４１９】
なお、第１４実施例に係るレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズは第２４レンズＬ２４である。また、第２１レンズＬ２１と第２５レンズＬ２５は条件式（１８）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、また物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０４２０】
（条件式対応値）
（１５）  ｎ２ｄｈ＝２．００３３００
（１６）  ｆ／ｆ１＝０．２８５３６
（１７）  ν２ｄｈ＝２８．２７
（１８）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０（第２１レンズＬ２１）
（１８）  ｎＮｈ＝１．９２２８６０（第２５レンズＬ２５）
（１９）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３８０４１（第２１レンズＬ２１）
（２０）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝０．９５３０６
（２１）  Ｂｆ／ｆ＝０．７４１３５
【０４２１】
図３０は、第１４実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０４２２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：度）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高（単位：「ｍｍ」）をそれぞれ示す。また、ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）に対する諸収差、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ表す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図は、各半画角又は物体高において、実線はｄ線及びｇ線に対するメリディオナルコマ収差、原点より左側の破線はｄ線に対してメリディオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。
【０４２３】
なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【０４２４】
また、図３１に示すように、物体側からの光線ＢＭが図示のようにレンズＬに入射すると、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は８）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は６）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面８は開口絞りＳに対して凹面、第２番目のゴースト発生面６は開口絞りＳと像面Ｉに対して凹面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。
【０４２５】
各収差図から、第１４実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０４２６】
（第１５実施例）
図３２は、第１５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０４２７】
第１５実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０４２８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた負メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０４２９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され物体側の面が物体側に凹面を向け像側の面に比べて弱い屈折力を持つ正メニスカス形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され物体側の面が像側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０４３０】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０４３１】
以下の表１５に第１５実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０４３２】
（表１５）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      61.9292    5.2000    1.834807    42.71 
2     250.9282    0.1000
3      25.5456    4.5000    2.003300    28.27 
4      37.7633    1.8000
5      40.4696    2.0000    1.808090    22.79 
6      17.5981    9.3000
7（絞り） ∞      7.7000 
8     -17.8081    1.8000    1.846660    23.78 
9    -205.7528    6.0000    1.788001    47.37 
10    -27.6209    0.2000
11   -110.8983    5.5000    1.804000    46.57 
12    -31.7495    0.1000
13    136.7328    3.0000    2.003300    28.27 
14   -375.0666    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.62
FNo = 1.44
ω = 23.19
Y = 21.60
TL = 86.13
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.64
β          0.0               -1/30
Bf         38.9302            40.6510
【０４３３】
なお、第１５実施例に係るレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズは第２４レンズＬ２４である。また、第２１レンズＬ２１は、条件式（１８）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、また物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０４３４】
（条件式対応値）
（１５）  ｎ２ｄｈ＝２．００３３００
（１６）  ｆ／ｆ１＝０．３３６１１
（１７）  ν２ｄｈ＝２８．２７
（１８）  ｎＮｈ＝１．８４６６６０
（１９）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３４４９５
（２０）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．０１１９３
（２１）  Ｂｆ／ｆ＝０．７５４１０
【０４３５】
図３３は、第１５実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０４３６】
各収差図から、第１５実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０４３７】
（第１６実施例）
図３４は、第１６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【０４３８】
第１６実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には開口絞りＳが配置されている。
【０４３９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面が物体側に凸面を向けて像側の面に比べて強い屈折力を持つ正メニスカス形状の第１１１レンズＬ１１１の１枚で構成される正屈折力の第１１サブレンズ群ＧＳ１１と、物体側の面が物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１２１レンズＬ１２１と像側の面が像側に向かって凹面を向けた正メニスカス形状の第１２ＲレンズＬ１２Ｒから構成される負屈折力の第１２サブレンズ群ＧＳ１２から構成される。
【０４４０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側の面の曲率半径が像側の面の曲率半径に対して小さい両凹形状の第２１レンズＬ２１と、第２１レンズＬ２１に接合され像側の面の曲率半径が物体側の面の曲率半径に比べて小さい両凸形状の第２２レンズＬ２２と、像側の面が像面に対して凸面を向けた正メニスカス形状の第２３レンズＬ２３と、最も像面側に配置され像側の面が物体側の面に比べて強い屈折力を持ち両凸形状の第２４レンズＬ２４から構成され、第２４レンズから射出した光線は像面Ｉに結像する。
【０４４１】
近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を一体に物体側へ移動することによって行う。
【０４４２】
なお、本実施例において、第１１１レンズ成分は、単レンズで構成されているが、接合レンズで構成しても構わない。その場合には、球面収差、軸上色収差を良好に補正できるので好ましい。
【０４４３】
以下の表１６に第１６実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。
【０４４４】
（表１６）
（面データ）
面番号    r        d          nd         νd
物面     ∞        ∞
1      50.5356    4.0000    1.799516    42.22 
2     154.2377    1.0000
3      24.8887    2.0000    1.834807    42.71 
4      16.7477    7.0000
5      17.2732    2.5000    2.019600    21.45 
6      16.8254    8.0000
7（絞り） ∞      9.0000
8     -20.4694    1.5000    1.860740    23.06 
9     547.0172    8.2000    1.754999    52.32 
10    -25.9174    1.0000
11   -113.9151    4.3000    1.834807    42.71 
12    -37.7986    0.5000
13    391.9984    3.3000    1.903658    31.31 
14   -161.9377    (Bf)
像面     ∞
（各種データ）
f = 51.60
FNo = 2.06
ω = 25.23
Y = 24.00
TL = 107.25
（可変データ）
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
R            ∞                1.66
β          0.0               -1/30
Bf         54.9471            56.6672
【０４４５】
なお、第１６実施例に係るレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのうち、最もｄ線（波長５８７．６ｎｍ）の屈折率の高いレンズは第２４レンズＬ２４である。また、第１２１レンズＬ１２１と第２１レンズＬ２１は、条件式（１８）を満足する負屈折力のレンズＬＮであり、第２１レンズＬ２１は物体側の面が物体側に凹面を向けた負屈折力の第２ＮレンズＬ２Ｎでもある。ここで、第２１レンズＬ２１の物体側の面の曲率半径は、ｒ２Ｎａ、ｒ２ａであり、第１２ＲレンズＬ１２Ｒの像側の面の曲率半径は、ｒ１ｂである。
【０４４６】
（条件式対応値）
（１５）  ｎ２ｄｈ＝１．９０３６５８
（１６）  ｆ／ｆ１＝０．００２６３
（１７）  ν２ｄｈ＝３１．３１
（１８）  ｎＮｈ＝１．８３４８０７（第１２１レンズＬ１２１）
（１８）  ｎＮｈ＝１．８６０７４０（第２１レンズＬ２１）
（１９）  ｜ｒ２Ｎａ｜／ｆ＝０．３９６６８
（２０）  ｜ｒ２ａ｜／ｒ１ｂ＝１．２１６５８
（２１）  Ｂｆ／ｆ＝１．０６４８２
【０４４７】
図３５は、第１６実施例に係るレンズ系の諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0）、（ｂ）は近距離合焦時（β＝-1/30）の諸収差図をそれぞれ示す。
【０４４８】
各収差図から、第１６実施例に係るレンズ系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。
【０４４９】
ここで、第１〜第１６実施例のレンズ系に用いられる反射防止膜について説明する。図３６は、反射防止膜の膜構成を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０４５０】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、ゲル膜を堆積させた後、液体に浸漬し、この液体の温度及び圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより膜を生成する製法である。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０４５１】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液をスピンコート法により塗布することにより第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（２２）に示す。
（２２）  ２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ
【０４５２】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、原子または分子が数個から数十個程度集まって、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０４５３】
それでは、このようにして形成された反射防止膜１０１の光学的性能について図３７に示す分光特性を用いて説明する。なお、この図３７は、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、以下の表１７で示される条件で反射防止膜１０１を設計した場合に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。また、表１７では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をSiO2＋MgF2と示しており、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．４６、１．６２、１．７４、および１．８５の４種類であるときのそれぞれの設計値を示している。なお、表１７の基準波長をｄ線（波長５８７．６ｎｍ）とした場合でも、反射防止膜の特性にはほとんど影響しない。
【０４５４】
（表１７）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気       1
第７層  SiO2＋MgF2  1.26   0.275λ   0.268λ   0.271λ   0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.045λ   0.057λ   0.054λ   0.059λ
第５層  Al2O3       1.65   0.212λ   0.171λ   0.178λ   0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.077λ   0.127λ   0.13λ    0.158λ
第３層  Al2O3       1.65   0.288λ   0.122λ   0.107λ   0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12   0         0.059λ   0.075λ   0.105λ
第１層  Al2O3       1.65   0         0.257λ   0.03λ    0.03λ
基板の屈折率                   1.46      1.62      1.74      1.85
【０４５５】
この図３７から分かる通り、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられている。
【０４５６】
なお、第１実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．７６１８２１であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１の物体側の面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４５７】
また、第２実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８６０７４０であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４５８】
また、第３実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４５９】
また、第４実施例のレンズ系において、負レンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６０】
また、第５実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０５１８１であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６１】
また、第６実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８６０７４０であるため、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６２】
また、第７実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０８０９０であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６３】
なお、第８実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０８０９０であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１の物体側の面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６４】
また、第９実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８６０７４０であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６５】
また、第１０実施例のレンズ系において、正レンズＬ２４の屈折率は１．８０４０００であるため、正レンズＬ２４における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６６】
また、第１１実施例のレンズ系において、負レンズＬ２１の屈折率は１．８０５１８１であるため、負レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６７】
また、第１２実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０５１８１であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６８】
また、第１３実施例のレンズ系において、正レンズＬ２４の屈折率は１．８０４０００であるため、正レンズＬ２４における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４６９】
なお、第１４実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０５１８１であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１の物体側の面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４７０】
また、第１５実施例のレンズ系において、負メニスカスレンズＬ１２Ｒの屈折率は１．８０８０９０であり、負メニスカスレンズＬ２１の屈折率は１．８４６６６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２Ｒにおける像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、負メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４７１】
また、第１６実施例のレンズ系において、負レンズＬ２１の屈折率は１．８６０７４０であるため、負レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０４７２】
本発明によれば、大口径比を有し、バックフォーカスが長く、諸収差が良好に補正され、ゴースト、フレアをより低減させた高い光学性能を持つレンズ系、及びこれを有する光学装置を提供することができる。
【０４７３】
なお、この反射防止膜１０１は平行平面板の光学面に設けた光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０４７４】
次に、反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、以下の表１８で示される条件で構成される。なお、第５層の形成に、前述のゾル−ゲル法を用いている。また、表１８では、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．５２であるときの設計値を示している。
【０４７５】
（表１８）
物質                                屈折率      光学的膜厚
媒質    空気                                １
第５層  シリカとフッ化マグネシウムの混合物  １．２６    ０．２６９λ
第４層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物  ２．１２    ０．０４３λ
第３層  酸化アルミニウム                    １．６５    ０．２１７λ
第２層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物  ２．１２    ０．０６６λ
第１層  酸化アルミニウム                    １．６５    ０．２９０λ
基板    ＢＫ７                              １．５２
【０４７６】
図３８に、変形例の反射防止膜に光が垂直入射する時の分光特性を示す。この図３８から分かる通り、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられている。なお、図３９に入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０４７７】
比較のため、図４０に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜し、以下の表１９で示される条件で構成される多層広帯域反射防止膜の垂直入射時の分光特性を示す。なお、図４１に入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０４７８】
（表１９）
物質                                屈折率      光学的膜厚
媒質    空気                                １
第７層  フッ化マグネシウム                  １．３９    ０．２４３λ
第６層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物  ２．１２    ０．１１９λ
第５層  酸化アルミニウム                    １．６５    ０．０５７λ
第４層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物  ２．１２    ０．２２０λ
第３層  酸化アルミニウム                    １．６５    ０．０６４λ
第２層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物  ２．１２    ０．０５７λ
第１層  酸化アルミニウム                    １．６５    ０．１９３λ
基板    ＢＫ７                              １．５２
【０４７９】
図３８および図３９で示される変形例の分光特性を、図４０および図４１で示される従来例の分光特性と比較すると、変形例に係る反射防止膜の反射率の低さが良くわかる。
【０４８０】
以上のように、本実施形態によれば、大口径比を有し、諸収差が良好に補正され、ゴースト、フレアをより低減させた高い光学性能を持つレンズ系を提供することができる。
【０４８１】
次に、本実施形態に係るレンズ系を搭載した光学装置であるカメラについて説明する。なお、第１実施例に係るレンズ系を搭載した場合について説明するが、他の実施例でも同様である。
【０４８２】
図４２は、第１実施例に係るレンズ系を備えたカメラの構成を示す図である。
【０４８３】
図４２において、カメラ１は、撮影レンズ２として第１実施例に係るレンズ系を備えたデジタル一眼レフカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０４８４】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、さらにフォーカルプレーンシャッター８も光路外へ退避して不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０４８５】
カメラ１に撮影レンズ２として第１実施例に係るレンズ系を搭載することにより、高い性能を有するカメラを実現することができる。
【０４８６】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０４８７】
実施例では、２群構成を示したが、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正または負のレンズ群を追加した構成や、最も像側に正または負のレンズ群を追加した構成や、第１レンズ群と第２レンズ群との間に正または負のレンズ群を追加した構成が挙げられる。
【０４８８】
単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の(超音波モーター等を用いた)モーター駆動にも適している。特に、第１レンズ群または第２レンズ群の少なくとも一部のレンズ群を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０４８９】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に移動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第１レンズ群または第２レンズ群の少なくとも一部のレンズ群を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０４９０】
また、開口絞りは第１レンズ群と第２レンズ群との間に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材は設けずに、レンズ枠でその役割を代用しても良い。
【０４９１】
なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものでないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【０４９２】
Ｇ１        第１レンズ群
Ｇ２        第２レンズ群
ＧＳ１１    第１１サブレンズ群
ＧＳ１２    第１２サブレンズ群
Ｌ１１１    第１１１レンズ
Ｌ１２１    第１２１レンズ
Ｌ１２Ｒ    第１２Ｒレンズ
Ｌ２１      第２１レンズ
Ｌ２２      第２２レンズ
Ｌ２３      第２３レンズ
Ｌ２４      第２４レンズ
Ｌ２５      第２５レンズ
Ｌ２６      第２６レンズ
Ｓ          開口絞り
Ｉ          像面
１          カメラ
１０１      反射防止膜
１０１ａ    第１層
１０１ｂ    第２層
１０１ｃ    第３層
１０１ｄ    第４層
１０１ｅ    第５層
１０１ｆ    第６層
１０１ｇ    第７層
１０２      光学部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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